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17,857	日本史/中世/室町時代	日本史/中世/室町時代では、室町時代について解説する。南北朝が名目上の「統合」をされるまでは日本史南北朝時代を、室町幕府の権力が弱まり各地で戦国大名が天下統一のため勢力を伸ばし始めてからは、日本史戦国時代を参照。この節は書きかけです。この節を編集してくれる方を心からお待ちしています。この時代の「支配者」は室町幕府で、代々足利家が征夷大将軍職を引き継いで実権をにぎるという政治を行い、鎌倉幕府のように将軍職を継ぐ家系が滅びることで、補佐役が事実上のトップとなることもなく、この政治体制が応仁の乱まで継続した。この足利家は15代足利義昭が織田信長に追放され、毛利家などを頼り再起を図りつつ無念のうちに没するまで存続した。この節は書きかけです。この節を編集してくれる方を心からお待ちしています。この節は書きかけです。この節を編集してくれる方を心からお待ちしています。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "日本史/中世/室町時代では、室町時代について解説する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "南北朝が名目上の「統合」をされるまでは日本史南北朝時代を、室町幕府の権力が弱まり各地で戦国大名が天下統一のため勢力を伸ばし始めてからは、日本史戦国時代を参照。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "この節は書きかけです。この節を編集してくれる方を心からお待ちしています。", "title": "概要" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "この時代の「支配者」は室町幕府で、代々足利家が征夷大将軍職を引き継いで実権をにぎるという政治を行い、鎌倉幕府のように将軍職を継ぐ家系が滅びることで、補佐役が事実上のトップとなることもなく、この政治体制が応仁の乱まで継続した。この足利家は15代足利義昭が織田信長に追放され、毛利家などを頼り再起を図りつつ無念のうちに没するまで存続した。", "title": "政治" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "この節は書きかけです。この節を編集してくれる方を心からお待ちしています。", "title": "社会・経済" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "この節は書きかけです。この節を編集してくれる方を心からお待ちしています。", "title": "文化" } ]	日本史/中世/室町時代では、室町時代について解説する。南北朝が名目上の「統合」をされるまでは日本史南北朝時代を、室町幕府の権力が弱まり各地で戦国大名が天下統一のため勢力を伸ばし始めてからは、日本史戦国時代を参照。	{{Pathnav\|メインページ\|人文科学\|歴史学\|日本史\|中世\|frame=1}} [[{{PAGENAME}}]]では、室町時代について解説する。南北朝が名目上の「統合」をされるまでは[[日本史南北朝時代]]を、室町幕府の権力が弱まり各地で戦国大名が天下統一のため勢力を伸ばし始めてからは、[[日本史戦国時代]]を参照。 == 概要 == {{節stub}} == 政治 == この時代の「支配者」は室町幕府で、代々足利家が征夷大将軍職を引き継いで実権をにぎるという政治を行い、鎌倉幕府のように将軍職を継ぐ家系が滅びることで、補佐役が事実上のトップとなることもなく、この政治体制が応仁の乱まで継続した。この足利家は15代足利義昭が織田信長に追放され、毛利家などを頼り再起を図りつつ無念のうちに没するまで存続した。 == 社会・経済 == {{節stub}} == 文化 == {{節スタブ}}<!-- 室町時代はしばらく平和が継続したため、文化も発達した。 --> == 関連項目 == * [[日本史/中世]] {{日本史info}} {{Substub}} [[カテゴリ:室町時代\|ちゆうせむろまち]]	null	2022-12-08T12:25:59Z	[ "テンプレート:Pathnav", "テンプレート:節stub", "テンプレート:節スタブ", "テンプレート:日本史info", "テンプレート:Substub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E5%8F%B2/%E4%B8%AD%E4%B8%96/%E5%AE%A4%E7%94%BA%E6%99%82%E4%BB%A3
17,861	高等学校農業植物バイオテクノロジー	加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。指導要領では次のように教育内容を定めてます。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "指導要領では次のように教育内容を定めてます。", "title": "参考" } ]	加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。	:* [[高等学校の学習]] > [[高等学校農業]] > 植物バイオテクノロジー ---- 加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。 ---- == 目次 == ;植物バイオテクノロジーの原理 :[[高等学校農業植物バイオテクノロジー/組織培養と遺伝子組み換えの原理]] {{進捗\|25%\|2016-04-21}}（ウイルス検定、細胞質雄性不稔、カルタヘナ法など） :[[高等学校農業植物バイオテクノロジー/組織培養の基礎]] {{進捗\|25%\|2016-04-22}}（苗条原基、無菌操作、液体培地など） :[[高等学校農業植物バイオテクノロジー/組織培養の施設・設備と機器・器具]] {{進捗\|25%\|2016-04-22}}（実験準備室、洗浄など） == 参考 == 指導要領では次のように教育内容を定めてます。 # バイオテクノロジーの意義と役割 ## バイオテクノロジーの意義 ## 産業社会とバイオテクノロジー # 植物バイオテクノロジーの特質と基本操作 ## 植物の構造と機能 ## 無菌操作の基本 # 植物の増殖能力の利用 ## 組織培養の目的と技術体系 ## 培地の組成と調整 ## 培養植物体の生育と環境 ## 野菜や草花への活用 ## 果樹や作物などへの活用 ## バイオテクノロジーの活用実態 # 植物の遺伝情報の利用 ## 遺伝子組換えの仕組み ## 細胞融合の仕組み # バイオマス・エネルギーの利用 ## 栽培植物の利用 ## 有機廃棄物の利用 # 植物バイオテクノロジーの展望 # 植物バイオテクノロジーの実践 [[カテゴリ:高等学校農業]] [[カテゴリ:バイオテクノロジー]]	null	2022-12-11T07:29:50Z	[ "テンプレート:進捗" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%AB%98%E7%AD%89%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E8%BE%B2%E6%A5%AD_%E6%A4%8D%E7%89%A9%E3%83%90%E3%82%A4%E3%82%AA%E3%83%86%E3%82%AF%E3%83%8E%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%BC
17,862	高等学校農業動物バイオテクノロジー	高等学校の学習 > 高等学校農業 > 動物バイオテクノロジー加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。指導要領では次のように教育内容を定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "高等学校の学習 > 高等学校農業 > 動物バイオテクノロジー", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "指導要領では次のように教育内容を定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。", "title": "" } ]	高等学校の学習 > 高等学校農業 > 動物バイオテクノロジー加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。指導要領では次のように教育内容を定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。	<small> [[高等学校の学習]] > [[高等学校農業]] > 動物バイオテクノロジー</small> ---- 加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。 ---- 指導要領では次のように教育内容を定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。 === 目次 === # バイオテクノロジーの意義と役割 ## バイオテクノロジーの意義 ## 産業社会とバイオテクノロジー ## 動物実験の意義 # 実験動物 ## 動物の体の構造 ## 飼育と管理 ## 動物実験の基礎 # 動物バイオテクノロジーの基礎 ## 生殖細胞と人工授精 ## 受精卵の操作 ## 雌雄の判別 ## 核移植とクローニング # 動物バイオテクノロジーの展望 # 動物バイオテクノロジーの実践 [[カテゴリ:高等学校農業]] [[カテゴリ:バイオテクノロジー]]	null	2022-12-11T07:29:54Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%AB%98%E7%AD%89%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E8%BE%B2%E6%A5%AD_%E5%8B%95%E7%89%A9%E3%83%90%E3%82%A4%E3%82%AA%E3%83%86%E3%82%AF%E3%83%8E%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%BC
17,863	ケインジアンアプローチ	削除依頼中当ページ「ケインジアンアプローチ」の削除依頼が提出されています。今後当ページに加えられた編集は無駄となる可能性がありますのでご注意頂くとともに、削除の方針に基づき削除の可否に関する議論への参加をお願いします。なお、依頼の理由等については削除依頼の該当する節やこのページのトークページなどをご覧ください。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "削除依頼中", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "当ページ「ケインジアンアプローチ」の削除依頼が提出されています。今後当ページに加えられた編集は無駄となる可能性がありますのでご注意頂くとともに、削除の方針に基づき削除の可否に関する議論への参加をお願いします。なお、依頼の理由等については削除依頼の該当する節やこのページのトークページなどをご覧ください。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "ケインズ経済学の骨子" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "", "title": "ケインズ経済学の骨子" } ]	マクロ経済学初中級＞ケインジアンアプローチ	{{sakujo\|ケインジアンアプローチ - トーク}} * [[マクロ経済学初中級]] ＞ケインジアンアプローチ =ケインズ経済学の基盤= :一つの経済理論の生誕の必然性を把握することはきわめて困難な仕事である．しかし，ごく一般的にいって，すべての経済理論をその十分なる基礎から把握するためには，その理論をそれが対象としている経済社会との関連性において把握すると同時に，その理論に先行する理論的継承性を統一的に把握することが必要であると考える．勿論われわれが痛切に感じているようにすべての理論がそれが当然対決していたと考えられるところの歴史的現実を直接的に反映しているわけではない．さらに，仮に一つの理論が歴史的現実を直接に反映させているとしても，経済理論家の階級性・方法等々の如何に対応して，必ずしも現実を全面的に反映させているとは限らない．むしろ一般にはこの対応は一面的＝特殊的であり，したがってまたかなりの程度において屈折的であるのが通常である．ところが幸いにしてケインズは経済理論家であるまえにイギリス経済の苦悩を救済せんとした政治家であったために，（そのイデオロギー的歪曲にもかかわらず）きわめて強い現実接近的態度をもちつづけた．「一般理論」を生む以前の彼が，その政策的主張において原理的一貫性をもたず，たえず現実道程の変化に即応して変遷したことをみてもわかるであろう．一部の理論家はケインズのこのような態度を非難しているけれども，これはむしろケインズの罪であるよりは，当時の経済学が変遷する歴史的過程を説明できる一つの統一的原理をもちえなかったことによるという方が妥当である．次にケインズは，歪曲の激しいプチ・プル的視角からではなく，英国経済を動かすものとして，そのイデオロギー的制約にもかかわらず，正面から現実に対決するという態度をもっていた． :以上のことは，われわれが，「一般理論」の生誕過程を歴史的基礎課程の展開と関連して考察することを有意義にしている． ==ケインズの思想を育てたもの== ::ケインズはよかれあしかれ時代の子であった．この時代の子としてのケインズの経済学的体系を体系的に把握するためには，ことに，鋭敏な感受性をもっていた彼の青年時代から分析することが必要となる．本章においては，第一節においてケインズのイデオロギー形成の上に重要な役割を果たした「ソサエティ」を中心にとりあげ，第二節においては，ケインズが経済学の研究をはじめた時代における英国資本主義の変貌過程，最後に彼の貨幣経済学者としての第一歩を画することになった最初の著作「インドの通貨と金融」について触れる． ===ケインズの思想を育てたもの=== :::われわれがここで研究の対象としている J. M. ケインズ（John Maynard Keynes) は，1883 年にイギリスの大学都市ケンブリッジに生まれ，1946 年に死んだ．父 J. N. ケインズ (John Neville Keynes) はケインズの生まれた年に「形式論理学」を著し，また 1890 年には「経済学の範囲と方法(The Scope and Method of Political Economy) を書いた高名の大学講師であった．A. ハロッドがその著「J. M. ケインズ伝」において示しているように，父ネヴィルはオックスフォードの経済学教授の地位を断りケンブリッジに止まり続けた．アルフレッド・マーシャルやフォックスウェル教授等々と親交を重ねた父のもとで，こうしてメイナードは生まれながらにしてケンブリッジ人であることを運命付けられた．1902 年彼はイートンからケンブリッジのキングス・カレッジに進み，1905 年卒業，翌 1906 年文官試験合格，3 年後の 1909 年にはマーシャルの努力でキングス・カレッジのフェローになった．われわれの分析もこのあたりから始めよう． :::A.ハロッドによれば，ケインズの思想的成長にもっとも大きな影響を与えたと思われるものは，学生時代に彼が加入した「ソサエティ」("The Society") であった．「ソサエティ」は古くから続いていた秘密結社的クラブで，その信条の一つは「世俗の超越」であったともいわれる．指導的なメンバーは G.E.ムーア，L.ストレイチイ，L.ウォルフ等であったが，なかでもムーアに対するケインズの傾倒ぶりは異常なほどであった．このことは，例えば彼が，「絶対的にそしてすべての事柄に関して―第二義的性質においてさえも―ムーアに賛成」し，特にムーアの主著「倫理学原理」（Principia Ethica) に対して，「魂を奪うばかりの書物」として尊敬の念をささげていることからも明らかである．―ケインズ自身によってかかれた回想録「わが若き日の信念」の大半がムーアのためにさかれていることを想い起こし給え．― :::彼がここでうけた主要な影響の一つは，「もしわれわれが正確な質問をだすことができさえすれば，誰でも答えを用意できるという信念を確信して，われわれが正確にいえばどんな質問を聞こうとしているかということを発見する」ということ，換言すれば，明快な純化された思想を誤解を生むことができないようにしてはっきりと表現することであった．―この思想はのちに数学の記号の利用，とりわけ彼自身のべているようにムーアの「倫理学原理」とラッセルの「数学原理」との共同の影響を受けて「確率論」にまで発展した．―第二の栄養は，第一と関連したムーアのいわゆる善定義不能説の容認である．ケインズ自身の要約に従うと，どんな精神状態が善であるということができるか．「これは直接的な検討の課題であり，それについて議論をすることが無益であり不可能である直接的な分析不可能な直観の問題である．その場合，意見の違いがあるとすれば誰が正しいのか．……実際には，明快で疑う余地のない字死人をもっているような顔つきそのもので意見をのべ，しかも誤りのないアクセントを最もうまく用いることのできるものが勝つのである」 :::善に対するこのような態度は，他方では特殊の宗教観と結びついた．彼は述べている．「われわれはいわばムーアの宗教を受け入れて，彼の道徳を放棄したのである．―ここで『宗教』というのは，自分自身ならびに究極的なものに対する人間の態度を意味し，『道徳』というのは，外界ならびに中間的なもの(intermediate)に対する人間の態度を意味する」と．ここに一貫してみられるものは『合理的で科学的な』態度である．当時のケインズは，愛と美と真の対象と密接にむすびついているものから成っていると考えた彼自身の善に対する信念を宗教とよび，それは，「他の科学の領域におけると同じように，感覚資料としてだされた材料に対する論理と合理的分析の適用以外の何者でもない」と考えていた． :::このような宗教感は，ケインズ自身「一つの大きな利益」とよんでいるように，一切の「ヘドニズム」を窓の外に抛り出す」こととなり，ヴィクトリア時代の伝統的保守主義と道徳主義に対する反逆となって現れた．ケインズの非国教徒的性格と，それと結びついた自由党への関連の思想的基盤はここに見出される．蓋しヘドニズムへの批判は同時にキリスト教への批判でもあったからである．彼はいう．「私はベンタム的伝統が近代文明の内部をむしばんできた虫であり，近代文明の道徳的廃頽の責任はそれにあると現在思っている．われわれはよくクリスチャンを敵と考えてきた．というのは彼等は伝統と慣習とごまかし（hocus-pocus) の代表者として姿をあらわすからだ．実際のところクリスチャンは経済的基準の過大評価に立脚しているベンタム的結石であり，このベンタム的結石こそ一般的な理念の品性を破壊しつつあったのである」と．ケインズが大学生のはじめの時期に「興味を持った本」としてあげている「十八世紀英国史」の著者 W.E.H.レッキイが宗教的には合理主義者であり，政治的には自由党員であったことをここで付け加えておくことは興味をそそる事実である． :::ビクトリア的世界に対するこの容赦のない批判が，彼にとっては同時にマルクス主義批判の基底をも提起するものであったことは重要である．なぜなら，ケインズにとっては，マルクス主義はベンタム主義の誤解にもとづいて五十年前の諸問題を解決しようとするほこりにうずまった計画の残滓にほかならず，したがって，「このベンタムからの脱皮」は，「マルクス主義として知られているベンタム主義の最後の帰謬法（reductio ad absurdum）からわれわれの哲学である不抜の個人主義と協力して，われわれの全運命を保護してくれるので役立った」からである． :::こうして「ソサエティ」およびそこを中心としたムーアの影響は，恩師マーシャルのもっていたヴィクトリア朝的道徳観への批判となって現れたのみでなく，一切の保守主義と伝統への批判，したがってまた保守党に対する嫌悪と自由党への期待となって高まっていった．1904 年ケインズは大学の自由党クラブの会長になったが，この間の事情を説明するハロッドの次の一句は注目に値する．すなわち彼はいう．「シェパード氏はケインズが大学生のとき自由党の会合でやった演説を記憶している．ケインズは保守党員と自由党員とをこう定義した．いま住民が貧乏と貧窮の状態のなかに生活している一つの村があるとする．この村をみせられて典型的な保守党員は，『非常に悲惨だ．しかし不幸にも救うことはできない』といい，自由党員は，『これはなんとかしなければならない』という．これがケインズが自由主義者である理由であった．‥‥‥自由党員としてのべられたものはたしかに生涯を通じてのケインズの見解であった．」と．この一句には必ずしも上述したような見解との必然的連関は明確でない．しかし，そこにわれわれは伝統と慣習とごまかしの体系としての保守主義に対する強烈な被案を見出すことができる． :::ところでケインズはすくなくとも1905年前半頃までは，経済学研究に一生を捧げようなどという気持ちをきめていなかったようである．―もっとも，この年の7月，ケインズは友人 G.L.ストレイティ宛にジェポンスの「通貨および金融に関する研究」のことを大いに賞賛して手紙をかいているし，その年の12月にはマーシャルが父宛にメイナードに束行的敬愛学者になるようにすすめたとしらせてはいる．またピグーが一週に一度学科のコーチをしたようにはいわれているが．―したがって，当時の彼が「なんとかしなければならない」という事態をそれほど真剣にとりあげていたかどうかは疑問である．しかし，当時のイギリス経済社会には，たしかに「なんとかしなければならない」事態が生まれつつあった．この点をあきらかにしておくことは，われわれがのちにケインズの諸著作を展望していく場合にどうしても必要である．ことに時節でみるように，かれがケンブリッジの経済学講師になった1908年以降，そして「経済学クラブ」をつくり（1909年），「エコノミック・ジャーナル」の編集者になった（1911年）ころからのちは，英国経済社会が構造的変化を明白に示しつつあった時代であるから，若い経済学者としての，彼の眼前に展開されていた諸事実をみておくことは意味なしとしない． ===イギリス資本主義の変貌=== :::周知のように，十九世紀の半ば，英国は他国に先んじて資本主義的工業化を完成し，世界の工場として世界市場を独占していた．ところが，1870年普仏戦争の勝利に伴ってドイツ帝国が生まれ，イタリー，アメリカも急激に発展しつつあった．その直前1868年には日本もまた資本主義化への第一歩をふみ出していおた．いわば世界市場は新しい変化を示しつつあったのである． :::このような変化は，1873年にはじまり 1890年代のなかごろまで続いた不況―もっともこの不況は1880年と1888年のにわか景気によって中断されたが―に集中的に現れた．その意味でこの不況が，ドップも云うように「資本主義の二つの段階をわかつ分水嶺となると考えられてきた」ことは意味深いものがある．「すなわち，まえの段階は，活気のある，反映した，大胆な楽観主義にかがやいた資本主義であり，あとの段階は，いっそう不安げな，ためらいがちな，そしてあるひとがいうように，すでに老衰と荒廃の影をやどした資本主義である」と．しかし，この時期の英国は依然として世界最大の工業国であった．したがって「老衰と荒廃」は現実のものではなく，文字通り影を宿していたにすぎなかった．―われわれはここで，1885年には英国史上はじめて11名の労働者代表国会議員グループがつくられ（もっとも彼等は独立の政党としてではなく，自由党と一翼として活動したのではあるが），1892年には労働組合員も160万人に達していたこと，しかも1886年には失業者のデモと軍隊との衝突が起こるほど労働運動も尖鋭化してきていたことは忘れてはならないが―．このことはこの不況の原因そのものとその結果についても見ることができる．すなわち，この時期の恐慌は，金の供給に結びついた貨幣の側の影響によって引き起こされたのではなく，過去数年間の技術革新によるコスト低下の必然的結果であるとか，あるいはまた，資本蓄積が余りに急激に増大しすぎた結果，生産過程から搾取できる剰余価値量をふやすことができず，そのために起こった利潤率低下の必然的結果であるとか（いわゆる資本の絶対的過剰生産）いわれるように，18790年代のなかごろを通じて，資本財生産部門の産業において，とくに目立っていた．熔鋼炉の数はひきつづいて増加し，資本財生産は，全体としては，指数にして 1873年の 55.3 から，1877年には 61.6 に増加した．1877年の終わりになると，数年前に海外投資が憂目をみたと同じように，国内投資もまた行き詰まってきた．けれども，その事実があるにもかかわらず，資本財の生産指数は，1879年においては 1877年のそれよりも指数にして8低いだけであった．そして失業率は 10 パーセントをこえていたにもかかわらず，生産指数の方は 1873 年から 1879 年ににかけて，わずかに 62 から 60 に減少しただけであった．」 :::なるほどこの恐慌の一つの重要な要因であった海外需要の衰退，すなわち後進諸国であったドイツ，とりわけアメリカ市場の喪失の意義は否定できない．それはたしかに，「バーミンガムやシェフィールドのような中心地における実業家のひとびと」をして，「アメリカ市場の喪失をつぐなうためには，われわれは植民地市場をもたねばならない」という声をひきだすのに十分であった．だが，北ボルネオ（1881年），ナイジェリア（1884年－1886年），サクラワ（1885年），ローデシア（1888年―1889年）等々の併合が端的に示しているように，この危機も今日の大植民地を作り出すことになった猛烈な植民地獲得の実現によって補われることができる状勢にあった．（もっとも，そのために今日のイギリスの危機は一層深化せざるをえなくなったのではあるが） :::1900年に再び不況が訪れた． 1901年にはモルガンの指導のもとにアメリカ鉄鋼トラストが成立し，また翌 1902年には，アメリカに，イギリスの航路を買収し海運独占をはかった大西洋航路トラストが成立した．ドイツ造船業も勃興し，世界的な鉄道網の発達がさらに加わって，イギリスの海運上の特権，それを介してイギリス造船業および鉄鋼業は脅威をうけることになった．しかしこのときの不況も 1904年のアメリカの大豊作―それはイギリス商品に対する莫大な需要をつくった―と，日露戦争による極東向け輸出の増大を主要な条件として回復した． :::以上のことは，いまやイギリスをして世界市場を独占せしめていた諸条件が消滅の危機にさらされつつあったこと，したがって，大英帝国の反映をきずいてきた資本主義社会が「老衰と荒廃の影」をやどしてきていたことをはっきりと示している．しかし，それはまた同時に，そのような｢影」があたらしい帝国主義的好機によっておおいかくされ，この資本主義の運命に対する絶望ないし懐疑にまで高昇されることがなかった理由をも教えるものである． :::このような傾向は政治過程の上にもあらわれた．しなわち，当時イギリスの主要政党は自由党，自由統一党，および保守党であったが，（ただし1906年より1923年まで自由統一党と保守党とは合併して統一党を名乗った）かれらは共に真になにが起こりつつあるかを的確に把握していたとは思われない．1880年から1890年にかけての植民地獲得に対して，自由党のグラッドストンは保守党の帝国主義政策を痛撃，「平和主義」と理想主義を強調していたし（もっとも，1880年彼が第二次グラッドストン内閣を組織すると，エジプト鎮圧にのりだし，1982年閣僚無頼とが平和主義（？）に殉じて辞職したことは忘れてはならない），また1905年「イギリスの典型的自由主義政治家」とよばれたキャメル・パナマンのもとに政権を握っていた自由党は，貧民子弟のための「学童給食法」の制定，初等教育から宗教的色彩を払拭するための新教育案の審議，「労働争議法」の制定（1906年）等々に集中していた．ただ，1900年に結成された「労働代表委員会」が，1906年「労働党」と改称，しかも同年の総選挙ではじめて29名の代議士をもつようになったことは，前述の「影」を暗示するものとして興味深い事実である． :::だが歴史の歩みは冷酷である．1905年頃にはイギリスは主要生産物の生産において，完全にアメリカに凌駕された．イギリスの資本家はそれと同時に狭隘化した市場に対決するために無制限競争の脅威に対して自己自身を防衛する方策を考えずにはいられなくなっていた．しかも失業は切実な問題になり，労働者階級の実質賃金は低下の傾向にあった．1907年頃からはいろりろなかたちでのストライキ，（例えば演芸館スト，機械工スト，指物師スト等々）が起こり，ことに1907年11月には全国鉄道従業員協会（ASRS)と一般鉄道労働者組合（GRWU）とは圧倒的支持で全国的鉄道ストを決定するまでに至った．炭鉱夫の間でも，賃金切り下げに対する全国ストライキが決定されるに至り，自由党政府は1908年8時間労働制を制定するに至った．自由党政府は急速に，労働委員会や職業紹介所を設立し，国民保険を制定して労働運動の「不毛化」を企図したが，このことは決して予想された効果を伴わなかった． :::すなわち，1911年海員ストライキをきっかけに，ドッグ労働者が加わり，時の内務大臣ウインストン・チャーチル氏は，2万5000人の陸軍を波止場に送らざるをえなかった．鉄道従業員の自然発生的地域ストもまた全国的に拡がり，20万人のストになると同時に，このストは1913年には最初の産業別労働組合である全国鉄道従業員組合（NUR, これは別記 ASRS と GRWU，それに連合転轍手・信号手組合が合併してできた）が生まれた．1912年には炭鉱夫が最低賃金原則を要求して，44万5000 票対 11万5000票でストライキを決定，2ヶ月間は完全なストライキ状態になった．A.S.ハットはロイド・ジョージ氏のつぎの言葉，すなわち，この危機は，「数世紀の間，いかなる政府も遭遇したことのないような，もっとも重大なものになりそう」であったという一句をひいているが，その意味では大英帝国はその老衰の第一歩を労働運動を通じてしらされることになったのである． :::だが1914年7月，第一次正解対戦の幕は切って落とされた．それによって，この国内的危機はとりのぞくことができたように思えたが，このような形での危機の回避が英国にとって幸せであったかどうかは，また歴史の審判にたよる以外にはなかった．ともあれ，ケンブリッジの人ケインズはこのようなところから彼の経済学研究を出発せねばならなかったのである． ===インドの通貨と金融=== :::ケインズはキングス・カレッジ卒業後インド省勤務．のち上述したように母校のフェローになり，経済学研究に専念するようになった．1913年彼はインドの財政通貨調査委員会(Royal Commission on Indian Finance and Currency) の委員となり，そのとしの5月には前年から準備していた最初の著書「インドの通貨と金融」（Indian Currency and Finance, London, 263p.) を発刊した．周知のようにこの大英帝国の大属領インドは 1813年東インド会社の貿易独占権廃止以来急激な構造的変化をもたらし，イギリス商品のための販売市場および原料市場として商品経済化の波にまきこまれていた．1851年には民族資本による最初の綿工場が設立され，このような動きは綿工業・黄麻工業・炭鉱業において急速に発展した．1895年－1900年の間に大飢饉・悪疫が流行したが，丁度このころイギリスは先にみたように資本主義の新しい段階に入りこみつつあった．狭隘化した市場を補う植民地の獲得と商品輸出の重視とが一つの特徴をなしていた．1893 年従来の銀本位制度が廃止されて，インドはここに金為替本位制（Gold Exchange Standard System)　をもつことになったが，その意味ではこの新制度の導入は変動きわまりなかったルピー（Rupee) に代わって，インド貨幣価値の安定を図り，イギリス資本輸出の受け入れ条件を創出せんとするものであったといって決して誤りではなかろう．金為替本位制の代表的労作と称される彼の前掲書は，したがってことイギリス資本主義の新段階に対決しようとしたものであったといってよい． :::それと同時に，われわれはここに一つの事件を想起しておこう．1911年国王にして皇帝たるジョージ五世はインドを訪問し，盛大な接見式を行ったが，翌1912年ハーデング卿が総督として新首都デリーに入ったとたん爆弾のために重傷を受け，テロをともなったインド自治の要求が高揚してきたのである．勿論問題は既に30年ほど前から徐々に生起しており，ことに日露戦争における「東洋人」日本の勝利と関連して，二十世紀初頭急激に激化していたのを，いわゆるモーレイ・ミントー改革（インドの代議制度に直接選挙された議員を加え，さらにインド人議員一名をロンドンインド会議代表に加える等々の改革）によって一応回避していたときであるだけに，この事件のイギリス本国に与えた衝動は大きかった．ケインズがこの年，前掲書の執筆にかかったことは決して偶然であるとは言えまい． :::しかしさしあたりルピーの問題は，19世紀中葉からの銀生産の急増，それに伴う金銀比価の急激な変更を契機としたものであり，1870年代における欧米諸国のあいだで銀本位制度放棄による銀価格の下落が直接の機縁であった．すなわち，それによって銀本位制下にあったインドの為替はきわめて不安定なものになったのである．マーシャルがその著「貨幣・信用および商業」(Money, Credit and Commerce, 1923)　でものべているように，―ちなみに，本書は公刊はおくれたけれども，事実上ケインズはフェローとしての講義をマーシャルの本にもとづいて行ったといわれる―いわゆる複本位制(Himetalism)または二金属制度は，実際においては交互に二金属の影響をうけ，事実上交互本位制（alternative-metalism)の危険をもつものであったが，この危険性はいまや銀価格の下落を通じて銀本位制度に一つの困難を斎したのである． :::しかしこのような事態にも拘わらず，金本位制そのものは，1821年以降は一度の破綻もなく完璧に維持されてきた．その意味ではケインズの本書の所説は，のちにみるようにその現実に安座するものであったといってもよい．ただ，A.M.リンゼイ氏によって 1876年最初に主張されはじめ，1983年採用されるようになった金為替本位制(Gold-Exchange Standard)は当時においても，金貨を伴わない金本位制度というものは不可能だとうする批判を受けていたが，1900年に入っても，以前としてこの制度の(1)不安定さと，(2)外国貿易に対する悪影響を批判する人々があったのに対して，ケインズは古典的な金本位制度に対する金為替本位制の必然性を明確に示そうとした．しなわち「金が国債的負債の支払いのために自国通貨のほとんど不変率で利用できる限り，金が現にその国の通貨になるかどうかはむしろどうでもいいことであるという発見から生じたもの」としての金為替本位制が，各国通貨問題の正当な解決策であることを明示しようとするのである．その場合，彼が，各国塚問題の正当な解決のために吟味さるべきこととしてあげたものは，(1)その国の国際的貨幣市場における地位，(2)その国の主要金融センターとの関係，および (3)それを攪乱することは賢明でないところの通貨問題における各国民の慣習であり，とくに「理論家として」この制度が「将来の理想的通貨における一つの本質的要素，すなわち国債通貨または国債的価値標準に人工的に等価に維持される安価の地方的通過の使用ということを含む」ことを確信して，その利点を強調しようとした．しかも，とくに注意すべきことは，このインドの通過制度にちて論じながら，彼がすでに理論家として「将来の理想的通貨」についての構想を伴って議論していることであり，その意味でいわゆる管理通貨への着想はここに始まるといってもよかろう．このことを示すために，もう一つの文を挙げておこう．すなわち，彼はいう．「金本位制度の基礎の上にその交換のメカニズムを完成したのち，ヨーロッパが一層合理的で安定的な基礎の上にその価値標準を規整する可能性を見出すようになるときはそれほど遠いさきのことではないだろう」と． :::ともあれ，こうしてインドにおける為替不安定，貨幣市場の動揺の原因が金為替本意制度そのものではないことをあきらかにした後，彼は欠陥はむしろインドによる紙幣発行の管理，インド政府と貨幣市場との関連，なかんずくインドの銀行制度にあるという．事実後者が分析された第７章は本書のなかでも最大の頁がさかれており，この分析を通じては彼は結局，地方的通貨たるルピー貨を国債通貨と人口的に等価に維持するために必須なものとしての中央銀行，すなわち，インド銀行を設立を提案する（しかし，このような主張はすでに多くの人々によって 1836年以降何回となくくりかえされたことろであり，ケインズの彼らに対する特徴は，その提案が金為替本位制度そのものの性質，その運用と必然的なつながりを持つことを根拠にしている点を根拠にしている点を明記しておくべきであろう）．当時はインド貨幣市場は為替銀行と省立銀行（Presidency Bank) の抗争，利害の波乱のなかにあり，重圧されたインド貨幣市場の救済の役割を果たし得なかったことを考えると，このような主張はインド通貨価値安定の一つに必須条件ではあった．しかし，委員会の最終会議の前にケインズは病気になり，1913年の四度目の流産をした．この省立銀行合同による中央銀行設立計画がまがりなりにも Imperial Bank of India として成立するのは 1920年のことに過ぎない．しかもそれが競争の可能性をおそれる為替銀行の反対によって，発券統制権をもたない実質的には商業銀行としての性格にとどまらざるをえなかったことは，今後のケインズの諸提案を考える上できわめて意味深い事実であった． ==第一次世界大戦とケインズ== ::第一次大戦が，世界資本主義，とりわけ英国資本主義に与えた影響は根本的であった．しかし，それと同時に，大戦がケインズにのちにみるように「悪魔の舞台」への登場を強要し，ケインズの貨幣専門家としての地位を確固たるものにしたことは忘れてはならない．本章においては「平和の経済的帰結」および「貨幣改革論」を中心に，その背景との関連においてケインズの研究過程が概説される． ===大戦と「悪魔の舞台」=== :::1914年第一次世界大戦が勃発した．この戦争はいうまでもなく，その規模の点で，人類史上のこれまでのどの戦争をもしのぎ，資本主義世界をそのもっとも深い奥底から揺り動かした．ことに，その後の英国資本主義の世界市場における地位を考えれば直ちにわかるように，この戦争はイギリス資本主義の世界的地位をその根底から揺り動かした．すでに1912年社会主義インターナショナル事務局はバーゼルに第二インターナショナル臨時大会を召集し，この戦争の帝国主義的性格を強調し，ドイツ，ロシア，イギリス，フランス，イタリアの各政府を戦争準備の点で批難していたが，1916年レーニンがその著「帝国主義論」で明確にしたように，この戦争はあきらかに資本主義列強の不均等発展を根源の力とする世界再分配戦争であった．したがって，イギリス資本主義の根底が揺り動かされるようになったのは，むしろ戦争そのものによるものではなくて，それを生み出した諸要因によるといわなくてはならない．なぜなら，すでに20世紀初頭にイギリスを追い越して，工業発展水準ではアメリカについで世界第二，ヨーロッパでは一位を占めるようになっていたドイツの登場，一般に世界資本主義の構造的変化が，イギリス資本主義衰退の直接的原因であったからである．事実このような徴候はわれわれが第一章でみたようにすでに現実に現れていた．したがって，むしろ問題は，この大戦によって，「イギリスの金本位はどうなるだろうか．イギリスの金融上の指導的地位はどうなるであろうか」という点で自覚された．ケインズの貨幣専門家としての役割はこうして舞台の正面に立たざるをえないことになってきた． :::彼の舞台への登場は，友人バジル・ブラケットによる当時の大蔵大臣ロイド・ジョージ（自由党員）の接近に始まる．すなわち，戦争に伴って株式銀行家連はいちはやく新資産の創造と債務の償還停止を要求しつつあったのに対して，ブラケットはケインズによって正貨支払維持の必要性をなによりもロイド・ジョージその人に確認させる必要があったわけである．その後ケインズ自身は「エコノミック・ジャーナル」に，「戦争と金融制度，一九一四年八月」という論文を，あるいは「クォータリー・ジャーナル・オブ・エコノミックス」11月号に「ロンドン・シティと英蘭銀行」等々の論文を書きこの主張を固めつつあったが，実際に彼がこの問題の権威者としての大蔵省入りをしたのは1915年の初めであった． :::しかし，ケインズ自身，1919年6月5日付けのノーマン・ディビスおよびロイド・ジョージ宛の手紙でいっているように，彼にとってこの舞台は「悪魔の舞台」であった．なるほど，彼はこの期間中，例えば1915年にはロイド・ジョージと共にパリに行き，フランスの戦時金融措置について調査したり，イタリアとの金融協定をマッケンナと共に結んだり，あるいは1916年にはW.A.アッシュレーと共にドイツ賠償問題の大蔵省原案をつくり，そして最後に1919年1月大蔵省出席代表として休戦条約のイギリス代表団に加わって，華々しい役割を果たした．これによって最早彼の地位は動かすべからざるものになった．だが，ハロッドがその著，「ジョン・メイナード・ケインズ伝」で詳細に示しているように，あるいはまたケインズ自身「平和の経済的帰結」第二章「会議」において書いているように，1919年彼が賠償委員会に参加できないまま，「各国をそれぞれ自立させるための」彼の計画が頓挫し，「ヨーロッパを経済的に瓦解させ，ヨーロッパの人口を何百万人も減らすことにならざるを得ない」別の案が通過したとき，完全な「手遅れ」を感じ，戦いに敗れて大蔵省を辞職するほかなかったからである．彼はこうして，大胆不敵に直ちに彼の第二の著書「平和の経済的帰結」(The Economic Consequences of Peace) を書き始めたが，この本を書くに至った彼の挑戦的態度ともいうべきものは，この本の序文にさえあらわれた．すなわち彼はある種の感情を含めて，自己自身をすべて第三人称「彼」で紹介しているのである．ハロッドの評価によれば，この本は「英語で書かれた最もすぐれた論駁の書のひとつ」であり，そのためには彼は「長年のあいだイギリスの官界から破門される」ことになった． ===「平和の経済的帰結」=== :::我々は賠償問題それ自身をとりあげようと思わないし，そのためにはまた別に一冊を準備しなければならない．我々がここで興味を持つのは，ケインズ経済学の成立と関連した一連の新しい経済学的見解の提出である．しかし，それにしても若干のことは触れておかねばなるまい． :::この本は，序説，大戦前のヨーロッパ，会議，条約，賠償，条約後のヨーロッパ，修正という七つの省からなる279頁の著作であるが，第三章会議において，彼はクレマンソーとウィルソンについての「容赦のない恐るべき性格描写」からはじめ，世界的物議を醸し出した．それに引き続いて第四，五章において，条約が，ウィルソンによって提示された休戦条件に違反しておるばかりでなく，偽善的であり，しかもその賠償が支払能力を超えドイツをして全く混乱に陥しいれるような苛酷なものであることを独特の調子で公衆に訴えたものであった．1916年ケインズがアッシュレーと共に構想を練った賠償の大蔵省原案が20億ポンドであったのに対して，戦時内閣の一員であったヒューズを議長とする委員会が，ドイツは連合国に戦費全額を支払うべきであるとの原則で，240億ポンドの賠償要求額を決定していたことを考えると，この批難は実はこのときにさかのぼるものである． :::ともあれ，ケインズは本書の第七章でヴェルサイユ平和条約のとりきめに反対して，次の四つの‥の再考を訴えている．すなわち，(1)条約の改訂，(2)連合国環の負債の解決，(3)国債借款と通貨改革および(4)中央ヨーロッパとロシアとの関係，がこれである． :::第一の条約の改訂の中心問題は，賠償，石炭と鉄，および関税の三つの問題からなっていたが，その核心は何と言っても賠償問題であり，そこでケインズは彼が大蔵省「A」課で構想したとおりの20億ポンドを固執し，うち5億ポンドは商船隊，海底電線等の接収により，現金賠償としては15億ポンドを1923年より毎年5千万ポンド30年間支払うべきものとした．ハロッドは前に挙げた本の中で，「平和の経済的帰結」のなかの議論を必要とする三つの主な内容として，(1)平和の条件は寛大であることが公正でありかつ得策であった．(2)賠償要求額は実行可能性の領域を超えていた．(3)ヨーロッパの経済問題は国境に関する政治問題よりもはるかに重要である．ということを挙げ，特に第二と関連して第一の寛大さがケインズの受けた薫陶と環境のせいであるばかりでなく，アスキス・ブレイ・セシル，さらにチャーチルにも共通の精神であり，さらにまた「普通のイギリス市民の特徴」であることを論証しようとしている．もちろん我々もこのことを頭から否定してしまおうとは思わない．しかし少なくともこの点に関しては，第一に師ケインズに対するハロッドの熱愛の精神が高昇しすぎたきらいがあること，第二に第一次世界大戦勃発の一つの責任を負わざるをえなかった英国の一種の道徳的免罪の希望がはいりこんでいることを否定できない．なぜなら，ケインズによって賠償問題がこのような主張を伴ってできた背景には，ハロッド自身んも別のところでのべているようにつぎの二つの事情があったことを否定するわけにはいかなからである． :::第一に，ドイツに巨額な賠償を課せば，ドイツはそれを重税によって支払わなくてはならない．このことはドイツの生産費を騰貴させるのに対して，賠償受け取り国たるイギリスは税を軽減できるから逆に生産費を減少でき，したがってドイツに対するイギリスの市場競争は有理になるであろうというヒューズの見解に端的にしめされている．ただ「寛大な」案とことなっているのは，それがトランスファー問題に対して無知であったというだけのことであり，ケインズの主張も依然として賠償によるイギリスとドイツとの国際市場戦の観点がはいりこんでいたことは否定できない．すなわち，もし重い賠償を課せば，それを支払うためにドイツはどうしても貿易の黒字をもってうめあわさなければならない．もし税が高ければ，ドイツ商品が安くなり競争に勝利をえてすべての市場をドイツが手にいれることができるまで賃金を引き下げる以外に方法はないであろう．ケインズは明白にこのことを知っていた．平和な条件が寛大であることは，こうして倫理的な信念であるよりは，崩れつつあったイギリスの世界市場における地位を維持するか，あるいは不当に弱化させないためにも必要であった． :::これと関連して第二の事情が浮かびあがってくる．ケインズは本書の第一章および第二章で，それによって西欧が過去半世紀の間生活してきた経済組織が，きわめて不安定で，信頼できない，一時的性質のものであることを説得しようそしているが，そのやり方は人口とそれを扶養すべき生活力との間の不均衡から説明されている．この方法はのちにみるように，重大な欠陥を含んでいるが，しかしともかくそれによって，第一次世界大戦後のドイツおよび中央ヨーロッパが，人口の増大に対して急激に生産力を破壊させることによって直面せざるをえなくなった飢餓を明白に示すことができたことは否定できない．第六章「条約後のヨーロッパ」でも見られるように，ケインズはこのような「飢餓が（人間のいろいろな）他の性質をヒステリーの神経質な不安定性と狂った絶望とにおいやり，……これらがせっぱつまれば組織の断片すらひっくりかえし，個々人の不可抗的な諸欲望を絶望的に満足しようとして文明それ自身さえ利没してしまうかもしれない」という危機，要するに現存資本主義体制の崩壊に導くかもしれないことを直感していた．単なる人口としげんのアンバランスの問題では決してなかったけれども，現実に飢餓を一つの原因として1917年に世界で最初の社会主義革命＝資本主義制度の崩壊がロシアにおいて起こったことを考えるとケインズのこの直感は決して誇張ではなかった． :::しかも，このような危機は「市民の富の大部分を，ひそかに気づかれずに，収奪する(confiscate)ところのインフレーションによって一層倍化させることになった．彼はそこで，「資本主義を破壊する最善の方法は通貨を暴落させることである」ということが，レーニンの考えであるとのべつつ，次のようにもいっている．すなわち，「企業者階級に対する大衆の怨詛を，インフレーションの不可避的な結果としての契約と富の既存の均衡との激しいかつ恣意的な攪乱によってすでに社会的安全さに与えられた打撃と結びつけることによって，これらの政府は十九世紀の社会，経済秩序の持続を急速に不可能ならしめつつある．」と．このようなときに，巨額の賠償を課することによって，この危機にもう一つ重大な打撃を結びつけることがどうして許されようか．しかも当の相手たるドイツは，輸出入の関係においても，ノルウェー，オランダ，ベルギー，スイス，イタリア，オーストリア=ハンガリー，イギリス，フランス等々と切り離すことのできない関係なのである．「一般理論」が，大恐慌後資本主義制度の全面的崩壊を回避する唯一の手段を発見することに結びついていたことを考えると，ケインズの主張はまことに運命的なものであるといってよかろう． :::一般に本書の評価は賠償問題を中心として議論されている．このことは決して誤りでない．しかし，金融専門家としてのケインズの面目はむしろ，我々が上述した救済策の第二，第三の中に集中的に現れている．すなわち，彼はそこでなによりも「将来の世界の繁栄のために絶対不可欠のもの」であると確信して，戦争目的のために支出された連合国間の借款を全額キャンセルすることを提案している．この戦争のために連合国に与えられた借款総額は39億9500万ポンドであり，うちイギリスの与えたものは17億4000万ポンド，アメリカが与えたのは19億ポンド（うち8億4200万ポンドは英国へ供与）であったが，この提案の根拠の一つが債務の永年にわたる支払いがある種の内政干渉を伴い，また債務支払い国民の借款供与国への悪感情のもとになることであったのは，第二次世界大戦後のアメリカのいわゆる，海外援助とアメリカへの反感を想い起こすときわめて興味深いものがある．ケインズの提案した第二の財政的措置は，総額2億温度の国際借款の供給を，第一のそれと共にアメリカに要請し，「通貨の一般的再建」のために使うことであった．これはあきらかに，「個々人の関心と期待を，流動性こそ絶対に必要であるという考え方から逸らし，それによって大衆の行動を有害なものからむしろ助けになるものに天下させるものは，無限の資金が市場で自由に動くという揺るがしがたい知識」すなわち伝統的なバジョットの協議をたとえ不十分でも新しい潜在的債権国の筆頭であるアメリカに守らせ，それによって金本位制度を維持しようとしたものであるといってよい．これはかつて大戦前まで世界の債権国であったイギリスが絶えず行ってきた政策であったが，今では英国はそれを米国に要請せざるをえなくなったのである．もっとも，米国はこの役割を引き受けはしなかった．賠償問題に関する第二の著書「条約の改訂」(A Revision of the Treaty, 1922) は，さらにこの点を力説した． :::しかし，ここで忘れてはならないことがある．それはのちにシェムペーターもふれているように，この「平和の経済的帰結」のなかに，「一般理論」において経済学的に明確に提示された「自由奔放の終焉」の思想がはじめてあらわれたことである．もっとも本章のなかでは，自由放任の終焉というような言葉は現れてはいない．しかし，少なくとも第一次世界大戦と共に，「古い世界」と「新しい世界」とに分かれたこと，そして人口の急激な増加，生産力の増進，食料および原料の新資源の獲得に裏付けられて最大限の資本蓄積をすることができ，またこのような状態に基づいて貯蓄をすることが安定的な「社会の心理」であった時代が過ぎ去ったという認識だけは見ることができる．この認識はたしかに「自由放任の終焉」に前進すべき最初の一歩であった． ===「貨幣改革論」とその背景=== :::我々は前節で，ケインズの諸提案が，資本主義の崩壊の危機の自覚と結びついていることをみたが，実際1917年のソビエト・ロシアの成立は，各国の労働者階級に大きな刺戟となった．例えば，日本においては1918年には有名な米騒動が起こり，朝鮮では1919年3月独立のための大蜂起が，1919年5月には中国に五・四運動が展開するという具合である．ケインズが本書のなかで，このような危機は現れてはいないといった英国でも，例外ではなかった．1919年1月末から有名な40時間ストがフロイド沿岸で起こり，1920年には前章でのべた TUC は組合員 650万人に達し，共産党もその年には創立され，幾多の組合の重要な合同が相次いで起こっていった． :::それでも戦後の1年半は物価上昇によって矛盾はそれほど顕在化はしなかった．しかし，ケインズが恐れていた事態がやってきた．すなわち，ドイツはその膨大な債務を支払うために，異常な輸出の増大を生むと共に，極度に輸入を削減し，世界の為替体系は混乱する一方，かつての連合国はそれと関連して戦後恐慌に巻き込まれることになった．イギリスにおける失業者の数は1921年2月に100万を超え，1921年6月には200万を超えた．失業と賃下げに反対する労働者階級に対抗するために，政府は新しく「非常事態措置法」(The Emergency Power Act) をつくり，あるいはスト破りのための防衛隊（the Defence Force)という特別の軍団を編成する必要まで生じるほどであった．この年にはアイルランドの自治の問題をめぐって叛乱も起こった． :::ドイツでは事態は一層深刻であった．ワルンケによれば，この時期(1919年から1923年に至る）は「革命的大衆斗争」のときであり，1920年3月に約1200万の労働者，事務員および官公吏がゼネストに参加した．1922年―1923年にはインフレーションは最高潮に達した．全労働者の60％以上が失業し，労働者の平均的賃金は，この年 1914年の約半分に下落したといわれる．このような危機は1923年10月ハンブルク労働者の武装蜂起にまで発展した．もっともこの蜂起の妥当と共に危機は一応回避されたのではあるが，しかしこの時期はヒトラーの反議会主義，反民主主義，反ユダヤ主義の思想がますます明白なものとして形成されつつあった時期であることは見逃すことができない．こうしていわゆる資本主義の全般的危機の諸徴候があらわれた． :::これよりさき，アメリカは1920年ベルサイユ条約への批准を拒み，スペンダーの述べるところによると，イギリスも1920年，1921年頃にはケインズの所説を無理なかることと思いはじめており，賠償問題の実施はきわめて困難を加えていた．ドイツ自身は賠償決定額60億ポンドの支払いを1922年から借金により1億ポンド支払ったが，それと同時に1923年には2000万ポンドしか払えないことを通告した．フランスは孤立して1923年ルール占領に乗り出したが，ポアンカレ自身は1924年5月の総選挙で失脚した．このとしアメリカが再び乗り出して賠償額20億ポンドのドーズ案―後にヤング案―を提出しなければならなかったことは，ケインズの1916年以来の主張を考えるときわめて興味深い経過であった． :::イギリスの国内政治情勢もまた複雑であった．自由党のロイド・ジョージを首相とする連立内閣は，1億ポンドにも達した対ソ干渉の失敗，トルコ＝ギリシャ問題への干渉の失敗等々のために，1922年総辞職，保守党内閣がこれに代わった．しかし 1923年12月保守党は自らの破綻のために総選挙を行い，第一党にはなったが，191名の労働党に席を譲らざるをえなかった．こうして1924年第一次労働党内閣が成立，ラムジイ・マクドナルドが首相になった． :::ところで資本主義の全般的危機は，第一次大戦前まで維持されてきた金本位制度が，それを維持させていたイギリス資本主義の後退と必然的に結びついて崩壊したことに典型的に現れたが，この点について簡単にでも触れておくことは，ケインズ経済学の生成を把握するためににも重要なことであろう．すでに述べたように，金本位制は，金の国際自由移動の前提の上で，金受取国の信用膨張と喪失国における信用収縮とがそれぞれの国々における物価の変化を通じて国際収支のギャップを保証するように作用する．ところが第一次世界大戦後たとえば英国においては1919年3月金貨および金地金の輸出が禁止されたし，多くのヨーロッパ大陸では戦争による運転資本の不足をカバーするための多額の輸入が行われ，これに伴って生じた外国為替に対する強い需要を充たすために為替切り下げが行われた．しかしこの為替切り下げは，他方では資本の海外逃避を伴い，あるいは国内における継続的な物価騰貴の予想と共に一層の切り下げを飛鳥とさせることによって，資本の流入による均衡化要因になるどころか，逆に均衡破壊的要因となった．国際物価の不均衡も顕著であった．これに対して 1920年～1924年にわたって世界の大国中唯一の金本位国であったアメリカは，流入した大量の金をかかえながら，将来ヨーロッパが復興し，各国が金本位制にかえったときに，アメリカに急激な信用収縮の来ることを恐れてその金の大部分を中立化していた． :::英国ではこのような時期に，物価騰貴に対抗するために一つの方策として，銀行利子率の引き上げが行われていた．ピグーが詳細にのべているように，1920年4月15日利子率は7%にあげられ，戦後景気は逆転した．4月28日には，6.5%に引き下げられ，11月3日には5%に下げられた．このときには既に 1919年4月に比べると物価は20%下落していた．1922年6月には利子率は3%に下げられたが，7月には物価はさらに 3%下落し，1919年に比べると77%の水準になった．これに対してアメリカの物価は1919年の80%近くであった．1923年7月利率は 3%から4%に引き上げられた．最初は確かに国内信用の調整のために行われた利率の変更は，しかし物価が依然として低落しているときにひきあげられることによって，それが「スターリング(英国ポンド）を戦前の金平価にもどすための措置」であることが明白に示されることになった． :::「平和の経済的帰結」をかいたあと，ケインズは 1921年には「確率論」(A Treatise on Probability, pp.xi+466) をかき，実際的提案と結びついていた彼の研究の底にあるものを明白に示したが，同じ年には国民相互生命保険会社の会長になり，1923年には「地方保険会社」の取締役会に参加，その金融委員長になってその投資活動を指導しつつあった．また 1920年にはキングス・カレッジの副会計官になり，1924年に正会計官になったときにあｈ，すでに3万ポンドの基金をつくりあげるまでになっていた．1922年に「条約の改訂」が出版されたことは既に述べたが，上述したような英国経済のデフレーション過程のなかで，ケインズの関心は賠償問題から国内金融へと移っていった．1923年ケインズ経済学の端緒的形態として「貨幣改革論」(A Tract on Monetary Reform) が出版された．それは単に改革論であるばかりでなく，在来の経済理論への批判をも含んだ最初の著作であった． :::本書は「貨幣価値の変化の社会への諸帰結」，「財政と貨幣価値の変化」，「貨幣および為替の理論」，「貨幣政策における二社択一的目的」および「将来の貨幣統制のための積極的提案」という五つの章からなる．我々は先に本書がケインズ経済学の端緒的形態になったといった．もちろん，分析の方法の点では「一般理論」の方法は貫かれていない．しかし，彼は本書の序文で述べているように，いまや生産費の中に含まれるべき第四の要素として「危険性」(risk) を取り上げ，しかもこの将来のリスクが貨幣価値の不安定性によって一層拡大されるという観点から，すなわち貨幣価値の不安定性という点から失業の問題に迫るようになる．眼前に展開されつつあったデフレーションとその資本制経済に与える破壊的作用を目の前にして，ケインズは第一章でインフレーションとデフレーションがそれぞれ投資家階級，事業家階級，および賃金生活者の三つの階級に与える結果の分析からはじめる．その結論は彼自身をして語らせよう．すなわち彼はいう．「かくしてインフレーションは不正であり，デフレーションは不適当である．二つのうち，もし我々がドイツのような大げさなインフレーションを考慮の外に置くなら，おそらくデフレーションのほうが悪い．なぜならば，貧困になった世界では，利子生活者を失望させるよりは失業を生むことのほうが悪いからである」と．こうして「一般理論」に出てくる有名な利子生活者の「極楽往生」の思想が前触れされると共に失業問題解明の鍵への第一歩が踏み出される．もっともこの歩みは決して坦々たるものではなかったが． :::第二章では国民大衆を収奪するものとしてのインフレを政府がどの程度に利用しうるのかということと，それに関連してインフレ過程での既存債務の返済方法について分析が行われ，続いて第三章で貨幣数量説の吟味および購買力平価説の有用性と限界とが明らかにされる．有名な現金残高方程式が示されるのもここであり，彼も「結局においてはこれはおそらく正しい」と結論する．しかし，金本位制度崩壊後，貨幣価値の不断の変化のために動揺している資本主義そのものを分析しようとした彼にとっては，「しかしこの結局(long run)というのは時々の問題に対しては人を誤らせる手引きである．結局においては人はみな死んでしまう(In the long run we are all dead.)．もし経済学者が嵐の吹きすさぶ季節に，嵐が遠く過ぎ去ったあとは大洋はふたたびしずかであるとしか我々にいえないならば，彼はあまりにも安易な，あまりにも無用な仕事に従事していることになる」と考えたことは当然であった．こうして，予想要因と結びついて，貨幣価値の変動が財貨の生産におよぼす攪乱的作用への着想が生じてくる．のちに第二部でみるように，この着想は「一般理論」においてはじめて理論化される．しかしそれが資本制経済そのものが結局においてまぬがれえないものとして把握されるのではなく，たんに短期のものとして理論化されるところに，ケインズ的分析の世界の限界が横たわっていたことは否定できないところであった．こうして彼は第四章，第五章でこの本の主題である改革の問題に入り込む． :::第一の問題は平価切下げを選ぶべきか，それともデフレーションを選ぶべきかということであった．ところで第一章であきらかにされたようにデフレーションは社会の富を他の二つの階級から投資家階級に移すものであり，失業を生むもととして彼にとって不適当と考えられていた．こうして彼は戦前価値においてではなく現在価値水準で貨幣価値を安定されることを，すなわち平価切下げを選ぶ． :::第二の問題は，物価安定か為替安定かということであった．すでに第一の答えから予想されるように，ケインズは最初の方を選ぶことは明白だった．ただここでケインズは，為替は二国間の物価水準に依存するから，双方の国の物価が安定しないかぎり，一国のみの物価の安定をもってしおては安定できない．しかも国外物価は他の国が統制できないからしたがってまず国内物価を安定させ，為替を国内物価にちかづける戦後の方法の方がよりすぐれていると考える． :::これと関連してケインズは金本位制度に復帰すべきかどうかの当面の問題に結論を与える．若干の人々はこの問題を，自動的本位制に帰るべきかまたは管理通貨をもつべきかというように受け取っている．しかし，ハロッドもいうように，問題はあきらかにイギリスの通貨が安定的な対外価値をもつように管理するか，それとも対外価値は動いても安定的な国内物価水準を維持できるように管理すべきかということであった．したがって，問題はむしろ金本位に帰り，安定的な対外価値すなわちドル平価を維持しようとすることによって，「我々の行動の自由を合衆国の連邦準備局に引き渡すことは早計である」と考えた点にある．なぜなら彼は金本位制に帰ることは，当時の片寄った金の分布状態からみて，英国の「物価水準の統制および信用循環の操作を放棄して合衆国の連邦準備局にまかす」ことになり，しかも後者は「セクト的な利益の圧力から」解放されていないと考えたからである．これと関連して最後の章で彼は英蘭銀行のとるべき政策をのべているが，これらの諸見解に共通してみられるものは，あきらかにハロッドもいうように，「社会主義と崩壊していく資本主義との間の中道を用意しようとする考え」であり，崩れ落ちたかつての大英帝国の指導的地位を何とかして維持したいとの願望であった． :::1942年政権を離れていたロイド・ジョージは約100万の失業者を救済するための大規模な公共事業計画を発表し，ケインズもこれに賛意を表し，さらにそれを徹底的にすすめることを奨励した．ケインズはここではじめて，「私は国家を持ち出す．私は自由放任を放棄する―熱狂的にではなく，またそのすぐれた古い教義を侮蔑するからでもなく，我々がそれを好むと否とにかかわらず，それが成功するための諸条件が消え去ったからである」と叫ぶに至る（我々はこの点について後に述べる）．だが，公共事業はこのような形では採用されず，また改革も行われなかった．イギリス資本主義を根底から揺り動かす事件が迫りつつあった．ハロッドは彼の提案が二つとも受け入れられなかった理由として，筋道に欠けたところのあったこと，すなわちケインズ自身が基本的な経済理論の言葉をもってする失業の原因の説明ができなかったことを挙げている．「一般理論」のビジョンが徐々に形成されていたこの過程のことを考えると，ケインズ自身もおそらくもどかしく思っていたことであろう．しかし，これらの諸提案は仮に失業の原因についての経済的な説明が行われたにしても，おそらく受け入れられなかったであろう．人々が現実の諸現象を依然として過渡的なもの，一時的なものと考えている限り不可能であったろう．その意味では 1926 年のゼネ・ストと 1929 年の大恐慌の後に「一般理論」が出版されたことがやはり必要なことであったのである． ==ケインズの危機意識== ::第一次大戦後の混乱と階級闘争の激化とを経て，1924 年代以降世界資本主義がいわゆる相対的安定期に入った．すなわち，第一に，アメリカ・イギリス・フランスがドイツ賠償の方法と規模について取り決めができた．第二に，イギリス・アメリカ・日本等々が，広大な市場である中国における勢力範囲の確立について取り決めをすることができた．最後に，先進資本主義国が「自国の」植民地の略奪と圧迫には相互に干渉しないことが取り決めできた．ところが，戦争によってその地位を失墜したイギリスは，変化した世界市場構造のもとで，再びかつての栄光を求めて伝統的経済政策による再建に入った．この結果は激しい階級闘争を伴い，英国資本主義はここに特有の危機に突入することになった．本章ではまず，第一節でケインズの経済学研究における基本的態度，とりわけ，いわゆる「自由放任主義の終焉」に関する彼の見解を明らかにし，ついで英国資本主義の危機の実態を，最後に，その過程で書かれた「貨幣論」について概説する．それによって，読者は「一般理論」生誕の一つの必然性をよみとることができるだろう． ===「自由放任主義」との袂別=== :::1924 年 7 月 13 日マーシャルが亡くなった．ケインズはその追悼録を「エコノミック・ジャーナル」に書いたが，この機会に経済理論研究に対する彼の態度を要約しておくことは意義のないことではない．ことにこの時代は前にもみたように彼の提案が何か欠けたところがあることを示しつつあり，新しい理論的研究に入り込もうとしていたときであるから，この点について触れておくことはむしろ必要であろう． :::シュムペーターはかつて，我々が後に触れるであろう「貨幣論」に対して，この書物にはいわばアングロ・サクソン流の不必要な独創性があること，別言すれば，ケインズが先人の労作，文献に充分な注意を払っていないというミルダールの言葉を上げている．おそらくケインズの文献を手にした人々は，特に我が国の経済学文献と比較して，一様にこのことを感ずるであろう．その点ハロッドの指摘はまことに興味深いものがある．すなわち彼はいう，「ケインズは，貨幣および景気循環の理論においてあれほど偉大な専門家でありながら，伝統的な価値観に全然基礎を置いていない，といわれてきている．私の回想はそのことを確証しない．私には彼のマーシャルに関する知識は非常に完全でかつ詳細であったように思われた．彼はそのころ，経済理論の内容は極めてわずかなものであって，それを正しくすることは困難であるけれども，有能な人ならば極めて早く習得することができる，という見解をとるのが常であった．彼は経済理論を広く読むことが必要であるとは考えていなかった．彼は，マーシャルに従って，その分野にはなさるべき仕事は最早あまり多くなく，経済学の進歩は理論を実際問題に応用することにあるだろうと信じていた．若い経済学徒に与えた彼の秘伝は，書物の形をとった膨大な量の現代の出版物はあまり気にしないで，マーシャルを完全に理解するとともに『タイムズ』誌を毎日注意深く読むようにということであった．彼は注意深く，ピグーならびに選ばれた小数者の筆になるものを読まなければならないと付け加えた」と．このハロッドの言葉はケインズの諸論著を理解していく上に一つの鍵を提供する．「経済学史」をかき，「十大経済学者」の評伝を書き，さらに膨大な「経済分析の歴史」を書いたシュムペーターの眼からみると，ケインズはアングロ=サクソン派の批難を免れない．事実，後述するディラードも述べているように，マルクスをゲゼルやダグラス少佐と並列するといった学史的評価の仕方には十大な一つのものの欠如を見出さざるをえない．（もっとも，後に見るように，「一般理論」がマルクス主義のリカード的基礎を打ち破るものとして考えられていたことを考えると，必ずしもそうはいえないのであるが）しかし，ケインズが「一般理論」にまでその思索を結集せざるをえなかった必然性が，逆に正に批難される「アングロ=サクソン的な不必要な独創性」を一つの重要な契機としていたことは，経済学研究者にとって一つの問題であることを否定するわけにはゆかない．経済学研究者の資格についての彼のつぎの言葉は，その意味で一読に値する．すなわち，彼はいう．「経済学の研究には非凡な (of an unusually high order) 特殊の天分が必要であるとは思われない．知的に考えるときには，哲学や純粋科学のより高級な部門に比較して非常に易しい学科ではなかろうか．……易しい学科であってしかも卓抜な (excel) 人が非常に少ないとは！　このパラドックスはおそらく経済学の大家は種々の天分の類稀な組み合わせを持たねばならないという点にそのわけが見出されるであろう．……彼は相当の程度に (in some degree) 数学者・歴史家・政治家・哲学者でなければならない．彼は記号を理解しまた言葉で表現しなければならない．彼は特殊的なものを一般的な関係で観照し，抽象的なものと具体的なものとに同じ高さの思考をもって触れなければならない．彼はまた将来の目的のために過去の光に照らして現在を研究しなければならない．人間の性質または制度のいかなる部分も完全に彼の関心の外に置かれてはならない」と．この一文は本来マーシャルのために彼が捧げたものであり，光を求めるのではなく，果実を求める科学として経済学を考えてきたピグーおよびケインズ自身のしたがってまたケンブリッジの伝統でもあった．ただケインズは，彼らよりは一つの目的のためにもっと「政治家のように地上の近くにいる」ことによって彼らの一歩前へでたのである． :::事実すでにみてきたように彼がそのなかに生き思考したイギリス資本主義は，人間の性質または制度のいかなる部分をも彼の関心の外におくことのできない状態であった． :::その第一は，あきらかにさきにもみたように，ソヴィエト・ロシアの資本主義体制からの離脱および植民地の民族主義の登場であった．前者は完全に，そして後者においてはその抵抗の程度に応じて，これらの領域でのイギリス資本の特権のあらゆる拡張をはばんだ．ドップもいうように，「植民地の市場と投資領域とは，旧世界の資本主義経済を支える一要因としては，もはやその盛時を終えた」ようにみえた． :::第二に，欧州最大の顧客ドイツは，猛烈なインフレーションを通じて再び脅威を感じされるものになりつつあった． :::第三に，なによりもいまや英国に代わって世界資本主義体制の母国の地位にあったアメリカは，ヨーロッパでは依然として混乱が起こっているのに，戦後 14ヶ月の景気後退の後は， 1923-1924年のそれをのぞくと，景気上昇過程にあり，ことに 1925年から 1929年までは未曾有の好況が続くのである． :::ところがあきらかに，かつての世界の指導者大英帝国では事態は全く灰色であった．先にもみたように，1921-1922年の不況を反映して，1922年には労働党が前回の総選挙の二倍以上の 142名の議席を得，ついで1923年末の総選挙ではさらに 191名を得て， 1924年1月，第一次労働党内閣が成立した．しかし依然として好転はできなかった．彼らが失業対策としての公共事業体機構結成の仕事にかかり，失業保険給付率と児童手当の増額，最低賃金保障のための農業賃金法，住宅補助金を給付する住宅法の制定，あるいはまた閉鎖されていたロシア市場再開のためのソヴィエト政府承認の動き，および賠償問題の合理的解決によってドイツとの貿易の正常化とドイツ商品の競争を排除しようとしてドーズ案の実施を軌道にのせようと努力していたにもかかわらず，事態はよくはならなかった．「これが保守党政府ならばまだしもであったのに」とペヴィンを嘆かせた労働運動への厳しい圧力もきかなかった． 1924年秋の総選挙には労働党内閣は完全に保守党に敗れた．しかし，失業の広汎な存在は，かつての栄光を失いつつあった自由党首ロイド・ジョージがケインズが主筆であり，H.D.ヘンダーソンが編集者を務めていた自由党機関紙「ネーション」を通じて，経済発展による失業救済を盛時綱領として呼びかけなければならない状態にあった． :::このような状勢のなかで，ケインズの新しい見解は急速に発展せざるをえなかった．この年，「平和の経済的帰結」以来自覚されていた古い世界と新しい世界との分岐は，明確に「自由放任の終焉」(The end of Laissez-Faire) となってあらわれた．（この小冊子は実際には 1926年に出版されたが，ハロッドによればこれは 1924年のオックスフォード大学での講義，1926年のベルリン大学でのそれをもとにしているといわれるので，むしろここで扱うことにする．もっとも彼が 1924 年の公園で述べたことに比べると一層洗練されていると考えられるが，その点は問わないことにしよう．）ケインズはここでまず，「個人主義と自由主義」とが教会神権論にとって代わり，「なぜ我々が自由放任に有利な強い偏見を持つか」ということを説明するために，ロック，ヒューム，ルソー，ベンサム等々の所説を吟味し，引き続いてこれらの所説に権威を与えることになった経済学者の見解を展開しながら，この種の「自由放任論がよってたっていた形而上的あるいは一般的原則」の根底をあきらかにする．きわめて抽象的ではあるがこの自由放任論に対する彼の批判は次のようなものであった．すなわち「個人がその経済活動の分野で，慣例の『自然的自由』をもつということは真実ではない．人が所有するものまたは獲得するものに対して恒久的権利を与えるという「約定」はない．世界は個人的利益と社会的利益が常に一致するように，上から (From above) おさめられてはいない．このもとでも両者が現実的に一致するように管理されてはいない．個人利益を明らかにすると常に公共の利益になるように作用するということは，経済学の原理から引き出された正しい推論ではない．個人利益が一般に明らかにされるというも正しくはない．」と．もちろん，ここにはきわめて抽象的ではあれ，「一般理論」のビジョンは整い始めているが，見られるとおり説得力はない．しかし，こうして彼が「経済学者の主たる仕事」として，「政府の『なすべきこと』(Agenda)を『なすべからざること』(Non-agenda)から新しく区別することである」と考え，国家内の半自治的団体（例えば，英蘭銀行等）および半社会化された株式会社のなかに，資本主義の新しい形態を見出していることは本質的に重要な点である．なぜなら，彼は「現在の最大の経済的悪の多くは」個人の自由放任の結果であり，したがって「その救済策は個人の働きの外にある」から，この「国家がしなければ誰もしないでしまう決定」を国家の「なすべきこと」とし，それによって「集団的活動の作用による (by the agency of collective action) 現代資本主義の技術に関する可能な改善」を明確に自覚するようになるからである．従来の緒論にみられた中央銀行による通貨・信用の統制に加えて，あきらかに国家による投資の社会化の着想が結びついてきた．しかし，ハロッドと共にこの段階においては，「彼はまだ問題を徹底的に考え抜いてはいなかった」といわねばならない． ===イギリス資本主義の危機とケインズの危機意識=== :::1925 年 4 月 29 日，ケインズの恐れていた金本位制復帰が，当時の大蔵大臣 W.チャーチルによって行われた．「英国現代史」の著者スペンダーはチャーチルが当時下院にて説明したこととして，彼は金本位制に復帰するにつれて，「大英国は大金本位制国としての国際的立場を回復するであろう，そして為替相場が変動をうけることがなくなるにつれ，取引は容易になり，信用はますます樹立されるであろうと考えた」といっている．たしかに，ポンド為替が 1924 年に比べると約一割騰貴し（すなわち，4.40 ドルから 4.80 ドルへ），したがって戦前価値に復帰した 1925 年は一つの時期ではあった．しかし，ケインズがつとに心配したように，この騰貴はイギリスの生産費も下がらず，アメリカの物価も騰貴しないのにみられたものであり，しかもイギリスは生産費切り下げのための積極的な努力をしてはいなかった． :::ケインズはただちに筆をとり，「イヴニング・スタンダード」誌に三つの論文を発表した．のちに「チャーチル氏の経済的帰結」(The Economic Consequences of Mr. Churchill) として発表されたものがそれである．「貨幣改革論」におけるインフレーションとデフレーションの分析，為替安定と国内物価安定に関する主張を思い起こしていただければ，ここで彼が何を言おうとしたかはただちに明白である．すなわち，彼はここで通貨の対内価値を調整するなんらのプランなしに，対外価値を一割引き上げる結果，輸出産業，とりわけ石炭業の労働者の賃金切り下げを伴わざるをえないということ，あるいは賃金切り下げをおしつけることを可能ならしめるに十分な失業をつくりだすことになることを取り上げ，これに反対する．その反対の根拠は，あきらかに賃金切り下げに対して諸商品価格が遅れて下落する結果，労働者階級意外の諸階級，とりわけ利子生活者を不当に有利にさせる点にあった．（ケインズはここで，ポンド 10% 切り上げでほぼ 10 億ポンドが利子生活者以外のポケットから利子生活者のポケットに移されたことになると計算している）もっとも，ここで彼は「社会正義」をもちだしているけれども，何よりも彼が恐れていたことは，このような政策が労働組合の強烈な反撃に有利な口実を与えるという点であったことは否定できない．我々が「一般理論」を理解するときに忘れてはならない点は，この論文の中で，「自由放任と自由競争の仮設の上に展開されている一つの経済学の原理をこれらの仮設を急速に放棄しつつある社会に適用し続ける」ことの危険性を訴えていることである． :::この年，ケンブリッジで開かれた自由党夏季大会において彼の朗読した論文「私は自由党員か」(Am I a Liberal?) ではこの点が一層明白になる．すなわち，彼はここで，「財務当局と英蘭銀行は，供給と需要の力の自由な働きによって，経済的調整がなわれうるし，またなされなければならぬという前提に基づく正統派の十九世紀の政策を踏襲している」といい，このような「貨幣の価値を変えてから，供給と需要の力によってその後の調整を計るに任せることができるという旧世界の政党の思想は，労働組合が無力で，経済上の習慣が障害もなしに，それどころか賞賛さえされて，進歩の大道を打ち破って進むことのできた五十年前百年以前の時代のものである．」と述べている．我々はこうして，自由放任と自由競争の仮設が急速に放棄されつつあるということは，労働組合が黙っていないほどの力になったということであり，その仮設に基づく経済学の原理を社会に適用することの危険というのは，もしそうしたことをすれば，労働組合の猛烈な反撃にあって英国社会そのものが危機に晒されるであろうという自覚であることを知る．この貨幣政策に対する彼の反対は，こうして「社会正義」の観点からではなくて，むしろ明白に「社会危機」の観点からなのである． :::1926 年には実際に一つの危機が訪れた．それより先， 1925 年 4 月 29 日の金本位制復帰声明後，6 月には鉱山主協会は一ヶ月の予告で，現在の賃金協定を廃止，賃下げと労働時間延長を申し出た．もちろん炭鉱労働者はこの申し入れを拒否，7 月には全国の労働組合代表が，鉄道道路運輸労働者に石炭輸送ストを指令するに至った．ポールドウィン内閣は遂に降伏して，1926 年 3 月までは補助金 1000 万ポンドを交付して賃下げは取りやめ，その間サー・ハーバート・サミュエルを委員長とする石炭産業王立委員会を設置して調査をすると訳せねばならなかった．当時の大蔵大臣チャーチルは，「それは時機到来を待って有利に対決する」目的で，「危機引き伸ばし」を決定したの過ぎないと言明したといわれるが，事態は全くそのとおりになった．政府は自発的なスト破りの組織である労務供給維持団を支持しそれに訓練を与え，また 10人の閣僚級委員が全権力を握る独裁的な機関を作った．共産党の指導者 12 名は逮捕されてロンドン中央刑事裁判所の裁判にかけられた．これに対して労働組合は積極的な準備をせず，むしろ労働組合会議総評議会 (TUC)　は，指導部内の右傾化と関連して動揺をはじめた． :::約束の三月に委員会が提出した報告書は，補助金は廃止，労働時間 1 時間延長，賃金は 15 %切り下げという徹底したものであった．これには後退しつつあった TUC も立ち向かわざるをえなかった．英国史はじまって以来のゼネストがはじまった．なるほど，分裂のためにゼネストは 9 日間で終わり，炭鉱労働者だけ 6 ヶ月間闘って， 1926 年 11 月争議は一応終了した．しかし，あきらかにこれは一つの革命的な出来事であった．労働党およびロイド・ジョージとその少数の自由党員を除く下院のすべての人々は，このストライキを「非合法」的なものとし，これの徹底的な弾圧を主張した．この機会にアスキスにひきいられた自由党員がロイドジョージ一派と袂を分かち，そしてそれがそれ以降の自由党凋落の第一歩であったことはきわめて印象的なできごとであった． :::1927年，政府は早速ゼネスト禁止のために，通称スト破りの大憲章と呼ばれる「労働争議ならびに労働組合法」が法令集に収録された．経済状態も多少持ち直したけれども依然として 100 万人以上の失業者と数十万の救貧授産所収容者が存在した．1924 年以来の一連の過程を経て，1927年には自由党は通常「自由党黄書」として知られる「イギリスの産業の将来」の仕事を進めていた．ケインズはこの委員会の積極的な委員であった．この「黄書」が 1928 年 1 月発行された．その後自由党は，「我々は失業を克服できる」という小冊子を発行したが，それらに対する保守党その他の批判に応えて，1929 年 5 月，ヘンダーソンと共に「ロイド・ジョージはそれをなしうるか？」(Can Lloyd George do It?, the Nation and Athenaeum, 1929, 44 p.) を発刊した．本書はそれぞれが二，三頁からなる 11 章で構成されており， 1929 年 3 月のロイド・ジョージの言明に対する弁護をするものであった． :::問題の中心はあきらかに失業問題であった．ケインズはこの第三章「失業の事実」において，興味ある数字を挙げて説得しようとしている．すなわち，1924 年の生産調査で英国労働者の純年生産高の平均価格が 220 ポンドであり，1924 年 4 月の失業者は 114 万人であるから，失業による浪費は約 20 億ポンドに達し，それはアメリカからの借款の 2 倍，ドイツへの連合国の賠償総額を超えるという訳である．提案は国家による事業のための資金調達を中心とするものであったが，これは根本的には二重の反対に会った．一つはそれが社会主義をもたらすものだということであり，他は生産計画に金融するために国家が資金を調達すれば，それだけ普通産業に利用できる資金供給を減少させるから失業のなんらの解決にもならないという批判である．前者に対してはケインズは協力は反社会主義的週刊誌「インベスターズ・クロニクル・アンド・マニー・マーケット・レビュー」が自分達の主張が社会主義でないと保障してくれているというその論説をかかげ，第二の点については，次のように説明している．すなわち，第一に，貯蓄がフルに投資されていない場合，貯蓄の一部を失業基金に使うことは決して不合理ではない．第二に，多くの人は英蘭銀行による信用創造がインフレを招くというが，「インフレーションは，我々が戦時および戦後にやったようにすべての人々が既に雇用され，我々の貯蓄が全く使いつくされた後にも，さらに一層我々の活動を拡張とするときにのみ起こる」のであって，今はその時期ではない．したがって，通常産業の資金を全く削減しないで，信用創造による雇用増大が現在は可能である．最後に，厖大になりすぎた外国借款供与を削減することによって資金を獲得しうるというのがそれであった．彼が力点を置いたのは，第二，および第三の根拠であったが，なかんずく第二の点は，我々が「一般理論」の主張と思い合わせるとき，特に忘れてはならない点ではある． :::この年，ケインズは自由党から立候補を薦められた．ケインズはこれを断ったけれども，鳴り物入りの宣伝にも拘わらず，1929年の春の総選挙において，自由党は完敗し，わずか 95 名しか当選しなかった．自由党と共に失業者九歳を宣伝した労働党はここにはじめて 287 名の議席を得て第一党になった．ケインズはこの年，トランスファー問題を巡って，オーリンとの有名な論争に入った．自由党の凋落はしかし，一つのより凶悪なものへの前触れにすぎなかった．この年大恐慌がイギリスにも波及した．失業者は 1929 年末には 120 万程度であったが，1930 年 4 月には 166 万，さらに年末には 250 万，1931 年には 300 万を超えるに至った． 1931 年 8 月，総選挙が行われたときには失業者は最高潮に達し，労働者階級は第二次労働党政府の実績と政策に失望して，選挙には保守党が勝った．その後，ボールドウィン保守党総裁とサミュエル自由党総裁の参加した挙国内閣の首相となった労働党のマクドナルドは，緊縮と増税による国際収支の均衡を図ったが成功せず，大英帝国に巨大な犠牲を強いた金本位制度は、1931年9月21日についに再び放棄されなければならなかった。その前年 1930 年12月、ついに「貨幣論」(Treatise on Money, 2.Vol)が出版された。 ===貨幣論=== :::五年間にわたって準備された本書について、ハロッドは、「ケインズの経済学者としての重要性と影響の完全な尺度を得ようとする将来の研究者は『貨幣論』を読まずしてはその目的を果たし得ないであろう」とまでいっている。確かに、ケインズ経済学の構造をみる上で本書の占める地位は大きい。しかし、またハロッドもいうように、その内容を要約しようとするすべての企ては、きわめて困難である。おそらくそのためにはまた、十分数章を準備する必要があるだろう。しかしわれわれはいまそれを断念しなければならない。 :::「貨幣論」は、あきらかに、「世界の福祉に対して非常に実際的な重要さをもつもの」との確信から、「貨幣的理論の基本的諸問題への斬新な接近方法を提唱し」たものであった。その斬新性はいったいどこにあったのであろうか。われわれは貨幣理論について有名な貨幣数量説の方程式<math>MV=PT</math> を知っている。この方程式はあきらかに、取引高または生産高(<math>T</math>)が完全雇用水準で所与であり、流通速度(<math>V</math>) が制度的に与えられた定数である場合には、物価水準 (<math>P</math>) はもっぱら貨幣存在量 (<math>M</math>) によって変動することを示そうとしていた。ケインズがこれに対して新しくいおうとしたことは、物価水準が、<math>M</math> や <math>P</math> 以外の経済諸量の変化によっても、すなわち利子率の変化によっても左右されるという点であった。もっとも、古典派の場合にあっても、利子率の変動が物価水準を左右することを否定するわけではない。しかしその場合においても市場利子率が変化することによって、銀行信用が変動し、それを通じて現金残高の存在量が変化することによって説明されたのであって、ケインズはこの点を顕在的に説明しようとした。このことはいわゆる基本方程式によって明白になる。 :::ケインズはここで、純国民所得を <math>Y</math> とし、それは生産要因に対する支払所得 (<math>E</math>) と意外の利潤との合計と定義した。支払所得 (<math>E</math>) というのは、賃金・失業手当・利子・地代・企業者の正常利潤、規則的な独占利潤と定義され、さらに企業者の正常利潤は、企業者がそのときの収入率で諸生産要因と自由に新たな契約ができるとしても、その操業規模を変更しようとする動機を与えぬような報酬率として定義された。したがっていま、生産高を <math>O</math>、そして物価水準を <math>\pi</math> 意外の利潤、（それは新投資 <math>I</math> の市場価値と貯蓄 <math>S</math> との差と定義された）を <math>Q</math> とすれば、 :::<center><math>Y = \pi\cdot O = E+Q</math></center> :::となり、したがってまた :::<center><math>\pi=\frac{E}{O}+\frac{Q}{O}=\frac{E}{O}+\frac{I-S}{O}</math></center> :::となる。ところが、ケインズはこの場合第一に古典派的な生産水準決定の理論を前提し、生産高 <math>O</math> は所与と考えた。このことは、彼が「一般理論」の序文において「私のいわゆる『基本方程式』は生産高を所与と仮定したうえでの瞬間的描写であった」という有名な字句によってもあきらかである。第二にに、支払い所得 <math>E</math> についてもケインズは十分の分析を行わなかった。この <math>E</math> はあきらかに有効需要をあらわしているのに、それがいかにして決まるかという有効需要の理論をかいていたことは、「一般理論」と「貨幣論」を区別する重要なひとつの論点であるといってよい。彼は <math>\frac{E}{O}</math> を生産要因の能率収入率と予備、それは時の経過とともに徐々にしか変わらない値をもつと考えた。こうして物価水準の決定因として、戦略変数 <math>Q</math> または <math>(I-S)</math> が登場する。すなわち、この <math>Q</math> あるいは <math>(I-S)</math> は、市場利子率と自然利子率との差によって変動し、後者自然利子率が前者市場利子率より大ならば <math>Q</math> はゼロより大、両者の等しい場合は <math>Q</math>ゼロ、前者市場利子率が後者自然利子率より大なら <math>Q</math> はゼロより小となると家庭されたから、物価変動の理論は二つの利子率の変動を軸とする投資の流れと貯蓄の流れとの相対的な動きによって説明されることになるのである。彼の物価水準の決定に関してより詳細にみるためには、さらに消費財物価水準 <math>(P)</math> および生産財物価水準 <math>(P')</math> ｎ決定に関する彼の見解ものべなければならない。しかし、話の大綱をみるには以上の論理だけでも許されるであろうし、それによって物価水準の安定のために銀行の統制しうる重要な経済的変数、なかんずく主要なてことして利子率がクローズ・アップされるその仕方を理解することができたと思う。 :::ケインズが、利子率の戦略変数としての役割をいかに重視していたかは、「貨幣論」第 37 章国民的統制の問題第三節において、1930 年の景気沈滞を分析した際にもっとも明白にしめされている。すなわち、彼の考えでは、第一次大戦後 1925 年までにしばらく続いた高率の自然利子率は投資誘因の減退とともに当然下落するべきはずのものであった。ところが、金本位への一般的復帰、および賠償引渡しと戦債支払いのために市場利子率は異常な高水準に達した。アメリカだけはなんらの信用制限をしなかった。そこでヨーロッパの国々は、新投資によってどれだけ儲かるかということとは無関係に、彼らの切迫した負債の支払いのために資本を高い利子で借りなければならなかった。それに投機的借り手が加わり、この熱病を終止させようとする中央銀行の信用制限によって恐慌は爆発したと考えるのである。こうして恐慌の原因は、「誤って指導された貨幣政策の頑強な固守」の結果として把握された。したがって、ここから、英蘭銀行と連邦準備局とが、共同して短期利子率（市場利子率）を自然利子率（投資と貯蓄とを均衡させるような利子率）に見合う低水準に維持するような銀行利率政策と、公開市場政策をとるおとが要求されるのであり、一般に本書においてケインズは利子率操作による資本制経済の規制可能性についてきわめて楽観的であったといってよい。 :::もっとも、時がたつとともに、銀行利子率の操作を通じて投資を規制することの困難が自覚されてき、それと関連して多くの人々が基本方程式の批判に向かってきた。しかし、クラインのように、「基本方程式はこの書物の本質的な貢献ではなかった」というのはいい過ぎであるが、ハロッドの表現に従えば、本書の中心的な教義は、投資過程と貯蓄過程との区別に依存する。すなわち、ポイントはまさに次の点にあった。古典派経済学は、疑いもなく貯蓄は通常資本支出＝投資され、したがって貯蓄は投資に等しいと考えていたが、ケインズはここで、資本支出を企てようとする決意と貯蓄をしようという決意がそれぞれ社会の別の階級によって行われ、両者はしたがって必ずしも等しくなるものではなく、投資が貯蓄よりも大なら、ブームまたはインフレーションが訪れ、逆の場合には不況と失業が現れるであろうことを主張した点にあった。このことから直ちに、正統派経済学者たちによって強調された節倹の美徳も、彼の場合には、いつでもそれが美徳になるものとして考えられなかったということもわかる。なぜなら、節倹が美徳たりうるのはインフレーションのはじめの段階だけであって、逆に不況と失業の存在する場合には、気前よく金を使うことのほうが社会的美徳になるからである。 :::しかし、この中心的な教義も、「一般理論」に見られる有効需要の理論が欠落していたために、理論的限界をもち、したがってまた説得力を欠かざるをえなかった。第二部でみるように、「一般理論」の一つの重要な槓杆は、貯蓄と投資とが，いろいろな雇用水準のもとで均衡しうることを論証した点にあった．ところが，「貨幣論」においては，以上のことから直接貯蓄，投資の均衡が物価安定条件として導き出される結果，単に貯蓄，投資の均衡が表面に浮かび上がることになり，それが雇用水準との明確な論理的関連をもっていない． :::以上，われわれは二巻にわたって，諸定義，いろいろの理論的分析，歴史的回顧，最近の時期に関する統計的計算，および貨幣的統制に関する実践的提案等々が精密に行われている「貨幣論」のほんのわずかな部分の要約を行った．最近ケインズ経済学を研究しようとする場合に，「一般理論」からはじめる場合が多いことを考慮すると「彼の経済学に対する全貢献の最善の姿」といわれる「貨幣論」こそ，本書のでは逆に詳述すべきであったかもしれない．しかし，はじめに述べたように，それも許されない． ==大不況とケインズ経済学の生誕== ::　以上で我々は 1890 年代以降顕著に現れてきたイギリス資本主義の変貌とその後の危機，とりわけ 1920 年代後半を通じて，ケインズの「新しい経済学」的見解が生み出されていく過程を示してきた．ことに，1925 年金本位制度復帰以後の危機の激化が，「一般理論」の生誕に与えた衝撃は忘れられてはならない．しかし，「一般理論」は直接には大不況のなかで懐妊され，1934 年にはその原稿が出来上がった．本章においては大不況後の社会・経済的背景と，「一般理論」後の英国および第二次大戦前夜におけるケインズの動向について明らかにし，最後に戦後世界資本主義の構造変動について概観する． ===「一般理論」の懐妊―「繁栄への道」―=== :::　1929 年，大恐慌が訪れた． :::　彼は 1930 年 12 月の「ネーション」誌や 1931 年 1 月のラジオ放送で，この恐慌が「現代世界史の上にかつて起こった最悪のもの」であり，「現代史のなかで最も大きい経済的破局」であることを訴えていた．しかし，大恐慌の原因を前章でもみたように，誤った政策の結果として把握した彼は，この経済的破局をむしろ彼の主張の勝利の時期として把握した．1931 年 11 月に出版した「説得論文集」(Essays in Persuation, 376 p.) の序文はこのことをはっきりと示している．すなわち彼はいう，「我々が立っている移行点は国家的危機と呼ばれている．しかし，それは正確ではない．なぜなら，大英帝国にとって主たる危機は過ぎ去ったのである．‥‥ 1931 年の秋に我々は二つの瀑布の相代の静穏なプールに憩っているのである．重要な点は我々が選択の自由を再び得たということである．今日ヴェルサイユ条約とか戦前の金本位制とかデフレーション政策とかを信頼しているような英国人はほとんどいなくなっている．主として事柄の抵抗すべからざる圧迫によって，またただ第二次的には古い偏見が徐々に破壊されることによって，これらのものとの戦いに勝ったのである．しかし，大抵の人々はいまだに我々が次に何をしようとしているか，我々が再び獲得した選択の自由をいかに使おうとしているかということについて曖昧な考えしか持っていない．」と． :::　ケインズにとって必要なことは，こうして人々に彼らの獲得した選択の自由をどのように使うべきかを，積極的に示すことであった．1931 年 7 月には，1929 年 11 月以降組織されていた「金融および産業委員会」(Committee on Finance and Industry, or the so-called Macmillan Committee) が有名な報告書を発表した．ケインズはその活動的な委員であったが，この報告書の提案にもかかわらず，前にのべたように，英国は 1931 年 9 月は金本位制を再び離脱して，事実上「この報告書は‥‥実施されないで投げ出されてしまった一個の歴史的文書となってしまった．」しかし，1931 年 6 月，すでにアメリカにわたりハリス基金によるシカゴ大学での講演「失業の経済学的分析」(An Economic analysis of Unemployment) において，人々への働きかけを開始した．この講演は，Ⅰ.世界の失業の始発的原因，Ⅱ.不況の抽象的分析，および Ⅲ.回復への道という三つの部分から成り立っていた．しかし，この講演で述べたことは，彼の「貨幣論」の論旨と全く同一のものであり，ブームとスランプを，企業者の売上高と生産費との差である利潤の変動から説明しようとするものであった．すなわち，利潤の減少が産出高の減少，したがって雇用の減少をもたらし，逆は逆であるという説明に止まっていた．したがって，シュプラーギュウ博士の物価引下げ政策に反対して，利潤を増大させ，投資を増大させるような「価格の引き上げが私の政策の本質的構成部分である」といいながら，なぜ物価引下げに反対するかは，(1)それが，「社会秩序をその根底から動揺させる」という社会的安定性の観点，(2)社会正義の観点という彼の「貨幣改革論」以来の根拠に，失業を救済するためには投資を，したがって利潤を増大させねばならないという，(3)技術的観点からのべたに止まって，のちに「繁栄への道」でみるような観点は明白になっていなかった．ただ彼がその回復への道を発見しようとして，(1)貸し手と借り手の双方での自信の回復を与えること，(2)投資を促進するための十分な長期利子率の切り下げ，とならんで，(3)三番目に 1924 年以来の主張であった政府および他の公共当局による新建設計画の必要性を力説したことだけはつけ加えておかねばならない． :::　1932 年にイギリスに回復のかすかな徴候があったが，世界は依然として不況のさなかにあった．それは単なる不況ではなくてきわめて大きな危機を伴っていた．スペインでは 1930 年 1 月の労働攻勢が転じて革命的運動になり，1931 年 4 月には王政が倒れてスペイン共和国が生まれた．ドイツでも 1930 年 9 月の総選挙で共産党は 490 万票を得，この政治的危機にとってかわろうとして，1930 年から 1932 年にかけて悪夢の前触れ，ナチスが進出しており，ついに 1933 年 1 月にヒトラーは首相になった． :::　イギリスにとっても事態は深刻であった．1929 年 2 月からインドでは大規模な反英デモが起こり，1929 年の 12 月にはガンジーの首唱により国民会議派は独立を決議，その後事態は収拾されず，1932 年ついにガンジー以下の大規模な逮捕をもって弾圧しなければならなくなっていんた．1933 年にはインド共産党も創立された．一方，社会主義国ソヴィエトでは，1928 年来の第一次五ヵ年計画が成功裡に進み，1932 年には資本主義の工業生産の低下にもかかわらず，1929 年を基準として 85% の生産上昇をみつつあった． :::　アメリカでは危機の深まりのなかで 1932 年秋，ルーズベルトが大統領に選ばれ，ニューディール政策が準備されつつあったが，イギリスはこのような危機のなかで，1932 年有名なオタワ会議を開き，その支配体制の強化を企図した． :::　ケインズはこのような時期に，オタワ会議の結果に失望し，1933 年中にロンドンで開かれるはずの国際経済会議に期待して，有名な論文「繁栄への道」(The Means to Prosperity) を 1933 年を 3 月 13 日から 16 日にわたって「タイムズ」紙上に連載した．資本主義体制の全面的崩壊の危機を前にして終始失業救済を説いてきた彼の提案は，これによって一歩前進した．それは，「平和の経済的帰結」以来欠けていた何かが明白な形をとる第一歩であった．提案は，(1)行動のための議論，(2)価格水準の引き上げ，(3)世界の課題，および (4) 新通貨の発行の四つの部分から成っていた． :::　ケインズはまず繁栄を回復するための手段としての国内での資本開発計画に対する二つの反対論への批判から出発する．すなわち，二つの反対論とは，(1)一定量の支出によって創られる雇用が不十分ある，というものと，(2)このような計画が必要とする補助金が国家および地方予算に重圧を加える，ということであった．ケインズはこの第一の議論に対して，「支払われた附加的資金および他の所得が附加的購買に使われると，それから今度はさらに一層の雇用を引き起こす」ことを示し，さらに転じて雇用の無限連鎖的拡大の危険性に対しては，1931 年 6 月「エコノミック・ジャーナル」誌上の R.T.カーンの有名な論文の名をあげて，はじめてここに「乗数」(multiplier) の概念をもちだし，いわゆる「洩れ」(leakage) に言及する．また第二の議論に対しては，具体例を示しつつ，現実に失業手当として支払われている，その社会の借金による支出 (loan-expenditure) のうち，それが労働者を雇用しうる数だけ失業手当を減らしうること，さらに乗数効果によりあらたにつくりだされた所得のうち，政府が所得税を徴収した分だけ実際の支出が縮小することを示して，「国民所得の増加による以外には，同じことであるが雇用の増大による以外には予算均衡の可能性がない」ことを，むしろ積極的に主張する． :::　ついで彼は，前に述べたオタワ会議が供給制限による価格引き上げを決定したことに対して，「統制することのできる地位にある商品の供給を制限することは，世界の他の国々を犠牲にするものではあるが，ある一国にとっては利益になるかもしれない」と，事実上英帝国による植民地の人民の収奪を容認しつつ，しかしそれが社会全体としては，所得を，したがって需要を減少せしめ，したがってまた，「失業を減少する手段になるどころか，むしろ存在する失業をより均等に配分する方法にしかすぎない」と非難する．なぜなら，彼はそこで，物価上昇と雇用増大のためには社会の「総消費力」(aggregate spending power) の増大以外にないと考えていたからである．では総消費力の上昇をもたらすものはなにか．彼はそれは，「(1)社会の借金による支出を増加するか，あるいは (2)国際収支の改善により年々の支出額のうち国内生産者の手に再び入る所得部分の増大によるか」の二つの方法しかないと考える．しかも，第二の一国の国際収支の改善は，それだけ他国の悪化を意味するから，したがって，「全世界にわたって借金による支出を増加されること以外には世界物価を引き上げる有効な手段はない」という認識に到達する． :::　しかしそのためにはいくつかの準備的段階がある．「何よりも第一に必要なことは，銀行信用が低廉でしかも豊富でなければならない」ということであるが，しかし，「これは各国の中央銀行が国際貨幣の適当な準備を持たなければならぬという懸念から自由である場合にのみ可能である」ところで，現実にアメリカを除くとすべての国々がこの自由を持っていない．そこで，準備保有の増加を可能にするいくつかの場合をあげながら，しかも，「景気回復の初期の局面では，短期の銀行信用によって安全に融資されうるようなローン・イクスペンディチュアはそれほど存在しない．銀行信用の役割は景気回復が確定的に始まった後に，運転資本の復興に金融することである」として，「したがって，長期利子率が相当程度健全なすべての借り手にとって低率であるという第二段階が成立していなければならない」と考える．このようなものとして中央銀行の公開市場政策および大蔵省の公債借款計画があげられる． :::　「しかしながら第三段階が残っている．」彼は第二段階でも私企業が率先して十分な規模の新しいローン・イクスペンディチュアをするとは考えない．なぜなら「営利企業は利潤が再び回復するまでは（規模を）拡大しようとしないだろう」から．こうして彼は何よりも公共当局のイニシアティブの必要性を説く．ただその場合彼が次のようにいっていることは，あとでケインズ理論と政策との結びつきを考える際にも興味の深いことである．すなわち，「ここまでの主張に従ってきた皮肉家は，戦争以外にはこの主たるスランプを終結させるものはありえないと結論する．なぜなら，これまでのところ戦争のみが政府が尊重すべきものと考えた大規模な政府支出の唯一の対象であったからである」と．そこで彼は，平和なときには，彼らが臆病になり，あまりに用心深くなり，政府支出を，「さもなければ浪費されてしまうであろう社会の剰余資源を有益な資本資産に転化することの連鎖として」考えられないことを非難している． :::　こうして第四の段階，すなわち世界物価を引き上げるための提案が生まれる．ここでケインズが望もうとしていることは，(1)可能性はないがもっとも強力な金融国が諸外国に直接借款を与えること，(2)強力な金融国が国内で物価引き上げを行うことであり，しかもそれが，(3)一国だけではなく，「一般的行動はいつでも危険を伴うものではない」という観点から，すべての国々が物価引き上げ政策を行うことであった． :::　ケインズのこの提案は，新しい国際機関による 50 億ドルを最高限度とする金証券(Gold-note)の発行と，それを 1928 年の世界各国の金分布に比例して（ただし一国について 4 億 5 千万ドルを限度として)分配するものとなって現れた．彼が，当時の有効需要不足の一因を金の偏在にもとめていたことは，この提案からでも理解できるが，しかしその場合，第一の方法の典型的な採用，すなわち，最も強力な金保有国であるアメリカによる直接融資ではなく，このような新証券発行の方法をとったことは，アメリカの世界支配を排して，イギリスの経済的地位の保全を狙ったものであることは否定できないことであった．その意味で，ケインズがかつて自己の保護貿易論に対するロビンズの批判に応えて,「私の実践的目標は，国際的な賃金切り下げ競争と，それがもたらすべき社会的競争を除去すること，我が国のみが一般的利益のために使いうる世界の金融的指導者の位を取り戻させること」にあるといっていることを，ここに挙げておくことは無意味ではない． ::: この提案は実際には採用されなかったけれども．しかし，「繁栄への道」は，あきらかに「一般理論」の骨子の成立を反映している．事実ハロッドやクラインのように，ケンブリッジの内部では，この年にいわゆる「ケインズ革命」が起こった． 1934 年それは「一般理論」の初稿ができあがった年であった． ===「一般理論」の生誕=== :::　「雇用，利子および貨幣の一般理論」(The General Theory of Employment, Interest, and Money.)は，1936 年に出版された． 1934 年に初稿ができてからでも 2 年間かかっているが，ハロッドによると，それは彼が「自分の心のなかで『一般理論』が考え方に革命をもたらすであろうごいうことを固く信じていた」こと，「しかし，そうするためには，彼は彼の立場を絶対的な明快さをもって叙述しなければならなかった．彼はあらゆる反対論に耳を傾けなければならなかった」からであった．「一般理論」が失業の原因に関する伝統的な分析に対する原理的批判の書物であったこと，それと同時に経済学の一般理論を貨幣理論と再統合するものであったことは，あまりにも有名である．しかし，その内容については，第二部において詳細に取り扱うことにしているし，またその限界については第三部で吟味することにしているのでここでは一切触れないことにする． :::　ケインズの忠実な弟子ハロッドが「アダム・スミスやリカードと同列に位するように思う」と述べたこの「一般理論」の著者は，暗雲の漂うのをみて，対外政策についても論評を掲げながら，1937 年には，「タイムズ」紙に 3 日間にわたって，「どうして不況をさけるか」（How to Avoid a Slump?）という論文を書いた．この論文はあきらかに，景気の回復に伴って，「総需要を一層大きくするよりも，正しく配分された需要が必要である」という認識から，それに対応した政策を見出そうとするものであった．すなわち，彼は繁栄期の消費性向が低いという事実から，所得の安定的増大のためにはこれを補うために投資が「新しい比率」で行われる必要があると考えた．ところが従来の見解は高利子率を回復の健全な，または自然な結果としてむしろ歓迎していた．ケインズはこれに対して，高利子率は投資を阻害し，したがって投資の正しい比率での配分を阻害し，究極的にはさらに不況を引き起こすことになるとの立場で，高価な貨幣（dear money) を排し，公共投資局のような機関で，不況がやってきたときの準備をしておくべきだと主張した．実際この年の終わりに不況がやってきた．しかし，1931 年二本の満州侵略の開始とともに，第二次大戦の前奏曲はかなでられていた．イギリスでも 1936 年には，軍事費は 1930 年の倍，即ち 1 億 7800 万ポンドになり，防衛対策も準備されつつった．空襲警戒本部ができ，防衛協力省が新設され，教育発注の形態として軍需品の下請工場への分担が行われていた． :::　1937 年 11 月には，英国政府は，英・仏・伊・独による反ソ的なヨーロッパ同盟を提案，ナチスは翌 1938 年 3 月にはオーストリア進入を開始した．1938 年 9 月，イギリスはいわゆるミュンヒェン協定によって，独・伊・仏と共に，当のチェコを交えず，ズデーデン地方のドイツ合併を決定した．これは明らかにナチスに対する「宥和」政策であったが，しかしこの「宥和」に勢いを得た彼等は，1939 年 3 月，チェコスロバキア全土を侵略，1939 年 5 月には独伊軍事協定を結び，さらに 1939 年 9 月 1 日にはポーランド侵攻戦争を始めた．1939 年 9 月 3 日，新しい全面戦争の基はきっておとされた． ::: ケインズは 1937 年度，結局は彼の命取りになった重い心臓病になったが，戦争の開始と共に活躍を開始した．彼は早速，ヒトラーが倒された後，ドイツが共産主義化するのを防ぐため，未曾有に寛大な条件で合衆国によって援助されるべき復興資金の考えを含む覚書を起案したといわれる（戦後のアメリカの対外政策を考慮すると，これはきわめて意味深長な提案であった）．1940 年には有名な「戦費調達論」(How to pay or the War)が小冊子の形で出版された．戦費調達の方法については，彼はすでに 1930 年代に眼を向け始めており，1939 年 11 月 14 日および 15 日にはこの小冊子の基礎になる「強制貯蓄」という論文が「タイムズ」誌に発表されている．本書はあきらかに「戦争の要請と私的消費の要求とをどうして最もうまく宥和させるか」ということを明らかにしようとしたものであった． :::　一般に戦費を調達するのには，三つの方法が考えられる．第一は，十分なる直接課税であり，第二はインフレーションであり，そして第三は国債の発行である．しかし第一の穂方は国民なかんずく賃金労働者の賃上げ要求の基礎となるばかりでなく重大な政治的困難を内包している．第二の方法は無秩序かつ不公平であり依然として第一の困難をも含んでいる．第三の方法は，なるほど強制貯蓄ではあるが，「繰り延べ支払い」(deferred pay) という形でその購入者にとって一見自発的貯蓄と考えられ，したがってもっとも政治的困難を含むことの少ないもののごとく現象する．なぜなら，それはあとで返済するという誓約とちきかえになされる事実上の課税でありながら，個々の国債購入者にとっては自発的な貯蓄に近いものとして反英するからである．ケインズは本書においてこの第三の方法を提唱する．しかも，巧妙にも一種の「社会改革者」的宣伝を含めて． :::　すなわち，戦時経済の特質は，消費財の生産したがって私的消費を一定に抑えた上での，できる限りの生産上昇なかんずく軍需生産の増大である．ところが，いま，仮に賃金率が不変でも，増産のため時間延長，完全雇用にともなって総賃金額は増大せざるをえず，したがってこの増大した総賃金額をそのまま消費支出に向ける限り，物価騰貴とインフレ過程の展開をもたらす．しかも物価騰貴は資本家階級を富ますだけであって，もしその資本家階級が国債を購入するなら，戦争が終わったとき彼らはインフレ利得によって購入しえた国債の増加額だけ富裕になる．あきらかに「これでは労働者に報いることはできない．」そこで彼は，「さもなければ資本家に帰属してしまうことになるであろう将来についての請求権の分け前を労働者に与えることによって彼に報いることができる」と考える．「かくして戦争が終わったとき，新しく創造された国債の（繰り延べ支払い請求権の形における）主たる所有者は，利潤獲得者ではなく，賃金所得者であるということになるだろう．このようにして，戦争経済の円滑な進行にも最も資し得る道筋によって，社会改革者達が夢見てきた財産の一層広汎な散布が保障され得ることになる．これはケインズ的な性質をもった発明であって，我々は彼がその唱導に彼の熱情のすべてを捧げたことを不思議に思う必要はない」というハロッドの言葉はこの間の事情を適切に述べている． :::　我々は，第三部において，一般にケインズの「労働者の友」的態度について詳細な考察を加える．しかし，ここでは少なくとも，次の点だけは述べておこう．すなわち，ケインズ自身も述べているように，当時英国人口の 88 パーセントは週給 5 ポンドまたはそれ以下の賃金労働者であり，彼らの総所得は，全英国所得の 60 パーセントを占めるものであった以上，ケインズ的方法を成功させるためには，労働者階級の協力を求めることが必須の条件であったこと，この「社会改革案」はそのような協力にうってつけの政治的論理であったこと，またケインズのこの社会改革を手放しに宣伝しているハロッド自身も述べているように，このように高利子率によるインフレ抑圧ではなく，市場に流動債券を氾濫させ政府利子率を低水準に維持することによって，政府の国債利子負担はきわめて小額ですんだこと，等々がこれである． :::　ともあれ，第二次世界大戦は，イギリス資本主義に決定的な作用をあたえつつあった．根本的な作用は，彼が「戦費調達論」でとりあげた戦争経済の負担であった．アメリカからの武器貸与法と一部軍事費の殖民日への転嫁にもかかわらず，（ちなみに，イギリスが戦時中の他の国からうけた債務は 37 億 5000 万ポンドにのぼり，(そのうち大部分は自治領，植民地からであったといわれる）軍事上の消費はイギリス経済には過重な負担であった．ケインズの最後の努力および大戦後の世界経済の動向を把握するためにも，次にこの点についてもう少し詳細に考察することが必要であろう． ===プレトン・ウッズ前後=== :::　イギリスの戦費調達が単なる社会改革でなかったことは，1940 年代の秋には「対外金融上ほんとにぞっとするような問題に直面した」ことにも現れている．イギリスは前節でみたような巨大な債務を背負い，おまけに国内にあるすべてのアメリカおよびカナダの有価証券を国庫に集め，それの大部分をアメリカに売り渡し，アメリカの軍需品供給に対する支払いにあてる以外には軍事力を維持することができなくなっていた．ケインズは忙しくアメリカと交渉し，武器貸与協定の準備にこぎつけた．1941 年の秋には，ケインズは戦争が終わったときのイギリスの国際収支の困難を意識していた．一般に人々は，クレディットによって物資を得ると同時に，あらゆる方面で厳格な統制を適当に修正することによって維持することが必要だと考えていた．ケインズは明らかにそれに反対であった．彼の中には「貨幣改革論」から「繁栄の道」に至る一貫した精神が流れていた．貨幣問題の国際的処理こそ事態解決の唯一の正当な処方箋というのがそれである．ハロッドによると，彼は 1941 年秋に，アメリカとの協調，世界銀行の設立等々の爆弾的覚書をケインズに提出したといわれるが，ケインズはそれに先立って国際「清算同盟」の草案を書いた．ハロッドの覚書はそれを推進させるのに役立ったようである．ケインズのそれ以後彼の死に至るまでの数年間は，イギリス資本主義を経済戦争の傷跡，とりわけ，対米借款問題の解決とこの国際収支問題の解決とに集中した．しかし， 1944 年 7 月に締結された，ブレトン・ウッズ協定自身が端的に示しているように，困難はイギリス資本主義の衰退の中にあった．ケインズが最後の力を出して勝利しようとした清算同盟案が，いわゆるホワイト案によって事実上否定されたことは，その意味できわれて印象的である． :::　すなわち，ケインズ案は一国における国際収支の不均衡が起こった場合，それが為替切り下げその他によって他の近隣諸国に及ぼす不均衡を阻止するために，非善隣的な制限を緩和するのに十分な信頼を各国政府に与えうるほどの基金(約 250 億ドル）をもち，しかもいかなる額の創業拠金も不必要であって，出資割り当て額と投票権とは外国貿易額に関連させ，それによって，合衆国に匹敵する地位を確保しようとするものであった．ところが，これに対して連合国ならびに提携国為替安定基金案（Proposals for Assosiated Nations Stabilization Fund) としてのホワイト案は，基金はただ 50 億ドル，創業のためには金の拠出と担保の預託を必要とし，出資割り当て額と投票権は，貿易額のみならず金保有額ならびに国民所得に依存するということになり，完全に両国の経済力の差，戦後資本主義の支配権を繁栄していた． :::　イギリスの衰退をもた５らしたものは，単に戦争経済的負担による弱体化だけではない．戦中，戦後における自治領諸国における工業の発展，植民地における革命，解放運動の高まり，それにこのブレトン・ウッズ協定にあらわれていたようなアメリカの政策でもあった．とりわけ，中国・東欧人民民主主義諸国が資本主義から離脱し，世界市場が完全に二つの市場に分裂したことも忘れてはならない． :::　こうして，第二次世界大戦後，世界資本主義の指導権は完全に雨リアに移った．それとともに，本来国際的性格を必要としていたケインズ的貨幣・財政政策が世界資本主義の名実ともに指導者となったアメリカにおいて急速に整備され，それを通じて今日ほとんどすべての資本主義の経済的指導原理として展開されつつあることは，きわれて興味深いものがある．ケインズは大英帝国をかつての地位に帰すことは成功できなかったけれども，アメリカを通じて資本主義の世界的な維持と安定の武器として利用されることとなったのである．そのようなものとしてのケインズ経済学の構造，その骨子とその展開についてみるためには，第二部に進まなければならないし，その性格については第三部を詳読していただくことが必要である． =ケインズ経済学の構造= ==ケインズ経済学の骨子== ::　我々がケインズ経済学と呼ぶ場合，ケインズの「一般理論」および，それに基礎を置いて展開された 1936 年以降現在に至るまでの，いわゆるポスト・ケインジアン(Post Keynesian) の諸理論をも含む．しかし，この章においてはケインズの「一般理論」の骨子を述べることにする．その部分の充分な理解は，ポスト・ケインジアンの諸理論，ケインズ的諸政策の性格を知り，これを批判していく上に必須である．ポスト・ケインジアンの諸理論は第二章で，それらを含めた批判は第三部で述べる． ===従来の理論に対するケインズの批判―セイの法則批判―=== :::　総雇用量がいかにして決定されるかについてのケインズ以前の支配的な理論は次のように要約される．企業は実質賃金率の高さが与えられれば，利潤を極大ならしめるように，これに対応して労働需要量を決定する．その場合，労働需要量は実質賃金率の高さと逆の動きをする．これを図示すれば，実質賃金率と労働需要量の関係は第一図 A 線のようになる．一方，労働者は実質賃金率が与えられれば，主観的剰余を極大ならしめるように，これに対応して労働供給量を決定する．その場合，労働供給量は実質賃金率と同方向の動きをする．これを図示すれば，実質賃金率と労働供給量の関係は第一図 B 線のようになる．今第一図で実質賃金率が <math>R</math> であったとすれば，この実質賃金率で労働者が供給しようとする労働量は <math>N'</math>，企業が需要しようとする量はそれより小さな <math>N</math> であるから，現実の雇用量は <math>N</math> となり，<math>N'</math> と <math>N</math> との差額だけは，現行の実質賃金率のもとで労働しようとしているにもかかわらず失業しなくてはならぬという意味で「非自発的失業」となる．ところが，労働市場で競争がなんら制限されていなければ，失業者は実質賃金の切り下げを甘受し，実質賃金率は <math>R</math> から <math>R^0</math> まで下落する．そこでは実質賃金率 <math>R^0</math> で供給しようとする労働量と需要量が一致し，「非自発的失業」は存在しない．このようにして，労働市場で競争が制限されてさえいなければ，市場の駆け引きにより実質賃金率は「完全雇用」を実現する水準におちつき，総雇用量は完全雇用水準で決まる． :::　だから，従来の理論によれば，完全雇用の実現が阻まれ，非自発的失業が存在するのは労働市場において，失業者がいるにも拘わらず実質賃金の高水準を固執しようとする労働者の結束があるからだということになる．したがって，失業をなくする主要な政策はこのような労働者の結束を消滅させることである．このような理論に対してケインズは次のように反駁する．仮に労働者の結束を解消させ労働市場の競争を完全にしたとしても，完全雇用は実現するとは限らない．また，労働者の結束によって高水準に維持できるのは貨幣賃金率だけであって，実質賃金率は物価の動きにも影響されるものであるから，一定水準の実質賃金率を維持することはできない．だから，結束を解消したとしても，必ずしも完全雇用は実現せず，また労働者の結束が存在したとしても完全雇用が不可能なわけではない．完全雇用の成否を決めるのは，労働市場の競争の程度にあるのではなく，他の諸要因である．このように，ケインズは失業の原因を労働者の態度に求める従来の理論に対して，一見，「労働者の友」として，反論する．ケインズが果たして真に「労働者の友」であるかどうかは第三部であきらかになるであろう． :::　労働者が失業が存在する場合に高い実質賃金率を固執せず，その切り下げに応じたとしても，完全雇用が実現するとは限りらないとケインズが主張する根拠はこうである．完全雇用に応じる労働量を企業が需要するのは，第一図でいえば，実質賃金率が <math>R^0</math> という低い水準である場合に限られる．ところが，実質賃金率というのは， :::<center> 実質賃金率 = 貨幣賃金率／価格</center> :::という関係にあるから，実質賃金率が低いということは，生産物の価格が貨幣賃金率に比して高いということでる．だから，企業が完全雇用に応じる労働量を需要するのは，それによって生産された生産物が，貨幣賃金率に比して相当高い価格で販売しきれる場合である．そころで，このような価格で完全雇用に応じる労働量によって生産される生産物をことごとく購買できるような需要が存在する保証はどこにあるか．このような需要が存在しない場合には，労働者がいかに低い実質賃金率を受け入れるという態度であっても，生産物価格は貨幣賃金率に比して低くなり，したがって実質賃金率は高水準に止まり，企業の労働需要量は供給量を下回ることになる．このようにして，ケインズは完全雇用の成否は労働市場の競争条件に如何ではなく，生産物に対する需要の如何であると考える． :::　このような観点からみるとき，従来の理論は，労働者さえ低い実質賃金率を受け入れる態度でありさえすれば，完全雇用は実現され，そこで生産される生産物を企業が満足しうる貨幣賃金率に比しての高価格で販売し切るだけの需要は「つねに」存在するという主張である．このような主張が成立するためには，セイの法則を前提にしなければならないとして，ケインズはセイの法則を批判することによって，従来の理論を攻撃する．セイの法則というのは，生産水準，したがって雇用量がどのように大きくなろうとも，全生産物を企業が満足しうる価格で購買する需要が「必ず」生じてくるという命題である．もし，この命題が真であれば，需要不足からくる失業はありえない．しかし，この命題は誤りである．この命題が正しいためには，社会の人々の一部が貯蓄しようとする額と，他の一部が新投資しようとする額が「常に」等しくなくてはならない．しかし，このことは成り立たない．一般には貯蓄する人々と新投資を行う人々とは別々であり，全く違った行動である．貯蓄は新投資を行うためになされるとは限らず，現金を保有するために行われるかもしれない．新投資も社会の貯蓄総計を考えて，それに等しくなるように行われるものではない．このようにして，セイの法則は成立せず，従って，生産物に対する需要の有無を不問に付した従来の雇用論は誤りであることになる． :::　以上のように、ケインズは従来の理論の大前提としてのセイの法則を取り出し、これを批判することによって、総雇用量の決定には生産物に対する需要の大きさが主要因であるという見解を対置した。 ===生産物に対する需要量が総雇用量，実質賃金を決定する―総供給函数―=== :::　前節で述べたように、ケインズは一定の雇用量が企業にとって需要されるためには、それによって生産される生産物が企業の満足しうる価格で販売されるだけの需要がなくてはならぬと考えた。 :::　逆にいえば、生産物に対する総需要量と、これに対応して企業が需要する総雇用量との関連を確定しておくことは絶対に必要となる。この役割を果たすのが「一般理論」での「総供給関数」である。 :::　いままでのケインズ解説書では「総供給関数」に殆どふれないものが多く、ケインズ自身も多くを語っていない。しかし本稿[[ケインジアンアプローチ/ケインズ経済学の批判\|ケインズ経済学の批判]]で分かるように、ケインズ理論の性格を批判的にみるためには、「総供給関数」は重要な意味を持つ． :::　各種生産物に対する需要総計を考える場合、例えば鉄 <math>x</math> トン、肥料 <math>y</math> トン、米 <math>z</math> 石を合計するということは意味をなさない。だから、社会の総需要量と言う場合、各種生産物に対する需要価額の合計を考える．ところでいま社会の総需要価額が 10 兆円であるとき、各企業の需要する雇用総計はいくばくであるかという問題を考える．この問題は次の三つの理由で不確実であるとケインズは考える。(1) 総需要価額が 10 兆円であってもこれが各種生産物にいかに分布するかによって、総雇用量は変わる。(2)総需要価額が 10 兆円で変わらなくても貨幣賃金率が変化すれば総雇用量は変わる。(3)総需要価額が 10 兆円であるといっても各企業内での自家消費の程度が変われば、総需要量は変化する。これらの三つの事情を考慮に入れることによって、ケインズは確定的な「総供給関数」を導こうとする． :::　ケインズは総需要価額が各種生産物に分布する仕方は、ほぼ一定していると仮定することによって、第一の事情を処置する．即ち総需要価額 10 兆円から 20 兆円になれば、各生産物に対する需要はいずれもほぼ 2 倍になると仮定する。この仮定の社会的性格は[[ケインジアンアプローチ/ケインズ経済学の批判\|ケインズ経済学の批判]]で明らかになる． :::　ケインズは、従来の理論と同様に、企業は実質賃金率の高さに応じて雇用量を決定すると考えている．だから、企業は生産物が単に何円の価格で販売されるかが問題ではなく、貨幣賃金率に比していくらの価格で売られるかが関心事である。即ち、貨幣賃金率が時間当たり 50 円のとき、その生産物が 100 円の価格で売れるよりも、賃金率が 5 円のときに、20　円で売れる方が望ましい．そこで同様に考えると、企業にとって総需要 10 兆円の方が 2 兆円よりつねに望ましく従って雇用増大を誘発する、とは限らない．もし貨幣賃金率が前者では 50 円、後者では 5 円であれば、2 兆円の場合の方が賃金率に比して価格はより高く、実質賃金率は低い．これらの事情を考慮しようとすれば、総需要価額を貨幣賃金率で除した大きさを考えればよい．この大きさをケインズは「労働単価」で測った総需要価額と呼ぶ．このようにケインズは総需要価額を労働単価で測ることによって第二の事情を処理する。 :::第三にあげた事情はこうである．今 A, B 二種の生産物があり、A を一単位生産するには B が <math>\frac{1}{2}</math> 単位必要で，B を一単位生産するには A が <math>\frac{1}{5}</math> 単位必要だとする． ===生産物に対する需要量を決定する諸要因―総需要函数―=== ===総雇用量を決定する五つの要因=== ==ケインズ経済学の展開== ===ケインズ経済学の諸適用=== ===ケインズ経済学への内在的批判とその補修=== <div id="ケインズ経済学の批判"> =ケインズ経済学の批判= {{DEFAULTSORT:けいんしあんあふろおち}} [[category:経済学]] [[category:近代経済学]]	null	2020-10-11T10:01:32Z	[ "テンプレート:Sakujo" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E3%82%B1%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%82%A2%E3%83%B3%E3%82%A2%E3%83%97%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%83%81
17,865	高等学校工業工業数理基礎	高等学校の学習 > 高等学校工業 > 工業数理基礎指導要領では次のように教育内容を定めています。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "高等学校の学習 > 高等学校工業 > 工業数理基礎", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "指導要領では次のように教育内容を定めています。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。", "title": "" } ]	高等学校の学習 > 高等学校工業 > 工業数理基礎指導要領では次のように教育内容を定めています。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。	<small> [[高等学校の学習]] > [[高等学校工業]] > 工業数理基礎</small> 指導要領では次のように教育内容を定めています。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。 == 工業の事象と数式 == * 工業の事象の計算 * 面積・体積・質量の積算 * 単位と単位換算 == 基礎的な数理処理 == * 力とエネルギー * 力と釣合い * 流れの基礎 * 計測と誤差 * 工業の事象とグラフ == 応用的な数理処理 == == コンピュータによる数理処理 == {{Stub}}	null	2015-12-13T10:35:14Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%AB%98%E7%AD%89%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E5%B7%A5%E6%A5%AD_%E5%B7%A5%E6%A5%AD%E6%95%B0%E7%90%86%E5%9F%BA%E7%A4%8E
17,866	高等学校工業情報技術基礎	高等学校の学習 > 高等学校工業 > 情報技術基礎加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。指導要領では次のように教育内容を定めています。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "高等学校の学習 > 高等学校工業 > 情報技術基礎", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "指導要領では次のように教育内容を定めています。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "", "title": "情報技術の活用" } ]	高等学校の学習 > 高等学校工業 > 情報技術基礎加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。指導要領では次のように教育内容を定めています。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。	<small> [[高等学校の学習]] > [[高等学校工業]] > [[高等学校工業情報技術基礎\|情報技術基礎]]</small> ---- 加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。指導要領では次のように教育内容を定めています。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。 ----- == 産業社会と情報技術 == * [[/情報化の進展と産業社会\|情報化の進展と産業社会]] * [[/情報モラル\|情報モラル]] * [[/情報のセキュリティ管理\|情報のセキュリティ管理]] == コンピュータの基礎 == * [[/数の表現と演算\|数の表現と演算]] * [[/論理回路\|論理回路]] * [[/コンピュータの動作原理\|コンピュータの動作原理]] == コンピュータシステム == * [[/ハードウェアとソフトウェア\|ハードウェアとソフトウェア]] * [[/オペレーティングシステムの基礎\|オペレーティングシステムの基礎]] * [[/アプリケーションソフトウェアの利用\|アプリケーションソフトウェアの利用]] * [[/ネットワーク\|ネットワーク]] == プログラミングの基礎 == * [[/流れ図\|流れ図]] * [[／データの演算と入出力\|データの演算と入出力]] * [[/基本的なプログラミング\|基本的なプログラミング]] == コンピュータ制御の基礎 == * [[/情報の収集と活用\|情報の収集と活用]] * [[/マルチメディアの活用\|マルチメディアの活用]] == 情報技術の活用 == ----- {{Stub}}	null	2019-04-16T14:25:48Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%AB%98%E7%AD%89%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E5%B7%A5%E6%A5%AD_%E6%83%85%E5%A0%B1%E6%8A%80%E8%A1%93%E5%9F%BA%E7%A4%8E
17,868	高等学校工業工業技術英語	小学校・中学校・高等学校の学習 > 高等学校の学習 > 高等学校工業 > 工業技術英語加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。指導要領では次のように教育内容を定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "小学校・中学校・高等学校の学習 > 高等学校の学習 > 高等学校工業 > 工業技術英語", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "指導要領では次のように教育内容を定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "", "title": "" } ]	小学校・中学校・高等学校の学習 > 高等学校の学習 > 高等学校工業 > 工業技術英語加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。指導要領では次のように教育内容を定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。	<small> [[小学校・中学校・高等学校の学習]] > [[高等学校の学習]] > [[高等学校工業]] > 工業技術英語</small> ---- 加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。 ---- 指導要領では次のように教育内容を定めてます。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。 == 工業に関連した簡単な会話 == == 会議における会話 == == プレゼンテーション == == 情報通信ネットワークを利用したコミュニケーション == == 工業技術に関連したリーディングとライティング ==	null	2013-06-20T06:38:21Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%AB%98%E7%AD%89%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E5%B7%A5%E6%A5%AD_%E5%B7%A5%E6%A5%AD%E6%8A%80%E8%A1%93%E8%8B%B1%E8%AA%9E
17,872	高等学校工業電子技術	加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "", "title": "" } ]	加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。	{{Pathnav\|メインページ\|小学校・中学校・高等学校の学習\|高等学校の学習\|高等学校工業\|frame=1}} ---- 加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。 ---- <!-- このページには導入部がありません。適切な導入部を作成し、このコメントを除去してください。 --><!-- 指導要領では次のように教育内容を定めています。章や節のページ名の命名での混乱を回避するため、各項目のページ名は、指導要領の表現に準拠した名称に統一したいと思います。 --> == 第一章半導体素子 == * [[/原子と電子]] * [[/半導体]] * [[/電子回路の基礎]] == 第二章アナログ回路 == * [[/ＡＤ変換]] * [[/ＤＡ変換]] == 第三章ディジタル回路 == * [[/有線通信]] * [[/無線通信]] * [[/画像通信]] * [[/データ通信]] * [[/通信に関する法規]] == 第四章通信システムの基礎 == * [[/音響機器]] * [[/映像機器]] == 第五章音響・映像機器の基礎 == * [[/高周波計測]] * [[/応用計測]] == 第六章電子計測の基礎 == * [[/高周波計測]] * [[/応用計測]] {{サブスタブ}} [[カテゴリ:高等学校工業\|てんしきちゆつ]]	null	2020-07-25T14:34:31Z	[ "テンプレート:Pathnav", "テンプレート:サブスタブ" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%AB%98%E7%AD%89%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E5%B7%A5%E6%A5%AD_%E9%9B%BB%E5%AD%90%E6%8A%80%E8%A1%93
17,874	高等学校工業/ソフトウェア技術	高等学校の学習 > 高等学校工業 > ソフトウェア技術加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。工業高校『ソフトウェア』の検定教科書を読んでたら、次のことについて書いてありました。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "高等学校の学習 > 高等学校工業 > ソフトウェア技術", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "", "title": "目次" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "工業高校『ソフトウェア』の検定教科書を読んでたら、次のことについて書いてありました。", "title": "※ 編集者へ: 次のことについて説明してやってください" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "", "title": "※ 編集者へ: 次のことについて説明してやってください" } ]	高等学校の学習 > 高等学校工業 > ソフトウェア技術加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。	<small> [[高等学校の学習]] > [[高等学校工業]] > ソフトウェア技術</small> ---- 加筆・訂正を行ってくれる協力者をお待ちしています。この内容は暫定的な物です。 ---- == 目次 == === オペレーティングシステム === * [[高等学校工業/ソフトウェア技術/OS起動の仕組み]] {{進捗\|25%\|2017-06-08}} （マスターブートレコード、ブートシグニチャ55 aa （※ 範囲外）、BIOS（なお、BIOSはオペレーティングシステムではない）） * [[高等学校工業/ソフトウェア技術/カーネルとユーザーランド]] {{進捗\|25%\|2017-06-08}} （カーネル、ユーザランド（※ 範囲外）、デバイスドライバ、ライブラリ、シェル（※ 範囲外）） * [[高等学校情報/情報の科学/ファイルシステム]] {{進捗\|50%\|2017-06-13}} * [[高等学校工業/ソフトウェア技術/パーティション]] {{進捗\|25%\|2017-06-08}} （基本パーティションと拡張パーティション、） * [[高等学校工業/ソフトウェア技術/オペレーティングシステムの目的]] {{進捗\|25%\|2017-06-08}} （よく使う機能の提供、ハードウェアの差異の吸収） * オペレーティングシステムの操作 === セキュリティ技術 === * 暗号化とアクセス管理 * ネットワークセキュリティとリスク管理 * 情報に関する法規 === ソフトウェア === * ソフトウェアの体系 * ソフトウェアパッケージ * ソフトウェアの管理システム == ※ 編集者へ: 次のことについて説明してやってください == 工業高校『ソフトウェア』の検定教科書を読んでたら、次のことについて書いてありました。 * OS関係 :「仮想化」 :「カーネル」と「デバイスドライバ」 :「API」 :「タスク管理」と「割り込み制御」 :「フラグメンテーション」の用語で、どうやらメモリ断片化を説明してる。 :「スワップアウト」とか「スワップイン」とかの用語をもちいて、どうやらスワップメモリのことを説明してる。 :「システムファイル」と「ユーザファイル」 * ファイル関係 :バイナリファイル :ファイルシステムの概念（ただしNTFSなどの具体例は無し） :ルートディレクトリ :パス :絶対パスと相対パス * インストール関係（windowsのインストール） :「MBR」（マスター・ブート・レコード）と「ブートローダ」 :「パーティション」 :「BIOS」 :「使用許諾契約」および、windowdsっぽい使用許諾契約画面の見本 :windowsのプロダクトキーの入力ネットワーク :「サブネットマスク」などの用語 :「ポート番号」 :DHCPサーバ障害管理など :windowsのタスク管理画面 :windowsのディスクチェック画面 :バックアップ :システム回復オプション * セキュリティ関係 :指紋認証とか静脈認証とか交際認証とか顔認証とかの大まかな仕組み。イラストつきで説明。 :静脈認証の説明では、血液が近赤外線を吸収するハナシもしてる。 : :「ハッシュ関数」とか「デジタル証明書」とか「SSL」とか :アイコン偽装の手口 * アプリケーション :「CSVファイル」と表計算ソフトとの関係 :「ベジエ曲線」とドロー系ソフト :CADとか3DCGとかの画像 :「マクロ」。（エクセル？説明画像の拡張子がxls） :ERPパッケージ * その他 :「FTP」。（HTTPについては普通科でも教えてる） == とりあえず内容の書き始め == [[カテゴリ:ソフトウェア]]	null	2022-11-24T09:15:30Z	[ "テンプレート:進捗" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%AB%98%E7%AD%89%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E5%B7%A5%E6%A5%AD/%E3%82%BD%E3%83%95%E3%83%88%E3%82%A6%E3%82%A7%E3%82%A2%E6%8A%80%E8%A1%93
17,885	民事訴訟法第264条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (和解条項案の書面による受諾)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(和解条項案の書面による受諾)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （和解条項案の書面による受諾） ;第264条 : 当事者が遠隔の地に居住していることその他の事由により出頭することが困難であると認められる場合において、その当事者があらかじめ裁判所又は受命裁判官若しくは受託裁判官から提示された和解条項案を受諾する旨の書面を提出し、他の当事者が口頭弁論等の期日に出頭してその和解条項案を受諾したときは、当事者間に和解が調ったものとみなす。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-6\|第6章裁判によらない訴訟の完結]]<br> \|[[民事訴訟法第263条\|第263条]]<br>（訴えの取下げの擬制） \|[[民事訴訟法第265条\|第265条]]<br>（裁判所等が定める和解条項） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|264]]	null	2023-01-02T23:18:16Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC264%E6%9D%A1
17,886	民事訴訟法第265条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (裁判所等が定める和解条項)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(裁判所等が定める和解条項)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （裁判所等が定める和解条項） ;第265条 # 裁判所又は受命裁判官若しくは受託裁判官は、当事者の共同の申立てがあるときは、事件の解決のために適当な和解条項を定めることができる。 # 前項の申立ては、書面でしなければならない。この場合においては、その書面に同項の和解条項に服する旨を記載しなければならない。 # 第1項の規定による和解条項の定めは、口頭弁論等の期日における告知その他相当と認める方法による告知によってする。 # 当事者は、前項の告知前に限り、第1項の申立てを取り下げることができる。この場合においては、相手方の同意を得ることを要しない。 # 第3項の告知が当事者双方にされたときは、当事者間に和解が調ったものとみなす。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-6\|第6章裁判によらない訴訟の完結]]<br> \|[[民事訴訟法第264条\|第264条]]<br>（和解条項案の書面による受諾） \|[[民事訴訟法第266条\|第266条]]<br>（請求の放棄又は認諾） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|265]]	null	2023-01-02T23:18:30Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC265%E6%9D%A1
17,887	民事訴訟法第288条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (裁判長の控訴状審査権)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(裁判長の控訴状審査権)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （裁判長の控訴状審査権） ;第288条 :[[民事訴訟法第137条\|第137条]]の規定は、控訴状が[[民事訴訟法第286条\|第286条]]第2項の規定に違反する場合及び民事訴訟費用等に関する法律の規定に従い控訴の提起の手数料を納付しない場合について準用する。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-1\|第1章控訴]]<br> \|[[民事訴訟法第287条\|第287条]]<br>（第一審裁判所による控訴の却下） \|[[民事訴訟法第289条\|第289条]]<br>（控訴状の送達） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|288]]	null	2023-01-03T00:24:32Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC288%E6%9D%A1
17,888	民事訴訟法第313条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (控訴の規定の準用)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(控訴の規定の準用)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （控訴の規定の準用） ;第313条 :[[コンメンタール民事訴訟法#3-1\|前章]]の規定は、特別の定めがある場合を除き、上告及び上告審の訴訟手続について準用する。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-2\|第2章上告]]<br> \|[[民事訴訟法第312条\|第312条]]<br>（上告の理由） \|[[民事訴訟法第314条\|第314条]]<br>（上告提起の方式等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|313]]	null	2023-01-03T00:32:01Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC313%E6%9D%A1
17,889	民事訴訟法第98条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (職権送達の原則等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(職権送達の原則等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （職権送達の原則等） ;第98条 # 送達は、特別の定めがある場合を除き、職権でする。 # 送達に関する事務は、裁判所書記官が取り扱う。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-4\|第4節送達]] \|[[民事訴訟法第97条\|第97条]]<br>（訴訟行為の追完） \|[[民事訴訟法第99条\|第99条]]<br>（送達実施機関） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|098]]	null	2023-01-02T03:52:32Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC98%E6%9D%A1
17,890	民事訴訟法第100条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (裁判所書記官による送達)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(裁判所書記官による送達)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （裁判所書記官による送達） ;第100条 :裁判所書記官は、その所属する裁判所の事件について出頭した者に対しては、自ら送達をすることができる ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-4\|第4節送達]] \|[[民事訴訟法第99条\|第99条]]<br>（送達実施機関） \|[[民事訴訟法第101条\|第101条]]<br>（交付送達の原則） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|100]]	null	2023-01-02T03:53:01Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC100%E6%9D%A1
17,891	民事訴訟法第101条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (交付送達の原則)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(交付送達の原則)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （交付送達の原則） ;第101条 :送達は、特別の定めがある場合を除き、送達を受けるべき者に送達すべき書類を交付してする。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-4\|第4節送達]] \|[[民事訴訟法第100条\|第100条]]<br>（裁判所書記官による送達） \|[[民事訴訟法第102条\|第102条]]<br>（訴訟無能力者等に対する送達） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|101]]	null	2023-01-02T03:53:16Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC101%E6%9D%A1
17,892	民事訴訟法第106条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟規則 (補充送達及び差置送達)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟規則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(補充送達及び差置送達)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟規則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟規則\|民事訴訟規則]] ==条文== （補充送達及び差置送達） ;第106条 # 就業場所以外の送達をすべき場所において送達を受けるべき者に出会わないときは、使用人その他の従業者又は同居者であって、書類の受領について相当のわきまえのあるものに書類を交付することができる。郵便の業務に従事する者が日本郵便株式会社の営業所において書類を交付すべきときも、同様とする。 # 就業場所（[[民事訴訟法第104条\|第104条]]第1項前段の規定による届出に係る場所が就業場所である場合を含む。）において送達を受けるべき者に出会わない場合において、[[民事訴訟法第103条\|第103条]]第2項の他人又はその法定代理人若しくは使用人その他の従業者であって、書類の受領について相当のわきまえのあるものが書類の交付を受けることを拒まないときは、これらの者に書類を交付することができる。 # 送達を受けるべき者又は第1項前段の規定により書類の交付を受けるべき者が正当な理由なくこれを受けることを拒んだときは、送達をすべき場所に書類を差し置くことができる。 ==解説== 第104条（送達場所等の届出）第103条（送達場所） ==参照条文== ==判例== *[http://www.courts.go.jp/search/jhsp0030?hanreiid=34388&hanreiKbn=02 再審請求棄却決定に対する抗告棄却決定に対する許可抗告事件](最高裁判例平成19年03月20日)[[民事訴訟法第338条\|民訴法第338条]]1項3号 ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-4\|第4節送達]] \|[[民事訴訟法第105条\|第105条]]<br>（出会送達） \|[[民事訴訟法第107条\|第107条]]<br>（書留郵便等に付する送達） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|106]]	null	2023-01-02T03:54:34Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC106%E6%9D%A1
17,893	民事訴訟法第52条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (共同訴訟参加)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(共同訴訟参加)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （共同訴訟参加） ;第52条 # 訴訟の目的が当事者の一方及び第三者について合一にのみ確定すべき場合には、その第三者は、共同訴訟人としてその訴訟に参加することができる。 # [[民事訴訟法第43条\|第43条]]並びに[[民事訴訟法第47条\|第47条]]第2項及び第3項の規定は、前項の規定による参加の申出について準用する。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3\|第3章当事者]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3-3\|第3節訴訟参加]] \|[[民事訴訟法第51条\|第51条]]<br>（義務承継人の訴訟参加及び権利承継人の訴訟引受け） \|[[民事訴訟法第53条\|第53条]]<br>（訴訟告知） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|052]]	null	2023-01-02T02:49:01Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC52%E6%9D%A1
17,894	民事訴訟法第144条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (選定者に係る請求の追加)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(選定者に係る請求の追加)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （選定者に係る請求の追加） ;第144条 # [[民事訴訟法第30条\|第30条]]第3項の規定による原告となるべき者の選定があった場合には、その者は、口頭弁論の終結に至るまで、その選定者のために請求の追加をすることができる。 # [[民事訴訟法第30条\|第30条]]第3項の規定による被告となるべき者の選定があった場合には、原告は、口頭弁論の終結に至るまで、その選定者に係る請求の追加をすることができる。 # [[民事訴訟法第143条\|前条]]第1項ただし書及び第2項から第4項までの規定は、前二項の請求の追加について準用する。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-1\|第1章訴え]]<br> \|[[民事訴訟法第143条\|第143条]]<br>（訴えの変更） \|[[民事訴訟法第145条\|第145条]]<br>（中間確認の訴え） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|144]]	null	2023-01-03T21:15:32Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC144%E6%9D%A1
17,896	民事訴訟法第3条の2	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (被告の住所等による管轄権) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(被告の住所等による管轄権)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （被告の住所等による管轄権） ;第3条の2 # 裁判所は、人に対する訴えについて、その住所が日本国内にあるとき、住所がない場合又は住所が知れない場合にはその居所が日本国内にあるとき、居所がない場合又は居所が知れない場合には訴えの提起前に日本国内に住所を有していたとき（日本国内に最後に住所を有していた後に外国に住所を有していたときを除く。）は、管轄権を有する。 # 裁判所は、大使、公使その他外国に在ってその国の裁判権からの免除を享有する日本人に対する訴えについて、前項の規定にかかわらず、管轄権を有する。 # 裁判所は、法人その他の社団又は財団に対する訴えについて、その主たる事務所又は営業所が日本国内にあるとき、事務所若しくは営業所がない場合又はその所在地が知れない場合には代表者その他の主たる業務担当者の住所が日本国内にあるときは、管轄権を有する。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|第1節日本の裁判所の管轄権]] \|[[民事訴訟法第3条\|第3条]]<br>（最高裁判所規則） \|[[民事訴訟法第3条の3\|第3条の3]]<br>（契約上の債務に関する訴え等の管轄権） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|003の02]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|003の02]]	null	2023-01-02T02:23:50Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC3%E6%9D%A1%E3%81%AE2
17,897	民事訴訟法第3条の3	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (契約上の債務に関する訴え等の管轄権) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(契約上の債務に関する訴え等の管轄権)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （契約上の債務に関する訴え等の管轄権） ;第3条の3 :次の各号に掲げる訴えは、それぞれ当該各号に定めるときは、日本の裁判所に提起することができる。 ::一　契約上の債務の履行の請求を目的とする訴え又は契約上の債務に関して行われた事務管理若しくは生じた不当利得に係る請求、契約上の債務の不履行による損害賠償の請求その他契約上の債務に関する請求を目的とする訴え :::契約において定められた当該債務の履行地が日本国内にあるとき、又は契約において選択された地の法によれば当該債務の履行地が日本国内にあるとき。 ::二　手形又は小切手による金銭の支払の請求を目的とする訴え :::手形又は小切手の支払地が日本国内にあるとき。 ::三　財産権上の訴え :::請求の目的が日本国内にあるとき、又は当該訴えが金銭の支払を請求するものである場合には差し押さえることができる被告の財産が日本国内にあるとき（その財産の価額が著しく低いときを除く。）。 ::四　事務所又は営業所を有する者に対する訴えでその事務所又は営業所における業務に関するもの :::当該事務所又は営業所が日本国内にあるとき。 ::五　日本において事業を行う者（日本において取引を継続してする外国会社（[[会社法第2条\|会社法（平成17年法律第86号）第2条]]第2号に規定する外国会社をいう。）を含む。）に対する訴え :::当該訴えがその者の日本における業務に関するものであるとき。 ::六　船舶債権その他船舶を担保とする債権に基づく訴え :::船舶が日本国内にあるとき。 ::七　会社その他の社団又は財団に関する訴えで次に掲げるもの :::イ　会社その他の社団からの社員若しくは社員であった者に対する訴え、社員からの社員若しくは社員であった者に対する訴え又は社員であった者からの社員に対する訴えで、社員としての資格に基づくもの :::ロ　社団又は財団からの役員又は役員であった者に対する訴えで役員としての資格に基づくもの :::ハ　会社からの発起人若しくは発起人であった者又は検査役若しくは検査役であった者に対する訴えで発起人又は検査役としての資格に基づくもの :::ニ　会社その他の社団の債権者からの社員又は社員であった者に対する訴えで社員としての資格に基づくもの ::::社団又は財団が法人である場合にはそれが日本の法令により設立されたものであるとき、法人でない場合にはその主たる事務所又は営業所が日本国内にあるとき。 ::八　不法行為に関する訴え :::不法行為があった地が日本国内にあるとき（外国で行われた加害行為の結果が日本国内で発生した場合において、日本国内におけるその結果の発生が通常予見することのできないものであったときを除く。）。 ::九　船舶の衝突その他海上の事故に基づく損害賠償の訴え :::損害を受けた船舶が最初に到達した地が日本国内にあるとき。 ::十　海難救助に関する訴え :::海難救助があった地又は救助された船舶が最初に到達した地が日本国内にあるとき。 ::十一　不動産に関する訴え :::不動産が日本国内にあるとき。 ::十二　相続権若しくは遺留分に関する訴え又は遺贈その他死亡によって効力を生ずべき行為に関する訴え :::相続開始の時における被相続人の住所が日本国内にあるとき、住所がない場合又は住所が知れない場合には相続開始の時における被相続人の居所が日本国内にあるとき、居所がない場合又は居所が知れない場合には被相続人が相続開始の前に日本国内に住所を有していたとき（日本国内に最後に住所を有していた後に外国に住所を有していたときを除く。）。 ::十三　相続債権その他相続財産の負担に関する訴えで前号に掲げる訴えに該当しないもの :::同号に定めるとき。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|第1節日本の裁判所の管轄権]] \|[[民事訴訟法第3条の2\|第3条の2]]<br>（被告の住所等による管轄権） \|[[民事訴訟法第3条の4\|第3条の4]]<br>（消費者契約及び労働関係に関する訴えの管轄権） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|003の03]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|003の03]]	null	2023-01-02T02:24:15Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC3%E6%9D%A1%E3%81%AE3
17,898	民事訴訟法第3条の4	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (消費者契約及び労働関係に関する訴えの管轄権) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(消費者契約及び労働関係に関する訴えの管轄権)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （消費者契約及び労働関係に関する訴えの管轄権） ;第3条の4 # 消費者（個人（事業として又は事業のために契約の当事者となる場合におけるものを除く。）をいう。以下同じ。）と事業者（法人その他の社団又は財団及び事業として又は事業のために契約の当事者となる場合における個人をいう。以下同じ。）との間で締結される契約（労働契約を除く。以下「消費者契約」という。）に関する消費者からの事業者に対する訴えは、訴えの提起の時又は消費者契約の締結の時における消費者の住所が日本国内にあるときは、日本の裁判所に提起することができる。 # 労働契約の存否その他の労働関係に関する事項について個々の労働者と事業主との間に生じた民事に関する紛争（以下「個別労働関係民事紛争」という。）に関する労働者からの事業主に対する訴えは、個別労働関係民事紛争に係る労働契約における労務の提供の地（その地が定まっていない場合にあっては、労働者を雇い入れた事業所の所在地）が日本国内にあるときは、日本の裁判所に提起することができる。 # 消費者契約に関する事業者からの消費者に対する訴え及び個別労働関係民事紛争に関する事業主からの労働者に対する訴えについては、前条の規定は、適用しない。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|第1節日本の裁判所の管轄権]] \|[[民事訴訟法第3条の3\|第3条の3]]<br>（契約上の債務に関する訴え等の管轄権） \|[[民事訴訟法第3条の5\|第3条の5]]<br>（管轄権の専属） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|003の04]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|003の04]]	null	2023-01-02T02:26:59Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC3%E6%9D%A1%E3%81%AE4
17,899	民事訴訟法第3条の6	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (併合請求における管轄権) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(併合請求における管轄権)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （併合請求における管轄権） ;第3条の6 : 一の訴えで数個の請求をする場合において、日本の裁判所が一の請求について管轄権を有し、他の請求について管轄権を有しないときは、当該一の請求と他の請求との間に密接な関連があるときに限り、日本の裁判所にその訴えを提起することができる。ただし、数人からの又は数人に対する訴えについては、[[民事訴訟法第38条\|第38条]]前段に定める場合に限る。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|第1節日本の裁判所の管轄権]] \|[[民事訴訟法第3条の5\|第3条の5]]<br>（管轄権の専属） \|[[民事訴訟法第3条の7\|第3条の7]]<br>（管轄権に関する合意） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|003の06]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|003の06]]	null	2023-01-02T02:27:42Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC3%E6%9D%A1%E3%81%AE6
17,900	民事訴訟法第3条の7	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (管轄権に関する合意) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(管轄権に関する合意)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （管轄権に関する合意） ;第3条の7 # 当事者は、合意により、いずれの国の裁判所に訴えを提起することができるかについて定めることができる。 # 前項の合意は、一定の法律関係に基づく訴えに関し、かつ、書面でしなければ、その効力を生じない。 # 第1項の合意がその内容を記録した電磁的記録（電子的方式、磁気的方式その他人の知覚によっては認識することができない方式で作られる記録であって、電子計算機による情報処理の用に供されるものをいう。以下同じ。）によってされたときは、その合意は、書面によってされたものとみなして、前項の規定を適用する。 # 外国の裁判所にのみ訴えを提起することができる旨の合意は、その裁判所が法律上又は事実上裁判権を行うことができないときは、これを援用することができない。 # 将来において生ずる消費者契約に関する紛争を対象とする第1項の合意は、次に掲げる場合に限り、その効力を有する。 #:一　消費者契約の締結の時において消費者が住所を有していた国の裁判所に訴えを提起することができる旨の合意（その国の裁判所にのみ訴えを提起することができる旨の合意については、次号に掲げる場合を除き、その国以外の国の裁判所にも訴えを提起することを妨げない旨の合意とみなす。）であるとき。 #:二　消費者が当該合意に基づき合意された国の裁判所に訴えを提起したとき、又は事業者が日本若しくは外国の裁判所に訴えを提起した場合において、消費者が当該合意を援用したとき。 # 将来において生ずる個別労働関係民事紛争を対象とする第1項の合意は、次に掲げる場合に限り、その効力を有する。 #:一　労働契約の終了の時にされた合意であって、その時における労務の提供の地がある国の裁判所に訴えを提起することができる旨を定めたもの（その国の裁判所にのみ訴えを提起することができる旨の合意については、次号に掲げる場合を除き、その国以外の国の裁判所にも訴えを提起することを妨げない旨の合意とみなす。）であるとき。 #:二　労働者が当該合意に基づき合意された国の裁判所に訴えを提起したとき、又は事業主が日本若しくは外国の裁判所に訴えを提起した場合において、労働者が当該合意を援用したとき。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|第1節日本の裁判所の管轄権]] \|[[民事訴訟法第3条の6\|第3条の6]]<br>（併合請求における管轄権） \|[[民事訴訟法第3条の8\|第3条の8]]<br>（応訴による管轄権） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|003の07]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|003の07]]	null	2023-01-02T02:28:06Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC3%E6%9D%A1%E3%81%AE7
17,901	民事訴訟法第3条の8	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (応訴による管轄権) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(応訴による管轄権)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （応訴による管轄権） ;第3条の8 : 被告が日本の裁判所が管轄権を有しない旨の抗弁を提出しないで本案について弁論をし、又は弁論準備手続において申述をしたときは、裁判所は、管轄権を有する。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|第1節日本の裁判所の管轄権]] \|[[民事訴訟法第3条の7\|第3条の7]]<br>（管轄権に関する合意） \|[[民事訴訟法第3条の9\|第3条の9]]<br>（特別の事情による訴えの却下） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|003の08]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|003の08]]	null	2023-01-02T02:28:29Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC3%E6%9D%A1%E3%81%AE8
17,902	民事訴訟法第12条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (応訴管轄)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(応訴管轄)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （応訴管轄） ;第12条 : 被告が第一審裁判所において管轄違いの抗弁を提出しないで本案について弁論をし、又は弁論準備手続において申述をしたときは、その裁判所は、管轄権を有する。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編通則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第11条\|第11条]]<br>（管轄の合意） \|[[民事訴訟法第13条\|第13条]]<br>（専属管轄の場合の適用除外等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|012]]	null	2023-01-02T02:33:46Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC12%E6%9D%A1
17,903	民事訴訟法第316条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第316条 (原裁判所による上告の却下)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第316条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(原裁判所による上告の却下)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第316条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第316条]] ==条文== （原裁判所による上告の却下） ;第316条 # 次の各号に該当することが明らかであるときは、原裁判所は、決定で、上告を却下しなければならない。 #:一　上告が不適法でその不備を補正することができないとき。 #:二　前条第1項の規定に違反して上告理由書を提出せず、又は上告の理由の記載が同条第2項の規定に違反しているとき。 # 前項の決定に対しては、即時抗告をすることができる。 ==解説== ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-2\|第2章上告]]<br> \|[[民事訴訟法第315条\|第315条]]<br>（上告の理由の記載） \|[[民事訴訟法第317条\|第317条]]<br>（上告裁判所による上告の却下等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|316]]	null	2023-01-03T00:32:49Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC316%E6%9D%A1
17,904	民事訴訟法第317条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第317条 (上告裁判所による上告の却下等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第317条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(上告裁判所による上告の却下等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第317条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第317条]] ==条文== （上告裁判所による上告の却下等） ;第317条 # 前条第1項各号に掲げる場合には、上告裁判所は、決定で、上告を却下することができる。 # 上告裁判所である最高裁判所は、上告の理由が明らかに[[民事訴訟法第312条\|第312条]]第1項及び第2項に規定する事由に該当しない場合には、決定で、上告を棄却することができる。 ==解説== ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-2\|第2章上告]]<br> \|[[民事訴訟法第316条\|第316条]]<br>（原裁判所による上告の却下） \|[[民事訴訟法第318条\|第318条]]<br>（上告受理の申立て） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|317]]	null	2023-01-03T00:33:04Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC317%E6%9D%A1
17,906	民事訴訟法第311条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第311条 (上告裁判所)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法>民事訴訟法第311条", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(上告裁判所)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法＞民事訴訟法第311条	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]]＞[[民事訴訟法第311条]] ==条文== （上告裁判所） ;第311条 # 上告は、高等裁判所が第二審又は第一審としてした終局判決に対しては最高裁判所に、地方裁判所が第二審としてした終局判決に対しては高等裁判所にすることができる。 # [[民事訴訟法第281条\|第281条]]第1項ただし書の場合には、地方裁判所の判決に対しては最高裁判所に、簡易裁判所の判決に対しては高等裁判所に、直ちに上告をすることができる。 ==解説== ==参照条文== ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-2\|第2章上告]]<br> \|[[民事訴訟法第310条の2\|第310条の2]]<br>（特許権等に関する訴えに係る控訴事件における合議体の構成） \|[[民事訴訟法第312条\|第312条]]<br>（上告の理由） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|311]]	null	2023-01-03T00:31:28Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC311%E6%9D%A1
17,907	民事訴訟法第3条の9	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (特別の事情による訴えの却下) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(特別の事情による訴えの却下)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （特別の事情による訴えの却下） ;第3条の9 : 裁判所は、訴えについて日本の裁判所が管轄権を有することとなる場合（日本の裁判所にのみ訴えを提起することができる旨の合意に基づき訴えが提起された場合を除く。）においても、事案の性質、応訴による被告の負担の程度、証拠の所在地その他の事情を考慮して、日本の裁判所が審理及び裁判をすることが当事者間の衡平を害し、又は適正かつ迅速な審理の実現を妨げることとなる特別の事情があると認めるときは、その訴えの全部又は一部を却下することができる。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|第1節日本の裁判所の管轄権]] \|[[民事訴訟法第3条の8\|第3条の8]]<br>（応訴による管轄権） \|[[民事訴訟法第3条の10\|第3条の10]]<br>（管轄権が専属する場合の適用除外） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|003の09]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|003の09]]	null	2023-01-02T02:28:48Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC3%E6%9D%A1%E3%81%AE9
17,908	民事訴訟法第3条の11	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (職権証拠調べ) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(職権証拠調べ)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （職権証拠調べ） ;第3条の11 : 裁判所は、日本の裁判所の管轄権に関する事項について、職権で証拠調べをすることができる。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|第1節日本の裁判所の管轄権]] \|[[民事訴訟法第3条の10\|第3条の10]]<br>（管轄権が専属する場合の適用除外） \|[[民事訴訟法第3条の12\|第3条の12]]<br>（管轄権の標準時） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|003の11]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|003の11]]	null	2023-01-02T02:29:31Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC3%E6%9D%A1%E3%81%AE11
17,909	民事訴訟法第3条の12	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟規則 (管轄権の標準時) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟規則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(管轄権の標準時)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟規則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟規則]] ==条文== （管轄権の標準時） ;第3条の12 : 日本の裁判所の管轄権は、訴えの提起の時を標準として定める。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|第1節日本の裁判所の管轄権]] \|[[民事訴訟法第3条の11\|第3条の11]]<br>（職権証拠調べ） \|[[民事訴訟法第4条\|第4条]]<br>（普通裁判籍による管轄） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|003の12]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|003の12]]	null	2023-01-02T02:29:55Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC3%E6%9D%A1%E3%81%AE12
17,910	民事訴訟法第14条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (職権証拠調べ)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(職権証拠調べ)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （職権証拠調べ） ;第14条 : 裁判所は、管轄に関する事項について、職権で証拠調べをすることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第13条\|第13条]]<br>（専属管轄の場合の適用除外等） \|[[民事訴訟法第15条\|第15条]]<br>（管轄の標準時） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|014]]	null	2023-01-02T02:34:24Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC14%E6%9D%A1
17,911	民事訴訟法第15条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (管轄の標準時)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(管轄の標準時)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （管轄の標準時） ;第15条 : 裁判所の管轄は、訴えの提起の時を標準として定める。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第14条\|第14条]]<br>（職権証拠調べ） \|[[民事訴訟法第16条\|第16条]]<br>（管轄違いの場合の取扱い） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|015]]	null	2023-01-02T02:34:44Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC15%E6%9D%A1
17,912	民事訴訟法第8条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (訴訟の目的の価額の算定)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴訟の目的の価額の算定)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴訟の目的の価額の算定） ;第8条 # 裁判所法（昭和22年法律第59号）の規定により管轄が訴訟の目的の価額により定まるときは、その価額は、訴えで主張する利益によって算定する。 # 前項の価額を算定することができないとき、又は極めて困難であるときは、その価額は140万円を超えるものとみなす。 ==解説== ==参照条文== *[[民事訴訟費用等に関する法律第4条]]（訴訟の目的の価額等） ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第7条\|第7条]]<br>（併合請求における管轄） \|[[民事訴訟法第9条\|第9条]]<br>（併合請求の場合の価額の算定） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|008]]	null	2023-01-02T02:32:05Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC8%E6%9D%A1
17,913	民事訴訟法第9条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (併合請求の場合の価額の算定)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(併合請求の場合の価額の算定)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （併合請求の場合の価額の算定） ;第9条 # 一の訴えで数個の請求をする場合には、その価額を合算したものを訴訟の目的の価額とする。ただし、その訴えで主張する利益が各請求について共通である場合におけるその各請求については、この限りでない。 # 果実、損害賠償、違約金又は費用の請求が訴訟の附帯の目的であるときは、その価額は、訴訟の目的の価額に算入しない。 ==解説== ==参照条文== *[[民事訴訟費用等に関する法律第4条]]（訴訟の目的の価額等） ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第8条\|第8条]]<br>（訴訟の目的の価額の算定） \|[[民事訴訟法第10条\|第10条]]<br>（管轄裁判所の指定） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|009]]	null	2023-01-02T02:32:25Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC9%E6%9D%A1
17,914	民事訴訟法第6条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (特許権等に関する訴え等の管轄)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(特許権等に関する訴え等の管轄)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （特許権等に関する訴え等の管轄） ;第6条 # 特許権、実用新案権、回路配置利用権又はプログラムの著作物についての著作者の権利に関する訴え（以下「特許権等に関する訴え」という。）について、前二条【[[民事訴訟法第4条\|第4条]]、[[民事訴訟法第5条\|第5条]]】の規定によれば次の各号に掲げる裁判所が管轄権を有すべき場合には、その訴えは、それぞれ当該各号に定める裁判所の管轄に専属する。 #:一　東京高等裁判所、名古屋高等裁判所、仙台高等裁判所又は札幌高等裁判所の管轄区域内に所在する地方裁判所 #::東京地方裁判所 #:二　大阪高等裁判所、広島高等裁判所、福岡高等裁判所又は高松高等裁判所の管轄区域内に所在する地方裁判所 #::大阪地方裁判所 # 特許権等に関する訴えについて、前二条【[[民事訴訟法第4条\|第4条]]、[[民事訴訟法第5条\|第5条]]】の規定により前項各号に掲げる裁判所の管轄区域内に所在する簡易裁判所が管轄権を有する場合には、それぞれ当該各号に定める裁判所にも、その訴えを提起することができる。 # 第1項第二号に定める裁判所が第一審としてした特許権等に関する訴えについての終局判決に対する控訴は、東京高等裁判所の管轄に専属する。ただし、[[民事訴訟法第20条の2\|第20条の2]]第1項の規定により移送された訴訟に係る訴えについての終局判決に対する控訴については、この限りでない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第5条\|第5条]]<br>（財産権上の訴え等についての管轄） \|[[民事訴訟法第6条の2\|第6条の2]]<br>（意匠権等に関する訴えの管轄） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|006]]	null	2023-01-02T02:31:04Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC6%E6%9D%A1
17,915	C言語/標準ライブラリ/math.h	ISO/IEC 9899:2018(通称 C18)の §7.12 Mathematics <math.h> の冒頭を抄訳/引用します。最初に言及されていシノプシス( synopses )の存在が、<tgmath.h>を用意する動機づけになっています。また、§7.12の頁註の「特に、広い範囲で式を評価するシステムでは、<math.h>関数は、シノプシス・プロトタイプが示すよりも広いフォーマットで引数と戻り値を渡すかもしれません。」とあり、float, double, long double 以外の大きさと精度の実浮動小数点数型の実装を暗示させています。エラー状態の扱い( Treatment of error conditions )について、ISO/IEC 9899:2018(通称 C18)の §7.12.1 Treatment of error conditions の冒頭を抄訳/引用します。 7.12.1 エラー条件の扱い 7.12.1 Treatment of error conditions C99にはなかった、ポール・エラー(pole errors)への言及が追加されました。本節の形式では、実浮動小数点型( real-floating )は、引数が実浮動小数点型の式( an expression of real floating type )でなければならないことを示す。 . . Forward references: the logb functions (7.12.6.11). Forward references: the strtod, strtof, and strtold functions (7.22.1.3). 関係演算子と等式演算子は、数値の間の通常の数学的関係をサポートします。数値の順序付けられたペアでは、less、greater、equalのいずれかの関係が正確に真となります。関係演算子は、引数の値がNaNの場合、「invalid」という浮動小数点例外を発生させることがあります。以下のサブクラウスでは、関係演算子の静かな(浮動小数点例外を発生させない)バージョンのマクロや、「invalid」浮動小数点例外を発生させずに NaN を考慮する効率的なコードを書きやすくする他の比較マクロを提供します。本節の概要では、real-floating は、引数が実数浮動小数点型の式でなければならないことを示している。両方の引数が同じ型である必要はない。 raise the “invalid” floating-point exception when x and y are unordered. -->	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "ISO/IEC 9899:2018(通称 C18)の §7.12 Mathematics <math.h> の冒頭を抄訳/引用します。", "title": "Mathematics <math.h>" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "最初に言及されていシノプシス( synopses )の存在が、<tgmath.h>を用意する動機づけになっています。また、§7.12の頁註の「特に、広い範囲で式を評価するシステムでは、<math.h>関数は、シノプシス・プロトタイプが示すよりも広いフォーマットで引数と戻り値を渡すかもしれません。」とあり、float, double, long double 以外の大きさと精度の実浮動小数点数型の実装を暗示させています。", "title": "Mathematics <math.h>" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "エラー状態の扱い( Treatment of error conditions 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"関係演算子と等式演算子は、数値の間の通常の数学的関係をサポートします。数値の順序付けられたペアでは、less、greater、equalのいずれかの関係が正確に真となります。関係演算子は、引数の値がNaNの場合、「invalid」という浮動小数点例外を発生させることがあります。以下のサブクラウスでは、関係演算子の静かな(浮動小数点例外を発生させない)バージョンのマクロや、「invalid」浮動小数点例外を発生させずに NaN を考慮する効率的なコードを書きやすくする他の比較マクロを提供します。本節の概要では、real-floating は、引数が実数浮動小数点型の式でなければならないことを示している。両方の引数が同じ型である必要はない。", "title": "Mathematics <math.h>" }, { "paragraph_id": 59, "tag": "p", "text": "raise the “invalid” floating-point exception when x and y are unordered. -->", "title": "Mathematics <math.h>" } ]	null	{{スタブ}} {{Nav}} == <!-- 7.12 Mathematics <math.h> --> Mathematics <math.h> == * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12 ''Mathematics <math.h>''：数学<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 169, §7.12 ''Mathematics <math.h>'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. __TOC__ ISO/IEC 9899:2018（通称 C18）の §7.12 ''Mathematics <math.h>'' の冒頭を抄訳/引用します<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12"/><ref>尚、JISX3010:2003（通称 JISC）の翻訳元であるISO/IEC 9899:1999（通称 C99）とC18の間で <math.h> に関する部分は大幅に改訂・加筆されているのでJISCを出典とはしない。</ref><ref>この点に於いて、JISCは浮動小数点演算について '''''OBSOLETE''''' である。</ref>。 <blockquote class="toccolours" cite="http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf"> # ヘッダー <math.h> は、2つの型と多くの数学関数を宣言し、いくつかのマクロを定義しています。ほとんどのシノプシスでは、1つ以上のdoubleのパラメータ、doubleの戻り値、またはその両方を持つ主関数と、同じ名前でfとlの接尾辞を持つ他の関数からなる関数群を指定している。これらの関数は、floatとlong doubleのパラメータ，戻り値，またはその両方を持つ対応する関数である。整数演算関数と変換関数については後述する。 # float_t double_t はそれぞれ float と double と同等の幅を持つ浮動小数点型で、double_t は float_t と同等の幅を持つようになっています。FLT_EVAL_METHOD が 0 の場合、float_t と double_t はそれぞれ float と double になり、FLT_EVAL_METHOD が 1 の場合、両方とも double になり、FLT_EVAL_METHOD が 2 の場合、両方とも long double になり、FLT_EVAL_METHOD が他の値の場合、それらは実装で定義されたものになります。 # マクロ HUGE_VAL は正の倍数の定数式に展開しますが、必ずしも float として表現できるわけではありません。マクロ HUGE_VALF HUGE_VALL は、それぞれ HUGE_VAL の float および long double の[[W:アナログ (化学)\|アナログ]]です。 # マクロ INFINITY は、正または符号なしの無限大を表す float 型の定数式があれば、それに展開します。 # マクロ NAN は、実装が float 型の静かなNaN(''quiet NaNs'') をサポートする場合にのみ定義されます。このマクロは、静かな NaN を表す float 型の定数式に展開されます。 # 数値分類マクロ FP_INFINITE FP_NAN FP_NORMAL FP_SUBNORMAL FP_ZERO。特に式の評価範囲が広いシステムでは、<math.h>関数があらすじのプロトタイプが示すよりも広い形式の引数や戻り値を渡すことがある。float_t と double_t という型は、それぞれ少なくとも float と double と同じ幅を持つ、実装上最も効率的な型であることを意図しています。FLT_EVAL_METHOD が 0、1、または 2 の場合、 float_t 型は浮動式を評価するために実装が使用する最も狭い型です。HUGE_VAL、HUGE_VALF、および HUGE_VALL は、無限大をサポートする実装では正の無限大になります。HUGE_VAL、HUGE_VALF、HUGE_VALLは、無限大をサポートする実装では、正の無限大になることがあります。この場合、INFINITYを使用すると、6.4.4の制約に違反するため、診断が必要になります。これらは、異なる値を持つ整数定数式に展開されます。FP_ と大文字で始まるマクロ定義を持つ、実装で定義された追加の浮動小数点分類も、実装で指定することができます。 # マクロFP_FAST_FMAはオプションで定義されます。定義されていると、fma関数は一般的にダブルオペランドの乗算や加算と同程度かそれ以上の速度で実行されることを示します。マクロ FP_FAST_FMAF FP_FAST_FMAL は、それぞれ FP_FAST_FMA の float および long double の類似品です。定義されている場合、これらのマクロは整数定数1に展開されます。 # マクロFP_ILOGB0 FP_ILOGBNANは整数の定数式に展開され、xがゼロまたはNaNの場合はそれぞれilogb(x)によって値が返されます。FP_ILOGB0の値はINT_MINまたは-INT_MAXのいずれかです。FP_ILOGBNANの値は、INT_MAXまたはINT_MINのいずれかです。 #9 マクロMATH_ERRNO MATH_ERREXCEPTは、それぞれ整数定数の1と2に展開され、マクロMATH_ERRANDLINGは、int型と値MATH_ERRNO、MATH_ERREXCEPT、または両者のビット和を持つ式に展開されます。math_errhandlingの値は、プログラムの期間中、一定です。math_errhandlingがマクロであるか、外部リンクを持つ識別子であるかは不詳である。マクロの定義が抑制されている場合や、プログラムがmath_errhandlingという名前の識別子を定義している場合、その動作は未定義です。式math_errhandling & MATH_ERREXCEPTが0でないことがある場合、実装では<fenv.h>にマクロFE_DIVBYZERO、FE_INVALID、FE_OVERFLOWを定義しなければならない。 ---- # The header <math.h> declares two types and many mathematical functions and defines several macros. Most synopses specify a family of functions consisting of a principal function with one or more double parameters, a double return value, or both; and other functions with the same name but with f and l suffixes, which are corresponding functions with float and long double parameters, return values, or both.. Integer arithmetic functions and conversion functions are discussed later. # The types float_t double_t are floating types at least as wide as float and double, respectively, and such that double_t is at least as wide as float_t. If FLT_EVAL_METHOD equals 0, float_t and double_t are float and double, respectively; if FLT_EVAL_METHOD equals 1, they are both double; if FLT_EVAL_METHOD equals 2, they are both long double; and for other values of FLT_EVAL_METHOD, they are otherwise implementation-defined.. # The macro HUGE_VAL expands to a positive double constant expression, not necessarily representable as a float. The macros HUGE_VALF HUGE_VALL are respectively float and long double analogs of HUGE_VAL. . # The macro INFINITY expands to a constant expression of type float representing positive or unsigned infinity, if available; else to a positive constant of type float that overflows at translation time.. # The macro NAN is defined if and only if the implementation supports quiet NaNs for the float type. It expands to a constant expression of type float representing a quiet NaN. # The number classification macros FP_INFINITE FP_NAN FP_NORMAL FP_SUBNORMAL FP_ZERO .Particularly on systems with wide expression evaluation, a <math.h> function might pass arguments and return values in wider format than the synopsis prototype indicates. .The types float_t and double_t are intended to be the implementation’s most efficient types at least as wide as float and double, respectively. For FLT_EVAL_METHOD equal 0, 1, or 2, the type float_t is the narrowest type used by the implementation to evaluate floating expressions. .HUGE_VAL, HUGE_VALF, and HUGE_VALL can be positive infinities in an implementation that supports infinities. .In this case, using INFINITY will violate the constraint in 6.4.4 and thus require a diagnostic. represent the mutually exclusive kinds of floating-point values. They expand to integer constant expressions with distinct values. Additional implementation-defined floating-point classifications, with macro definitions beginning with FP_ and an uppercase letter, may also be specified by the implementation. # The macro FP_FAST_FMA is optionally defined. If defined, it indicates that the fma function generally executes about as fast as, or faster than, a multiply and an add of double operands.. The macros FP_FAST_FMAF FP_FAST_FMAL are, respectively, float and long double analogs of FP_FAST_FMA. If defined, these macros expand to the integer constant 1. # The macros FP_ILOGB0 FP_ILOGBNAN expand to integer constant expressions whose values are returned by ilogb(x) if x is zero or NaN, respectively. The value of FP_ILOGB0 shall be either INT_MIN or-INT_MAX . The value of FP_ILOGBNAN shall be either INT_MAX or INT_MIN. # The macros MATH_ERRNO MATH_ERREXCEPT expand to the integer constants 1 and 2, respectively; the macro math_errhandling expands to an expression that has type int and the value MATH_ERRNO, MATH_ERREXCEPT, or the bitwise OR of both. The value of math_errhandling is constant for the duration of the program. It is unspecified whether math_errhandling is a macro or an identifier with external linkage. If a macro definition is suppressed or a program defines an identifier with the name math_errhandling, the behavior is undefined. If the expression math_errhandling & MATH_ERREXCEPT can be nonzero, the implementation shall define the macros FE_DIVBYZERO, FE_INVALID, and FE_OVERFLOW in <fenv.h>. </blockquote> ---- 最初に言及されていシノプシス( ''synopses'' )の存在が、[[C言語/標準ライブラリ/tgmath.h\|<tgmath.h>]]を用意する動機づけになっています。また、§7.12の頁註の「特に、広い範囲で式を評価するシステムでは、<math.h>関数は、シノプシス・プロトタイプが示すよりも広いフォーマットで引数と戻り値を渡すかもしれません。」とあり、float, double, long double 以外の大きさと精度の実浮動小数点数型の実装を暗示させています。 === <!-- 7.12.1 Treatment of error conditions --> エラー状態の扱い === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.1 ''Treatment of error conditions''：エラー状態の扱い<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 170, §7.12.1 ''Treatment of error conditions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. エラー状態の扱い( ''Treatment of error conditions'' )について、ISO/IEC 9899:2018（通称 C18）の §7.12.1 ''Treatment of error conditions'' の冒頭を抄訳/引用します<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.1"/>。 <blockquote class="toccolours" cite="http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf"> 7.12.1 エラー条件の扱い # <math.h>の各関数の動作は、他に記述されている場合を除き、その入力引数のすべての表現可能な値に対して指定される。各関数は、SIGFPEを上げることなく、また、関数の結果を反映させる以外の浮動小数点例外である "invalid"（無効演算）、"divide-by-zero"（セロ除算）、"overflow "（オーバーフロー）を発生させることなく、1つの操作であるかのように実行される。 # すべての関数において、入力引数が数学関数が定義されている領域の外にある場合に限り、定義域エラー( ''domain error'' )が発生します。各関数の説明には、必要な定義域エラーが記載されています。実装では、関数の数学的定義と矛盾しない範囲で、追加の定義域エラーを定義することができます。定義域エラーが発生した場合、この関数は実装で定義された値を返します。通常、FP_FAST_FMAマクロは、fma関数がハードウェアの乗算加算命令で直接実装されている場合にのみ定義されます。ソフトウェアでの実装は大幅に遅くなることが予想されます。無限大をサポートしている実装では、関数の数学的定義域に無限大が含まれていない場合、引数としての無限大を定義域エラーとすることができます。 math_errhandling & MATH_ERRNO がゼロでない場合、整数式 errno は値 EDOM を取得します。整数式 math_errhandling & MATH_ERREXCEPT がゼロでない場合、浮動小数点例外「無効演算」が発生します。 # 同様に、ポール・エラー（''pole errors''; 特異点 ''singularity''、無限{的,性} ''infinitary'' とも呼ばれる）は、数学関数が有限の入力引数を極限に近づけたときに正確な無限大の結果を持つ場合にのみ発生します（例えば、log(0...)）。各関数の説明( ''description'' )には、必要なポール・エラーが記載されている。実装では、関数の数学的定義と矛盾しない範囲で、追加のポール・エラーを定義することができる。ポール・エラーが発生すると、この関数は実装で定義された値を返します。整数式 math_errhandling & MATH_ERRNO がゼロでない場合、整数式 errno は値 ERANGE を獲得します。整数式 math_errhandling & MATH_ERREXCEPT がゼロでない場合、浮動小数点例外「ゼロ除算」が発生します。 # 同様に、関数の数学的結果が極端に大きいために、指定された型のオブジェクトで表現できない場合に限り、値域エラー（range error）が発生します。各関数の説明には、必要な値域エラーが記載されています。実装では、追加の値域エラーを定義することができますが、そのようなエラーは関数の数学的定義と一致しており、オーバーフローまたはアンダーフローの結果となります。 # 浮動小数点の結果がオーバーフローするのは、数学的な結果の大きさが有限であるが、非常に大きいため、指定された型のオブジェクトで異常な丸め誤差なしに数学的な結果を表現できない場合です。浮動小数点数の結果がオーバーフローし、デフォルトの丸め処理が有効な場合、この関数は戻り値の型に応じてマクロ HUGE_VAL、HUGE_VALF、または HUGE_VALL の値を、関数の正しい値と同じ符号で返します。整数式 math_errhandling & MATH_ERRNO が 0 以外の場合、整数式 errno は値 ERANGE を取得します。整数式 math_errhandling & MATH_ERREXCEPT が 0 以外の場合、浮動小数点例外「オーバーフロー」が発生します。 # 結果がアンダーフローするのは、数学的な結果の大きさが非常に小さく、異常な丸め誤差なしに、指定された型のオブジェクトで数学的な結果を表すことができない場合です。整数式 math_errhandling & MATH_ERRNO が 0 以外の場合、errno が ERANGE を取得するかどうかは実装で定義されています。整数式 math_errhandling & MATH_ERREXCEPT が 0 以外の場合、浮動小数点例外「アンダーフロー」が発生するかどうかは実装で定義されています。 # 定義域、ポール、または値域エラーが発生し、整数式 math_errhandling & MATH_ERRNO がゼロの場合、errno はエラーに対応する値に設定されるか、または変更されないままになります。そのようなエラーが発生しなかった場合は、math_errhandlingの設定にかかわらず、errnoは変更されないままになります。 ---- 7.12.1 Treatment of error conditions # The behavior of each of the functions in <math.h> is specified for all representable values of its input arguments, except where stated otherwise. Each function shall execute as if it were a single operation without raising SIGFPE and without generating any of the floating-point exceptions “invalid”, “divide-by-zero”, or “overflow” except to reflect the result of the function. # For all functions, a domain error occurs if and only if an input argument is outside the domain over which the mathematical function is defined. The description of each function lists any required domain errors; an implementation may define additional domain errors, provided that such errors are consistent with the mathematical definition of the function.. On a domain error, the function returns an implementation-defined value; if the integer expression .Typically, the FP_FAST_FMA macro is defined if and only if the fma function is implemented directly with a hardware multiply-add instruction. Software implementations are expected to be substantially slower. .In an implementation that supports infinities, this allows an infinity as an argument to be a domain error if the mathematical domain of the function does not include the infinity. math_errhandling & MATH_ERRNO is nonzero, the integer expression errno acquires the value EDOM; if the integer expression math_errhandling & MATH_ERREXCEPT is nonzero, the “invalid” floating-point exception is raised. # Similarly, a pole error (also known as a singularity or infinitary) occurs if and only if the mathematical function has an exact infinite result as the finite input argument(s) are approached in the limit (for example, log(0..). The description of each function lists any required pole errors; an implementation may define additional pole errors, provided that such errors are consistent with the mathematical definition of the function. On a pole error, the function returns an implementation-defined value; if the integer expression math_errhandling & MATH_ERRNO is nonzero, the integer expression errno acquires the value ERANGE; if the integer expression math_errhandling & MATH_ERREXCEPT is nonzero, the “divide-by-zero” floating-point exception is raised. # Likewise, a range error occurs if and only if the mathematical result of the function cannot be represented in an object of the specified type, due to extreme magnitude. The description of each function lists any required range errors; an implementation may define additional range errors, provided that such errors are consistent with the mathematical definition of the function and are the result of either overflow or underflow. # A floating result overflows if the magnitude of the mathematical result is finite but so large that the mathematical result cannot be represented without extraordinary roundoff error in an object of the specified type. If a floating result overflows and default rounding is in effect, then the function returns the value of the macro HUGE_VAL, HUGE_VALF, or HUGE_VALL according to the return type, with the same sign as the correct value of the function; if the integer expression math_errhandling & MATH_ERRNO is nonzero, the integer expression errno acquires the value ERANGE; if the integer expression math_errhandling & MATH_ERREXCEPT is nonzero, the “overflow” floating-point exception is raised. # The result underflows if the magnitude of the mathematical result is so small that the mathematical result cannot be represented, without extraordinary roundoff error, in an object of the specified type.. If the result underflows, the function returns an implementation-defined value whose magnitude is no greater than the smallest normalized positive number in the specified type; if the integer expression math_errhandling & MATH_ERRNO is nonzero, whether errno acquires the value ERANGE is implementation-defined; if the integer expression math_errhandling & MATH_ERREXCEPT is nonzero, whether the “underflow” floating-point exception is raised is implementation-defined. # If a domain, pole, or range error occurs and the integer expression math_errhandling & MATH_ERRNO is zero,. then errno shall either be set to the value corresponding to the error or left unmodified. If no such error occurs, errno shall be left unmodified regardless of the setting of math_errhandling. </blockquote> C99にはなかった、ポール・エラー（''pole errors''）への言及が追加されました。 === <!-- 7.12.2 The FP_CONTRACT pragma --> FP_CONTRACT プラグマ === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.2 ''The FP_CONTRACT pragma''：FP_CONTRACT プラグマ<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 171, §7.12.2 ''The FP_CONTRACT pragma'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> #pragma STDC FP_CONTRACT on-off-switch </syntaxhighlight> ; 説明 :FP_CONTRACTプラグマを使用すると、縮約式( ''contract expressions''; JISでは訳を式と短縮に分けているが contract expressions で成句 <ref name="jtc1-sc22-wg14-n1570-F.7">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/n1570.pdf \| title = N1570 Committee Draft — April 12, 2011 ISO/IEC 9899:201x \| page=511, §F.7 '''Contracted expressions''' \| quote = F.7 ''Contracted expressions''. --1 A contracted expression is correctly rounded (once) and treats infinities, NaNs, signed zeros, subnormals, and the rounding directions in a manner consistent with the basic arithmetic operations covered by IEC 60559. // F.7 縮約式。 -- 1 縮約式は，正しく丸められ（1回），無限大，NaN，符号付きゼロ，サブノルマル，丸め方向を扱う。符号付きゼロ，サブノーマル，および丸めの方向を，IEC 60559 でカバーする基本的な算術演算と一致する方法で扱う。 \| publisher = ISO/IEC}}</ref>)の実装を許可（状態が「オン」の場合）または不許可（状態が「オフ」の場合）することができます。<!-- -->状態が''off''の場合）を許可したり、禁止したりすることができます（§6.5 Expressions）。<!-- -->各プラグマは、外部宣言の外側、または複合文の中のすべての明示的な宣言と文の前に置くことができます。<!-- -->外部宣言の外側にある場合、プラグマはその発生から他のFP_CONTRACTプラグマに出会うまで、または翻訳単位が終了するまで効力を発揮します。<!-- -->複合文の中では、そのプラグマは発生してから他のFP_CONTRACTプラグマが発生するまで（入れ子の複合文の中も含む）、または複合文が終了するまで有効になります。<!-- -->このプラグマを他の文脈で使用した場合、その動作は未定義です。<!-- -->プラグマのデフォルトの状態（''on''または''off''）は、実装で定義されます。<!-- The FP_CONTRACT pragma can be used to allow (if the state is “on”) or disallow (if the state is “off”) the implementation to contract expressions (6.5). Each pragma can occur either outside external declarations or preceding all explicit declarations and statements inside a compound statement. When outside external declarations, the pragma takes effect from its occurrence until another FP_CONTRACT pragma is encountered, or until the end of the translation unit. When inside a compound statement, the pragma takes effect from its occurrence until another FP_CONTRACT pragma is encountered (including within a nested compound statement), or until the end of the compound statement; at the end of a compound statement the state for the pragma is restored to its condition just before the compound statement. If this pragma is used in any other context, the behavior is undefined. The default state (“on” or “off”) for the pragma is implementation-defined. 236)The term underflow here is intended to encompass both “gradual underflow” as in IEC 60559 and also “flush-to-zero” underflow. 237)Math errors are being indicated by the floating-point exception flags rather than by errno. --> === <!-- 7.12.3 Classification macros -->分類用マクロ === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.3 ''Classification macros''：分類用マクロ<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 172, §7.12.3 ''Classification macros'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. 本節の形式では、実浮動小数点型( ''real-floating'' )は、引数が実浮動小数点型の式( ''an expression of real floating type'' )でなければならないことを示す。 ==== <!-- 7.12.3.1 The fpclassify macro --> fpclassify マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.3.1 ''The fpclassify macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.3.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 172, §7.12.3.1 ''The fpclassify macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int fpclassify(real-floating x); </syntaxhighlight> ; 説明 : fpclassifyマクロは、引数の値を、NaN、infinite、normal、subnormal、zero、その他の実装で定義されたカテゴリに分類します。まず、意味上の型よりも広い形式で表現された引数は、その意味上の型に変換されます。その後、引数のタイプに基づいて分類されます。<!-- The fpclassify macro classifies its argument value as NaN, infinite, normal, subnormal, zero, or into another implementation-defined category. First, an argument represented in a format wider than its semantic type is converted to its semantic type. Then classification is based on the type of the argument.238) --> ; 返却値 : fpclassifyマクロは、引数の値に応じた数値分類マクロの値を返します。<!-- The fpclassify macro returns the value of the number classification macro appropriate to the value of its argument. --> ==== <!-- 7.12.3.2 The isfinite macro --> isfinite マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.3.2 ''The isfinite macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.3.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 172, §7.12.3.2 ''The isfinite macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int isfinite(real-floating x); </syntaxhighlight> ; 説明 : isfinite マクロは、引数が有限の値（ゼロ、サブノーマル、ノーマル、そして無限ではない、NaN）であるかどうかを判定します。まず、意味上の型よりも広い形式で表現された引数は、その意味上の型に変換される。その後、引数の型に基づいて判定を行う。<!-- The isfinite macro determines whether its argument has a finite value (zero, subnormal, or normal, and not infinite or NaN). First, an argument represented in a format wider than its semantic type is converted to its semantic type. Then determination is based on the type of the argument. --> ; 返却値 : isfiniteマクロは、その引数が有限の値を持つ場合に限り、0でない値を返します。<!-- The isfinite macro returns a nonzero value if and only if its argument has a finite value. --> ==== <!-- 7.12.3.3 The isinf macro --> isinf マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.3.3 ''The isinf macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.3.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 172, §7.12.3.3 ''The isinf macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int isinf(real-floating x); </syntaxhighlight> ; 説明 : isinf マクロは、引数の値が無限大かどうか（正か負か）を判定します。まず、意味上の型よりも広い形式で表現されている引数は、その意味上の型に変換されます。その後、引数の型に基づいて判定を行う。<!-- The isinf macro determines whether its argument value is an infinity (positive or negative). First, an argument represented in a format wider than its semantic type is converted to its semantic type. Then determination is based on the type of the argument. --> ; 返却値 : isinfマクロは、その引数が無限大の値を持つ場合に限り、0ではない値を返します。<!-- The isinf macro returns a nonzero value if and only if its argument has an infinite value. --> ==== <!-- 7.12.3.4 The isnan macro --> isnan マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.3.4 ''The isnan macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.3.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 172, §7.12.3.4 ''The isnan macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int isnan(real-floating x); 238)Since an expression can be evaluated with more range and precision than its type has, it is important to know the type that classification is based on. For example, a normal long double value might become subnormal when converted to double, and zero when converted to float. </syntaxhighlight> ; 説明 : isnanマクロは、引数の値がNaNであるかどうかを判定します。まず、意味上の型よりも広い形式で表現された引数は、意味上の型に変換されます。その後、引数の型に基づいて判定します<!-- The isnan macro determines whether its argument value is a NaN. First, an argument represented in a format wider than its semantic type is converted to its semantic type. Then determination is based on the type of the argument.239) --> ; 返却値 : isnanマクロは、引数にNaN値がある場合に限り、0以外の値を返します。 <!-- The isnan macro returns a nonzero value if and only if its argument has a NaN value. --> ==== <!-- 7.12.3.5 The isnormal macro --> isnormal マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.3.5 ''The isnormal macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.3.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 173, §7.12.3.5 ''The isnormal macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int isnormal(real-floating x); </syntaxhighlight> ; 説明 : isnormal マクロは、引数の値が正常であるかどうか（0、subnormal、infinite、NaN のいずれでもないか）を判定します。まず、意味上の型よりも広い形式で表現された引数は、その意味上の型に変換される。その後、引数の型に基づいて判定を行う。<!-- The isnormal macro determines whether its argument value is normal (neither zero, subnormal, infinite, nor NaN). First, an argument represented in a format wider than its semantic type is converted to its semantic type. Then determination is based on the type of the argument. --> ; 返却値 : isnormal マクロは、その引数が正常値である場合に限り、非ゼロの値を返します。<!-- The isnormal macro returns a nonzero value if and only if its argument has a normal value. --> ==== <!-- 7.12.3.6 The signbit macro --> signbit マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.3.6 ''The signbit macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.3.6">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 173, §7.12.3.6 ''The signbit macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int signbit(real-floating x); </syntaxhighlight> ; 説明 : signbitマクロは、引数の値の符号が負であるかどうかを判定します。<!-- The signbit macro determines whether the sign of its argument value is negative.240) --> ; 返却値 : signbitマクロは、引数の値の符号が負の場合に限り、0以外の値を返します。<!-- The signbit macro returns a nonzero value if and only if the sign of its argument value is negative. --> === <!-- 7.12.4 Trigonometric functions -->三角関数 === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.4 ''Trigonometric functions''：三角関数<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 173, §7.12.4 ''Trigonometric functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|acos関数\|acosf関数\|acosl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.4.1 The acos functions --> acos 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.4.1 ''The acos functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.4.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 173, §7.12.4.1 ''The acos functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double acos(double x); float acosf(float x); long double acosl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : acos関数は、xのアークコサインの主値を計算します。引数が区間[-1, +1]にない場合、定義域エラーが発生します。<!-- The acos functions compute the principal value of the arc cosine of x. A domain error occurs for arguments not in the interval [−1, +1]. --> ; 返却値 : acos関数は、区間[0, π]ラジアンにおけるarccos xを返します。isnanマクロでは、実装が評価型ではなく意味型でNaNをサポートしない限り、判定のための型は重要ではありません。signbitマクロは、無限大、ゼロ、NaNを含むすべての値の符号を報告する。ゼロが符号なしの場合、それは正として扱われる。<!-- The acos functions return arccos x in the interval [0, π] radians. 239)For the isnan macro, the type for determination does not matter unless the implementation supports NaNs in the evaluation type but not in the semantic type. 240)The signbit macro reports the sign of all values, including infinities, zeros, and NaNs. If zero is unsigned, it is treated as positive. --> {{Anchors\|asin関数\|asinf関数\|asinl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.4.2 The asin functions --> asin 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.4.2 ''The asin functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.4.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 174, §7.12.4.2 ''The asin functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double asin(double x); float asinf(float x); long double asinl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : asin関数は、xのアークサインの主値を計算します。引数が区間[-1, +1]にない場合、定義域エラーが発生します。<!-- The asin functions compute the principal value of the arc sine of x. A domain error occurs for arguments not in the interval [−1, +1]. --> ; 返却値 : asin関数は，区間[-π/2, +π/2]ラジアンのarcsin xを返す．<!-- The asin functions return arcsin x in the interval [−π/2, +π/2] radians. --> {{Anchors\|atan関数\|atanf関数\|atanl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.4.3 The atan functions --> atan 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.4.3 ''The atan functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.4.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 174, §7.12.4.3 ''The atan functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double atan(double x); float atanf(float x); long double atanl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : atan関数は、xのアークタンジェントの主値を計算します。<!-- The atan functions compute the principal value of the arc tangent of x. --> ; 返却値 : atan関数は，区間[-π/2, +π/2]ラジアンのarctan xを返す．<!-- The atan functions return arctan x in the interval [−π/2, +π/2] radians. --> {{Anchors\|atan2関数\|atan2f関数\|atan2l関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.4.4 The atan2 functions --> atan2 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.4.4 ''The atan2 functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.4.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 174, §7.12.4.4 ''The atan2 functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double atan2(double y, double x); float atan2f(float y, float x); long double atan2l(long double y, long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : atan2関数は、y/xのアークタンジェントの値を計算し、両方の引数の符号を使用して戻り値の象限を決定します。両方の引数がゼロの場合、定義域エラーが発生することがあります。<!-- The atan2 functions compute the value of the arc tangent of y/x, using the signs of both arguments to determine the quadrant of the return value. A domain error may occur if both arguments are zero. --> ; 返却値 : atan2関数は，区間[-π, +π]ラジアンのarctan y/xを返します。<!-- The atan2 functions return arctan y/x in the interval [−π, +π] radians. --> {{Anchors\|cos関数\|cosf関数\|cosl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.4.5 The cos functions --> cos 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.4.5 ''The cos functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.4.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 174, §7.12.4.5 ''The cos functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double cos(double x); float cosf(float x); long double cosl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : cos関数は、xの余弦（ラジアン単位）を計算します。<!-- The cos functions compute the cosine of x (measured in radians). --> ; 返却値 : cos関数はcos xを返します。<!-- The cos functions return cos x. --> {{Anchors\|sin関数\|sinf関数\|sinl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.4.6 The sin functions --> sin 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.4.6 ''The sin functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.4.6">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 175, §7.12.4.6 ''The sin functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double sin(double x); float sinf(float x); long double sinl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : sin関数は、xのサイン（ラジアン単位）を計算します。<!-- The sin functions compute the sine of x (measured in radians). --> ; 返却値 : sin関数はsin xを返します。<!-- The sin functions return sin x. --> {{Anchors\|tan関数\|tanf関数\|tanl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.4.7 The tan functions --> tan 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.4.7 ''The tan functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.4.7">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 175, §7.12.4.7 ''The tan functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double tan(double x); float tanf(float x); long double tanl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : tan関数は、xのタンジェント（ラジアン単位）を返します。<!-- The tan functions return the tangent of x (measured in radians). --> ; 返却値 : tan関数はtan xを返します。<!-- The tan functions return tan x. --> === <!-- 7.12.5 Hyperbolic functions -->双曲線関数 === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.5 ''Hyperbolic functions''：双曲線関数<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 175, §7.12.5 ''Hyperbolic functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|acosh関数\|acoshf関数\|acoshl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.5.1 The acosh functions --> acosh 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.5.1 ''The acosh functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.5.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 175, §7.12.5.1 ''The acosh functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double acosh(double x); float acoshf(float x); long double acoshl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The acosh functions compute the (nonnegative) arc hyperbolic cosine of x. A domain error occurs for arguments less than 1. --> ; 返却値 : <!-- The acosh functions return arcosh x in the interval [0, +∞]. --> {{Anchors\|asinh関数\|asinhf関数\|asinhl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.5.2 The asinh functions --> asinh 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.5.2 ''The asinh functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.5.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 175, §7.12.5.2 ''The asinh functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double asinh(double x); float asinhf(float x); long double asinhl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The asinh functions compute the arc hyperbolic sine of x. --> ; 返却値 : <!-- The asinh functions return arsinh x. --> {{Anchors\|atanh関数\|atanhf関数\|atanhl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.5.3 The atanh functions --> atanh 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.5.3 ''The atanh functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.5.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 176, §7.12.5.3 ''The atanh functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double atanh(double x); float atanhf(float x); long double atanhl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The atanh functions compute the arc hyperbolic tangent of x. A domain error occurs for arguments not in the interval [−1, +1]. A pole error may occur if the argument equals-1 or+1. --> ; 返却値 : <!-- The atanh functions return artanh x. --> {{Anchors\|cosh関数\|coshf関数\|coshl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.5.4 The cosh functions --> cosh 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.5.4 ''The cosh functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.5.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 176, §7.12.5.4 ''The cosh functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double cosh(double x); float coshf(float x); long double coshl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The cosh functions compute the hyperbolic cosine of x. A range error occurs if the magnitude of x is too large. --> ; 返却値 : <!-- The cosh functions return cosh x. --> {{Anchors\|sinh関数\|sinhf関数\|sinhl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.5.5 The sinh functions --> sinh 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.5.5 ''The sinh functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.5.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 176, §7.12.5.5 ''The sinh functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double sinh(double x); float sinhf(float x); long double sinhl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The sinh functions compute the hyperbolic sine of x. A range error occurs if the magnitude of x is too large. --> ; 返却値 : <!-- The sinh functions return sinh x. --> {{Anchors\|tanh関数\|tanhf関数\|tanhl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.5.6 The tanh functions --> tanh 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.5.6 ''The tanh functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.5.6">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 176, §7.12.5.6 ''The tanh functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double tanh(double x); float tanhf(float x); long double tanhl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The tanh functions compute the hyperbolic tangent of x. --> ; 返却値 : <!-- The tanh functions return tanh x. --> === <!-- 7.12.6 Exponential and logarithmic functions -->指数関数及び対数関数 === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6 ''Exponential and logarithmic functions''：指数関数及び対数関数<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 177, §7.12.6 ''Exponential and logarithmic functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|exp関数\|expf関数\|expl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.1 The exp functions --> exp 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.1 ''The exp functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 177, §7.12.6.1 ''The exp functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double exp(double x); float expf(float x); long double expl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The exp functions compute the base-e exponential of x. A range error occurs if the magnitude of x is too large. --> ; 返却値 : <!-- The exp functions return e --> . {{Anchors\|exp2関数\|exp2f関数\|exp2l関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.2 The exp2 functions --> exp2 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.2 ''The exp2 functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 1, §7.12.6.2 ''The exp2 functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double exp2(double x); float exp2f(float x); long double exp2l(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The exp2 functions compute the base-2 exponential of x. A range error occurs if the magnitude of x is too large. --> ; 返却値 : <!-- The exp2 functions return 2 --> . {{Anchors\|expm1関数\|expm1f関数\|expm1l関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.3 The expm1 functions --> expm1 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.3 ''The expm1 functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 1, §7.12.6.3 ''The expm1 functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double expm1(double x); float expm1f(float x); long double expm1l(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The expm1 functions compute the base-e exponential of the argument, minus 1. A range error occurs if positive x is too large.241) --> ; 返却値 : <!-- The expm1 functions return e x − 1. --> {{Anchors\|frexp関数\|frexpf関数\|frexpl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.4 The frexp functions --> frexp 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.4 ''The frexp functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 1, §7.12.6.4 ''The frexp functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double frexp(double value, int exp); float frexpf(float value, int exp); long double frexpl(long double value, int exp); 241)For small magnitude x, expm1(x) is expected to be more accurate than exp(x)-1. </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The frexp functions break a floating-point number into a normalized fraction and an integral power of 2. They store the integer in the int object pointed to by exp. --> ; 返却値 : <!-- If value is not a floating-point number or if the integral power of 2 is outside the range of int, the results are unspecified. Otherwise, the frexp functions return the value x, such that x has a magnitude in the interval [1/2, 1) or zero, and value equals x × 2exp . If value is zero, both parts of the result are zero. --> {{Anchors\|ilogb関数\|ilogbf関数\|ilogbl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.5 The ilogb functions --> ilogb 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.5 ''The ilogb functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 178, §7.12.6.5 ''The ilogb functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int ilogb(double x); int ilogbf(float x); int ilogbl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The ilogb functions extract the exponent of x as a signed int value. If x is zero they compute the value FP_ILOGB0; if x is infinite they compute the value INT_MAX; if x is a NaN they compute the value FP_ILOGBNAN; otherwise, they are equivalent to calling the corresponding logb function and casting the returned value to type int. A domain error or range error may occur if x is zero, infinite, or NaN. If the correct value is outside the range of the return type, the numeric result is unspecified and a domain error or range error may occur. --> ; 返却値 : <!-- The ilogb functions return the exponent of x as a signed int value. --> Forward references: the logb functions (7.12.6.11). {{Anchors\|ldexp関数\|ldexpf関数\|ldexpl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.6 The ldexp functions --> ldexp 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.6 ''The ldexp functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.6">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 178, §7.12.6.6 ''The ldexp functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double ldexp(double x, int exp); float ldexpf(float x, int exp); long double ldexpl(long double x, int exp); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The ldexp functions multiply a floating-point number by an integral power of 2. A range error may occur. --> ; 返却値 : <!-- The ldexp functions return x × 2 exp . --> {{Anchors\|log関数\|logf関数\|logl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.7 The log functions --> log 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.7 ''The log functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.7">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 178, §7.12.6.7 ''The log functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double log(double x); float logf(float x); long double logl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The log functions compute the base-e (natural) logarithm of x. A domain error occurs if the argument is negative. A pole error may occur if the argument is zero. --> ; 返却値 : <!-- The log functions return loge x. --> {{Anchors\|log10関数\|log10f関数\|log10l関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.8 The log10 functions --> log10 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.8 ''The log10 functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.8">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 179, §7.12.6.8 ''The log10 functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double log10(double x); float log10f(float x); long double log10l(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The log10 functions compute the base-10 (common) logarithm of x. A domain error occurs if the argument is negative. A pole error may occur if the argument is zero. --> ; 返却値 : <!-- The log10 functions return log10 x. --> {{Anchors\|log1p関数\|log1pf関数\|log1pl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.9 The log1p functions --> log1p 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.9 ''The log1p functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.9">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 179, §7.12.6.9 ''The log1p functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double log1p(double x); float log1pf(float x); long double log1pl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The log1p functions compute the base-e (natural) logarithm of 1 plus the argument.242) A domain error occurs if the argument is less than −1. A pole error may occur if the argument equals −1. --> ; 返却値 : <!-- The log1p functions return loge (1 + x). --> {{Anchors\|log2関数\|log2f関数\|log2l関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.10 The log2 functions --> log2 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.10 ''The log2 functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.10">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 179, §7.12.6.10 ''The log2 functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double log2(double x); float log2f(float x); long double log2l(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The log2 functions compute the base-2 logarithm of x. A domain error occurs if the argument is less than zero. A pole error may occur if the argument is zero. --> ; 返却値 : <!-- The log2 functions return log2 x. --> {{Anchors\|logb関数\|logbf関数\|logbl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.11 The logb functions --> logb 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.11 ''The logb functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.11">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 179, §7.12.6.11 ''The logb functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double logb(double x); float logbf(float x); long double logbl(long double x); 242)For small magnitude x, log1p(x) is expected to be more accurate than log(1 + x). </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The logb functions extract the exponent of x, as a signed integer value in floating-point format. If x is subnormal it is treated as though it were normalized; thus, for positive finite x, : <!-- ≤ x × FLT_RADIX−logb(x) < FLT_RADIX A domain error or pole error may occur if the argument is zero. --> ; 返却値 : <!-- The logb functions return the signed exponent of x. --> {{Anchors\|modf関数\|modff関数\|modfl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.6.12 The modf functions --> modf 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.12 ''The modf functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.12">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 180, §7.12.6.12 ''The modf functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double modf(double value, double iptr); float modff(float value, float iptr); long double modfl(long double value, long double iptr); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The modf functions break the argument value into integral and fractional parts, each of which has the same type and sign as the argument. They store the integral part (in floating-point format) in the object pointed to by iptr. --> ; 返却値 : <!-- The modf functions return the signed fractional part of value. --> ==== <!-- 7.12.6.13 The scalbn and scalbln functions --> The scalbn and scalbln functions ==== N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.6.13 ''The scalbn and scalbln functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.6.13">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 180, §7.12.6.13 ''The scalbn and scalbln functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double scalbn(double x, int n); float scalbnf(float x, int n); long double scalbnl(long double x, int n); double scalbln(double x, long int n); float scalblnf(float x, long int n); long double scalblnl(long double x, long int n); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The scalbn and scalbln functions compute x × FLT_RADIXn efficiently, not normally by computing FLT_RADIXn explicitly. A range error may occur. --> ; 返却値 : <!-- The scalbn and scalbln functions return x × FLT_RADIXn . --> === <!-- 7.12.7 Power and absolute-value functions -->べき乗関数及び絶対値関数 === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.7 ''Power and absolute-value functions''：べき乗関数及び絶対値関数<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.7">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 180, §7.12.7 ''Power and absolute-value functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|cbrt関数\|cbrtf関数\|cbrtl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.7.1 The cbrt functions --> cbrt 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.7.1 ''The cbrt functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.7.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 180, §7.12.7.1 ''The cbrt functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double cbrt(double x); float cbrtf(float x); long double cbrtl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The cbrt functions compute the real cube root of x. --> ; 返却値 : <!-- The cbrt functions return x 1/3 . --> {{Anchors\|fabs関数\|fabsf関数\|fabsl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.7.2 The fabs functions --> fabs 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.7.2 ''The fabs functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.7.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 181, §7.12.7.2 ''The fabs functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double fabs(double x); float fabsf(float x); long double fabsl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The fabs functions compute the absolute value of a floating-point number x. --> ; 返却値 : <!-- The fabs functions return \|x\|. --> {{Anchors\|hypot関数\|hypotf関数\|hypotl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.7.3 The hypot functions --> hypot 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.7.3 ''The hypot functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.7.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 181, §7.12.7.3 ''The hypot functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double hypot(double x, double y); float hypotf(float x, float y); long double hypotl(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The hypot functions compute the square root of the sum of the squares of x and y, without undue overflow or underflow. A range error may occur. 3 --> ; 返却値 : <!-- The hypot functions return p 2 + y 2. --> {{Anchors\|pow関数\|powf関数\|powl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.7.4 The pow functions --> pow 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.7.4 ''The pow functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.7.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 1, §7.12.7.4 ''The pow functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double pow(double x, double y); float powf(float x, float y); long double powl(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The pow functions compute x raised to the power y. A domain error occurs if x is finite and negative and y is finite and not an integer value. A range error may occur. A domain error may occur if x is zero and y is zero. A domain error or pole error may occur if x is zero and y is less than zero. --> ; 返却値 : <!-- The pow functions return x y . --> {{Anchors\|sqrt関数\|sqrtf関数\|sqrtl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.7.5 The sqrt functions --> sqrt 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.7.5 ''The sqrt functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.7.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 1, §7.12.7.5 ''The sqrt functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double sqrt(double x); float sqrtf(float x); long double sqrtl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The sqrt functions compute the nonnegative square root of x. A domain error occurs if the argument is less than zero. --> ; 返却値 : <!-- The sqrt functions return √ x. --> === <!-- 7.12.8 Error and gamma functions -->誤差関数及びガンマ関数 === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.8 ''Error and gamma functions''：誤差関数及びガンマ関数<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.8">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 182, §7.12.8 ''Error and gamma functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|erf関数\|erff関数\|erfl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.8.1 The erf functions --> erf 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.8.1 ''The erf functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.8.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 182, §7.12.8.1 ''The erf functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double erf(double x); float erff(float x); long double erfl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The erf functions compute the error function of x. --> ; 返却値 : <!-- The erf functions return erf x = √ 2 π Rx 0 e −t 2 dt. --> {{Anchors\|erfc関数\|erfcf関数\|erfcl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.8.2 The erfc functions --> erfc 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.8.2 ''The erfc functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.8.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 182, §7.12.8.2 ''The erfc functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double erfc(double x); float erfcf(float x); long double erfcl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The erfc functions compute the complementary error function of x. A range error occurs if positive x is too large. --> ; 返却値 : <!-- The erfc functions return erfc x = 1 − erf x = √ 2 π R∞ e −t 2 dt. --> {{Anchors\|lgamma関数\|lgammaf関数\|lgammal関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.8.3 The lgamma functions --> lgamma 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.8.3 ''The lgamma functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.8.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 1, §7.12.8.3 ''The lgamma functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double lgamma(double x); float lgammaf(float x); long double lgammal(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The lgamma functions compute the natural logarithm of the absolute value of gamma of x. A range error occurs if positive x is too large. A pole error may occur if x is a negative integer or zero. --> ; 返却値 : <!-- The lgamma functions return loge \|Γ(x)\|. --> {{Anchors\|tgamma関数\|tgammaf関数\|tgammal関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.8.4 The tgamma functions --> tgamma 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.8.4 ''The tgamma functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.8.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 183, §7.12.8.4 ''The tgamma functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double tgamma(double x); float tgammaf(float x); long double tgammal(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The tgamma functions compute the gamma function of x. A domain error or pole error may occur if x is a negative integer or zero. A range error occurs if the magnitude of x is too large and may occur if the magnitude of x is too small. --> ; 返却値 : <!-- The tgamma functions return Γ(x). --> === <!-- 7.12.9 Nearest integer functions -->最近接整数関数 === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.9 ''Nearest integer functions''：最近接整数関数<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.9">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 183, §7.12.9 ''Nearest integer functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|ceil関数\|ceilf関数\|ceill関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.9.1 The ceil functions --> ceil 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.9.1 ''The ceil functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.9.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 183, §7.12.9.1 ''The ceil functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double ceil(double x); float ceilf(float x); long double ceill(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The ceil functions compute the smallest integer value not less than x. --> ; 返却値 : <!-- The ceil functions return dxe, expressed as a floating-point number. --> {{Anchors\|floor関数\|floorf関数\|floorl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.9.2 The floor functions --> floor 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.9.2 ''The floor functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.9.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 183, §7.12.9.2 ''The floor functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double floor(double x); float floorf(float x); long double floorl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The floor functions compute the largest integer value not greater than x. --> ; 返却値 : <!-- The floor functions return bxc, expressed as a floating-point number. --> {{Anchors\|nearbyint関数\|nearbyintf関数\|nearbyintl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.9.3 The nearbyint functions --> nearbyint 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.9.3 ''The nearbyint functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.9.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 183, §7.12.9.3 ''The nearbyint functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double nearbyint(double x); float nearbyintf(float x); long double nearbyintl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The nearbyint functions round their argument to an integer value in floating-point format, using the current rounding direction and without raising the “inexact” floating-point exception. --> ; 返却値 : <!-- The nearbyint functions return the rounded integer value. --> {{Anchors\|rint関数\|rintf関数\|rintl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.9.4 The rint functions --> rint 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.9.4 ''The rint functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.9.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 184, §7.12.9.4 ''The rint functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double rint(double x); float rintf(float x); long double rintl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The rint functions differ from the nearbyint functions (7.12.9.3) only in that the rint functions may raise the “inexact” floating-point exception if the result differs in value from the argument. --> ; 返却値 : <!-- The rint functions return the rounded integer value. --> ==== <!-- 7.12.9.5 The lrint and llrint functions --> ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.9.5 ''The lrint and llrint functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.9.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 184, §7.12.9.5 ''The lrint and llrint functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> long int lrint(double x); long int lrintf(float x); long int lrintl(long double x); long long int llrint(double x); long long int llrintf(float x); long long int llrintl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The lrint and llrint functions round their argument to the nearest integer value, rounding according to the current rounding direction. If the rounded value is outside the range of the return type, the numeric result is unspecified and a domain error or range error may occur. --> ; 返却値 : <!-- The lrint and llrint functions return the rounded integer value. --> {{Anchors\|round関数\|roundf関数\|roundl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.9.6 The round functions --> round 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.9.6 ''The round functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.9.6">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 184, §7.12.9.6 ''The round functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double round(double x); float roundf(float x); long double roundl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The round functions round their argument to the nearest integer value in floating-point format, rounding halfway cases away from zero, regardless of the current rounding direction. --> ; 返却値 : <!-- The round functions return the rounded integer value. --> ==== <!-- 7.12.9.7 The lround and llround functions --> ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.9.7 ''The lround and llround functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.9.7">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 184, §7.12.9.7 ''The lround and llround functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> long int lround(double x); long int lroundf(float x); long int lroundl(long double x); long long int llround(double x); long long int llroundf(float x); long long int llroundl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The lround and llround functions round their argument to the nearest integer value, rounding halfway cases away from zero, regardless of the current rounding direction. If the rounded value is outside the range of the return type, the numeric result is unspecified and a domain error or range error may occur. --> ; 返却値 : <!-- The lround and llround functions return the rounded integer value. --> {{Anchors\|trunc関数\|truncf関数\|truncl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.9.8 The trunc functions --> trunc 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.9.8 ''The trunc functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.9.8">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 185, §7.12.9.8 ''The trunc functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double trunc(double x); float truncf(float x); long double truncl(long double x); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The trunc functions round their argument to the integer value, in floating format, nearest to but no larger in magnitude than the argument. --> ; 返却値 : <!-- The trunc functions return the truncated integer value. --> === <!-- 7.12.10 Remainder functions -->剰余関数 === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.10 ''Remainder functions''：剰余関数<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.10">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 185, §7.12.10 ''Remainder functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|fmod関数\|fmodf関数\|fmodl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.10.1 The fmod functions --> fmod 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.10.1 ''The fmod functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.10.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 185, §7.12.10.1 ''The fmod functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double fmod(double x, double y); float fmodf(float x, float y); long double fmodl(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The fmod functions compute the floating-point remainder of x/y. --> ; 返却値 : <!-- The fmod functions return the value x − ny, for some integer n such that, if y is nonzero, the result has the same sign as x and magnitude less than the magnitude of y. If y is zero, whether a domain error occurs or the fmod functions return zero is implementation-defined. --> {{Anchors\|remainder関数\|remainderf関数\|remainderl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.10.2 The remainder functions --> remainder 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.10.2 ''The remainder functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.10.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 185, §7.12.10.2 ''The remainder functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double remainder(double x, double y); float remainderf(float x, float y); long double remainderl(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The remainder functions compute the remainder x REM y required by IEC 60559.243) --> ; 返却値 : <!-- The remainder functions return x REM y. If y is zero, whether a domain error occurs or the functions return zero is implementation defined. --> {{Anchors\|remquo関数\|remquof関数\|remquol関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.10.3 The remquo functions --> remquo 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.10.3 ''The remquo functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.10.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 186, §7.12.10.3 ''The remquo functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double remquo(double x, double y, int quo); float remquof(float x, float y, int quo); long double remquol(long double x, long double y, int quo); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The remquo functions compute the same remainder as the remainder functions. In the object pointed to by quo they store a value whose sign is the sign of x/y and whose magnitude is congruent modulo 2 n to the magnitude of the integral quotient of x/y, where n is an implementation-defined integer greater than or equal to 3. --> ; 返却値 : <!-- The remquo functions return x REM y. If y is zero, the value stored in the object pointed to by quo is unspecified and whether a domain error occurs or the functions return zero is implementation defined. --> === <!-- 7.12.11 Manipulation functions -->実数操作関数 === N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.11 ''Manipulation functions''：実数操作関数<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.11">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 186, §7.12.11 ''Manipulation functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|copysign関数\|copysignf関数\|copysignl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.11.1 The copysign functions --> copysign 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.11.1 ''The copysign functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.11.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 186, §7.12.11.1 ''The copysign functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double copysign(double x, double y); float copysignf(float x, float y); long double copysignl(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The copysign functions produce a value with the magnitude of x and the sign of y. They produce a NaN (with the sign of y) if x is a NaN. On implementations that represent a signed zero but do not treat negative zero consistently in arithmetic operations, the copysign functions regard the sign of zero as positive. --> ; 返却値 : <!-- The copysign functions return a value with the magnitude of x and the sign of y. --> {{Anchors\|nan関数\|nanf関数\|nanl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.11.2 The nan functions --> nan 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.11.2 ''The nan functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.11.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 186, §7.12.11.2 ''The nan functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double nan(const char tagp); float nanf(const char tagp); long double nanl(const char tagp); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The nan, nanf, and nanl functions convert the string pointed to by tagp according to the following rules. The call nan("n-char-sequence") is equivalent to strtod("NAN(n-char-sequence)", (char)NULL); the call nan("") is equivalent to strtod("NAN()",(char)NULL). If tagp does not point to an n-char sequence or an empty string, the call is equivalent to strtod("NAN",(char)NULL). Calls to nanf and nanl are equivalent to the corresponding calls to strtof and strtold. --> ; 返却値 : <!-- The nan functions return a quiet NaN, if available, with content indicated through tagp. If the implementation does not support quiet NaNs, the functions return zero. --> Forward references: the strtod, strtof, and strtold functions (7.22.1.3). {{Anchors\|nextafter関数\|nextafterf関数\|nextafterl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.11.3 The nextafter functions --> nextafter 関数群 ==== N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.11.3 ''The nextafter functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.11.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 187, §7.12.11.3 ''The nextafter functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double nextafter(double x, double y); float nextafterf(float x, float y); long double nextafterl(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The nextafter functions determine the next representable value, in the type of the function, after x in the direction of y, where x and y are first converted to the type of the function.244) The nextafter functions return y if x equals y. A range error may occur if the magnitude of x is the largest finite value representable in the type and the result is infinite or not representable in the type. --> ; 返却値 : <!-- The nextafter functions return the next representable value in the specified format after x in the direction of y. --> {{Anchors\|nexttoward関数\|nexttowardf関数\|nexttowardl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.11.4 The nexttoward functions --> nexttoward 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.11.4 ''The nexttoward functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.11.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 187, §7.12.11.4 ''The nexttoward functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double nexttoward(double x, long double y); float nexttowardf(float x, long double y); long double nexttowardl(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The nexttoward functions are equivalent to the nextafter functions except that the second parameter has type long double and the functions return y converted to the type of the function if x equals y. 245) --> === <!-- 7.12.12 Maximum, minimum, and positive difference functions -->最大, 最小及び正の差関数 === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.12 ''Maximum, minimum, and positive difference functions''：最大, 最小及び正の差関数<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.12">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 187, §7.12.12 ''Maximum, minimum, and positive difference functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|fdim関数\|fdimf関数\|fdiml関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.12.1 The fdim functions --> fdim 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.12.1 ''The fdim functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.12.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 187, §7.12.12.1 ''The fdim functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double fdim(double x, double y); float fdimf(float x, float y); long double fdiml(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The fdim functions determine the positive difference between their arguments: ( x − y if x > y +0 if x ≤ y A range error may occur. --> ; 返却値 : <!-- The fdim functions return the positive difference value. --> {{Anchors\|fmax関数\|fmaxf関数\|fmaxl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.12.2 The fmax functions --> fmax 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.12.2 ''The fmax functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.12.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 188, §7.12.12.2 ''The fmax functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double fmax(double x, double y); float fmaxf(float x, float y); long double fmaxl(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The fmax functions determine the maximum numeric value of their arguments.246) --> ; 返却値 : <!-- The fmax functions return the maximum numeric value of their arguments. --> {{Anchors\|fmin関数\|fminf関数\|fminl関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.12.3 The fmin functions --> fmin 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.12.3 ''The fmin functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.12.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 188, §7.12.12.3 ''The fmin functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double fmin(double x, double y); float fminf(float x, float y); long double fminl(long double x, long double y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The fmin functions determine the minimum numeric value of their arguments.247) --> ; 返却値 : <!-- The fmin functions return the minimum numeric value of their arguments. --> === <!-- 7.12.13 Floating multiply-add -->浮動小数点乗算加算 === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.13 ''Floating multiply-add''：浮動小数点乗算加算<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.13">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 188, §7.12.13 ''Floating multiply-add'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. {{Anchors\|fma関数\|fmaf関数\|fmal関数}}<!-- ページ外からリンクしています消さないでください --> ==== <!-- 7.12.13.1 The fma functions --> fma 関数群 ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.13.1 ''The fma functions''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.13.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 188, §7.12.13.1 ''The fma functions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> double fma(double x, double y, double z); float fmaf(float x, float y, float z); long double fmal(long double x, long double y, long double z); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The fma functions compute (x × y) + z, rounded as one ternary operation: they compute the value (as if) to infinite precision and round once to the result format, according to the current rounding mode. A range error may occur. 246)NaN arguments are treated as missing data: if one argument is a NaN and the other numeric, then the fmax functions choose the numeric value. See F.10.9.2. 247)The fmin functions are analogous to the fmax functions in their treatment of NaNs. --> ; 返却値 : <!-- The fma functions return (x × y) + z, rounded as one ternary operation. --> === <!-- 7.12.14 Comparison macros --> 比較マクロ === * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.14 ''Comparison macros''：比較マクロ<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.14">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 189, §7.12.14 ''Comparison macros'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. 関係演算子と等式演算子は、数値の間の通常の数学的関係をサポートします。数値の順序付けられたペアでは、less、greater、equalのいずれかの関係が正確に真となります。関係演算子は、引数の値がNaNの場合、「invalid」という浮動小数点例外を発生させることがあります。以下のサブクラウスでは、関係演算子の静かな（浮動小数点例外を発生させない）バージョンのマクロや、「invalid」浮動小数点例外を発生させずに NaN を考慮する効率的なコードを書きやすくする他の比較マクロを提供します。本節の概要では、real-floating は、引数が実数浮動小数点型の式でなければならないことを示している。両方の引数が同じ型である必要はない。 <!-- 1 The relational and equality operators support the usual mathematical relationships between numeric values. For any ordered pair of numeric values exactly one of the relationships — less, greater, and equal — is true. Relational operators may raise the “invalid” floating-point exception when argument values are NaNs. For a NaN and a numeric value, or for two NaNs, just the unordered relationship is true.248) The following subclauses provide macros that are quiet (non floating-point exception raising) versions of the relational operators, and other comparison macros that facilitate writing efficient code that accounts for NaNs without suffering the “invalid” floating-point exception. In the synopses in this subclause, real-floating indicates that the argument shall be an expression of real floating type249) (both arguments need not have the same type).250) --> ==== <!-- 7.12.14.1 The isgreater macro --> isgreater マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.14.1 ''The isgreater macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.14.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 189, §7.12.14.1 ''The isgreater macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int isgreater(real-floating x, real-floating y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The isgreater macro determines whether its first argument is greater than its second argument. The value of isgreater(x,y) is always equal to (x)> (y); however, unlike (x)> (y), isgreater(x,y) does not raise the “invalid” floating-point exception when x and y are unordered. --> ; 返却値 : <!-- The isgreater macro returns the value of (x)> (y). --> ==== <!-- 7.12.14.2 The isgreaterequal macro --> isgreaterequal マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.14.2 ''The isgreaterequal macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.14.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 189, §7.12.14.2 ''The isgreaterequal macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int isgreaterequal(real-floating x, real-floating y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The isgreaterequal macro determines whether its first argument is greater than or equal to its second argument. The value of isgreaterequal(x,y) is always equal to (x)>= (y); however, unlike (x)>= (y), isgreaterequal(x,y) does not raise the “invalid” floating-point exception when x and y are unordered. --> ; 返却値 : <!-- The isgreaterequal macro returns the value of (x)>= (y). --> ==== <!-- 7.12.14.3 The isless macro --> isless マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.14.3 ''The isless macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.14.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 189, §7.12.14.3 ''The isless macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int isless(real-floating x, real-floating y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The isless macro determines whether its first argument is less than its second argument. The value of isless(x,y) is always equal to (x)< (y); however, unlike (x)< (y), isless(x,y) does not 248)IEC 60559 requires that the built-in relational operators raise the “invalid” floating-point exception if the operands compare unordered, as an error indicator for programs written without consideration of NaNs; the result in these cases is false. 249)If any argument is of integer type, or any other type that is not a real floating type, the behavior is undefined. 250)Whether an argument represented in a format wider than its semantic type is converted to the semantic type is unspecified. --> raise the “invalid” floating-point exception when x and y are unordered. --> ; 返却値 : <!-- The isless macro returns the value of (x) < (y). --> ==== <!-- 7.12.14.4 The islessequal macro --> islessequal マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.14.4 ''The islessequal macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.14.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 190, §7.12.14.4 ''The islessequal macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int islessequal(real-floating x, real-floating y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The islessequal macro determines whether its first argument is less than or equal to its second argument. The value of islessequal(x,y) is always equal to (x)<= (y); however, unlike (x)<= (y), islessequal(x,y) does not raise the “invalid” floating-point exception when x and y are unordered. --> ; 返却値 : <!-- The islessequal macro returns the value of (x)<= (y). --> ==== <!-- 7.12.14.5 The islessgreater macro --> islessgreater マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.14.5 ''The islessgreater macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.14.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 190, §7.12.14.5 ''The islessgreater macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int islessgreater(real-floating x, real-floating y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The islessgreater macro determines whether its first argument is less than or greater than its second argument. The islessgreater(x,y) macro is similar to (x)< (y)\|\| (x)> (y); however, islessgreater(x,y) does not raise the “invalid” floating-point exception when x and y are unordered (nor does it evaluate x and y twice). --> ; 返却値 : <!-- The islessgreater macro returns the value of (x)< (y)\|\| (x)> (y). --> ==== <!-- 7.12.14.6 The isunordered macro --> isunordered マクロ ==== * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §7.12.14.6 ''The isunordered macro''<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-7.12.14.6">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/docs/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 190, §7.12.14.6 ''The isunordered macro'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; 形式 :<syntaxhighlight lang=c> #include <math.h> int isunordered(real-floating x, real-floating y); </syntaxhighlight> ; 説明 : <!-- The isunordered macro determines whether its arguments are unordered. --> ; 返却値 : <!-- The isunordered macro returns 1 if its arguments are unordered and 0 otherwise. --> == 脚註 == <references/> == 参考文献 == * 国際標準化機構/国際電気標準会議 [https://www.iso.org/obp/ui/#iso:std:iso-iec:9899:ed-4:v1:en ISO/IEC 9899:2018(en) Information technology — Programming languages — C](2018-07-05) [[Category:C言語\|math.h]]	null	2021-09-07T00:11:26Z	[ "テンプレート:スタブ", "テンプレート:Nav", "テンプレート:Anchors", "テンプレート:Cite book" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/C%E8%A8%80%E8%AA%9E/%E6%A8%99%E6%BA%96%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%83%96%E3%83%A9%E3%83%AA/math.h
17,916	民事訴訟法第6条の2	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (意匠権等に関する訴えの管轄)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(意匠権等に関する訴えの管轄)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （意匠権等に関する訴えの管轄） ;第6条の2 : 意匠権、商標権、著作者の権利（プログラムの著作物についての著作者の権利を除く。）、出版権、著作隣接権若しくは育成者権に関する訴え又は不正競争（不正競争防止法（平成5年法律第47号）第2条第1項又は家畜遺伝資源に係る不正競争の防止に関する法律（令和2年法律第22号）第2条第3項に規定する不正競争をいう。）による営業上の利益の侵害に係る訴えについて、[[民事訴訟法第4条\|第4条]]又は[[民事訴訟法第5条\|第5条]]の規定により次の各号に掲げる裁判所が管轄権を有する場合には、それぞれ当該各号に定める裁判所にも、その訴えを提起することができる。 ::一　[[民事訴訟法第6条\|前条]]第1項第一号に掲げる裁判所（東京地方裁判所を除く。） :::東京地方裁判所 ::二　前条第1項第二号に掲げる裁判所（大阪地方裁判所を除く。） :::大阪地方裁判所 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第6条\|第6条]]<br>（特許権等に関する訴え等の管轄） \|[[民事訴訟法第7条\|第7条]]<br>（併合請求における管轄） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|006の2]]	null	2023-01-02T02:31:24Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC6%E6%9D%A1%E3%81%AE2
17,917	民事訴訟法第10条の2	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (管轄裁判所の特例) 2011年改正において新設。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(管轄裁判所の特例)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2011年改正において新設。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （管轄裁判所の特例） ;第10条の2 : [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-1\|前節]]の規定により日本の裁判所が管轄権を有する訴えについて、この法律の他の規定又は他の法令の規定により管轄裁判所が定まらないときは、その訴えは、最高裁判所規則で定める地を管轄する裁判所の管轄に属する。 ==解説== 2011年改正において新設。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第10条\|第10条]]<br>（管轄裁判所の指定） \|[[民事訴訟法第11条\|第11条]]<br>（管轄の合意） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|010の2]] [[category:民事訴訟法 2011年改正\|010の2]]	null	2023-01-02T02:33:08Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC10%E6%9D%A1%E3%81%AE2
17,918	民事訴訟法第13条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (専属管轄の場合の適用除外等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(専属管轄の場合の適用除外等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （専属管轄の場合の適用除外等） ;第13条 # [[民事訴訟法第4条\|第4条]]第1項、[[民事訴訟法第5条\|第5条]]、[[民事訴訟法第6条\|第6条]]第2項、[[民事訴訟法第6条の2\|第6条の2]]、[[民事訴訟法第7条\|第7条]]及び前二条【[[民事訴訟法第11条\|第11条]]、[[民事訴訟法第12条\|第12条]]】の規定は、訴えについて法令に専属管轄の定めがある場合には、適用しない。 # 特許権等に関する訴えについて、第7条又は前二条の規定によれば第6条第1項各号に定める裁判所が管轄権を有すべき場合には、前項の規定にかかわらず、第7条又は前二条の規定により、その裁判所は、管轄権を有する。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第12条\|第12条]]<br>（応訴管轄） \|[[民事訴訟法第14条\|第14条]]<br>（職権証拠調べ） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|013]]	null	2023-01-02T02:34:06Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC13%E6%9D%A1
17,919	民事訴訟法第299条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (第一審の管轄違いの主張の制限)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(第一審の管轄違いの主張の制限)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （第一審の管轄違いの主張の制限） ;第299条 # 控訴審においては、当事者は、第一審裁判所が管轄権を有しないことを主張することができない。ただし、専属管轄（当事者が[[民事訴訟法第11条\|第11条]]の規定により合意で定めたものを除く。）については、この限りでない。 # 前項の第一審裁判所が[[民事訴訟法第6条\|第6条]]第1項各号に定める裁判所である場合において、当該訴訟が同項の規定により他の裁判所の専属管轄に属するときは、前項ただし書の規定は、適用しない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-1\|第1章控訴]]<br> \|[[民事訴訟法第298条\|第298条]]<br>（第一審の訴訟行為の効力等） \|[[民事訴訟法第300条\|第300条]]<br>（反訴の提起等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|299]]	null	2023-01-03T00:27:50Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC299%E6%9D%A1
17,920	民事訴訟法第22条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (移送の裁判の拘束力等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(移送の裁判の拘束力等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （移送の裁判の拘束力等） ;第22条 # 確定した移送の裁判は、移送を受けた裁判所を拘束する。 # 移送を受けた裁判所は、更に事件を他の裁判所に移送することができない。 # 移送の裁判が確定したときは、訴訟は、初めから移送を受けた裁判所に係属していたものとみなす。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第21条\|第21条]]<br>（即時抗告） \|[[民事訴訟法第23条\|第23条]]<br>（裁判官の除斥） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|022]]	null	2023-01-02T02:37:56Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC22%E6%9D%A1
17,921	民事訴訟法第20条の2	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (特許権等に関する訴え等に係る訴訟の移送)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(特許権等に関する訴え等に係る訴訟の移送)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （特許権等に関する訴え等に係る訴訟の移送） ;第20条の2 # [[民事訴訟法第6条\|第6条]]第1項各号に定める裁判所は、特許権等に関する訴えに係る訴訟が同項の規定によりその管轄に専属する場合においても、当該訴訟において審理すべき専門技術的事項を欠くことその他の事情により著しい損害又は遅滞を避けるため必要があると認めるときは、申立てにより又は職権で、訴訟の全部又は一部を[[民事訴訟法第4条\|第4条]]、[[民事訴訟法第5条\|第5条]]若しくは[[民事訴訟法第11条\|第11条]]の規定によれば管轄権を有すべき地方裁判所又は[[民事訴訟法第19条\|第19条]]第1項の規定によれば移送を受けるべき地方裁判所に移送することができる。 # 東京高等裁判所は、第6条第3項の控訴が提起された場合において、その控訴審において審理すべき専門技術的事項を欠くことその他の事情により著しい損害又は遅滞を避けるため必要があると認めるときは、申立てにより又は職権で、訴訟の全部又は一部を大阪高等裁判所に移送することができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第20条\|第20条]]<br>（専属管轄の場合の移送の制限） \|[[民事訴訟法第21条\|第21条]]<br>（即時抗告） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|020の2]]	null	2023-01-02T02:37:18Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC20%E6%9D%A1%E3%81%AE2
17,922	民事訴訟法第274条	法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則 (反訴の提起に基づく移送)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(反訴の提起に基づく移送)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞民事訴訟規則	[[法学]]＞[[民事法]]＞民事訴訟法＞[[コンメンタール民事訴訟規則\|民事訴訟規則]] ==条文== （反訴の提起に基づく移送） ;第274条 # 被告が反訴で地方裁判所の管轄に属する請求をした場合において、相手方の申立てがあるときは、簡易裁判所は、決定で、本訴及び反訴を地方裁判所に移送しなければならない。この場合においては、[[民事訴訟法第22条\|第22条]]の規定を準用する。 # 前項の決定に対しては、不服を申し立てることができない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-8\|第8章簡易裁判所の訴訟手続に関する特則]]<br> \|[[民事訴訟法第273条\|第273条]]<br>（任意の出頭による訴えの提起等） \|[[民事訴訟法第275条\|第275条]]<br>（訴え提起前の和解） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|274]]	null	2023-01-02T23:21:10Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC274%E6%9D%A1
17,923	C言語/データ型と変数	変数とはデータを格納しておく領域、またはその個々の領域に付けられた識別子のことです。変数はふつうメモリ上に確保され、値を代入したり参照したりすることができます。 C言語で使える「変数」の値は、かならずしも数値でなくてもよく、文字列でもかまいません。しかし、文字列を変数の値に使うにあたっては、文字数の管理など煩雑な事項が多いので、当面は、数値を入れられた変数をあつかいます。変数を使用する手順は以下のとおりです。変数の宣言の形式はとなります。記憶域クラス指定子と型修飾子はそれぞれ省略できます。また記憶域クラス指定子、型修飾子、型指定子の順序はこの通りでなくてもかまいません。記憶域クラス指定子、型修飾子、型指定子については後述します。また、変数の宣言と同時に初期化することもできます。同じ型の変数は「,(コンマ)」で区切って一行で宣言できます。変数にデータを格納することを代入と呼びます。代入の形式はとなります。「=」は代入演算子と呼ばれ、左辺の変数の識別子が指す変数に右辺の式の値を代入します。数学における等号とは異なるので注意してください。式とは定数、変数、関数の返却値などを演算子を使って結合したものです。変数と式のデータ型が異なる場合、式のデータ型を変数のデータ型に自動的に変換する(暗黙の型変換)。その際、変数のデータ型が式のデータ型より小さい場合、文字型又は整数型同士の場合、上位ビットが切り捨てられ、変数が文字型又は整数型で式が浮動小数点型の場合、小数点以下切捨てとなり、浮動小数点型同士の場合、精度が落ちる。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "変数とはデータを格納しておく領域、またはその個々の領域に付けられた識別子のことです。変数はふつうメモリ上に確保され、値を代入したり参照したりすることができます。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "C言語で使える「変数」の値は、かならずしも数値でなくてもよく、文字列でもかまいません。しかし、文字列を変数の値に使うにあたっては、文字数の管理など煩雑な事項が多いので、当面は、数値を入れられた変数をあつかいます。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "変数を使用する手順は以下のとおりです。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "変数の宣言の形式は", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "となります。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "記憶域クラス指定子と型修飾子はそれぞれ省略できます。また記憶域クラス指定子、型修飾子、型指定子の順序はこの通りでなくてもかまいません。記憶域クラス指定子、型修飾子、型指定子については後述します。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "また、変数の宣言と同時に初期化することもできます。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "同じ型の変数は「,(コンマ)」で区切って一行で宣言できます。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "変数にデータを格納することを代入と呼びます。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "代入の形式は", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "となります。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "「=」は代入演算子と呼ばれ、左辺の変数の識別子が指す変数に右辺の式の値を代入します。数学における等号とは異なるので注意してください。式とは定数、変数、関数の返却値などを演算子を使って結合したものです。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "変数と式のデータ型が異なる場合、式のデータ型を変数のデータ型に自動的に変換する(暗黙の型変換)。その際、変数のデータ型が式のデータ型より小さい場合、文字型又は整数型同士の場合、上位ビットが切り捨てられ、変数が文字型又は整数型で式が浮動小数点型の場合、小数点以下切捨てとなり、浮動小数点型同士の場合、精度が落ちる。", "title": "データ型と変数の基本" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "", "title": "データ型と変数の基本" } ]	null	{{Nav}} == データ型と変数の基本 == {{See also\|C言語/基礎知識#データ型と変数の基本}} 変数とはデータを格納しておく領域、またはその個々の領域に付けられた識別子のことです。変数はふつうメモリ上に確保され、値を代入したり参照したりすることができます。 C言語で使える「変数」の値は、かならずしも数値でなくてもよく、文字列でもかまいません。しかし、文字列を変数の値に使うにあたっては、文字数の管理など煩雑な事項が多いので、当面は、数値を入れられた変数をあつかいます。変数を使用する手順は以下のとおりです。 # 変数の使用を宣言する（必要ならば変数に初期値を与えること＝初期化もできます）。 # 変数へ値を代入します。 # 変数の値を参照します。変数の宣言の形式は <syntaxhighlight lang="C"> 記憶域クラス指定子opt 型修飾子opt 型指定子変数の識別子; </syntaxhighlight> となります。記憶域クラス指定子と型修飾子はそれぞれ省略できます。また記憶域クラス指定子、型修飾子、型指定子の順序はこの通りでなくてもかまいません。記憶域クラス指定子、型修飾子、型指定子については後述します。また、変数の宣言と同時に初期化することもできます。 <syntaxhighlight lang="C"> //例 int型の変数を宣言し、0で初期化します。 int main(void) { int i=0; } </syntaxhighlight> 同じ型の変数は「,（コンマ）」で区切って一行で宣言できます。 <syntaxhighlight lang="C"> //例 int型の変数i, j, kを一行で宣言します。 int main(void) { int i, j, k; } </syntaxhighlight> === 代入 === 変数にデータを格納することを代入と呼びます。代入の形式は <syntaxhighlight lang="C"> 変数名 = 式; </syntaxhighlight> となります。「=」は代入演算子と呼ばれ、左辺の変数の識別子が指す変数に右辺の式の値を代入します。数学における等号とは異なるので注意してください。式とは定数、変数、関数の返却値などを演算子を使って結合したものです。変数と式のデータ型が異なる場合、式のデータ型を変数のデータ型に自動的に変換する（暗黙の型変換）。その際、変数のデータ型が式のデータ型より小さい場合、文字型又は整数型同士の場合、上位ビットが切り捨てられ<ref>『JISX3010:2003』p.32「6.3.1.3 符号付き整数型及び符号無し整数型」</ref>、変数が文字型又は整数型で式が浮動小数点型の場合、小数点以下切捨てとなり<ref>『JISX3010:2003』p.32「6.3.1.4 浮動小数点型及び整数型」</ref>、浮動小数点型同士の場合、精度が落ちる<ref>『JISX3010:2003』p.32「6.3.1.5 浮動小数点型」</ref>。 == 脚註 == <references/> == 参考文献 == * 国際標準化機構/国際電気標準会議 [https://www.iso.org/obp/ui/#iso:std:iso-iec:9899:ed-4:v1:en ISO/IEC 9899:2018(en) Information technology — Programming languages — C](2018-07-05) * 日本工業標準調査会（当時、現：日本産業標準調査会）『JISX3010 プログラム言語Ｃ』2003年12月20日改正 [[カテゴリ:C言語\|てたとへんすう]]	null	2021-08-28T08:30:53Z	[ "テンプレート:See also", "テンプレート:Nav" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/C%E8%A8%80%E8%AA%9E/%E3%83%87%E3%83%BC%E3%82%BF%E5%9E%8B%E3%81%A8%E5%A4%89%E6%95%B0
17,924	C言語/演算子と式	演算子とは演算の内容を指示する記号です。式とは定数、変数、関数の返却値などを演算子を使って結合したものです。演算子には優先順位があります。次の表の優先順位は、その演算子の優先順位を表しています。演算子は優先順位が高いものから評価されます。例えば「1+23」の場合は、「4.加減演算子」より「3.乗除演算子」の方が優先順位が高いので、「3.乗除演算子」が先に評価され、値は「7」となります。演算子には結合規則(結合性)があります。次の表の結合規則は、「→(左から右、左結合)」と「←(右から左、右結合)」とで結合の方向を表しています。演算子の優先順位が同じ優先順位の場合は、結合規則の方向に演算が行われます。例えば「a=b=1」の場合は、「14.代入演算子」は「←(右から左、右結合)」なので「b=1」が先に行われ、aとbの値はともに「1」となります。数学と同様に()で囲むことにより優先させることができます。オペランドとは、演算子が操作を行う対象のことであり、定数、変数、関数の返却値、及びオペランドと演算子の組み合わせなどがオペランドとなりえます。オペランドのデーター型は、より大きなオペランドのデーター型に変換されます(暗黙の型変換)。算術演算子とは加減乗除などの算術的な計算を行う演算子です。算術演算子には、加法を指示する+、減法を指示する-、乗法を指示する、除法を指示する/および剰余を指示する%があり、また、-は符号の反転を指示するためにも用いられる。代入演算子とは代入を指示する演算子です。代入演算子には右辺の値を左辺が指す変数へそのまま代入するように指示する=があります。比較演算子とは、左辺と右辺の比較を指示する演算子です。比較演算子は左辺が右辺と比較して、「<(より小さい)」、「>(より大きい)」「<=(以下)」「>=(以上)」「==(等しい)」「!=(等しくない)」の場合は真(1)を、それ以外の場合は偽(0)を、値として返す。 C99で、true や false など論理値定数とのbool(論理型)が追加されました。論理演算子とは、論理値の計算を指示する演算子です。論理演算子には否定を指示する!、論理積を指示する&&、論理和を指示する\|\|があります。否定とは論理値の真と偽を入れ替えることを表す。論理積とは左右両方の論理値がともに真であるときのみ真(1)を、それ以外は偽(0)を値として返す。論理和とは左右両方の論理値のうちいずれか一方でも真であるとき真(1)を、それ以外は偽(0)を値として返す。 &&演算子と\|\|演算子とは、短絡評価を行う。短絡評価とは、第1オペランドの値でその式の値が決まるとき、第2オペランドを評価しないことです。 &&演算子は第1オペランドの値が偽(0)の時、第2オペランドを評価しません。 \|\|演算子は第1オペランドの値が真(0以外)の時、第2オペランドを評価しません。短絡評価は、第2オペランドに副作用を伴う式を指定したとき、特に注意が必要です。つまり、第2オペランドに関数呼び出しの式を指定して、短絡評価が行われた時、その関数呼び出しは実行されません。 C言語には、排他的論理和の論理演算子は定義されていません。しかし、排他的論理和は、否定・論理積・論理和を用いて次のように記述できます。排他的論理和とは、2つの論理値のいずれかただ1つのみが真であるとき真(1)を、それ以外は偽(0)を値として返す。増分及び減分演算子とは、変数の値に1を加えたり、1を引いたりすることを指示する演算子です。増分及び減分演算子には、それぞれ後置演算子と前置演算子とがあります。後置演算子は変数の値を返した後に、増減を行う。前置演算子は変数の値を返す前に、増減を行う。増分及び減分演算子を単独で用いた場合、後置と前置との結果に違いはありません。ただし、増分及び減分演算子を代入演算子とともに用いた場合、後置と前置との結果に違いがあります。 ISO/IEC 9899:2017§6.5.2.5 Compound literals 括弧で囲まれた型名の後に、ブレースで囲まれた初期化子並び( initializer lists )を続けた後置式( postfix expression)は、複合リテラル(ふくごう- 、Compound literals)です。複合リテラルは、初期化子並びで与えられる値を持つ名前のないオブジェクトを与えます。型名が未知のサイズの配列を指定している場合、そのサイズは初期化子並びによって決定され、複合リテラルの型は完成した配列の型になります。それ以外の場合(型名がオブジェクト型を指定している場合)は,型名で指定された型が複合リテラルの型となります。いずれの場合も結果は左辺値です。複合リテラルの値は、初期化子並びで初期化された無名のオブジェクトの値です。複合リテラルが関数本体の外にある場合、そのオブジェクトは静的な保存期間を持ちますが、そうでない場合は、囲んでいるブロックに関連付けられた自動保存期間を持ちます。初期化子並びに関するすべての意味的規則は、複合リテラルにも適用されます。文字列リテラル、およびconst修飾された型を持つ複合リテラルは、異なるオブジェクトを指定する必要はありません。関数の引数に定数として構造体を渡したいとき、変数を宣言して値を代入し、それを渡す必要があります。 sizeof演算子とは、オペランドの大きさ(バイト数: 型は size_t)を返す演算子です。 sizeof演算子はオペランドの大きさをバイト数で返す。 _Alignof演算子とは、オペランドのアラインメント要件(バイト数: 型は size_t)を返す演算子です。 _Alignof演算子はオペランドのアラインメント要件をバイト数で返す。 _Alignof演算子のオペランドには(sizeof演算子と異なり)式を指定できません。 <stdalign.h>ヘッダファイルが標準に追加された。実行例(環境: Intel Xeon Processor (Cascadelake) 上の FreeBSD 13.0-STABLE #0 stable/13-6e405dd9e x clang version 11.0.1/llvmorg-11.0.1-0-g43ff75f2c3fe) キャスト演算子とは、式の値を指定された型に型変換した値を返す演算子です。型キャストとは、式の値を指定されたデーター型に変換します(明示的な型変換)。各オペランドは整数型をもたなければなりません。 <<演算子の結果は、左オペランドを右オペランド分左にシフトした値です。 >>演算子の結果は、左オペランドを右オペランド分右にシフトした値です。 ~演算子は右オペランドの各ビットを0なら1へ1なら0へ反転します。右オペランドは整数型をもたなければなりません。 2項&演算子の結果は、オペランドのビット単位の論理積です。つまり、対応するビットが両方ともセットされている場合ビットをセットし、それ以外の場合ビットをセットしません。各オペランドの型は、整数型でなければなりません。 ^演算子の結果は、オペランドのビット単位の排他的論理和です。つまり、対応するビットのいずれか一方だけがセットされている場合ビットをセットし、それ以外の場合ビットをセットしません。各オペランドの型は、整数型でなければなりません。 \|演算子の結果は、オペランドのビット単位の論理和です。つまり、対応するビットの少なくとも一方がセットされている場合ビットをセットし、それ以外の場合ビットをセットしません。各オペランドの型は、整数型でなければなりません。条件演算子は、式1が0と比較して等しい場合式2を評価し、等しくない場合式3を評価します。式2または式3の値を結果とします。次のようなif文は、条件演算子を用いて、次のように書き換えることができます。 ↓ 形式E1 op= E2の複合代入は、左辺値E1がただ一回だけ評価される点を除いて、単純代入式E1 = E1 op (E2)と同じとします。次のような代入文は、複合代入を用いて、次のように書き換えることができます。コンマ演算子は、左オペランドをボイド式として評価し、次に右オペランドを評価しそれを結果として返す。 N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 § Annex A (informative) Language syntax summary から、§6.5 Expressions:式に関連した部分を抜粋しました。トークンはリンクになっています。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "演算子とは演算の内容を指示する記号です。式とは定数、変数、関数の返却値などを演算子を使って結合したものです。", "title": "演算子と式の基本" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "演算子には優先順位があります。次の表の優先順位は、その演算子の優先順位を表しています。演算子は優先順位が高いものから評価されます。例えば「1+23」の場合は、「4.加減演算子」より「3.乗除演算子」の方が優先順位が高いので、「3.乗除演算子」が先に評価され、値は「7」となります。", "title": "演算子と式の基本" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "演算子には結合規則(結合性)があります。次の表の結合規則は、「→(左から右、左結合)」と「←(右から左、右結合)」とで結合の方向を表しています。演算子の優先順位が同じ優先順位の場合は、結合規則の方向に演算が行われます。例えば「a=b=1」の場合は、「14.代入演算子」は「←(右から左、右結合)」なので「b=1」が先に行われ、aとbの値はともに「1」となります。", "title": "演算子と式の基本" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "数学と同様に()で囲むことにより優先させることができます。", "title": "演算子と式の基本" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "オペランドとは、演算子が操作を行う対象のことであり、定数、変数、関数の返却値、及びオペランドと演算子の組み合わせなどがオペランドとなりえます。", "title": "演算子と式の基本" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "オペランドのデーター型は、より大きなオペランドのデーター型に変換されます(暗黙の型変換)。", "title": "演算子と式の基本" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "算術演算子とは加減乗除などの算術的な計算を行う演算子です。算術演算子には、加法を指示する+、減法を指示する-、乗法を指示する、除法を指示する/および剰余を指示する%があり、また、-は符号の反転を指示するためにも用いられる。代入演算子とは代入を指示する演算子です。代入演算子には右辺の値を左辺が指す変数へそのまま代入するように指示する=があります。", "title": "算術演算子と代入演算子" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "比較演算子とは、左辺と右辺の比較を指示する演算子です。比較演算子は左辺が右辺と比較して、「<(より小さい)」、「>(より大きい)」「<=(以下)」「>=(以上)」「==(等しい)」「!=(等しくない)」の場合は真(1)を、それ以外の場合は偽(0)を、値として返す。", "title": "比較演算子" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "C99で、true や false など論理値定数とのbool(論理型)が追加されました。", "title": "比較演算子" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "論理演算子とは、論理値の計算を指示する演算子です。論理演算子には否定を指示する!、論理積を指示する&&、論理和を指示する\|\|があります。", "title": "論理演算子" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "否定とは論理値の真と偽を入れ替えることを表す。論理積とは左右両方の論理値がともに真であるときのみ真(1)を、それ以外は偽(0)を値として返す。論理和とは左右両方の論理値のうちいずれか一方でも真であるとき真(1)を、それ以外は偽(0)を値として返す。", "title": "論理演算子" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "&&演算子と\|\|演算子とは、短絡評価を行う。短絡評価とは、第1オペランドの値でその式の値が決まるとき、第2オペランドを評価しないことです。 &&演算子は第1オペランドの値が偽(0)の時、第2オペランドを評価しません。 \|\|演算子は第1オペランドの値が真(0以外)の時、第2オペランドを評価しません。短絡評価は、第2オペランドに副作用を伴う式を指定したとき、特に注意が必要です。つまり、第2オペランドに関数呼び出しの式を指定して、短絡評価が行われた時、その関数呼び出しは実行されません。", "title": "論理演算子" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "C言語には、排他的論理和の論理演算子は定義されていません。しかし、排他的論理和は、否定・論理積・論理和を用いて次のように記述できます。", "title": "論理演算子" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "排他的論理和とは、2つの論理値のいずれかただ1つのみが真であるとき真(1)を、それ以外は偽(0)を値として返す。", "title": "論理演算子" }, { "paragraph_id": 14, "tag": "p", "text": "増分及び減分演算子とは、変数の値に1を加えたり、1を引いたりすることを指示する演算子です。増分及び減分演算子には、それぞれ後置演算子と前置演算子とがあります。後置演算子は変数の値を返した後に、増減を行う。前置演算子は変数の値を返す前に、増減を行う。", "title": "増分及び減分演算子" }, { "paragraph_id": 15, "tag": "p", "text": "増分及び減分演算子を単独で用いた場合、後置と前置との結果に違いはありません。", "title": "増分及び減分演算子" }, { "paragraph_id": 16, "tag": "p", "text": "ただし、増分及び減分演算子を代入演算子とともに用いた場合、後置と前置との結果に違いがあります。", "title": "増分及び減分演算子" }, { "paragraph_id": 17, "tag": "p", "text": "ISO/IEC 9899:2017§6.5.2.5 Compound literals", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 18, "tag": "p", "text": "括弧で囲まれた型名の後に、ブレースで囲まれた初期化子並び( initializer lists )を続けた後置式( postfix expression)は、複合リテラル(ふくごう- 、Compound literals)です。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 19, "tag": "p", "text": "複合リテラルは、初期化子並びで与えられる値を持つ名前のないオブジェクトを与えます。型名が未知のサイズの配列を指定している場合、そのサイズは初期化子並びによって決定され、複合リテラルの型は完成した配列の型になります。それ以外の場合(型名がオブジェクト型を指定している場合)は,型名で指定された型が複合リテラルの型となります。いずれの場合も結果は左辺値です。複合リテラルの値は、初期化子並びで初期化された無名のオブジェクトの値です。複合リテラルが関数本体の外にある場合、そのオブジェクトは静的な保存期間を持ちますが、そうでない場合は、囲んでいるブロックに関連付けられた自動保存期間を持ちます。初期化子並びに関するすべての意味的規則は、複合リテラルにも適用されます。文字列リテラル、およびconst修飾された型を持つ複合リテラルは、異なるオブジェクトを指定する必要はありません。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 20, "tag": "p", "text": "関数の引数に定数として構造体を渡したいとき、変数を宣言して値を代入し、それを渡す必要があります。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 21, "tag": "p", "text": "sizeof演算子とは、オペランドの大きさ(バイト数: 型は size_t)を返す演算子です。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 22, "tag": "p", "text": "sizeof演算子はオペランドの大きさをバイト数で返す。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 23, "tag": "p", "text": "_Alignof演算子とは、オペランドのアラインメント要件(バイト数: 型は size_t)を返す演算子です。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 24, "tag": "p", "text": "_Alignof演算子はオペランドのアラインメント要件をバイト数で返す。 _Alignof演算子のオペランドには(sizeof演算子と異なり)式を指定できません。 <stdalign.h>ヘッダファイルが標準に追加された。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 25, "tag": "p", "text": "実行例(環境: Intel Xeon Processor (Cascadelake) 上の FreeBSD 13.0-STABLE #0 stable/13-6e405dd9e x clang version 11.0.1/llvmorg-11.0.1-0-g43ff75f2c3fe)", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 26, "tag": "p", "text": "キャスト演算子とは、式の値を指定された型に型変換した値を返す演算子です。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 27, "tag": "p", "text": "型キャストとは、式の値を指定されたデーター型に変換します(明示的な型変換)。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 28, "tag": "p", "text": "各オペランドは整数型をもたなければなりません。 <<演算子の結果は、左オペランドを右オペランド分左にシフトした値です。 >>演算子の結果は、左オペランドを右オペランド分右にシフトした値です。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 29, "tag": "p", "text": "~演算子は右オペランドの各ビットを0なら1へ1なら0へ反転します。右オペランドは整数型をもたなければなりません。 2項&演算子の結果は、オペランドのビット単位の論理積です。つまり、対応するビットが両方ともセットされている場合ビットをセットし、それ以外の場合ビットをセットしません。各オペランドの型は、整数型でなければなりません。 ^演算子の結果は、オペランドのビット単位の排他的論理和です。つまり、対応するビットのいずれか一方だけがセットされている場合ビットをセットし、それ以外の場合ビットをセットしません。各オペランドの型は、整数型でなければなりません。 \|演算子の結果は、オペランドのビット単位の論理和です。つまり、対応するビットの少なくとも一方がセットされている場合ビットをセットし、それ以外の場合ビットをセットしません。各オペランドの型は、整数型でなければなりません。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 30, "tag": "p", "text": "条件演算子は、式1が0と比較して等しい場合式2を評価し、等しくない場合式3を評価します。式2または式3の値を結果とします。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 31, "tag": "p", "text": "次のようなif文は、条件演算子を用いて、次のように書き換えることができます。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 32, "tag": "p", "text": "↓", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 33, "tag": "p", "text": "形式E1 op= E2の複合代入は、左辺値E1がただ一回だけ評価される点を除いて、単純代入式E1 = E1 op (E2)と同じとします。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 34, "tag": "p", "text": "次のような代入文は、複合代入を用いて、次のように書き換えることができます。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 35, "tag": "p", "text": "コンマ演算子は、左オペランドをボイド式として評価し、次に右オペランドを評価しそれを結果として返す。", "title": "その他の演算子" }, { "paragraph_id": 36, "tag": "p", "text": "N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 § Annex A (informative) Language syntax summary から、§6.5 Expressions:式に関連した部分を抜粋しました。トークンはリンクになっています。", "title": "式に関する構文の抜粋" } ]	null	{{Nav}} == 演算子と式の基本 == {{Wikipedia\|結合法則#プログラミング言語\|結合法則}} 演算子とは演算の内容を指示する記号です。式とは定数、変数、関数の返却値などを演算子を使って結合したものです。演算子には優先順位があります。次の表の優先順位は、その演算子の優先順位を表しています。演算子は優先順位が高いものから評価されます。例えば「1+23」の場合は、「4.加減演算子」より「3.乗除演算子」の方が優先順位が高いので、「3.乗除演算子」が先に評価され、値は「7」となります。演算子には結合規則（結合性）があります。次の表の結合規則は、「→（左から右、左結合）」と「←（右から左、右結合）」とで結合の方向を表しています。演算子の優先順位が同じ優先順位の場合は、結合規則の方向に演算が行われます。例えば「a=b=1」の場合は、「14.代入演算子」は「←（右から左、右結合）」なので「b=1」が先に行われ、aとbの値はともに「1」となります。数学と同様に()で囲むことにより優先させることができます。オペランドとは、演算子が操作を行う対象のことであり、定数、変数、関数の返却値、及びオペランドと演算子の組み合わせなどがオペランドとなりえます。オペランドのデータ型は、より大きなオペランドのデータ型に変換されます（暗黙の型変換）<ref>『ISO/IEC 9899:2011』p.39「6.3.1.8 Usual arithmetic conversions」</ref><ref>『JISX3010:2003』p.33「6.3.1.8 通常の算術型変換」</ref>。 {\|class="wikitable" \|+ 演算子の優先順位と結合規則 \|- style="position:sticky;top:0" ! 優先順位 !! 演算子の種類 !! 演算子 !! 演算子の名称 !! 意味 !! 結合規則 \|- \| rowspan="7" \| 1.後置式 \|\| [[C言語/配列\|配列の添字付け]] \|\| [] \|\| 添字演算子[] \|\| \|配列オブジェクトの要素の添字による指定。 \|\| rowspan="7"\|→ \|- \|[[C言語/関数\|関数呼び出し]] \|\| () \|\| 関数呼び出し \|\| 関数呼び出し。 \|- \|rowspan="2" \| [[C言語/構造体\|構造体]]及び[[C言語/共用体\|共用体]]のメンバー \|\| . \|\| .演算子 \|\| 構造体又は共用体オブジェクトの一つのメンバー。 \|- \| -> \|\| ->演算子 \|\| 構造体又は共用体オブジェクトの一つのメンバー。 \|- \|rowspan="2" \| [[#増分及び減分演算子\|後置増分及び後置減分演算子]] \|\| ++ \|\| 後置++演算子 \|\| 左オペランドが指す変数の値を返した後、その変数の値に1を加えます。 \|- \| -- \|\| 後置--演算子 \|\| 左オペランドが指す変数の値を返した後、その変数の値から1を引く。 \|- \| [[#複合リテラル\|複合リテラル]] \|\| (型名){初期化子並び} \|\| 複合リテラル \|\| 初期化子並びで与えられる値を持つ名前のないオブジェクト \|- \| rowspan="11" \| 2.単項演算子<br>キャスト演算子 \|\| rowspan="2" \| [[#増分及び減分演算子\|前置増分及び前置減分演算子]] \|\| ++ \|\| 前置++演算子 \|\| 右オペランドが指す変数の値に1を加え、その変数の値を返す。 \|\| rowspan="10"\|← \|- \| -- \|\| 前置--演算子 \|\| 右オペランドが指す変数の値から1を引き、その変数の値を返す。 \|- \| rowspan="2" \| [[C言語/ポインタ\|アドレスおよび間接演算子]] \|\| & \|\| 単項&演算子 \|\| 右オペランドのアドレスを返す。 \|- \|\| \|\| 単項演算子 \|\| 右オペランドの間接参照を表す。 \|- \|rowspan="2" \| [[#算術演算子と代入演算子\|単項算術演算子]] \|\| + \|\| 単項+演算子 \|\| 右オペランドの値 \|- \| - \|\| 単項-演算子 \|\| 右オペランドの符号を反転した値 \|- \| [[#ビット単位の演算子\|単項算術演算子]] \|\| ~ \|\| ~演算子 \|\| 右オペランドのビット単位の補数 \|- \| [[#論理演算子\|単項算術演算子]] \|\| ! \|\| 論理否定演算子! \|\| 右オペランドの否定<br>(右オペランドの値を0と比較し、等しい場合は1、等しくない場合は0) \|- \| [[#sizeof演算子\|sizeof演算子]] \|\| sizeof(型名)<hr>sizeof(式) \|\| sizeof演算子 \|\| オペランドの大きさ（バイト数） \|- \| [[#Alignof演算子\|_Alignof演算子]] \|\| _Alignof(型名) \|\| _Alignof演算子 \|\| オペランドのアライメント要件（バイト数） \|- \| [[#キャスト演算子\|キャスト演算子]] \|\| (データ型)式 \|\| キャスト演算子 \|\| 式の値を指定された型に型変換した値を返す。 \|- \| rowspan="3" \| 3.乗除演算子 \|\| rowspan="3" \| [[#算術演算子と代入演算子\|乗除演算子]] \|\| \|\| 2項演算子 \|\| 左右オペランドの積 \|\| rowspan="18" \| → \|- \| / \|\| 2項/演算子 \|\| 左オペランドを右オペランドで除した商<br>右オペランドの値が0の場合、その動作は未定義です。<br>左右オペランドが整数型の場合、商の小数部は切り捨てられます。 \|- \| % \|\| 2項%演算子 \|\| 左オペランドを右オペランドで除した剰余<br>右オペランドの値が0の場合、その動作は未定義です。<br>左右オペランドは整数型でなければなりません。 \|- \| rowspan="2" \| 4.加減演算子 \|\| rowspan="2" \| [[#算術演算子と代入演算子\|加減演算子]] \|\| + \|\| 2項+演算子 \|\| 左右オペランドの和 \|- \| - \|\|2項-演算子\|\|左オペランドから右オペランドを引いた差 \|- \| rowspan="2" \| 5.ビット単位のシフト演算子 \|\| rowspan="2" \| [[#ビット単位の演算子\|ビット単位のシフト演算子]] \|\| << \|\| <<演算子 \|\| 左オペランドを右オペランドビット分左にシフトした値。<br>空いたビットには0を詰めます。 \|- \| >> \|\| >>演算子 \|\| 左オペランドを右オペランドビット分右にシフトした値。 \|- \| rowspan="4" \| 6.関係演算子 \|\| rowspan="4" \| [[#比較演算子\|関係演算子]] \|\| < \|\| <演算子 \|\| 左オペランドが右オペランドより小さい場合は1、それ以外の場合は0 \|- \|\| > \|\| >演算子 \|\| 左オペランドが右オペランドより大きい場合は1、それ以外の場合は0 \|- \|\| <= \|\| <=演算子 \|\| 左オペランドが右オペランド以下の場合は1、それ以外の場合は0 \|- \|\| >= \|\| >=演算子 \|\| 左オペランドが右オペランド以上の場合は1、それ以外の場合は0 \|- \| rowspan="2" \| 7.等価演算子 \|\| rowspan="2" \| [[#比較演算子\|等価演算子]] \|\| == \|\| ==演算子 \|\| 左右オペランド同士を比較し、等しい場合は1、それ以外の場合は0 \|- \|\| != \|\| !=演算子 \|\| 左右オペランド同士を比較し、等しくない場合は1、それ以外の場合は0 \|- \| 8.ビット単位のAND演算子 \|\| [[#ビット単位の演算子\|ビット単位のAND演算子]] \|\| & \|\| 2項&演算子 \|\| 両オペランドのビット単位の論理積 \|- \| 9.ビット単位の排他OR演算子 \|\| [[#ビット単位の演算子\|ビット単位の排他OR演算子]] \|\| ^ \|\| ^演算子 \|\| 両オペランドのビット単位の排他的論理和 \|- \|10.ビット単位のOR演算子 \|\| [[#ビット単位の演算子\|ビット単位のOR演算子]] \|\| \| \|\| \|演算子 \|\| 両オペランドのビット単位の論理和 \|- \| 11.論理AND演算子 \|\| [[#論理演算子\|論理AND演算子]] \|\| && \|\| &&演算子 \|\| 左右オペランドの論理積<br>(左右オペランドの値を0と比較し、ともに等しくない場合は1、それ以外の場合は0) \|- \| 12.論理OR演算子 \|\| [[#論理演算子\|論理OR演算子]] \|\| \|\| \|\| \|\|演算子 \|\| 左右オペランドの論理和<br>(左右オペランドの値を0と比較し、いずれか一方でも等しくない場合は1、それ以外の場合は0) \|- \| 13.条件演算子 \|\| [[#条件演算子\|条件演算子]] \|\| 式1 ? 式2 : 式3 \|\| \|条件演算子 \|\| 式1が0と比較して等しい場合式2を評価し、等しくない場合式3を評価します。\|\| rowspan="12"\|← \|- \| rowspan="11" \| 14.代入演算子 \|\| [[#算術演算子と代入演算子\|単純代入]] \|\| = \|\| 単純代入演算子 \|\| 左オペランドが指す変数に右オペランドの値を格納する<br>代入後の左オペランドの値 \|- \| rowspan="10" \| [[#複合代入\|複合代入]] \|\| = \|\| =演算子 \|\| rowspan="10" \| 形式E1 op= E2の複合代入は、左辺値E1がただ一回だけ評価される点を除いて、単純代入式E1 = E1 op (E2)と同じとします。 \|- \| /= \|\| /=演算子 \|- \| %= \|\| %=演算子 \|- \| + =\|\| +=演算子 \|- \| -= \|\| -=演算子 \|- \| <<= \|\| <<=演算子 \|- \| >>= \|\| >>=演算子 \|- \| &== \|\| &=演算子 \|- \| ^= \|\| ^=演算子 \|- \| \|= \|\| \|=演算子 \|- \| 15.コンマ演算子 \|\| [[#コンマ演算子\|コンマ演算子]] \|\| , \|\| \|コンマ演算子 \|\| 左オペランドをボイド式として評価し、次に右オペランドを評価しそれを結果として返す。\|\| → \|- \|} == 算術演算子と代入演算子 == 算術演算子とは加減乗除などの算術的な計算を行う演算子です。算術演算子には、加法を指示する<code>+</code>、減法を指示する<code>-</code><ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.6">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 66, §6.5.6 ''Additive operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>、乗法を指示する<code></code>、除法を指示する<code>/</code>および剰余を指示する</code>%</code>があり<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 66, §6.5.5 ''Multiplicative operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>、また、<code>-</code>は符号の反転を指示するためにも用いられる<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.3.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 64, §6.5.3.3 ''Unary arithmetic operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>。代入演算子とは代入を指示する演算子です。代入演算子には右辺の値を左辺が指す変数へそのまま代入するように指示する=があります<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.16.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 73, §6.5.16.1 ''Simple assignment'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>。 {\| class="wikitable" \|+ 算術演算子と代入演算子 ! 演算子の種類 !! 演算子 !! 演算子の名称 !! 意味 !! 結合規則 \|- \| rowspan="2" \| 単項演算子 \|\| + \|\| 単項+演算子 \|\| 右オペランドの値 \|\| ← \|- \| - \|\| 単項-演算子 \|\| 右オペランドの符号を反転した値 \|\| ← \|- \| rowspan="3" \| 乗除演算子 \|\| * \|\| 2項演算子 \|\| 左右オペランドの積 \|\| → \|- \| / \|\| 2項/演算子 \|\| 左オペランドを右オペランドで除した商<br>右オペランドの値が0の場合、その動作は未定義です。<br>左右オペランドが整数型の場合、商の小数部は切り捨てられます。\|\| → \|- \| % \|\| 2項%演算子 \|\| 左オペランドを右オペランドで除した剰余<br>右オペランドの値が0の場合、その動作は未定義です。<br>左右オペランドは整数型でなければなりません。 \|\| → \|- \| rowspan="2" \| 加減演算子 \|\| + \|\| 2項+演算子 \|\| 左右オペランドの和 \|\| → \|- \| - \|\| 2項-演算子 \|\| 左オペランドから右オペランドを引いた差 \|\| → \|- \| 代入演算子 \|\| = \|\| 単純代入演算子 \|\| 左オペランドが指す変数に右オペランドの値を格納する<br>代入後の左オペランドの値\|\|← \|} <syntaxhighlight lang="C"> //例変数に算術演算子を用いた式の値を、代入演算子を用いて代入します。 int main(void) { int i = -1; // iを-1で初期化します。 i = 1 1; // iに1×1である1を代入します。 i = 1 / 1; // iに1÷1である1を代入します。 i = 1 % 1; // iに1÷1の余りである0を代入します。 i = 1 + 1; // iに1+1である2を代入します。 i = 1 - 1; // iに1-1である0を代入します。 } </syntaxhighlight> * C言語に冪乗演算子はありません。<code>^</code>は、[[#ビット単位の演算子\|ビット単位の排他的論理和演算子]]です。{{See also\|C言語/標準ライブラリ/math.h#pow関数群}} * 平方根{{See also\|C言語/標準ライブラリ/math.h#sqrt関数群}} * 浮動小数点数の剰余{{See also\|C言語/標準ライブラリ/math.h#fmod関数群\|C言語/標準ライブラリ/math.h#remainder関数群\|C言語/標準ライブラリ/math.h#remquo関数群関数群}} == 比較演算子 == 比較演算子とは、左辺と右辺の比較を指示する演算子です。比較演算子は左辺が右辺と比較して、「<（より小さい）」、「>（より大きい）」「<=（以下）」「>=（以上）」「==（等しい）」「!=（等しくない）」の場合は真(1)を、それ以外の場合は偽(0)を、値として返す。 <ref>『JISX3010:2003』p.62「6.5.8 関係演算子」</ref> <ref>『JISX3010:2003』p.63「6.5.8 等価演算子」</ref> C99で、true や false など論理値定数とのbool（論理型）が追加されました。 {\| class="wikitable" \|+ 比較演算子 ! 演算子の種類 !! 演算子 !! 演算子の名称 !! 意味 !! 結合規則 \|- \| rowspan="4" \| 関係演算子 \|\| < \|\| <演算子 \|\| 左オペランドが右オペランドより小さい場合は1、それ以外の場合は0 \|\| → \|- \|\| > \|\| >演算子 \|\| 左オペランドが右オペランドより大きい場合は1、それ以外の場合は0 \|\| → \|- \|\| <= \|\| <=演算子 \|\| 左オペランドが右オペランド以下の場合は1、それ以外の場合は0 \|\| → \|- \|\| >= \|\| >=演算子 \|\| 左オペランドが右オペランド以上の場合は1、それ以外の場合は0 \|\| → \|- \| rowspan="2" \| 等価演算子 \|\| == \|\| ==演算子 \|\| 左右オペランド同士を比較し、等しい場合は1、それ以外の場合は0 \|\| → \|- \|\| != \|\| !=演算子 \|\| 左右オペランド同士を比較し、等しくない場合は1、それ以外の場合は0 \|\| → \|- \|} <syntaxhighlight lang="C"> //例変数に比較演算子を用いた式の値を、代入演算子を用いて代入します。 #include <stdbool.h> int main(void) { bool r; // 変数 r を論理型として宣言 r = 10 < 20; // true r = 10 > 20; // false r = 10 <= 20; // true r = 10 >= 20; // false r = 10 == 20; // false r = 10 != 20; // true } </syntaxhighlight> == 論理演算子 == 論理演算子とは、論理値の計算を指示する演算子です。論理演算子には否定を指示する!、<ref>『JISX3010:2003』p.58「6.5.3.3 単項算術演算子」</ref> 論理積を指示する&&、<ref>『JISX3010:2003』p.65「6.5.8 論理AND演算子」</ref> 論理和を指示する\|\|があります。<ref>『JISX3010:2003』p.65「6.5.8 論理OR演算子」</ref> {\|class="wikitable" \|+ 論理演算子 !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|単項演算子\|\|!\|\|論理否定演算子!\|\|右オペランドの否定<br>(右オペランドの値を0と比較し、等しい場合は1、等しくない場合は0)\|\|← \|- \|論理AND演算子\|\|&&\|\|&&演算子\|\|左右オペランドの論理積<br>(左右オペランドの値を0と比較し、ともに等しくない場合は1、それ以外の場合は0)\|\|→ \|- \|論理OR演算子\|\|\|\|\|\|\|\|演算子\|\|左右オペランドの論理和<br>(左右オペランドの値を0と比較し、いずれか一方でも等しくない場合は1、それ以外の場合は0)\|\|→ \|- \|} 否定とは論理値の真と偽を入れ替えることを表す。論理積とは左右両方の論理値がともに真であるときのみ真(1)を、それ以外は偽(0)を値として返す。論理和とは左右両方の論理値のうちいずれか一方でも真であるとき真(1)を、それ以外は偽(0)を値として返す。 {\|class="wikitable" \|+ 否定、論理積、論理和に対する真理値表 !p!!q!! !p<br>否定 !!p&&q<br>論理積!!p\|\|q<br>論理和 \|- \|0\|\|0\|\|1\|\|0\|\|0 \|- \|0\|\|1\|\|1\|\|0\|\|1 \|- \|1\|\|0\|\|0\|\|0\|\|1 \|- \|1\|\|1\|\|0\|\|1\|\|1 \|- \|} <syntaxhighlight lang=c> //例変数に論理演算子を用いた式の値を、代入演算子を用いて代入します。 int main(void) { int r; r = !0; // rに1を代入します。 r = 0 && 1; // rに0を代入します。 r = 0 \|\| 1; // rに1を代入します。 } </syntaxhighlight> === 短絡評価 === &&演算子と\|\|演算子とは、短絡評価を行う。短絡評価とは、第1オペランドの値でその式の値が決まるとき、第2オペランドを評価しないことです。 &&演算子は第1オペランドの値が偽(0)の時、第2オペランドを評価しません。 \|\|演算子は第1オペランドの値が真(0以外)の時、第2オペランドを評価しません。短絡評価は、第2オペランドに副作用を伴う式を指定したとき、特に注意が必要です。つまり、第2オペランドに関数呼び出しの式を指定して、短絡評価が行われた時、その関数呼び出しは実行されません。 === 排他的論理和 === C言語には、排他的論理和の論理演算子は定義されていません。しかし、排他的論理和は、否定・論理積・論理和を用いて次のように記述できます。 <syntaxhighlight lang=c> (!p != !q) (p && !q) \|\| (!p && q) (p \|\| q) && (!p \|\| !q) (p \|\| q) && !(p && q) </syntaxhighlight> 排他的論理和とは、2つの論理値のいずれかただ１つのみが真であるとき真(1)を、それ以外は偽(0)を値として返す。 {\|class="wikitable" \|+ 排他的論理和の真偽表 !p!!q!! p xor q<br>排他的論理和 \|- \|0\|\|0\|\|0 \|- \|0\|\|1\|\|1 \|- \|1\|\|0\|\|1 \|- \|1\|\|1\|\|0 \|- \|} == 増分及び減分演算子 == 増分及び減分演算子とは、変数の値に1を加えたり、1を引いたりすることを指示する演算子です。増分及び減分演算子には、それぞれ後置演算子と前置演算子とがあります。後置演算子は変数の値を返した後に、増減を行う。<ref>『JISX3010:2003』p.54「6.5.2.4 後置増分及び後置減分演算子」</ref> 前置演算子は変数の値を返す前に、増減を行う。<ref>『JISX3010:2003』p.57「6.5.3.1 前置増分及び前置減分演算子」</ref> {\|class="wikitable" \|+ 後置増分、後置減分演算子、前置増分および前置減分演算子 !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|rowspan="2"\|後置演算子\|\|++\|\|後置++演算子\|\|左オペランドが指す変数の値を返した後、その変数の値に1を加えます。\|\|→ \|- \| -- \|\|後置--演算子\|\|左オペランドが指す変数の値を返した後、その変数の値から1を引く。\|\|→ \|- \|rowspan="2"\|単項演算子\|\|++\|\|前置++演算子\|\|右オペランドが指す変数の値に1を加え、その変数の値を返す。\|\|← \|- \| -- \|\|前置--演算子\|\| 右オペランドが指す変数の値から1を引き、その変数の値を返す。\|\|← \|- \|} 増分及び減分演算子を単独で用いた場合、後置と前置との結果に違いはありません。 <syntaxhighlight lang=c> //例後置++演算子を単独で用います。 int main(void) { int i = 0; i++; // iには1が格納されます。 } </syntaxhighlight> <syntaxhighlight lang=c> //例前置++演算子を単独で用います。 int main(void) { int i = 0; ++i; // iには1が格納されます。 } </syntaxhighlight> ただし、増分及び減分演算子を代入演算子とともに用いた場合、後置と前置との結果に違いがあります。 <syntaxhighlight lang=c> //例後置++演算子を代入演算子とともに用います。 int main(void) { int i = 0; int j; j = i++; // iには1が格納され、jには0が格納されます。 } </syntaxhighlight> <syntaxhighlight lang=c> //例前置++演算子を代入演算子とともに用います。 int main(void) { int i = 0; int j; j = ++i; // iには1が格納され、jには1が格納されます。 } </syntaxhighlight> == その他の演算子 == === 複合リテラル === ISO/IEC 9899:2017§6.5.2.5 ''Compound literals'' 括弧で囲まれた型名の後に、ブレースで囲まれた初期化子並び( ''initializer lists'' )を続けた後置式( ''postfix expression'')<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 57, §6.5.2 ''Postfix operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>は、複合リテラル（ふくごう- 、''Compound literals''）です<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 61, §6.5.2.5 ''Compound literals'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>。 : ( ''[[#type-name\|type-name]]'' ) { ''[[#initializer-list\|initializer-list]]'' } : ( ''[[#type-name\|type-name]]'' ) { ''[[#initializer-list\|initializer-list]]'' , } 複合リテラルは、初期化子並びで与えられる値を持つ名前のないオブジェクトを与えます<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.5" />。型名が未知のサイズの配列を指定している場合、そのサイズは初期化子並びによって決定され、複合リテラルの型は完成した配列の型になります。それ以外の場合（型名がオブジェクト型を指定している場合）は，型名で指定された型が複合リテラルの型となります。いずれの場合も結果は左辺値です<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.5" />。複合リテラルの値は、初期化子並びで初期化された無名のオブジェクトの値です。複合リテラルが関数本体の外にある場合、そのオブジェクトは静的な保存期間を持ちますが、そうでない場合は、囲んでいるブロックに関連付けられた自動保存期間を持ちます<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.5" />。初期化子並びに関するすべての意味的規則は、複合リテラルにも適用されます<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.5" />。文字列リテラル、およびconst修飾された型を持つ複合リテラルは、異なるオブジェクトを指定する必要はありません<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.5" />。関数の引数に定数として構造体を渡したいとき、変数を宣言して値を代入し、それを渡す必要があります。 ; 構造体変数を関数に渡す : <syntaxhighlight lang=c highlight="11" line> #include <stdio.h> struct sPoint { int x, y; }; void DrawPoint(const struct sPoint p) { printf("%d %d\n", p->x, p->y); } int main(void) { struct sPoint p = { 200, 100 }; DrawPoint(&p); } </syntaxhighlight> : 複合リテラルを使えば上の処理をより簡潔に下のように書くことができます。 ; 複合リテラルを引数として関数に渡す : <syntaxhighlight lang=c highlight="10,12" line> #include <stdio.h> struct sPoint { int x, y; }; void DrawPoint(const struct sPoint p) { printf("%d %d\n", p->x, p->y); } int main(void) { DrawPoint(&(struct sPoint){.x = 200, .y = 100}); // あるいは DrawPoint(&(struct sPoint){200, 100}); } </syntaxhighlight> ; [https://paiza.io/projects/_siGLtD_i_cxUpu17XIcGQ?language=c 配列の複合リテラル] : <syntaxhighlight lang=c highlight="4" line> #include <stdio.h> int main(void) { for (int ip = (int[]){ 2, 3, 5, 7, 11, -1}; ip > 0; ip++) printf("%d\n", ip); } </syntaxhighlight> ;実行結果:<syntaxhighlight lang=text> 2 3 5 7 11 </syntaxhighlight> ; 文字列の複合リテラル : <syntaxhighlight lang=c highlight="4" line> #include <stdio.h> int main(void) { puts((char []){'H', 'e', 'l', 'l', 'o', ' ', 'W', 'o', 'r', 'l', 'd', '\n', 0}); } </syntaxhighlight> === sizeof演算子 === sizeof演算子とは、オペランドの大きさ（バイト数: 型は size_t）を返す演算子です。<ref>『JISX3010:2003』p.58「6.5.3.4 sizeof演算子」</ref> {\|class="wikitable" \|+ sizeof演算子 !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|rowspan="1"\|単項演算子\|\|sizeof(型名)\|\|sizeof演算子\|\|オペランドの大きさ（バイト数）\|\|← \|- \|rowspan="1"\|単項演算子\|\|sizeof 式\|\|sizeof演算子\|\|オペランドの大きさ（バイト数）\|\|← \|- \|} sizeof演算子はオペランドの大きさをバイト数で返す。 <syntaxhighlight lang=c> //例 sizeof演算子の使用例 #include <stdio.h> int main(void) { char c; int i; float f; double d; long v[100]; printf("charのサイズは%zu。\n", sizeof(char)); printf("intのサイズは%zu。\n", sizeof(int)); printf("floatのサイズは%zu。\n", sizeof(float)); printf("doubleのサイズは%zu。\n", sizeof(double)); printf("変数cのサイズは%zu。\n", sizeof c); printf("変数iのサイズは%zu。\n", sizeof i); printf("変数fのサイズは%zu。\n", sizeof f); printf("変数dのサイズは%zu。\n", sizeof d); printf("配列vのサイズは%zu。\n", sizeof v); printf("sizeof(sizeof 0)のサイズは%zu。\n", sizeof(sizeof(0))); } </syntaxhighlight> === _Alignof演算子 === _Alignof演算子とは、オペランドのアラインメント要件（バイト数: 型は size_t）を返す演算子です。<ref>『ISO/IEC 9899:2011』p.64「6.5.3.4 The sizeof and _Alignof operators」</ref> {\|class="wikitable" !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|rowspan="1"\|単項演算子\|\|_Alignof(型名)\|\|_Alignof演算子\|\|オペランドのアラインメント要件（バイト数）\|\|← \|- \|} _Alignof演算子はオペランドのアラインメント要件をバイト数で返す。 _Alignof演算子のオペランドには（sizeof演算子と異なり）式を指定できません。 <stdalign.h>ヘッダファイルが標準に追加された。 <syntaxhighlight lang=c> //例 _Alignof演算子の使用例 #include <stdio.h> int main(void) { printf("charのアラインメント要件は%zu。\n", _Alignof(char)); printf("intのアラインメント要件は%zu。\n", _Alignof(int)); printf("floatのアラインメント要件は%zu。\n", _Alignof(float)); printf("doubleのアラインメント要件は%zu。\n", _Alignof(double)); return 0; } </syntaxhighlight> 実行例（環境： Intel Xeon Processor (Cascadelake) 上の FreeBSD 13.0-STABLE #0 stable/13-6e405dd9e x clang version 11.0.1/llvmorg-11.0.1-0-g43ff75f2c3fe） charのアラインメント要件は1。 intのアラインメント要件は4。 floatのアラインメント要件は4。 doubleのアラインメント要件は8。 === キャスト演算子 === キャスト演算子とは、式の値を指定された型に型変換した値を返す演算子です。<ref>『JISX3010:2003』p.59「6.5.4 キャスト演算子」</ref> {\|class="wikitable" !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|rowspan="1"\|キャスト演算子\|\|(データ型)式\|\|キャスト演算子\|\|式の値を指定された型に型変換した値を返す。\|\|← \|- \|} 型キャストとは、式の値を指定されたデータ型に変換します（明示的な型変換）。 <syntaxhighlight lang=c> //例型キャストの使用例 #include "stdio.h" int main(void) { double d = 3.14; printf("dを整数型に変換した値は%d。\n", (int)d); //浮動小数点型の変数dを整数型に変換したものを表示します。 } </syntaxhighlight> === ビット単位の演算子 === 各オペランドは整数型をもたなければなりません。 <<演算子の結果は、左オペランドを右オペランド分左にシフトした値です。 >>演算子の結果は、左オペランドを右オペランド分右にシフトした値です。<ref>『JISX3010:2003』p.62「6.5.7 ビット単位のシフト演算子」</ref> {\|class="wikitable" \|+ ビット単位のシフト演算子 !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|rowspan="2"\|ビット単位のシフト演算子\|\|<<\|\|<<演算子\|\|左オペランドを右オペランドビット分左にシフトした値。<br>空いたビットには0を詰めます。\|\|→ \|- \|>>\|\|>>演算子\|\|左オペランドを右オペランドビット分右にシフトした値。\|\|→ \|- \|} ;ビット単位のシフト演算子の使用例:<syntaxhighlight lang=c> #include <stdio.h> int main(void) { unsigned char c = 0xaa; // 0b10101010 unsigned char d = c << 1; // 0b01010100 unsigned char e = c >> 1; // 0b01010101 printf("dの値は%#x。\n", d); printf("eの値は%#x。\n", e); } </syntaxhighlight> ~演算子は右オペランドの各ビットを0なら1へ1なら0へ反転します。右オペランドは整数型をもたなければなりません。 <ref>『JISX3010:2003』p.58「6.5.3.3 単項算術演算子」</ref> 2項&演算子の結果は、オペランドのビット単位の論理積です。つまり、対応するビットが両方ともセットされている場合ビットをセットし、それ以外の場合ビットをセットしません。各オペランドの型は、整数型でなければなりません。 <ref>『JISX3010:2003』p.64「6.5.10 ビット単位のAND演算子」</ref> ^演算子の結果は、オペランドのビット単位の排他的論理和です。つまり、対応するビットのいずれか一方だけがセットされている場合ビットをセットし、それ以外の場合ビットをセットしません。各オペランドの型は、整数型でなければなりません。 <ref>『JISX3010:2003』p.64「6.5.11 ビット単位の排他OR演算子」</ref> \|演算子の結果は、オペランドのビット単位の論理和です。つまり、対応するビットの少なくとも一方がセットされている場合ビットをセットし、それ以外の場合ビットをセットしません。各オペランドの型は、整数型でなければなりません。 <ref>『JISX3010:2003』p.65「6.5.10 ビット単位のOR演算子」</ref> {\|class="wikitable" \|+ ビット単位の論理演算子 !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|単項演算子\|\|~\|\|~演算子\|\|右オペランドのビット単位の補数\|\|← \|- \|ビット単位のAND演算子\|\|&\|\|2項&演算子\|\|両オペランドのビット単位の論理積\|\|→ \|- \|ビット単位の排他OR演算子\|\|^\|\|^演算子\|\|両オペランドのビット単位の排他的論理和\|\|→ \|- \|ビット単位のOR演算子\|\|\|\|\| \|演算子\|\|両オペランドのビット単位の論理和\|\|→ \|- \|} ;~演算子の使用例:<syntaxhighlight lang=c> #include <stdio.h> int main(void) { unsigned char c = 0xaa; // 0b10101010 unsigned char d = ~c; // 0b01010101 printf("dの値は%#x。\n", d); } </syntaxhighlight> ;ビット単位のAND演算子の使用例:<syntaxhighlight lang=c> #include <stdio.h> int main(void) { unsigned char c = 0x3; // 0b00000011 unsigned char d = 0x5; // 0b00000101 unsigned char e = c & d; // 0b00000001 printf("eの値は%#x。\n", e); } </syntaxhighlight> ;ビット単位の排他OR演算子の使用例:<syntaxhighlight lang=c> #include <stdio.h> int main(void) { unsigned char c = 0x3; // 0b00000011 unsigned char d = 0x5; // 0b00000101 unsigned char e = c ^ d; // 0b00000110 printf("eの値は%#x。\n", e); } </syntaxhighlight> ;ビット単位のOR演算子の使用例:<syntaxhighlight lang=c> #include <stdio.h> int main(void) { unsigned char c = 0x3; // 0b00000011 unsigned char d = 0x5; // 0b00000101 unsigned char e = c \| d; // 0b00000111 printf("eの値は%#x。\n", e); } </syntaxhighlight> === 条件演算子 === 条件演算子は、式1が0と比較して等しい場合式2を評価し、等しくない場合式3を評価します。式2または式3の値を結果とします。<ref>『JISX3010:2003』p.65「6.5.15 条件演算子」</ref> {\|class="wikitable" \|+ 条件演算子 !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|rowspan="1"\|条件演算子\|\|式1 ? 式2 : 式3\|\| \|条件演算子\|\|式1が0と比較して等しい場合式2を評価し、等しくない場合式3を評価します。\|\|← \|- \|} 次のようなif文は、条件演算子を用いて、次のように書き換えることができます。 :<syntaxhighlight lang=c> // aとbの内、大きいほうをcに代入します。 if (a > b) c = a; else c = b; </syntaxhighlight> ↓ <syntaxhighlight lang=c> c = (a > b) ? a : b; </syntaxhighlight> === 複合代入 === 形式E1 op= E2の複合代入は、左辺値E1がただ一回だけ評価される点を除いて、単純代入式E1 = E1 op (E2)と同じとします。<ref>『JISX3010:2003』p.68「6.5.16.2 複合代入」</ref> {\|class="wikitable" \|+ 複合代入 !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|rowspan="10"\|代入演算子\|\|=\|\|=演算子\|\|rowspan="10"\|形式E1 op= E2の複合代入は、左辺値E1がただ一回だけ評価される点を除いて、単純代入式E1 = E1 op (E2)と同じとします。\|\|rowspan="10"\|← \|- \|/=\|\|/=演算子 \|- \|%=\|\|%=演算子 \|- \| + =\|\| +=演算子 \|- \| -= \|\| -=演算子 \|- \|<<=\|\|<<=演算子 \|- \|>>=\|\|>>=演算子 \|- \|&==\|\|&=演算子 \|- \|^=\|\|^=演算子 \|- \|\|=\|\|\|=演算子 \|- \|} 次のような代入文は、複合代入を用いて、次のように書き換えることができます。 <syntaxhighlight lang=c> a = a * b; a = b; a = a / b; a /= b; a = a + b; a += b; a = a - b; a -= b; a = a << b; a <<= b; a = a >> b; a >>= b; a = a & b; a &= b; a = a ^ b; a ^= b; a = a \| b; a \|= b; </syntaxhighlight> === コンマ演算子 === コンマ演算子は、左オペランドをボイド式として評価し、次に右オペランドを評価しそれを結果として返す。<ref>『JISX3010:2003』p.68「6.5.17 コンマ演算子」</ref> {\|class="wikitable" \|+ コンマ演算子 !演算子の種類!!演算子!!演算子の名称!!意味!!結合規則 \|- \|rowspan="1"\|コンマ演算子\|\|,\|\| \|コンマ演算子\|\|左オペランドをボイド式として評価し、次に右オペランドを評価しそれを結果として返す。\|\|→ \|- \|} ;コンマ演算子の使用例:<syntaxhighlight lang=c> #include <stdio.h> int main(void) { int i = 1, j = 2, k; k = (i, j); // kにはjの値が代入されます。 printf("kの値は%d。\n", k); } </syntaxhighlight> == 式に関する構文の抜粋 == N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 § Annex A (informative) ''Language syntax summary'' から、§6.5 ''Expressions''：式に関連した部分を抜粋しました。トークンはリンクになっています。 N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5 ''Expressions''：式<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 55, §6.5 ''Expressions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.1 ''Primary expressions''：一次式<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 56, §6.5.1 ''Primary expressions'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|primary-expression}}'' : ''[[#identifier\|identifier]]'' : ''[[#constant\|constant]]'' : ''[[#string-literal\|string-literal]]'' : ( ''[[#expression\|expression]]'' ) : ''[[#generic-selection\|generic-selection]]'' * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.1.1 ''Generic selection''<sup>C11</sup>：総称選択<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.1.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 56, §6.5.1.1 ''Generic selection'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|generic-selection}}'' : '''_Generic''' ( ''[[#assignment-expression\|assignment-expression]]'' , ''[[#generic-assoc-list\|generic-assoc-list]]'' ) ; ''{{Anchor\|generic-assoc-list}}'' : ''[[#generic-association\|generic-association]]'' : ''[[#generic-assoc-list\|generic-assoc-list]]'' , ''[[#generic-association\|generic-association]]'' ; ''{{Anchor\|generic-association}}'' : ''[[#type-name\|type-name]]'' : ''[[#assignment-expression\|assignment-expression]]'' : '''default''' : ''[[#assignment-expression\|assignment-expression]]'' * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.2 ''Postfix operators''：後置演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 57, §6.5.2 ''Postfix operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|postfix-expression}}'' : ''[[#primary-expression\|primary-expression]]'' : ''[[#postfix-expression\|postfix-expression]]'' [ ''[[#expression\|expression]]'' ] : ''[[#postfix-expression\|postfix-expression]]'' ( [[#argument-expression-list\|argument-expression-list]]<sub>opt</sub> ) : ''[[#postfix-expression\|postfix-expression]]'' . ''[[#identifier\|identifier]]'' : ''[[#postfix-expression\|postfix-expression]]'' -> ''[[#identifier\|identifier]]'' : ''[[#postfix-expression\|postfix-expression]]'' ++ : ''[[#postfix-expression\|postfix-expression]]'' -- : ( ''[[#type-name\|type-name]]'' ) { ''[[#initializer-list\|initializer-list]]'' } : ( ''[[#type-name\|type-name]]'' ) { ''[[#initializer-list\|initializer-list]]'' , } ; ''{{Anchor\|argument-expression-list}}'' : ''[[#assignment-expression\|assignment-expression]]'' : ''[[#argument-expression-list\|argument-expression-list]]'' , ''[[#assignment-expression\|assignment-expression]]'' N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.2.1 ''Array subscripting''：配列の添字付け<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 57, §6.5.2.1 ''Array subscripting'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.2.2 ''Function calls''：関数呼出し<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 58, §6.5.2.2 ''Function calls'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.2.3 ''Structure and union members''：構造体及び共用体のメンバー<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 59, §6.5.2.3 ''Structure and union members'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.2.4 ''Postfix increment and decrement operators''：後置増分及び後置減分演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 60, §6.5.2.4 ''Postfix increment and decrement operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.2.5 ''Compound literals''：複合リテラル<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.2.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 61, §6.5.2.5 ''Compound literals'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.3 ''Unary operators''：単項演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 63, §6.5.3 ''Unary operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|unary-expression}}'' : ''[[#postfix-expression\|postfix-expression]]'' : ++ ''[[#unary-expression\|unary-expression]]'' : -- ''[[#unary-expression\|unary-expression]]'' : ''[[#unary-operator\|unary-operator]]'' ''[[#cast-expression\|cast-expression]]'' : '''sizeof''' ''[[#unary-expression\|unary-expression]]'' : '''sizeof''' ( ''[[#type-name\|type-name]]'' ) : '''_Alignof''' ( ''[[#type-name\|type-name]]'' ) ; ''{{Anchor\|unary-operator}}'' : '''&''' '''''' '''+''' '''-''' '''~''' '''!''' N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.3.1 ''Prefix increment and decrement operators''：前置増分及び前置減分演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.3.1">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 63, §6.5.3.1 ''Prefix increment and decrement operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.3.2 ''Address and indirection operators''：アドレス及び間接演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.3.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 64, §6.5.3.2 ''Address and indirection operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.3.3 ''Unary arithmetic operators''：単項算術演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.3.3">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 64, §6.5.3.3 ''Unary arithmetic operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.3.4 ''The sizeof and _Alignof operators''：sizeof演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.3.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 64, §6.5.3.4 ''The sizeof and _Alignof operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.4 ''Cast operators''：キャスト演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.4">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 65, §6.5.4 ''Cast operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|cast-expression}}'' : ''[[#unary-expression\|unary-expression]]'' : ( ''[[#type-name\|type-name]]'' ) ''[[#cast-expression\|cast-expression]]'' N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.5 ''Multiplicative operators''：乗除演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.5">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 66, §6.5.5 ''Multiplicative operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|multiplicative-expression}}'' : ''[[#cast-expression\|cast-expression]]'' : ''[[#multiplicative-expression\|multiplicative-expression]]'' ''[[#cast-expression\|cast-expression]]'' : ''[[#multiplicative-expression\|multiplicative-expression]]'' / ''[[#cast-expression\|cast-expression]]'' : ''[[#multiplicative-expression\|multiplicative-expression]]'' % ''[[#cast-expression\|cast-expression]]'' * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.6 ''Additive operators''：加減演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.6">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 66, §6.5.6 ''Additive operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|additive-expression}}'' : ''[[#multiplicative-expression\|multiplicative-expression]]'' : ''[[#additive-expression\|additive-expression]]'' + ''[[#multiplicative-expression\|multiplicative-expression]]'' : ''[[#additive-expression\|additive-expression]]'' - ''[[#multiplicative-expression\|multiplicative-expression]]'' * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.7 ''Bitwise shift operators''：ビット単位のシフト演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.7">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 68, §6.5.7 ''Bitwise shift operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|shift-expression}}'' : ''[[#additive-expression\|additive-expression]]'' : ''[[#shift-expression\|shift-expression]]'' << ''[[#additive-expression\|additive-expression]]'' : ''[[#shift-expression\|shift-expression]]'' >> ''[[#additive-expression\|additive-expression]]'' * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.8 ''Relational operators''：関係演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.8">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 68, §6.5.8 ''Relational operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|relational-expression}}'' : ''[[#shift-expression\|shift-expression]]'' : ''[[#relational-expression\|relational-expression]]'' < ''[[#shift-expression\|shift-expression]]'' : ''[[#relational-expression\|relational-expression]]'' > ''[[#shift-expression\|shift-expression]]'' : ''[[#relational-expression\|relational-expression]]'' <= ''[[#shift-expression\|shift-expression]]'' : ''[[#relational-expression\|relational-expression]]'' >= ''[[#shift-expression\|shift-expression]]'' * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.9 ''Equality operators''：等価演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.9">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 69, §6.5.9 ''Equality operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|equality-expression}}'' : ''[[#relational-expression\|relational-expression]]'' : ''[[#equality-expression\|equality-expression]]'' == ''[[#relational-expression\|relational-expression]]'' : ''[[#equality-expression\|equality-expression]]'' != ''[[#relational-expression\|relational-expression]]'' * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.10 ''Bitwise AND operator''：ビット単位のAND演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.10">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 70, §6.5.10 ''Bitwise AND operator'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|AND-expression}}'' : ''[[#equality-expression\|equality-expression]]'' : ''[[#AND-expression\|AND-expression]]'' & ''[[#equality-expression\|equality-expression]]'' N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.11 ''Bitwise exclusive OR operator''：ビット単位の排他OR演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.11">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 70, §6.5.11 ''Bitwise exclusive OR operator'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|exclusive-OR-expression}}'' : ''[[#AND-expression\|AND-expression]]'' : ''[[#exclusive-OR-expression\|exclusive-OR-expression]]'' ^ ''[[#AND-expression\|AND-expression]]'' N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.12 ''Bitwise inclusive OR operator''：ビット単位のOR演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.12">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 70, §6.5.12 ''Bitwise inclusive OR operator'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|inclusive-OR-expression}}'' : ''[[#exclusive-OR-expression\|exclusive-OR-expression]]'' : ''[[#inclusive-OR-expression\|inclusive-OR-expression]]'' \| ''[[#exclusive-OR-expression\|exclusive-OR-expression]]'' N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.13 ''Logical AND operator''：論理AND演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.13">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 71, §6.5.13 ''Logical AND operator'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|logical-AND-expression}}'' : ''[[#inclusive-OR-expression\|inclusive-OR-expression]]'' : ''[[#logical-AND-expression\|logical-AND-expression]]'' && ''[[#inclusive-OR-expression\|inclusive-OR-expression]]'' N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.14 ''Logical OR operator''：論理OR演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.14">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 71, §6.5.14 ''Logical OR operator'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|logical-OR-expression}}'' : ''[[#logical-AND-expression\|logical-AND-expression]]'' : ''[[#logical-OR-expression\|logical-OR-expression]]'' \|\| ''[[#logical-AND-expression\|logical-AND-expression]]'' N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.15 ''Conditional operator''：条件演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.15">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 71, §6.5.15 ''Conditional operator'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|conditional-expression}}'' : ''[[#logical-OR-expression\|logical-OR-expression]]'' : ''[[#logical-OR-expression\|logical-OR-expression]]'' ? ''[[#expression\|expression]]'' : ''[[#conditional-expression\|conditional-expression]]'' N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.16 ''Assignment operators''：代入演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.16">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 72, §6.5.16 ''Assignment operators'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|assignment-expression}}'' : ''[[#conditional-expression\|conditional-expression]]'' : ''[[#unary-expression\|unary-expression]]'' ''[[#assignment-operator\|assignment-operator]]'' ''[[#assignment-expression\|assignment-expression]]'' ; ''{{Anchor\|assignment-operator}}'' : '''=''' '''=''' '''/=''' '''%=''' '''+=''' '''-=''' '''<<=''' '''>>=''' '''&=''' '''^=''' '''\|=''' * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.16.1 ''Simple assignment''：単純代入<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.16.1"/>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.16.2 ''Compound assignment''：複合代入<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.16.2">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 74, §6.5.16.2 ''Compound assignment'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. * N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 §6.5.17 ''Comma operator''：コンマ演算子<ref name="jtc1-sc22-wg14-n2596-6.5.17">{{cite book \| url = http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archiveurl = https://web.archive.org/web/20181230041359/http://www.open-std.org/jtc1/sc22/wg14/www/abq/c17_updated_proposed_fdis.pdf \| archivedate = 2018-12-30 \| title = N2176 C17 ballot ISO/IEC 9899:2017 \| page = 75, §6.5.17 ''Comma operator'' \| publisher = ISO/IEC JTC1/SC22/WG14}}</ref>. ; ''{{Anchor\|expression}}'' : ''[[#assignment-expression\|assignment-expression]]'' : ''[[#expression\|expression]]'' , ''[[#assignment-expression\|assignment-expression]]'' == 脚註 == <references/> == 参考文献 == 国際標準化機構/国際電気標準会議 [https://www.iso.org/obp/ui/#iso:std:iso-iec:9899:ed-4:v1:en ISO/IEC 9899:2018(en) Information technology — Programming languages — C](2018-07-05) * 日本工業標準調査会（当時、現：日本産業標準調査会）『JISX3010 プログラム言語Ｃ』2003年12月20日改正 [[Category:C言語\|えんさんしとしき]]	2013-06-30T19:39:05Z	2024-03-03T11:14:23Z	[ "テンプレート:See also", "テンプレート:Anchor", "テンプレート:Cite book", "テンプレート:Nav", "テンプレート:Wikipedia" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/C%E8%A8%80%E8%AA%9E/%E6%BC%94%E7%AE%97%E5%AD%90%E3%81%A8%E5%BC%8F
17,931	民事訴訟法第21条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (即時抗告)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(即時抗告)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （即時抗告） ;第21条 : 移送の決定及び移送の申立てを却下した決定に対しては、即時抗告をすることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-2\|第2節管轄]] \|[[民事訴訟法第20条の2\|第20条の2]]<br>（特許権等に関する訴え等に係る訴訟の移送） \|[[民事訴訟法第22条\|第22条]]<br>（移送の裁判の拘束力等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|021]]	null	2023-01-02T02:37:38Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC21%E6%9D%A1
17,932	民事訴訟法第328条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (抗告をすることができる裁判)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(抗告をすることができる裁判)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （抗告をすることができる裁判） ;第328条 # 口頭弁論を経ないで訴訟手続に関する申立てを却下した決定又は命令に対しては、抗告をすることができる。 # 決定又は命令により裁判をすることができない事項について決定又は命令がされたときは、これに対して抗告をすることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-3\|第3章抗告]]<br> \|[[民事訴訟法第327条\|第327条]]<br>（特別上告） \|[[民事訴訟法第329条\|第329条]]<br>（受命裁判官等の裁判に対する不服申立て） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|328]]	null	2023-01-03T00:36:02Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC328%E6%9D%A1
17,934	無機化学の基礎/化学結合/原子価と酸化数/酸と塩基	酸とは、水に溶けたときに電離して、水素イオンを生じる物質で、酢酸や硝酸等がある。逆に、水酸化物イオンを生じるものを塩基またはアルカリという。酸としてはたらく性質を酸性といい、塩基またはアルカリとしてはたらく性質を塩基性またはアルカリ性という。また、酸•塩基の定義はつぎの2つの規則で異なる。ほかに、ルイスの定義もある。この強さは電離度で決まる。電離度=テンプレート:分数電離度が1に近い酸•塩基を強酸•強塩基といい、電離度の小さい酸•塩基を弱酸•弱塩基という。酸•塩基をきめるのにpHを用いる。pHは水素イオン指数(power of Hydrogen)の略で次のように表す。酸•塩基の名称は次のとおり。硝酸を一価の酸、硫酸を二価の酸、リン酸を三価の酸といい、塩基についてもおなじである。二価というのは例えば、硫酸H2SはHと、硫酸イオンSO4にわかれる。そして、硫酸イオンはHと硫酸水素イオンHSO4にわかれる。つまり、価とは、分離する回数である。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "酸とは、水に溶けたときに電離して、水素イオンを生じる物質で、酢酸や硝酸等がある。逆に、水酸化物イオンを生じるものを塩基またはアルカリという。酸としてはたらく性質を酸性といい、塩基またはアルカリとしてはたらく性質を塩基性またはアルカリ性という。また、酸•塩基の定義はつぎの2つの規則で異なる。ほかに、ルイスの定義もある。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "この強さは電離度で決まる。", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "電離度=テンプレート:分数", "title": "" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "電離度が1に近い酸•塩基を強酸•強塩基といい、電離度の小さい酸•塩基を弱酸•弱塩基という。酸•塩基をきめるのにpHを用いる。pHは水素イオン指数(power of Hydrogen)の略で次のように表す。", "title": "" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "酸•塩基の名称は次のとおり。硝酸を一価の酸、硫酸を二価の酸、リン酸を三価の酸といい、塩基についてもおなじである。二価というのは例えば、硫酸H2SはHと、硫酸イオンSO4にわかれる。そして、硫酸イオンはHと硫酸水素イオンHSO4にわかれる。つまり、価とは、分離する回数である。", "title": "" } ]	酸とは、水に溶けたときに電離して、水素イオンを生じる物質で、酢酸や硝酸等がある。逆に、水酸化物イオンを生じるものを塩基またはアルカリという。酸としてはたらく性質を酸性といい、塩基またはアルカリとしてはたらく性質を塩基性またはアルカリ性という。また、酸•塩基の定義はつぎの2つの規則で異なる。ほかに、ルイスの定義もある。アレニウスの定義酸とは、H+を出すもので、塩基は、OH−を出すものである。塩化水素は、H+を放出しているのでアレニウスの酸である。また、水酸化ナトリウムは、OH−を放出しているので、アレニウスの塩基である。ブレンステッド•ローリーの定義酸とは、H+を与える物質で、塩基はH+を受け取る物質である。この強さは電離度で決まる。電離度=テンプレート:分数電離度が1に近い酸•塩基を強酸•強塩基といい、電離度の小さい酸•塩基を弱酸•弱塩基という。酸•塩基をきめるのにpHを用いる。pHは水素イオン指数(power of Hydrogen)の略で次のように表す。酸•塩基の名称は次のとおり。硝酸を一価の酸、硫酸を二価の酸、リン酸を三価の酸といい、塩基についてもおなじである。二価というのは例えば、硫酸H2SはH+と、硫酸イオンSO42-にわかれる。そして、硫酸イオンはH+と硫酸水素イオンHSO4−にわかれる。つまり、価とは、分離する回数である。強酸：硝酸、硫酸、塩酸弱酸：リン酸、酢酸強塩基：水酸化バリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、水酸化ナトリウム (「ばかかな」と覚える ) 弱塩基：アンモニア	'''酸'''とは、水に溶けたときに電離して、水素イオンを生じる物質で、酢酸や硝酸等がある。逆に、水酸化物イオンを生じるものを'''塩基'''または'''アルカリ'''という。酸としてはたらく性質を'''酸性'''といい、塩基またはアルカリとしてはたらく性質を'''塩基性'''または'''アルカリ性'''という。また、酸•塩基の定義はつぎの2つの規則で異なる。ほかに、'''ルイスの定義'''もある。 '''アレニウスの定義''' 酸とは、H<sup>+</sup>を出すもので、塩基は、OH<sup>−</sup>を出すものである。塩化水素は、H<sup>+</sup>を放出しているのでアレニウスの酸である。また、水酸化ナトリウムは、OH<sup>−</sup>を放出しているので、アレニウスの塩基である。 '''ブレンステッド•ローリーの定義''' *酸とは、H<sup>+</sup>を与える物質で、塩基はH<sup>+</sup>を受け取る物質である。この強さは'''電離度'''で決まる。電離度={{分数\|電離した分子の数\|水に溶けた電解質の分子}} 電離度が1に近い酸•塩基を'''強酸'''•'''強塩基'''といい、電離度の小さい酸•塩基を'''弱酸'''•'''弱塩基'''という。酸•塩基をきめるのに'''pH'''を用いる。pHは水素イオン指数('''p'''ower of '''H'''ydrogen)の略で次のように表す。 :<math>{\rm pOH} = -\log_{10} a_{\rm{OH}^-} =\log_{10} \frac{1}{a_{\rm{OH}^-}}</math> 酸•塩基の名称は次のとおり。硝酸を一価の酸、硫酸を二価の酸、リン酸を三価の酸といい、塩基についてもおなじである。二価というのは例えば、硫酸H{{sub\|2}}SはH<sup>+</sup>と、硫酸イオンSO<sub>4</sub><sup>2-</sup>にわかれる。そして、硫酸イオンはH<sup>+</sup>と硫酸水素イオンHSO<sub>4</sub><sup>−</sup>にわかれる。つまり、'''価'''とは、分離する回数である。強酸：硝酸、硫酸、塩酸弱酸：リン酸、酢酸強塩基：水酸化'''バ'''リウム、水酸化'''カ'''リウム、水酸化'''カ'''ルシウム、水酸化'''ナ'''トリウム (「ばかかな」と覚える ) *弱塩基：アンモニア [[カテゴリ:無機化学]]	null	2022-11-23T12:39:33Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E7%84%A1%E6%A9%9F%E5%8C%96%E5%AD%A6%E3%81%AE%E5%9F%BA%E7%A4%8E/%E5%8C%96%E5%AD%A6%E7%B5%90%E5%90%88/%E5%8E%9F%E5%AD%90%E4%BE%A1%E3%81%A8%E9%85%B8%E5%8C%96%E6%95%B0/%E9%85%B8%E3%81%A8%E5%A1%A9%E5%9F%BA
17,937	人事訴訟法第4条	法学>民事法>コンメンタール人事訴訟法 (人事に関する訴えの管轄)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール人事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(人事に関する訴えの管轄)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール人事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール人事訴訟法]] ==条文== （人事に関する訴えの管轄） ;第4条 #人事に関する訴えは、当該訴えに係る身分関係の当事者が普通裁判籍を有する地又はその死亡の時にこれを有した地を管轄する家庭裁判所の管轄に専属する。 #前項の規定による管轄裁判所が定まらないときは、人事に関する訴えは、最高裁判所規則で定める地を管轄する家庭裁判所の管轄に専属する。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール人事訴訟法\|人事訴訟法]] \|[[コンメンタール人事訴訟法#第1章_総則\|第1章総則]]<br> [[コンメンタール人事訴訟法#第2節_裁判所\|第2節裁判所]]<br> [[コンメンタール人事訴訟法#第2款_管轄_(第4条～第8条）\|第2款管轄]] \|[[人事訴訟法第3条]]<br>（最高裁判所規則） \|[[人事訴訟法第5条]]<br>（併合請求における管轄） }} {{stub\|law}} [[category:人事訴訟法\|04]]	null	2022-12-10T12:59:08Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%BA%BA%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC4%E6%9D%A1
17,940	高等学校工業機械設計/材料の強さ	科目「機械設計」では、材料力学とよばれる学問と、機械要素とよばれる機械工学の一分野を中心に扱う。この節は材料力学の内容に相当する。本節について。本節では、「材料力学」とよばれる学問分野を扱う。主に、材料の材料の強度を計算するために力学を用いる学問である。なお、似た名前で「材料科学」や「材料工学」などといった学問があるが、それらは物性を中心に扱うので、材料力学とは別の分野である。本題に入る。初学者には面をくらうかもしれないが、まず、教育目標として次の式を見ていただきたい。この節では次の式の意味を理解できるように説明をしたい。上式の内容は「応力=荷重 ÷ {\displaystyle \div } 断面積」である。上式の内容は「応力=ヤング率 × {\displaystyle \times } ひずみ」である。この説では、これらの式と用語を理解できるようにするための説明する。機械で用いる材料には、太さや大きさといった性質が当然、存在する。直感的に、太い材料のほうが強度が高いと思うだろう。まず、説明の簡単化のため、材料が鉄鋼製で、太さが均一な丸棒、あるいは太さが均一な角棒を考えるとする。機械工学では、このような太さを持った材料に荷重をかけたときの強度を考察する必要がある。このような概念を定式化するとする。このような棒を引っ張った時に、当然、棒が太いほうが丈夫であるだろう。棒の太さは断面積(単位はmmミリメートル)で定式化すれば良さそうである。なお、単位にミリメートルを用いる理由は、機械工学の図面では一般的にミリメートル単位で寸法を支持することが多いからである。この棒には、特に切欠きなどの形状欠陥がないとする。また、中は詰まっていて、中空ではないとする。ここでは、中空の場合は詳しく説明しないが、もし中空などの場合は、断面積をその空洞の分だけ差し引きすればいい。元の話題に戻る。棒の形状が、丸棒か角棒かを統一したほうが、以降の話がしやすいので、とりあえず丸棒を引っ張るときの力の挙動を考えよう。このような棒に引っ張ったとする。このとき棒の一端は固定しているとする。別のもう一端を引っ張るとしよう。(以上の説明で、圧縮を例にしなかったのは、圧縮の挙動では座屈という曲げがおこり、初学者には複雑なため。)棒を固定した理由については、そもそも棒の一端を固定せず自由にした場合には、棒の片方を引っ張っても、引っ張りに引きづられて棒が運動するだけで、棒の内部にひずみが生じないからである。また、前提として、金属材料のような弾性のある材料を想定している。セラミックやコンクリート、岩石などの弾性の少ない材料にも応力は定義できるが、あまり初等的では無いので、まずは弾性材料について応力の定義を解説したい。塑性変形についても応力は定義できるが、やはり初等的ではないので、まずは弾性ひずみの材料の場合の応力を定義したい。なお、地球科学などでは、岩石や岩盤の力学解析などにも応力による解析を用いている。本書は機械工学の教科書だし、それに金属材料で説明したほうが実験も容易なので、金属材料の場合を中心に応力を説明する。弾性変形と塑性変形の違いを概略で言うと、以下の通りである。応力(stress)とは、材料がある荷重W(単位はN、ニュートン)を受けたときに、材料内に生じる単位面積当たりの力のことをいう。応力σが材料の断面(断面積A)に一様に分布し、変形も一様に起こるとすると、応力は次のようになる。応力と似た用語で内力というのがある。違いは以下のとおり。物体に外部から力が作用するとき,その反作用として物体内に生ずる力を内力という。そして、この内力の、断面積の単位面積あたりの力を、応力という。物理学などの分野の国際単位系(SI; Système International d'unités)では、1平方メートルあたりに1ニュートンの力がかかる応力や圧力である 1 N/mのことを、パスカル単位Paの1 Paで表す。つまり、である。ニュートン単位については、一般的な物理(高校以上)の教科書で扱われるので、それらの力学の説明を参照のこと。ニュートン単位の概略を説明すると、1ニュートンとは、摩擦などの抵抗がない場合に、物体に1ニュートンの力を加える事で質量1kgfの物体に加速度1m/sを生じさせる力である。である。 SIで、ニュートンNも認められている力の単位である。応力の話題に戻る。Pa単位のままでは、応力の桁数が大きくなるため不便なことが多く、そのためPaにSI接頭語のメガ(10倍)のMや、ギガ(10倍)のGをつけて、MPaメガパスカルや、ギガパスカルGPaで表すことが多い。また、機械工学ではPa単位の他にも応力の単位に、機械工学での一般的な面積の単位がmmのため、応力の単位にN / mmを用いることもある。1 N / mm は1 MPaと等しい。なお、力の定義には、かつてはSIとは別の工学単位系ではkgf(質量1キログラムあたりに地上での重力加速度gをかけた力)などの定義(重力単位系)が用いられたこともあったが、現在ではSIによる国際標準化の推奨のため、kgfなどの単位はあまり用いられない。ただし、工場などでは古い機械設備などで荷重の単位にkgf単位が使われている設備もある。現在の機械工学では、単位系はなるべくSIを用いるのが望ましいとされる。応力が均一と仮定した場合の応力を、公称応力や真応力という場合もある。公称応力は、弾性変形前の、初期の断面積で割った場合の応力である。真応力は変形中の断面積で割った場合の応力である。なお、厳密には実際の応力は、応力分布が均一ではない分布になることがある。しかし、厳密計算だと難解であり初等的でないので、公称応力や真応力で工業での実用上の計算をするのが一般的である。次に、「ひずみ」について説明する。日常では、金属のひずみには、なじみが無いかもしれない。読者は、金属のひずみを知らないかもしれない。しかし、金属材料を引張試験機などで引っ張れば、実は、金属は長さが伸びる。通常の人間の人力だけでは、金属は硬すぎて伸ばせないが、専用の引張試験機で金属を伸ばそうとすれば、実は金属は伸びるのである。そして、ひずみの大きさが、ある限度の範囲内なら、荷重を止めたら、大抵の金属材料は元の長さに戻るのである。引張試験機については材料工学や機械材料などの教科書を参考にしてもらいたい。この引張試験を教育内容で扱う工業高校の科目には、材料系科目「工業材料」や機械系科目「機械工作」などがある。詳しくは、それらの科目を参照していただきたい。歪(strain)は、単位長さ当たりの変形量で表す。単位長に換算するための基準の長さには変形前の元の長さを選ぶことが多い。この変形前の長さを基準としたひずみを、公称ひずみ(nominal stress)という。また、変形中に時々刻々と変化していく変形中の長さを基準にとる場合もある。これを真ひずみという。一般的には、公称ひずみのほうが計算も測定も利用も容易なので、工業の実用上は、公称ひずみで用が済むなら、なるべく公称ひずみをひずみとして用いる事が多い。公称ひずみの定義で、ひずみを説明する。変形前の元の長さをLとして、これがΔLだけ伸びて、長さがL1=L+ΔLとなったとき、ひずみεは、である。単位は、以上の式より、無次元量である。この伸ばした時の、伸びの分のひずみを、後述する横ひずみ特別して「縦ひずみ」や「垂直ひずみ」という場合もある。何故、わざわざ「単位長」あたりの伸びで、ひずみを定義するかというと、こう定義すると、試験材料の元の長さに依存せず、後述するが応力とひずみの比(これをヤング率と言う。)を、ほぼ物性値として扱えるようになるからである。なお、材料を伸ばした時、引張方向に水平な方向には材料は細められるが、この水平方向の縮んだ分のひずみを横ひずみという。太さがd[mm]だった材料が伸ばされたことにより、太さの縮みがΔdだけ縮んで、 d 1 = d − Δ d {\displaystyle d_{1}=d-\Delta d} となった時、横ひずみεdの定義はである。垂直ひずみと横ひずみは、このように同時におこる。従って、これ等の相関を数値にまとめると便利である。そのため、それらを比にしたポアソン比(Poisson's ratio)という量がある。ポアソン比 ν {\displaystyle \nu } は、この縦ひずみと横ひずみの比である。定義は、である。定義式にマイナスが付く場合もある。ポアソン比の単位次元は無次元量である。工業高校では、ポアソン比の計算は詳しくは扱わない。紹介だけに留める。以上の説明により、応力とひずみの定義をした。ここで公称応力と、公称ひずみの関係をまとめておこう。また、真応力と真ひずみの関係をまとめておこう。初期面積で荷重を割った応力。初期長さで変化量を割った、ひずみ。変形中の面積で考えた応力。変形中の長さで考えたひずみ。公称応力を用いるときには、ひずみにも公称ひずみを用いるのが一般的である。真応力を用いるときには、ひずみにも真ひずみを用いるのが一般的である。応力とひずみは、応力があまり大きくなりすぎないうちなら、ほとんどの金属材料で、その範囲内では、応力とひずみは一次式で比例する。いわゆる比例限度(proportional limit)や弾性限度(elastic limit)の以内なら、ほとんどの金属材料で、応力とひずみは一次式で比例する。というより、そもそも、上記の比例限度での応力とひずみの説明は、比例限度や弾性限度の定義そのものである。(厳密には異なる。詳しくは材料工学などを参照して頂きたい。) とにかく、この応力とひずみとの比例係数を、定義すると便利である。応力とひずみの比例係数はヤング率(Young's modulus)として定義される。以下のようにしてヤング率Eを定義する。あるいはとして、応力とひずみからヤング率を以上のように定義する。ヤング率は、弾性体における単位ひずみあたりの応力の比例係数である。実験的にヤング率を求める場合は、引張試験を行い、応力-ひずみ線図(stress-strain curve)から求めれば良い。ヤング率Eの単位は[MPa]あるいは[GPa]である。接頭辞のメガM、ギガGがつくのは、数値が大きく、Paだけでは桁数が多く不便だからである。鋼のEはおよそ200GPaである。ヤング率Eを縦弾性係数という場合もある。このような法則を、比例限度の範囲内で応力とひずみとが一次式で比例するという法則を、フックの法則(Hooke's law)という。ヤング率に関する公式は、フックの法則の一例である。せん断荷重とは、考えてる面に平行に向く応力である。区別のため、引張荷重との違いを言うと、引張荷重は考えてる断面に垂直にかかる荷重である。想像としては、ハサミで紙を切る時をイメージしていただければ良い。「せん断」というのは、力が大きれば、当然、材料をせん断するからである。せん断荷重の説明に戻る。複数の試験材料があったとして、おなじ大きさのせん断荷重がかかっても、その試験材料の太さによってせん断のされやすさは当然異なる。だから、考えてる面の面積あたりのせん断荷重を計算する必要があるので、応力として、せん断応力が定義される。せん断応力(shear stress)τを定義すると、以下のようになる。せん断荷重がW[N]として、考えてる対象の面積をA[mm]とすると、せん断応力τ[MPa]は、となる。 (Paの倍数がメガMのMPaなのは、N/mm = MPaの換算のため。) せん断応力 τ {\displaystyle \tau } での面積 A {\displaystyle A} は、せん断荷重W に平行な面積をとる。次に、せん断ひずみを定義する。せん断ひずみ(shear strain)をγとする。元の長さをLとして、定義式はとして、せん断力を加えたことにより、面に水平方向にΔLだけ傾いた場合は、となる。また、このときの傾きの角度が微小角φとすると、幾何学よりが成り立つ。微小変形なので、近似式tan φ≒φが成り立つ。以上により、せん断に関して、せん断応力とせん断ひずみが定義された。引張ひずみと同様に、せん断にも、せん断応力とせん断ひずみとの比例係数を定義できる。これを横弾性係数(Modulus of Rigidity)という。横弾性係数G[MPa]の定義は以下のようになる、となる。参考値として、鋼の横弾性係数Gは、およそ80GPaである。熱応力について説明する。両端を固定されて拘束された材料に、熱が加わる場合を考える。もし、固定がなければ熱膨張によって材料は膨張しようとする。だが、材料が固定されているため、膨張できない。そのため、材料の内部に圧縮応力が生じる。逆に、固定された物体が冷却されても収縮できないので、固定により引張応力が生じる。このように温度変化によって、固定された材料に生じる応力を、熱応力(thermal stress)という。設計時に熱応力を考慮する必要がある製品は、例えば自動車などの内燃機関や、ボイラーの配管など加熱が人工的に行われるものから、鉄道のレールなど自然現象による温度変化があるものまで、さまざまな製品がある。熱応力を求めるには、まず、材料が、温度変化によって、どの程度、膨張をしやすいかを、算出しなければいけない。あらかじめ、材料の、温度変化1°Cあたりの膨張率を実験的に測定しておく必要がある。温度変化による膨張率は、長さの膨張率で表す事が多い。この、温度変化による長さの伸び縮みの割合を、線膨張率(coefficient of linear thermal expansion)あるいは線膨張係数という。単位は[1/°C]である。温度をケルビン温度Kで表す場合は、線膨張係数αの単位は[1/K]である。式で表すために、熱応力の現象を定式化したい。説明の簡単化のため、棒材の熱膨張率を考える。棒材を固定している壁と棒材には、すき間がないと問題設定して、そのため熱膨張は全て熱応力に寄与すると仮定する。あまり変化温度が高温すぎると、溶融してしまうが、そこまで変化温度が高くないとして、この問題を熱応力の考察対象とする。長さLの棒が加熱されて、温度がtからt'に上がったとする。このとき、変化後の長さをL'として、長さの変化量をΔLとすると、温度変化ΔTをとすると、長さの変化量はとなる。線膨張率αと長さの変化量ΔLとの関係式は、 Δ L = α L ( t ′ − t ) {\displaystyle \Delta L=\alpha L\left(t'-t\right)} となる。または関係式を、ひずみεを用いた形で表す場合もある。ひずみの定義は、単位長さあたりの変化率ΔL/Lであった。と表す場合もある。応力の大きさは、フックの法則により、ひずみの大きさに比例するから、応力を求めるには、ひずみの式が使えて、ヤング率Eを使って表すと次のようになる。最終的に熱応力を計算するには、あらかじめヤング率Eと線膨張率αを測定し、温度変化時の温度t'と、使用時の通常温度tとが決まれば、を計算すればいい。参考値として、軟鋼の線膨張係数は、およそ13×10 [1/°C]である。棒材や板材などを引っ張る時、その材料の断面積が、穴やミゾなどによって、急に断面積が減少する部分がある場合、その部分に、下図のように、大きな応力が掛かる。なお、穴やミゾなどによって、急に断面積が減少する部分のことを、一般に「切り欠き」(きりかき)という。このように、切欠きの近くで応力が周りの応力よりも高くなる現象が存在し、この現象のことを応力集中という。つまり「応力集中」(stress concentration)とは、材料に切欠きや段差などで、断面積の変化がある場合に、断面上の切欠き部から離れた部分よりも応力が大きくなる現象をいう。上図のように、応力集中のため、平均応力σnよりも大きな応力が発生する。また、そうして発生した応力のうち、最大の応力のことを最大応力といい σmaxなどの記号で表す。なお、この場合、平均応力の計算につかう面積は、穴の直径のぶんを差し引いた断面積 (b-d)t である (板厚をtとした)。このため、この穴のあいた板の問題での平均応力 σn は、である応力集中の程度を表す値として、形状係数が定義されている。(応力集中係数ともいう。) 形状係数は材料には依存せず、切り欠きの形状のみ(切り欠きの大きさや角度など)に依存する。形状係数の数値が知りたい場合は、機械工学の便覧などに記載されている。形状係数 αk は、仮に応力集中がなく断面積に均一にかかる応力(これを平均応力ともいう)をσ0として、応力集中時に生じる最大の応力をσ maxとすると、形状係数 αk は次のようになる。 (一般に、形状係数をあらわす記号は αk または α で表されることが多い。) 左図のように、切り欠きがつけられると、応力が大きくなる。切り欠きの存在する箇所にちかづくほど、応力が大きくなる。また、切り欠きの溝が深いほど、応力も大きくなる。(たとえば上図では、左右の切り欠きの応力を比べた場合、(読者から見て)左側の切り欠き部分のほうが溝が深いので、応力が大きい。(上図の左右の切り欠きの角度は、どちらも同じである。) ) 切り欠きを丸くしても、応力集中は発生する。上述の説明では板材としたが、なにも、これらの部材にかぎらず、どんな形状の板材でも、断面積が急に変化する箇所がある場合に、類似の現象がある。形状係数に関しては、近代物理や近代数学での研究で、微分方程式による理論的な解析(エアリーの応力関数など)の結果、基本式の仮定で応力集中を仮定しなかった基本式からでも、切欠きや段差の近くで、応力集中に相当する解析結果の、切欠きでは周辺部よりも応力が急激に上昇することが解明された。このエアリーの応力関数の計算については、高校レベルを超える難解な解析のため、解説を省略する。高校の材料力学では、この結果を(応力が急激に上昇するということが分かったという結果を)用いる。材料の製品への使用時に、引張試験で測定した引張強さや降伏点、耐力の付近で、またはその値を超えて使用するのは、危険であり、安全上は好ましくない。通常は、製品に危険な荷重が掛からないように、たとえば降伏点の3分の1までの応力に相当する荷重を製品の保証する耐荷重にしたりと、強度に余裕を持って材料を使うようにする。製品の種類によって、材料が同じであっても、どの程度の強度の余裕が欲しいかは、設計者の製品の設計意図により異なる。なので、材料そのものの物性的な強度と、使用上の耐荷重に相当する応力とは区別する必要がある。なので渡した値は、これらの区別を定式化するため、「基準強さ」と「安全率」(あんぜんりつ)と「許容応力」とのそれぞれの定義を学習しよう。まず、基準強さ(basic strength)には、引張強さや降伏点、耐力、疲労限度など、引張試験などによって測定される値から、基準強さを採用をする。どの種類の値を採用するかは、引張強さや降伏点、耐力、疲労限度などから、どれを基準強さとして採用するかは、製品の用途や材料の種類などによって異なる。まず、次に安全率(factor of safety)を説明する。たとえば、通常の使い方で想定する最大荷重の3倍に耐えられる製品なら、「この製品の安全率は3である」のように言う。たとえば、イス(椅子)なら、まあ、成人の平均体重は約65kgらしいので、もし安全率3のイスなら、おおむね約195kgつまり約200kgの荷重に耐えられるイスだろうという事になる。(実際のイスの耐荷重がどうかは知らない。) 模式的に書くと、である。高校教科書や森北出版『機械設計法』では、としている。一般に安全率の式中の記号としては S か f で表す。実教出版の高校教科書では S で安全率を表している。記号で書けばである。ただし上式で σa は許容応力、σFは基準強さ、Sは安全率である。「許容応力」(allowable stress) 「基準強さ」(basic strength)とは、材料が破壊しないで使用に耐えられる最大値の応力のことであり、慣習的には、よく引張強さ(ひっぱりつよさ)試験の値を「基準応力」として採用する。(※ 実教の高校教科書でも、引張強さ試験の値だと言っている。)森北出版『機械設計法第3版』でも同様、引っ張り強さ試験の値だと言っている。特別な事情の無い限り、引張り試験の値を採用する場合は、静荷重の引張り試験の値を採用する。つまり、いわゆる「強度」は、「基準強さ」のことである。しかし、実際の設計では、この基準強さギリギリで設計することはまず無く、普通は、使用時の負荷が、基準強さの何分の一かの範囲の応力負荷になるように、設計をする。さて、安全率の単位は、倍率であるので、単位は無次元か、しいていうなら「倍」が単位である。ともかく、安全率の定義は、厳密には、たとえば、基準強さの3分の1までの応力に相当する荷重や応力を、製品の保証する荷重や応力とする場合は、「安全率が3である」のように言う。同様に、基準強さの4分の1までの応力を製品に保証するなら、「安全率が4である」のように言う。航空機などは、重量の関係から、安全率が1.2~1.5などの低い値になっている。エレベータは10以上の値が法で定められている。なので、単に安全率が大きければ必ずしも安全というわけでもない。安全率とは、「安全度」ではない。荷重や強度の値が不確実さの大きい場合、安全率を大きくせざるを得ない。いっぽうで、不確実性の小さい場合、安全率を大きくする必要も無いからである。つまり安全率は、その値の内部に、不確実さの影響の程度を含んでいる。つまり機械工学の強度計算における、不確実さの対策法は主に、安全率の倍率を高くして不確実性に対処するという対策法である。安全率の大きさの限度は、特に決まってはいない。安全率の値として、慣習的に、特別な理由が無い限り、安全率の値には 3 がよく採用される。鋼と鋳鉄の場合だが、機械の設計で、安全率を決定する場合の目安として、古典的な提唱値だが、アンウィン(Unwin)の安全率という経験値が提唱されている。繰り返し荷重の安全率は、片振りと両振りとで異なる。「両振り」とは、引張荷重と圧縮荷重、上方向の曲げ荷重と下方向の曲げ荷重、のように、反対方向の加重が周期的に繰り返す荷重のこと。 (「片持ち」や「両持ち」とは何かについては、はりの曲げについての節で後述。とりあえずは構造物の片側だけが固定された場合で、固定されてない側はひずみによって位置が移動した状態を片持ちと思えば大差ない。「両持ち」は、両側が固定された場合。) と、提唱されている。安全率の設定時に、他に手がかりや規格、法律などの規制がない場合などは、今でもアンウィンの安全率を用いる場合がある。高等学校の『機械設計』の教科書では、『安全率』という用語だけを紹介している。許容応力(allowable stress)とは、その値以下の応力に相当する荷重なら、荷重が加わっても製品が変形せず、かつ破壊などをせず、安全に使用できる応力である。したがって、使用時に掛かる応力(これを使用応力と言う)は、許容応力よりも小さくする必要がある。あらかじめ製品に安全率が決定されている場合には、基準応力σs を安全率Sで割った値になる。つまり、許容応力σaの式は、となる。また、必ずしも安全率から許容応力を決定するとは限らず、試験的に製品を実際に作り、実際の使用状況を想定した荷重試験や強度試験などの測定結果から、実験的に決めることもある。材料の変形は、単に引っ張りや圧縮だけではない。曲げやねじりといった変形もある。曲げに関しては、一つの材料の中で、引っ張りと圧縮とが同時に起こってる。曲げられる材料の内側は圧縮して縮み、外側は伸びて引っ張られる。だから、曲げの説明は、引っ張りと圧縮の変形を終えた後に行うことが多い。本書でもその順序に従って、これから説明する。まず、曲げ変形では、厚みを持った材料を考える。そして、この材料を曲げようとする力によって、材料に生じる曲げによる応力を曲げ応力(bending stress)という。そして曲げ変形をする材料には、外側の引っ張りと内側の縮みが中央付近の何処かで相殺してゼロになり伸びも縮みもしない面があると仮定し、この面のことを中立面(neutral plane)という。この中立面も、他の面と同じように曲がっていると考える。なお、図中の M は「曲げモーメント」である。曲げの力学計算をできるようにするために、近似として、曲げの形状を図のように円弧(あるいは円筒)の一辺として近似できると仮定する。(なお、実際の曲げ曲線の解析結果形はかならずしも円弧とは限らず、2次関数や3次関数など別の曲線関数に近い場合もあるが、入門書では、まずは円弧に近似して曲げの解析方法を入門的に説明する事が一般である。) まず曲げを近似した円弧の半径をrとする。そして材料内の変形前のある平坦な仮想断面が曲げによって円筒状に変形したとした場合、この円筒状の仮想曲面の中立面からの距離をyとする。仮想面の距離yは、曲げても、曲げの前後で長さが変わらないと仮定する。そして曲げ材料の形が、円周の内から、角度θを切り取った円弧曲線で近似できるとする。つまりθは棒の張る円弧片の中心角とする。すると、元の長さは中立面の長さであり、これはrθである。そして、ひずみの式は以下のように書ける。 (奥行き方向の変形やポアソン比などは無視をする。) したがって曲げ応力σはとなる。次に、曲げ変形に要するモーメントを考える。なぜ、モーメントを考える必用があるのかと疑問を読者は持つかもしれない。「なぜ、曲げに要する力でなく、曲げに要するモーメントを考えるのだろうか?」と疑問を初学者は抱くだろう。曲げモーメントを考えるべき理由は、おおむね以下の様な理由だろう。以上、いろいろ理由を述べたが、最終的に「曲げモーメント」を定義するべき理由を納得していただければ、それで構わない。とにかく、曲げモーメント(bending moment)を定義する。実際の材料は三次元だから、幅を持つ。曲げモーメントの大きさは積分で求める。積分は数学で扱うが、概略を話すと、要は近似計算である。近似の精度を高めるために、無限に細かく分割して、それらの微小量を足しあわせた、無限に近似精度を高めた計算にすぎない。たとえば、区分求積法などのような計算である。だから、もし、読者が積分記号 ∫ {\displaystyle \int } を知らなくても、数列計算などで習う級数和の∑記号による和分で置き換えて読んでいただければいい。実際、積分の定義は、無限個の微小量の級数和による和分に過ぎない。さて、ともかく曲げモーメントの計算に戻ろう。まず、位置が中立面からyだけ離れた位置の曲げモーメントについては、外側と内側とはyの符号を区別するとして、そのyの点「だけ」での曲げモーメントΔMとする。(ΔMと微小化するのは、あとで、外側から内側まで、全て足し合わせるため。) また、図のように微小面積をΔaとする。(Δaと微小化するのは、あとで、外側から内側まで、足し合わせるため。)また、この幅は、材料を曲げても、幅aは変形しないと仮定する。ともかく、微小曲げモーメントΔMはとなる。そして、断面全体に生じた曲げモーメントは、これ等を和分(あるいは積分)した値である。 Σをaに関する級数和とすれば、和分記号∑で表せば、あるいは積分記号 ∫ {\displaystyle \int } で表せば、となる。ここで、daの求め方に対し疑問を抱く読者もいるかもしれないが、幅aは位置yの関数だったので、それから計算によって求められる。例えば、長方形の角材を、長方形の中点を結んだ面で曲げる場合は、幅をbとすると、となる。このとき、曲げの外側から内側までの長さをhとすると、となり、たしかに断面積a=bhとなる。応力σの位置yでの大きさは、ヤング率をE、ひずみをεとすれば、となる。なので、これを曲げモーメントの式に代入する。その代入結果を、和分記号∑で表せば、あるいは積分記号 ∫ {\displaystyle \int } で表せば、となる。ヤング率Eは、一般の材料では等方性の均質な材料と仮定するので、定数である。また、rはyの値には関わらず、曲げの仕方により決まるので、yとは独立にrは設定される。なので、これらヤング率Eと半径rを∑や ∫ {\displaystyle \int } に対しては定数とみなせるので、和文記号の外に出せば(あるいは積分記号の外に出せば)、となる。ここで、∑(y)Δaを記号Iで表す。このIを断面2次モーメント(moment of inertia of area)という。つまり、断面2次モーメントIの定義式は、あるいは積分表示では、である。これより曲げモーメントを断面2次モーメントを用いて表すと、となる。この式の名称は、ベルヌーイ-オイラーの法則と呼ばれる。断面二次モーメントの物理的な意味を考えれば、物体の断面全体での曲げ変形のしにくさを表した量である。みの変異は大きく、従って、曲げの中立面から離れるほど応力も大きくなる。断面2次モーメントの次元は、長さの4乗であり、mである。であり、yは長さの次元mを持つし、aやΔaは面積の次元mを持つから、 y Δaの次元はmの次元を持つ。例として、角材を中点を結ぶ軸を通る面を中立点として曲げた場合の断面2次モーメントを求めよう。であり、であったので、代入すればなお、yの不定積分は(1/3)*yである。今回の断面2次モーメントの計算式では、定積分である。積分範囲が-h/2から+h/2までということに注意をして計算をすれば、となる。このように、板材の曲げにくさは、板の厚みの3乗に比例する。曲げモーメントMについて、の式を応力σを用いた式に変形すると、であったから、と表せる。これをMの式に代入して、となる。となると、曲げモーメントが決まれば、そこから応力が求まる。このうち、材料の破壊などに最も影響を与えるのは、応力σの大きさが最も大きくなる場所であり、そこは次の2箇所の内のどちらかか、両方(同一値の場合)である。それは、yが最大値をとる、最も外側か、あるいは最も内側と言った、部分である。(最外部の応力と最内部の応力が同一値になる場合もある。) 応力に関心があるので、Mの式を移項して、応力に関してまとめると、となる。 yの値は、最外部か最内部のどちらかである。だから、あらかじめ、最外部での(I/y) と最内部での(I/y)を計算すれば、応力の最大値が求まる。引張側の表皮までの距離をytとして、圧縮側の表皮までの距離をycとすれば、引張側は、が成り立ち、圧縮側は、が成り立つ。最外面や最内面までの距離は、なにもytやycと表記は決まっておらず、 y1やy2などと表す場合もある。また、y1やy2の他にもe1、e2などと表す場合もある。 ( I / yt) と( I / yc ) を断面係数( modulus of section )という。一般的に数式表記では、記号Zで断面係数を表す。応力が最大値をとる位置の、中立面からの距離をy maxとすれば Zの定義は以下の式になる。断面係数は曲げ方と、断面形状が決まれば、求まる数値である。機械工学ではミリメートルを寸法として用いる事が標準なので、断面2次モーメントの単位もmmで表すことが、機械工学では標準である。最外部での断面係数と、最内部での断面係数とを区別する場合は、それぞれ外側はZtと、内側はZcとのように添字などを付けて表す。曲げと断面形状によっては、どちら側が最大応力を取るかがわかっていたり、あるいは同一値を取ることがわかっている場合などがあり、そのような区別する必要がないときは、単にZで断面形状を表すことも有る。この断面係数Zを用いて応力と曲げモーメントの式を表せば、となる。あるいは、となる。一例として、長方形断面の角材で、曲げ方は中点を結んで曲げたとすると、断面係数Zの計算は以下のようになる。長方形断面を中点で曲げた場合の断面2次モーメントIはであり、最大距離のymaxはh/2だから、断面係数Zは、となる。断面係数の単位は長さの3乗であり、ミリメートル単位で単位を表すと、[mm]となる。最外面と最内面を区別するときは、添字をZにつけて、 ZtやZcなどと表したり、Z1やZ2などと表したりなどする。梁(はり、英:beam)とは、荷重を支えるための、長さが棒のように長い構造材の一種で、主に曲げ応力を担うために用いる。材料力学では、このはりを解析上の都合で理想化して、曲げの解析計算をする。材料力学の、はりのまげの解析では、はりにせん断荷重と、はりの曲げとの関係について考える。まず、はりを支えるところを支点(suporting point)という。支持点ともいう。そして支持点の土台は水平な剛体と考える。はりの支持方法には、その支持点では回転運動が出来ず平行運動もできない固定端と、回転可能ではりを支える拘束するヒンジとがある。両端をヒンジで支えたものを、単純支持ばり (simply supported beam)という。両端がヒンジの場合は、少なくとも片側のヒンジで平行移動を拘束しないといけない。そうしないと、水平方向に動いてしまう。片側を固定端びしてもう一端を自由端にしたはりを、片持ちばり (cantilever)、あるいはカンチレバーともいう。片側をヒンジにしてもう一端を自由端にした場合は、はりが吊り下がってしまうので、扱わない。両端が固定されているはりを、両端固定ばり (fixed beam)あるいは、単に固定ばり(fixed beam)という。固定ばり(fixed beam)といった場合、片持ちばりのように片側しか固定していなくても固定ばりということも有る。単純支持ばりや両端固定ばりなど支点が2箇所ある場合、支点と支点との間の距離をスパン(span)という。荷重が、一点あるいは有限個の点に、集中して加わるとみなせる荷重を集中荷重(concentrated load)という。しかし、実際の荷重では、必ずしも、せん断荷重が加わる場所が有限個の点に限定するよりも、むしろ長さを持った区間に分布して荷重が加わるとみなしたほうがいい場合が有る。このような分布して荷重が加わる荷重の加わり方を、分布荷重(distributed load)という。とくに各箇所での分布荷重の大きさが均一の場合、等分布荷重(nuiformaly distributed load)という。片持ちばりが分かりやすいので、片持ちばりを例にして説明する。固定端を原点とし、無荷重での真っ直ぐな軸方向にx軸をとったとき、座標x におけるはりの曲率半径ρ(x) は,たわみのw(x) の2 階微分を d 2 w ( x ) d x 2 {\displaystyle {\frac {d^{2}w(x)}{dx^{2}}}} とすると、微分幾何学の定理より、実は、たわみが小さい場合は、が、なりたつ。結果的に、曲げモーメントM(x) はとなる。ただし、E はヤング率であり、I は梁(はり)の断面2 次モーメントである。ここで、曲げモーメントを求める必要が生じる。そして、曲げモーメントを図的に求めようとした場合は、曲げモーメント図から曲げモーメントが求められる。そして曲げモーメント図は、せん断力図から求められる。だから、図的に曲げモーメントを求めるには、まずせん断力図を求める必要がある。積分に習熟していれば、そのまま計算してもいいのだが、荷重分布が複雑な場合などは誤計算を防ぐためにまず、せん断力図や曲げモーメント図を書いたほうが良い。なぜ曲率半径は、名前に半径がつくかというと、円の場合、円の半径rの値と、曲率半径ρの値が一致するからである。つまり曲率半径は、通常の半径の定義の拡張になっている。微分ができる曲線関数なら、点ごとの曲率半径を定義できる。例えば2次関数でも曲率半径を定義できるし、三角関数や指数関数でもサイクロイド曲線でもインボリュート曲線でも、曲率半径を定義できる。曲げモーメントと、たわみの関係式の説明に戻る。を積分して移項すると、となる。 C1。この値は、境界条件により決まる。境界条件とは、この針の問題の場合は具体的に言うと、支点での支持の仕方である。数学一般では、微分方程式における境界条件とは、方程式を解く最中に現れる不定数を決定するための問題に与えられた条件のことである。EIは定数なので、積分記号の外に出せて、と書ける。 d w(x) / dx の幾何学的な意味を考えると、関数の一階微分は関数曲線の傾きを表すから、d w(x) / dx は、はりの傾きを表す。これを、たわみ角(slope)ともいう。たわみ角の記号としてθやiなどで表すこともある。実は、これが、せん断力図の内容である。ただし、作図の際、係数-(1/ EI )を無視している。もう一回、積分をすると、である。 C2この値は、境界条件により決まる。これで、たわみ曲線(deflection curve)が求まった。なお、元の軸とたわみ曲線との感覚を、たわみ(deflection)という。実は、これが、曲げモーメント図の内容である。ただし、作図の際、係数-(1/ EI )を無視している。結局、はりの曲げ問題は,曲げモーメントの分布とせん断力や反力などのちからのつりあい条件から、たわみw の分布を求める問題に行き着く。計算の大元になった曲げモーメントM(x)は、力学的な「力×長さ」というモーメントでもあるので、図的に求めた曲げモーメント図と、力学的なモーメントとは、せん断力図の作図の際に係数-(1/ EI )を無視することを無視すれば、力学的モーメントと曲げモーメントとは内容が一致する。せん断力図の内容の式はであった。そして、曲げモーメントと力学での通常のモーメントとは一致するから、せん断力荷重が求まれば、そこから、 ∫ M ( x ) d x {\displaystyle \int M(x)dx} も計算できる。だから ∫ M ( x ) d x {\displaystyle \int M(x)dx} を作図すればいい。そして、M(x)を作図するには、まず、せん断力の大きさを縦軸にとり、それが作用する位置を横軸にとる。棒材に掛かるすべての力のせん断力荷重を、せん断力図に図示する。この際、支点の反力も考慮することを忘れないようにする。棒材に掛かるすべての力について、せん断力の値と位置の値を掛けあわせれば、モーメントの合計値 ∫ M ( x ) d x {\displaystyle \int M(x)dx} になる。それが、せん断力図(shearing force diagram、略語はSFD。)の作図に過ぎない。そして、せん断力図を、もう一度、図的に積分すれば、曲げモーメント図(bending moment diagram、略語はBMD。)になる。ねじりをした場合は、弾性係数には、すでに定義した横弾性係数Gを用いる。まず、円柱の棒があったとしよう。この棒に円周方向にねじりを加えた場合の変形を、単に「ねじり」(torsion)という。また、このような、ねじりを受ける棒を「軸」(shaft)という。棒の長さは l とする。円柱の半径をr0とする。この棒を、軸端を微小角 θ[rad] だけ、円周方向にねじられたとしよう。円筒には図のように W(2r) = 2wr の大きさのモーメントが作用し、このモーメントのことをねじりモーメント(torsional moment) またはトルク(torque) という。また、図のθのように、ねじりによって、円周方向に生じた角のことをねじり角(angle of twist)という。このねじりのときの、棒の円柱表面での、せん断ひずみγを考える。なぜ、円柱表面と位置を指定するかというと、ひずみは、棒の表面近くと、棒の軸中心の近くとでひずみの大きさが異なるからである。たとえば、軸中心(r=0の位置)は、ねじっても変形しない。また、円周方向の接線は、軸に直角なので、基準長さを円柱長さのLにとれば、せん断ひずみが適用に必要な条件を満たしている。また、微小のねじり角なので、ねじり変形による変形は、せん断ひずみによる変形へと近似できる。したがって、以下の式が成り立つ。そして、横弾性係数Gにより、応力を求めると、せん断応力τはG γだから、計算では、半径を用いたが、機械工学の測定では、直径を重視することが多いので、上の式を直径d0による表示に合わあせた場合は、以下の式になる。なぜ、直径を重視するかというと、直接、ノギスなどで測定できるからである。半径は、直径の測定値から、直径を2で割るという計算によって、派生的に算出する。これらのせん断応力は、棒の表面近くと、棒の軸中心の近くとで応力の大きさが異なる。ねじり応力(torsinal stress)といったら、棒の表面での最大せん断応力のことである。円柱の仮想断面上のせん断応力τがつくるモーメントの合計は、軸に与えられたねじりモーメントとが、つりあう。これを計算で見ていく。円柱内部の半径r(ただし0≦r≦r0とする。)の部分の、半径rの円周上と半径r+Δrの間の円周とに挟まれた区間がつくる帯の面積Δaは、である。Δrが微小だとすると、この帯区間のねじり応力τ は、近似的にであると、みなせる。帯区間の周長は2πrだから、帯の面積Δaは Δa = 2πr Δr となり、帯全体を合計したねじり応力τ Δaは、となる。そして、この帯のせん断応力がつくるモーメントは、半径rをかければいいから、r(τ Δa)になる。計算すると、となる。仮想断面の全体のねじりモーメントTを求めることは、面積aを積分変数daとしてを積分することである。具体的に計算するには、積分変数daを求める必要がある。積分変数daを変数変換して、半径rによる積分変数に置き換えれば、よい。積分区間は半径r=0から、表皮のr=r0までとなる。つまり積分区間は0≦r≦0に変換される。実際に代入しよう。すると、となる。なお、この積分式の末尾のdrのdは積分変数の記号であるので、誤って直径と混同しないように。をトルクTに代入すれば、となる。この内Gとθは、円柱状の位置によらず一定なので、積分記号 ∫ {\displaystyle \int } の外に出せる。と、なる。ここで、 ∫ r 2 d a {\displaystyle \int r^{2}da} を、断面2次極モーメントとして定義する。名前が断面2次モーメントと似ているが、「極」が入るので混同しないように。断面2次極モーメントの記号はIpなどを用いる。ともかく、この断面2次極モーメント Ipの定義式は、である。単位は長さの4乗である。長さの単位にmmを使えば、Ipの単位はmmである。円柱の断面2次極モーメントは、円柱の場合は、da = 2&pai; r dr だから、であり、これを積分すれば、積分区間は0≦r≦r0だから、となる。さらに表皮の半径r0を、円柱の直径d0に変換すると、となる。以上が、円柱の断面2次極モーメントである。求めたいのは、ねじりモーメントとの関係式であった。これは、である。つぎに、せん断応力の最大値τmaxと、トルクとの関係式を求めよう。まず、で、断面2次極モーメントを用いれば、と変形できる。ここで、(Ip / r0)について、新しく用語を定義し、極断面係数(polar modulus of section)を定義する。これをZpで表し、とする。ここで、Ip は断面2次極モーメントである。r0は円柱の表面での半径である。 Zpの単位は長さの3乗である。このZpをτmaxの式に代入しよう。すると、あるいは移項して、となる。具体例として、円柱の場合の極断面係数Zpを求めよう。定義より、Zpはである。また、円柱の場合は、断面2次モーメントIpは、であった。半径r0を、r0=d0/2を利用して、Zpを書き換え、とすれば、あとは式中のIpに、(1/32)π d0 を代入すればいいだけなので、最終的にとなる。長い棒を圧縮すると曲がって、たわむ。降伏応力などの圧縮強さよりも小さな応力でも生じる。座屈は、荷重が棒にもたらすモーメントが生じさせる。なので、荷重が軸心からずれているほど生じやすい。このような中心からの荷重のずれを偏心という。また、棒が長いほど起きやすい。このような、たわみの現象を座屈(buckling)という。座屈変形も曲げの一種なので、断面2次モーメントで解析できるが、しかし、通常の曲げと違い、座屈では試験車が曲げ方を指定しないので、座屈で曲がるときは、もっとも曲がりやすい方向に座屈してしまう。その方向とは、断面2次モーメントが最も小さくなる曲げ方の方向である。このような最も小さくなる方向での断面2次モーメントを、最小断面2次モーメントという。偏心量をeとし、圧縮力をPとすると、曲げモーメントは、曲げモーメントによる応力は、断面係数をZとして、断面2次モーメントをIとし、たわみをyとすれば、一般解は、変数変換でと変数変換して、 A、Bは境界条件から決める。高校の「物理」科目で、運動方程式を習うだろう。という式である。じつは、はりや軸などの応力計算でも、運動方程式をつかった理論は存在する。しかし、それは大学レベルの物理学になってしまう。大学の『連続体力学』という科目で、そういう計算を習う。(おまけに、大学の物理学科では、『連続体力学』はあまり重視されてない。)しかも、製造業では、『連続体力学』は、あまり実用されてない。製造業で実用化されているはりなどの応力の計算法は、『連続体力学』とは違う科目である。大学の機械工学科などで習う『材料力学』という科目が、製造業などの強度計算で実用化されているのである。材料力学では、運動方程式を使わない。振動などの明らかに運動している現象を扱い場合ですら、実験式にもとづいて計算することにより、運動方程式をつかわずに解を導く(大学の機械工学で習う『機械振動論』というのが、そういう材料力学的な手法で振動を解く科目である)。そして、読者が工業高校で習う応力計算や強度計算も、材料力学を高校生むけに説明した理論である。偏光板(へんこうばん)という材料を2枚使った実験で、透明なプラスチックに発生する応力らしき現象を観測することができ、このような実験を「光弾性実験」(こうだんせいじっけん)という。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "科目「機械設計」では、材料力学とよばれる学問と、機械要素とよばれる機械工学の一分野を中心に扱う。この節は材料力学の内容に相当する。", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "", "title": "" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "本節について。本節では、「材料力学」とよばれる学問分野を扱う。主に、材料の材料の強度を計算するために力学を用いる学問である。なお、似た名前で「材料科学」や「材料工学」などといった学問があるが、それらは物性を中心に扱うので、材料力学とは別の分野である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本題に入る。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "初学者には面をくらうかもしれないが、まず、教育目標として次の式を見ていただきたい。この節では次の式の意味を理解できるように説明をしたい。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 5, "tag": "p", "text": "上式の内容は「応力=荷重 ÷ {\\displaystyle \\div } 断面積」である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 6, "tag": "p", "text": "上式の内容は「応力=ヤング率 × {\\displaystyle \\times } ひずみ」である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 7, "tag": "p", "text": "この説では、これらの式と用語を理解できるようにするための説明する。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 8, "tag": "p", "text": "機械で用いる材料には、太さや大きさといった性質が当然、存在する。直感的に、太い材料のほうが強度が高いと思うだろう。まず、説明の簡単化のため、材料が鉄鋼製で、太さが均一な丸棒、あるいは太さが均一な角棒を考えるとする。機械工学では、このような太さを持った材料に荷重をかけたときの強度を考察する必要がある。このような概念を定式化するとする。このような棒を引っ張った時に、当然、棒が太いほうが丈夫であるだろう。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 9, "tag": "p", "text": "棒の太さは断面積(単位はmmミリメートル)で定式化すれば良さそうである。なお、単位にミリメートルを用いる理由は、機械工学の図面では一般的にミリメートル単位で寸法を支持することが多いからである。この棒には、特に切欠きなどの形状欠陥がないとする。また、中は詰まっていて、中空ではないとする。ここでは、中空の場合は詳しく説明しないが、もし中空などの場合は、断面積をその空洞の分だけ差し引きすればいい。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 10, "tag": "p", "text": "元の話題に戻る。棒の形状が、丸棒か角棒かを統一したほうが、以降の話がしやすいので、とりあえず丸棒を引っ張るときの力の挙動を考えよう。このような棒に引っ張ったとする。このとき棒の一端は固定しているとする。別のもう一端を引っ張るとしよう。(以上の説明で、圧縮を例にしなかったのは、圧縮の挙動では座屈という曲げがおこり、初学者には複雑なため。)棒を固定した理由については、そもそも棒の一端を固定せず自由にした場合には、棒の片方を引っ張っても、引っ張りに引きづられて棒が運動するだけで、棒の内部にひずみが生じないからである。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 11, "tag": "p", "text": "また、前提として、金属材料のような弾性のある材料を想定している。セラミックやコンクリート、岩石などの弾性の少ない材料にも応力は定義できるが、あまり初等的では無いので、まずは弾性材料について応力の定義を解説したい。塑性変形についても応力は定義できるが、やはり初等的ではないので、まずは弾性ひずみの材料の場合の応力を定義したい。なお、地球科学などでは、岩石や岩盤の力学解析などにも応力による解析を用いている。本書は機械工学の教科書だし、それに金属材料で説明したほうが実験も容易なので、金属材料の場合を中心に応力を説明する。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 12, "tag": "p", "text": "弾性変形と塑性変形の違いを概略で言うと、以下の通りである。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 13, "tag": "p", "text": "応力(stress)とは、材料がある荷重W(単位はN、ニュートン)を受けたときに、材料内に生じる単位面積当たりの力のことをいう。応力σが材料の断面(断面積A)に一様に分布し、変形も一様に起こるとすると、応力は次のようになる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 14, "tag": "p", "text": "応力と似た用語で内力というのがある。違いは以下のとおり。物体に外部から力が作用するとき,その反作用として物体内に生ずる力を内力という。そして、この内力の、断面積の単位面積あたりの力を、応力という。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 15, "tag": "p", "text": "物理学などの分野の国際単位系(SI; Système International d'unités)では、1平方メートルあたりに1ニュートンの力がかかる応力や圧力である 1 N/mのことを、パスカル単位Paの1 Paで表す。つまり、", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 16, "tag": "p", "text": "である。ニュートン単位については、一般的な物理(高校以上)の教科書で扱われるので、それらの力学の説明を参照のこと。ニュートン単位の概略を説明すると、1ニュートンとは、摩擦などの抵抗がない場合に、物体に1ニュートンの力を加える事で質量1kgfの物体に加速度1m/sを生じさせる力である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 17, "tag": "p", "text": "である。 SIで、ニュートンNも認められている力の単位である。応力の話題に戻る。Pa単位のままでは、応力の桁数が大きくなるため不便なことが多く、そのためPaにSI接頭語のメガ(10倍)のMや、ギガ(10倍)のGをつけて、MPaメガパスカルや、ギガパスカルGPaで表すことが多い。また、機械工学ではPa単位の他にも応力の単位に、機械工学での一般的な面積の単位がmmのため、応力の単位にN / mmを用いることもある。1 N / mm は1 MPaと等しい。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 18, "tag": "p", "text": "なお、力の定義には、かつてはSIとは別の工学単位系ではkgf(質量1キログラムあたりに地上での重力加速度gをかけた力)などの定義(重力単位系)が用いられたこともあったが、現在ではSIによる国際標準化の推奨のため、kgfなどの単位はあまり用いられない。ただし、工場などでは古い機械設備などで荷重の単位にkgf単位が使われている設備もある。現在の機械工学では、単位系はなるべくSIを用いるのが望ましいとされる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 19, "tag": "p", "text": "応力が均一と仮定した場合の応力を、公称応力や真応力という場合もある。公称応力は、弾性変形前の、初期の断面積で割った場合の応力である。真応力は変形中の断面積で割った場合の応力である。なお、厳密には実際の応力は、応力分布が均一ではない分布になることがある。しかし、厳密計算だと難解であり初等的でないので、公称応力や真応力で工業での実用上の計算をするのが一般的である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 20, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 21, "tag": "p", "text": "次に、「ひずみ」について説明する。日常では、金属のひずみには、なじみが無いかもしれない。読者は、金属のひずみを知らないかもしれない。しかし、金属材料を引張試験機などで引っ張れば、実は、金属は長さが伸びる。通常の人間の人力だけでは、金属は硬すぎて伸ばせないが、専用の引張試験機で金属を伸ばそうとすれば、実は金属は伸びるのである。そして、ひずみの大きさが、ある限度の範囲内なら、荷重を止めたら、大抵の金属材料は元の長さに戻るのである。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 22, "tag": "p", "text": "引張試験機については材料工学や機械材料などの教科書を参考にしてもらいたい。この引張試験を教育内容で扱う工業高校の科目には、材料系科目「工業材料」や機械系科目「機械工作」などがある。詳しくは、それらの科目を参照していただきたい。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 23, "tag": "p", "text": "歪(strain)は、単位長さ当たりの変形量で表す。単位長に換算するための基準の長さには変形前の元の長さを選ぶことが多い。この変形前の長さを基準としたひずみを、公称ひずみ(nominal stress)という。また、変形中に時々刻々と変化していく変形中の長さを基準にとる場合もある。これを真ひずみという。一般的には、公称ひずみのほうが計算も測定も利用も容易なので、工業の実用上は、公称ひずみで用が済むなら、なるべく公称ひずみをひずみとして用いる事が多い。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 24, "tag": "p", "text": "公称ひずみの定義で、ひずみを説明する。変形前の元の長さをLとして、これがΔLだけ伸びて、長さがL1=L+ΔLとなったとき、ひずみεは、", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 25, "tag": "p", "text": "である。単位は、以上の式より、無次元量である。この伸ばした時の、伸びの分のひずみを、後述する横ひずみ特別して「縦ひずみ」や「垂直ひずみ」という場合もある。何故、わざわざ「単位長」あたりの伸びで、ひずみを定義するかというと、こう定義すると、試験材料の元の長さに依存せず、後述するが応力とひずみの比(これをヤング率と言う。)を、ほぼ物性値として扱えるようになるからである。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 26, "tag": "p", "text": "なお、材料を伸ばした時、引張方向に水平な方向には材料は細められるが、この水平方向の縮んだ分のひずみを横ひずみという。太さがd[mm]だった材料が伸ばされたことにより、太さの縮みがΔdだけ縮んで、 d 1 = d − Δ d {\\displaystyle d_{1}=d-\\Delta d} となった時、横ひずみεdの定義は", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 27, "tag": "p", "text": "である。垂直ひずみと横ひずみは、このように同時におこる。従って、これ等の相関を数値にまとめると便利である。そのため、それらを比にしたポアソン比(Poisson's ratio)という量がある。ポアソン比 ν {\\displaystyle \\nu } は、この縦ひずみと横ひずみの比である。定義は、", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 28, "tag": "p", "text": "である。定義式にマイナスが付く場合もある。ポアソン比の単位次元は無次元量である。工業高校では、ポアソン比の計算は詳しくは扱わない。紹介だけに留める。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 29, "tag": "p", "text": "以上の説明により、応力とひずみの定義をした。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 30, "tag": "p", "text": "ここで公称応力と、公称ひずみの関係をまとめておこう。また、真応力と真ひずみの関係をまとめておこう。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 31, "tag": "p", "text": "初期面積で荷重を割った応力。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 32, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 33, "tag": "p", "text": "初期長さで変化量を割った、ひずみ。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 34, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 35, "tag": "p", "text": "変形中の面積で考えた応力。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 36, "tag": "p", "text": "変形中の長さで考えたひずみ。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 37, "tag": "p", "text": "公称応力を用いるときには、ひずみにも公称ひずみを用いるのが一般的である。真応力を用いるときには、ひずみにも真ひずみを用いるのが一般的である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 38, "tag": "p", "text": "応力とひずみは、応力があまり大きくなりすぎないうちなら、ほとんどの金属材料で、その範囲内では、応力とひずみは一次式で比例する。いわゆる比例限度(proportional limit)や弾性限度(elastic limit)の以内なら、ほとんどの金属材料で、応力とひずみは一次式で比例する。というより、そもそも、上記の比例限度での応力とひずみの説明は、比例限度や弾性限度の定義そのものである。(厳密には異なる。詳しくは材料工学などを参照して頂きたい。) とにかく、この応力とひずみとの比例係数を、定義すると便利である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 39, "tag": "p", "text": "応力とひずみの比例係数はヤング率(Young's modulus)として定義される。以下のようにしてヤング率Eを定義する。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 40, "tag": "p", "text": "あるいは", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 41, "tag": "p", "text": "として、応力とひずみからヤング率を以上のように定義する。ヤング率は、弾性体における単位ひずみあたりの応力の比例係数である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 42, "tag": "p", "text": "実験的にヤング率を求める場合は、引張試験を行い、応力-ひずみ線図(stress-strain curve)から求めれば良い。ヤング率Eの単位は[MPa]あるいは[GPa]である。接頭辞のメガM、ギガGがつくのは、数値が大きく、Paだけでは桁数が多く不便だからである。鋼のEはおよそ200GPaである。ヤング率Eを縦弾性係数という場合もある。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 43, "tag": "p", "text": "このような法則を、比例限度の範囲内で応力とひずみとが一次式で比例するという法則を、フックの法則(Hooke's law)という。ヤング率に関する公式は、フックの法則の一例である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 44, "tag": "p", "text": "せん断荷重とは、考えてる面に平行に向く応力である。区別のため、引張荷重との違いを言うと、引張荷重は考えてる断面に垂直にかかる荷重である。想像としては、ハサミで紙を切る時をイメージしていただければ良い。「せん断」というのは、力が大きれば、当然、材料をせん断するからである。せん断荷重の説明に戻る。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 45, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 46, "tag": "p", "text": "複数の試験材料があったとして、おなじ大きさのせん断荷重がかかっても、その試験材料の太さによってせん断のされやすさは当然異なる。だから、考えてる面の面積あたりのせん断荷重を計算する必要があるので、応力として、せん断応力が定義される。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 47, "tag": "p", "text": "せん断応力(shear stress)τを定義すると、以下のようになる。せん断荷重がW[N]として、考えてる対象の面積をA[mm]とすると、せん断応力τ[MPa]は、", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 48, "tag": "p", "text": "となる。 (Paの倍数がメガMのMPaなのは、N/mm = MPaの換算のため。) せん断応力 τ {\\displaystyle \\tau } での面積 A {\\displaystyle A} は、せん断荷重W に平行な面積をとる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 49, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 50, "tag": "p", "text": "次に、せん断ひずみを定義する。せん断ひずみ(shear strain)をγとする。元の長さをLとして、定義式はとして、せん断力を加えたことにより、面に水平方向にΔLだけ傾いた場合は、", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 51, "tag": "p", "text": "となる。また、このときの傾きの角度が微小角φとすると、幾何学より", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 52, "tag": "p", "text": "が成り立つ。微小変形なので、近似式tan φ≒φが成り立つ。以上により、せん断に関して、せん断応力とせん断ひずみが定義された。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 53, "tag": "p", "text": "引張ひずみと同様に、せん断にも、せん断応力とせん断ひずみとの比例係数を定義できる。これを横弾性係数(Modulus of Rigidity)という。横弾性係数G[MPa]の定義は以下のようになる、", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 54, "tag": "p", "text": "となる。参考値として、鋼の横弾性係数Gは、およそ80GPaである。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 55, "tag": "p", "text": "熱応力について説明する。両端を固定されて拘束された材料に、熱が加わる場合を考える。もし、固定がなければ熱膨張によって材料は膨張しようとする。だが、材料が固定されているため、膨張できない。そのため、材料の内部に圧縮応力が生じる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 56, "tag": "p", "text": "逆に、固定された物体が冷却されても収縮できないので、固定により引張応力が生じる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 57, "tag": "p", "text": "このように温度変化によって、固定された材料に生じる応力を、熱応力(thermal stress)という。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 58, "tag": "p", "text": "設計時に熱応力を考慮する必要がある製品は、例えば自動車などの内燃機関や、ボイラーの配管など加熱が人工的に行われるものから、鉄道のレールなど自然現象による温度変化があるものまで、さまざまな製品がある。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 59, "tag": "p", "text": "熱応力を求めるには、まず、材料が、温度変化によって、どの程度、膨張をしやすいかを、算出しなければいけない。あらかじめ、材料の、温度変化1°Cあたりの膨張率を実験的に測定しておく必要がある。温度変化による膨張率は、長さの膨張率で表す事が多い。この、温度変化による長さの伸び縮みの割合を、線膨張率(coefficient of linear thermal expansion)あるいは線膨張係数という。単位は[1/°C]である。温度をケルビン温度Kで表す場合は、線膨張係数αの単位は[1/K]である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 60, "tag": "p", "text": "式で表すために、熱応力の現象を定式化したい。説明の簡単化のため、棒材の熱膨張率を考える。棒材を固定している壁と棒材には、すき間がないと問題設定して、そのため熱膨張は全て熱応力に寄与すると仮定する。あまり変化温度が高温すぎると、溶融してしまうが、そこまで変化温度が高くないとして、この問題を熱応力の考察対象とする。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 61, "tag": "p", "text": "長さLの棒が加熱されて、温度がtからt'に上がったとする。このとき、変化後の長さをL'として、長さの変化量をΔLとすると、温度変化ΔTを", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 62, "tag": "p", "text": "とすると、長さの変化量は", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 63, "tag": "p", "text": "となる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 64, "tag": "p", "text": "線膨張率αと長さの変化量ΔLとの関係式は、", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 65, "tag": "p", "text": "Δ L = α L ( t ′ − t ) {\\displaystyle \\Delta L=\\alpha L\\left(t'-t\\right)}", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 66, "tag": "p", "text": "となる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 67, "tag": "p", "text": "または関係式を、ひずみεを用いた形で表す場合もある。ひずみの定義は、単位長さあたりの変化率ΔL/Lであった。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 68, "tag": "p", "text": "と表す場合もある。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 69, "tag": "p", "text": "応力の大きさは、フックの法則により、ひずみの大きさに比例するから、応力を求めるには、ひずみの式が使えて、ヤング率Eを使って表すと次のようになる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 70, "tag": "p", "text": "最終的に熱応力を計算するには、あらかじめヤング率Eと線膨張率αを測定し、温度変化時の温度t'と、使用時の通常温度tとが決まれば、", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 71, "tag": "p", "text": "を計算すればいい。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 72, "tag": "p", "text": "参考値として、軟鋼の線膨張係数は、およそ13×10 [1/°C]である。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 73, "tag": "p", "text": "棒材や板材などを引っ張る時、その材料の断面積が、穴やミゾなどによって、急に断面積が減少する部分がある場合、その部分に、下図のように、大きな応力が掛かる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 74, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 75, "tag": "p", "text": "なお、穴やミゾなどによって、急に断面積が減少する部分のことを、一般に「切り欠き」(きりかき)という。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 76, "tag": "p", "text": "このように、切欠きの近くで応力が周りの応力よりも高くなる現象が存在し、この現象のことを応力集中という。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 77, "tag": "p", "text": "つまり「応力集中」(stress concentration)とは、材料に切欠きや段差などで、断面積の変化がある場合に、断面上の切欠き部から離れた部分よりも応力が大きくなる現象をいう。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 78, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 79, "tag": "p", "text": "上図のように、応力集中のため、平均応力σnよりも大きな応力が発生する。また、そうして発生した応力のうち、最大の応力のことを最大応力といい σmaxなどの記号で表す。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 80, "tag": "p", "text": "なお、この場合、平均応力の計算につかう面積は、穴の直径のぶんを差し引いた断面積 (b-d)t である (板厚をtとした)。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 81, "tag": "p", "text": "このため、この穴のあいた板の問題での平均応力 σn は、", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 82, "tag": "p", "text": "である", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 83, "tag": "p", "text": "応力集中の程度を表す値として、形状係数が定義されている。(応力集中係数ともいう。)", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 84, "tag": "p", "text": "形状係数は材料には依存せず、切り欠きの形状のみ(切り欠きの大きさや角度など)に依存する。形状係数の数値が知りたい場合は、機械工学の便覧などに記載されている。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 85, "tag": "p", "text": "形状係数 αk は、仮に応力集中がなく断面積に均一にかかる応力(これを平均応力ともいう)をσ0として、応力集中時に生じる最大の応力をσ maxとすると、形状係数 αk は次のようになる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 86, "tag": "p", "text": "(一般に、形状係数をあらわす記号は αk または α で表されることが多い。)", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 87, "tag": "p", "text": "左図のように、切り欠きがつけられると、応力が大きくなる。切り欠きの存在する箇所にちかづくほど、応力が大きくなる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 88, "tag": "p", "text": "また、切り欠きの溝が深いほど、応力も大きくなる。(たとえば上図では、左右の切り欠きの応力を比べた場合、(読者から見て)左側の切り欠き部分のほうが溝が深いので、応力が大きい。(上図の左右の切り欠きの角度は、どちらも同じである。) )", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 89, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 90, "tag": "p", "text": "切り欠きを丸くしても、応力集中は発生する。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 91, "tag": "p", "text": "上述の説明では板材としたが、なにも、これらの部材にかぎらず、どんな形状の板材でも、断面積が急に変化する箇所がある場合に、類似の現象がある。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 92, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 93, "tag": "p", "text": "形状係数に関しては、近代物理や近代数学での研究で、微分方程式による理論的な解析(エアリーの応力関数など)の結果、基本式の仮定で応力集中を仮定しなかった基本式からでも、切欠きや段差の近くで、応力集中に相当する解析結果の、切欠きでは周辺部よりも応力が急激に上昇することが解明された。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 94, "tag": "p", "text": "このエアリーの応力関数の計算については、高校レベルを超える難解な解析のため、解説を省略する。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 95, "tag": "p", "text": "高校の材料力学では、この結果を(応力が急激に上昇するということが分かったという結果を)用いる。", "title": "機械部分に生ずる応力とひずみの関係" }, { "paragraph_id": 96, "tag": "p", "text": "材料の製品への使用時に、引張試験で測定した引張強さや降伏点、耐力の付近で、またはその値を超えて使用するのは、危険であり、安全上は好ましくない。通常は、製品に危険な荷重が掛からないように、たとえば降伏点の3分の1までの応力に相当する荷重を製品の保証する耐荷重にしたりと、強度に余裕を持って材料を使うようにする。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 97, "tag": "p", "text": "製品の種類によって、材料が同じであっても、どの程度の強度の余裕が欲しいかは、設計者の製品の設計意図により異なる。なので、材料そのものの物性的な強度と、使用上の耐荷重に相当する応力とは区別する必要がある。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 98, "tag": "p", "text": "なので渡した値は、これらの区別を定式化するため、「基準強さ」と「安全率」(あんぜんりつ)と「許容応力」とのそれぞれの定義を学習しよう。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 99, "tag": "p", "text": "まず、基準強さ(basic strength)には、引張強さや降伏点、耐力、疲労限度など、引張試験などによって測定される値から、基準強さを採用をする。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 100, "tag": "p", "text": "どの種類の値を採用するかは、引張強さや降伏点、耐力、疲労限度などから、どれを基準強さとして採用するかは、製品の用途や材料の種類などによって異なる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 101, "tag": "p", "text": "まず、次に安全率(factor of safety)を説明する。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 102, "tag": "p", "text": "たとえば、通常の使い方で想定する最大荷重の3倍に耐えられる製品なら、「この製品の安全率は3である」のように言う。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 103, "tag": "p", "text": "たとえば、イス(椅子)なら、まあ、成人の平均体重は約65kgらしいので、もし安全率3のイスなら、おおむね約195kgつまり約200kgの荷重に耐えられるイスだろうという事になる。(実際のイスの耐荷重がどうかは知らない。)", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 104, "tag": "p", "text": "模式的に書くと、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 105, "tag": "p", "text": "である。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 106, "tag": "p", "text": "高校教科書や森北出版『機械設計法』では、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 107, "tag": "p", "text": "としている。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 108, "tag": "p", "text": "一般に安全率の式中の記号としては S か f で表す。実教出版の高校教科書では S で安全率を表している。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 109, "tag": "p", "text": "記号で書けば", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 110, "tag": "p", "text": "である。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 111, "tag": "p", "text": "ただし上式で σa は許容応力、σFは基準強さ、Sは安全率である。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 112, "tag": "p", "text": "「許容応力」(allowable stress)", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 113, "tag": "p", "text": "「基準強さ」(basic strength)とは、材料が破壊しないで使用に耐えられる最大値の応力のことであり、慣習的には、よく引張強さ(ひっぱりつよさ)試験の値を「基準応力」として採用する。(※ 実教の高校教科書でも、引張強さ試験の値だと言っている。)森北出版『機械設計法第3版』でも同様、引っ張り強さ試験の値だと言っている。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 114, "tag": "p", "text": "特別な事情の無い限り、引張り試験の値を採用する場合は、静荷重の引張り試験の値を採用する。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 115, "tag": "p", "text": "つまり、いわゆる「強度」は、「基準強さ」のことである。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 116, "tag": "p", "text": "しかし、実際の設計では、この基準強さギリギリで設計することはまず無く、普通は、使用時の負荷が、基準強さの何分の一かの範囲の応力負荷になるように、設計をする。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 117, "tag": "p", "text": "さて、安全率の単位は、倍率であるので、単位は無次元か、しいていうなら「倍」が単位である。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 118, "tag": "p", "text": "", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 119, "tag": "p", "text": "ともかく、安全率の定義は、厳密には、たとえば、基準強さの3分の1までの応力に相当する荷重や応力を、製品の保証する荷重や応力とする場合は、「安全率が3である」のように言う。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 120, "tag": "p", "text": "同様に、基準強さの4分の1までの応力を製品に保証するなら、「安全率が4である」のように言う。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 121, "tag": "p", "text": "", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 122, "tag": "p", "text": "航空機などは、重量の関係から、安全率が1.2~1.5などの低い値になっている。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 123, "tag": "p", "text": "エレベータは10以上の値が法で定められている。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 124, "tag": "p", "text": "", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 125, "tag": "p", "text": "なので、単に安全率が大きければ必ずしも安全というわけでもない。安全率とは、「安全度」ではない。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 126, "tag": "p", "text": "荷重や強度の値が不確実さの大きい場合、安全率を大きくせざるを得ない。いっぽうで、不確実性の小さい場合、安全率を大きくする必要も無いからである。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 127, "tag": "p", "text": "つまり安全率は、その値の内部に、不確実さの影響の程度を含んでいる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 128, "tag": "p", "text": "つまり機械工学の強度計算における、不確実さの対策法は主に、安全率の倍率を高くして不確実性に対処するという対策法である。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 129, "tag": "p", "text": "安全率の大きさの限度は、特に決まってはいない。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 130, "tag": "p", "text": "", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 131, "tag": "p", "text": "", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 132, "tag": "p", "text": "", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 133, "tag": "p", "text": "安全率の値として、慣習的に、特別な理由が無い限り、安全率の値には 3 がよく採用される。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 134, "tag": "p", "text": "鋼と鋳鉄の場合だが、機械の設計で、安全率を決定する場合の目安として、古典的な提唱値だが、アンウィン(Unwin)の安全率という経験値が提唱されている。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 135, "tag": "p", "text": "繰り返し荷重の安全率は、片振りと両振りとで異なる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 136, "tag": "p", "text": "「両振り」とは、引張荷重と圧縮荷重、上方向の曲げ荷重と下方向の曲げ荷重、のように、反対方向の加重が周期的に繰り返す荷重のこと。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 137, "tag": "p", "text": "(「片持ち」や「両持ち」とは何かについては、はりの曲げについての節で後述。とりあえずは構造物の片側だけが固定された場合で、固定されてない側はひずみによって位置が移動した状態を片持ちと思えば大差ない。「両持ち」は、両側が固定された場合。)", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 138, "tag": "p", "text": "と、提唱されている。安全率の設定時に、他に手がかりや規格、法律などの規制がない場合などは、今でもアンウィンの安全率を用いる場合がある。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 139, "tag": "p", "text": "高等学校の『機械設計』の教科書では、『安全率』という用語だけを紹介している。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 140, "tag": "p", "text": "", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 141, "tag": "p", "text": "許容応力(allowable stress)とは、その値以下の応力に相当する荷重なら、荷重が加わっても製品が変形せず、かつ破壊などをせず、安全に使用できる応力である。したがって、使用時に掛かる応力(これを使用応力と言う)は、許容応力よりも小さくする必要がある。あらかじめ製品に安全率が決定されている場合には、基準応力σs を安全率Sで割った値になる。つまり、許容応力σaの式は、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 142, "tag": "p", "text": "となる。また、必ずしも安全率から許容応力を決定するとは限らず、試験的に製品を実際に作り、実際の使用状況を想定した荷重試験や強度試験などの測定結果から、実験的に決めることもある。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 143, "tag": "p", "text": "材料の変形は、単に引っ張りや圧縮だけではない。曲げやねじりといった変形もある。曲げに関しては、一つの材料の中で、引っ張りと圧縮とが同時に起こってる。曲げられる材料の内側は圧縮して縮み、外側は伸びて引っ張られる。だから、曲げの説明は、引っ張りと圧縮の変形を終えた後に行うことが多い。本書でもその順序に従って、これから説明する。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 144, "tag": "p", "text": "まず、曲げ変形では、厚みを持った材料を考える。そして、この材料を曲げようとする力によって、材料に生じる曲げによる応力を曲げ応力(bending stress)という。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 145, "tag": "p", "text": "そして曲げ変形をする材料には、外側の引っ張りと内側の縮みが中央付近の何処かで相殺してゼロになり伸びも縮みもしない面があると仮定し、この面のことを中立面(neutral plane)という。この中立面も、他の面と同じように曲がっていると考える。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 146, "tag": "p", "text": "なお、図中の M は「曲げモーメント」である。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 147, "tag": "p", "text": "", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 148, "tag": "p", "text": "曲げの力学計算をできるようにするために、近似として、曲げの形状を図のように円弧(あるいは円筒)の一辺として近似できると仮定する。(なお、実際の曲げ曲線の解析結果形はかならずしも円弧とは限らず、2次関数や3次関数など別の曲線関数に近い場合もあるが、入門書では、まずは円弧に近似して曲げの解析方法を入門的に説明する事が一般である。) まず曲げを近似した円弧の半径をrとする。そして材料内の変形前のある平坦な仮想断面が曲げによって円筒状に変形したとした場合、この円筒状の仮想曲面の中立面からの距離をyとする。仮想面の距離yは、曲げても、曲げの前後で長さが変わらないと仮定する。そして曲げ材料の形が、円周の内から、角度θを切り取った円弧曲線で近似できるとする。つまりθは棒の張る円弧片の中心角とする。すると、元の長さは中立面の長さであり、これはrθである。そして、ひずみの式は以下のように書ける。 (奥行き方向の変形やポアソン比などは無視をする。)", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 149, "tag": "p", "text": "したがって曲げ応力σは", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 150, "tag": "p", "text": "となる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 151, "tag": "p", "text": "次に、曲げ変形に要するモーメントを考える。なぜ、モーメントを考える必用があるのかと疑問を読者は持つかもしれない。「なぜ、曲げに要する力でなく、曲げに要するモーメントを考えるのだろうか?」と疑問を初学者は抱くだろう。曲げモーメントを考えるべき理由は、おおむね以下の様な理由だろう。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 152, "tag": "p", "text": "以上、いろいろ理由を述べたが、最終的に「曲げモーメント」を定義するべき理由を納得していただければ、それで構わない。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 153, "tag": "p", "text": "とにかく、曲げモーメント(bending moment)を定義する。実際の材料は三次元だから、幅を持つ。曲げモーメントの大きさは積分で求める。積分は数学で扱うが、概略を話すと、要は近似計算である。近似の精度を高めるために、無限に細かく分割して、それらの微小量を足しあわせた、無限に近似精度を高めた計算にすぎない。たとえば、区分求積法などのような計算である。だから、もし、読者が積分記号 ∫ {\\displaystyle \\int } を知らなくても、数列計算などで習う級数和の∑記号による和分で置き換えて読んでいただければいい。実際、積分の定義は、無限個の微小量の級数和による和分に過ぎない。さて、ともかく曲げモーメントの計算に戻ろう。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 154, "tag": "p", "text": "まず、位置が中立面からyだけ離れた位置の曲げモーメントについては、外側と内側とはyの符号を区別するとして、そのyの点「だけ」での曲げモーメントΔMとする。(ΔMと微小化するのは、あとで、外側から内側まで、全て足し合わせるため。) また、図のように微小面積をΔaとする。(Δaと微小化するのは、あとで、外側から内側まで、足し合わせるため。)また、この幅は、材料を曲げても、幅aは変形しないと仮定する。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 155, "tag": "p", "text": "ともかく、微小曲げモーメントΔMは", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 156, "tag": "p", "text": "となる。そして、断面全体に生じた曲げモーメントは、これ等を和分(あるいは積分)した値である。 Σをaに関する級数和とすれば、和分記号∑で表せば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 157, "tag": "p", "text": "あるいは積分記号 ∫ {\\displaystyle \\int } で表せば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 158, "tag": "p", "text": "となる。ここで、daの求め方に対し疑問を抱く読者もいるかもしれないが、幅aは位置yの関数だったので、それから計算によって求められる。例えば、長方形の角材を、長方形の中点を結んだ面で曲げる場合は、幅をbとすると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 159, "tag": "p", "text": "となる。このとき、曲げの外側から内側までの長さをhとすると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 160, "tag": "p", "text": "となり、たしかに断面積a=bhとなる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 161, "tag": "p", "text": "応力σの位置yでの大きさは、ヤング率をE、ひずみをεとすれば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 162, "tag": "p", "text": "となる。なので、これを曲げモーメントの式に代入する。その代入結果を、和分記号∑で表せば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 163, "tag": "p", "text": "あるいは積分記号 ∫ {\\displaystyle \\int } で表せば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 164, "tag": "p", "text": "となる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 165, "tag": "p", "text": "ヤング率Eは、一般の材料では等方性の均質な材料と仮定するので、定数である。また、rはyの値には関わらず、曲げの仕方により決まるので、yとは独立にrは設定される。なので、これらヤング率Eと半径rを∑や ∫ {\\displaystyle \\int } に対しては定数とみなせるので、和文記号の外に出せば(あるいは積分記号の外に出せば)、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 166, "tag": "p", "text": "となる。ここで、∑(y)Δaを記号Iで表す。このIを断面2次モーメント(moment of inertia of area)という。つまり、断面2次モーメントIの定義式は、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 167, "tag": "p", "text": "あるいは積分表示では、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 168, "tag": "p", "text": "である。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 169, "tag": "p", "text": "これより曲げモーメントを断面2次モーメントを用いて表すと、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 170, "tag": "p", "text": "となる。この式の名称は、ベルヌーイ-オイラーの法則と呼ばれる。断面二次モーメントの物理的な意味を考えれば、物体の断面全体での曲げ変形のしにくさを表した量である。みの変異は大きく、従って、曲げの中立面から離れるほど応力も大きくなる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 171, "tag": "p", "text": "断面2次モーメントの次元は、長さの4乗であり、mである。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 172, "tag": "p", "text": "であり、yは長さの次元mを持つし、aやΔaは面積の次元mを持つから、 y Δaの次元はmの次元を持つ。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 173, "tag": "p", "text": "例として、角材を中点を結ぶ軸を通る面を中立点として曲げた場合の断面2次モーメントを求めよう。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 174, "tag": "p", "text": "であり、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 175, "tag": "p", "text": "であったので、代入すれば", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 176, "tag": "p", "text": "なお、yの不定積分は(1/3)*yである。今回の断面2次モーメントの計算式では、定積分である。積分範囲が-h/2から+h/2までということに注意をして計算をすれば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 177, "tag": "p", "text": "となる。このように、板材の曲げにくさは、板の厚みの3乗に比例する。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 178, "tag": "p", "text": "曲げモーメントMについて、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 179, "tag": "p", "text": "の式を応力σを用いた式に変形すると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 180, "tag": "p", "text": "であったから、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 181, "tag": "p", "text": "と表せる。これをMの式に代入して、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 182, "tag": "p", "text": "となる。となると、曲げモーメントが決まれば、そこから応力が求まる。このうち、材料の破壊などに最も影響を与えるのは、応力σの大きさが最も大きくなる場所であり、そこは次の2箇所の内のどちらかか、両方(同一値の場合)である。それは、yが最大値をとる、最も外側か、あるいは最も内側と言った、部分である。(最外部の応力と最内部の応力が同一値になる場合もある。)", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 183, "tag": "p", "text": "応力に関心があるので、Mの式を移項して、応力に関してまとめると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 184, "tag": "p", "text": "となる。 yの値は、最外部か最内部のどちらかである。だから、あらかじめ、最外部での(I/y) と最内部での(I/y)を計算すれば、応力の最大値が求まる。引張側の表皮までの距離をytとして、圧縮側の表皮までの距離をycとすれば、引張側は、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 185, "tag": "p", "text": "が成り立ち、圧縮側は、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 186, "tag": "p", "text": "が成り立つ。最外面や最内面までの距離は、なにもytやycと表記は決まっておらず、 y1やy2などと表す場合もある。また、y1やy2の他にもe1、e2などと表す場合もある。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 187, "tag": "p", "text": "( I / yt) と( I / yc ) を断面係数( modulus of section )という。一般的に数式表記では、記号Zで断面係数を表す。応力が最大値をとる位置の、中立面からの距離をy maxとすれば Zの定義は以下の式になる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 188, "tag": "p", "text": "断面係数は曲げ方と、断面形状が決まれば、求まる数値である。機械工学ではミリメートルを寸法として用いる事が標準なので、断面2次モーメントの単位もmmで表すことが、機械工学では標準である。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 189, "tag": "p", "text": "最外部での断面係数と、最内部での断面係数とを区別する場合は、それぞれ外側はZtと、内側はZcとのように添字などを付けて表す。曲げと断面形状によっては、どちら側が最大応力を取るかがわかっていたり、あるいは同一値を取ることがわかっている場合などがあり、そのような区別する必要がないときは、単にZで断面形状を表すことも有る。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 190, "tag": "p", "text": "この断面係数Zを用いて応力と曲げモーメントの式を表せば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 191, "tag": "p", "text": "となる。あるいは、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 192, "tag": "p", "text": "となる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 193, "tag": "p", "text": "一例として、長方形断面の角材で、曲げ方は中点を結んで曲げたとすると、断面係数Zの計算は以下のようになる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 194, "tag": "p", "text": "長方形断面を中点で曲げた場合の断面2次モーメントIは", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 195, "tag": "p", "text": "であり、最大距離のymaxはh/2だから、断面係数Zは、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 196, "tag": "p", "text": "となる。断面係数の単位は長さの3乗であり、ミリメートル単位で単位を表すと、[mm]となる。最外面と最内面を区別するときは、添字をZにつけて、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 197, "tag": "p", "text": "ZtやZcなどと表したり、Z1やZ2などと表したりなどする。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 198, "tag": "p", "text": "梁(はり、英:beam)とは、荷重を支えるための、長さが棒のように長い構造材の一種で、主に曲げ応力を担うために用いる。材料力学では、このはりを解析上の都合で理想化して、曲げの解析計算をする。材料力学の、はりのまげの解析では、はりにせん断荷重と、はりの曲げとの関係について考える。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 199, "tag": "p", "text": "まず、はりを支えるところを支点(suporting point)という。支持点ともいう。そして支持点の土台は水平な剛体と考える。はりの支持方法には、その支持点では回転運動が出来ず平行運動もできない固定端と、回転可能ではりを支える拘束するヒンジとがある。両端をヒンジで支えたものを、単純支持ばり (simply supported beam)という。両端がヒンジの場合は、少なくとも片側のヒンジで平行移動を拘束しないといけない。そうしないと、水平方向に動いてしまう。片側を固定端びしてもう一端を自由端にしたはりを、片持ちばり (cantilever)、あるいはカンチレバーともいう。片側をヒンジにしてもう一端を自由端にした場合は、はりが吊り下がってしまうので、扱わない。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 200, "tag": "p", "text": "両端が固定されているはりを、両端固定ばり (fixed beam)あるいは、単に固定ばり(fixed beam)という。固定ばり(fixed beam)といった場合、片持ちばりのように片側しか固定していなくても固定ばりということも有る。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 201, "tag": "p", "text": "単純支持ばりや両端固定ばりなど支点が2箇所ある場合、支点と支点との間の距離をスパン(span)という。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 202, "tag": "p", "text": "荷重が、一点あるいは有限個の点に、集中して加わるとみなせる荷重を集中荷重(concentrated load)という。しかし、実際の荷重では、必ずしも、せん断荷重が加わる場所が有限個の点に限定するよりも、むしろ長さを持った区間に分布して荷重が加わるとみなしたほうがいい場合が有る。このような分布して荷重が加わる荷重の加わり方を、分布荷重(distributed load)という。とくに各箇所での分布荷重の大きさが均一の場合、等分布荷重(nuiformaly distributed load)という。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 203, "tag": "p", "text": "片持ちばりが分かりやすいので、片持ちばりを例にして説明する。固定端を原点とし、無荷重での真っ直ぐな軸方向にx軸をとったとき、座標x におけるはりの曲率半径ρ(x) は,たわみのw(x) の2 階微分を d 2 w ( x ) d x 2 {\\displaystyle {\\frac {d^{2}w(x)}{dx^{2}}}} とすると、微分幾何学の定理より、実は、たわみが小さい場合は、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 204, "tag": "p", "text": "が、なりたつ。結果的に、曲げモーメントM(x) は", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 205, "tag": "p", "text": "となる。ただし、E はヤング率であり、I は梁(はり)の断面2 次モーメントである。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 206, "tag": "p", "text": "ここで、曲げモーメントを求める必要が生じる。そして、曲げモーメントを図的に求めようとした場合は、曲げモーメント図から曲げモーメントが求められる。そして曲げモーメント図は、せん断力図から求められる。だから、図的に曲げモーメントを求めるには、まずせん断力図を求める必要がある。積分に習熟していれば、そのまま計算してもいいのだが、荷重分布が複雑な場合などは誤計算を防ぐためにまず、せん断力図や曲げモーメント図を書いたほうが良い。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 207, "tag": "p", "text": "なぜ曲率半径は、名前に半径がつくかというと、円の場合、円の半径rの値と、曲率半径ρの値が一致するからである。つまり曲率半径は、通常の半径の定義の拡張になっている。微分ができる曲線関数なら、点ごとの曲率半径を定義できる。例えば2次関数でも曲率半径を定義できるし、三角関数や指数関数でもサイクロイド曲線でもインボリュート曲線でも、曲率半径を定義できる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 208, "tag": "p", "text": "曲げモーメントと、たわみの関係式の説明に戻る。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 209, "tag": "p", "text": "を積分して移項すると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 210, "tag": "p", "text": "となる。 C1。この値は、境界条件により決まる。境界条件とは、この針の問題の場合は具体的に言うと、支点での支持の仕方である。数学一般では、微分方程式における境界条件とは、方程式を解く最中に現れる不定数を決定するための問題に与えられた条件のことである。EIは定数なので、積分記号の外に出せて、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 211, "tag": "p", "text": "と書ける。 d w(x) / dx の幾何学的な意味を考えると、関数の一階微分は関数曲線の傾きを表すから、d w(x) / dx は、はりの傾きを表す。これを、たわみ角(slope)ともいう。たわみ角の記号としてθやiなどで表すこともある。実は、これが、せん断力図の内容である。ただし、作図の際、係数-(1/ EI )を無視している。もう一回、積分をすると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 212, "tag": "p", "text": "である。 C2この値は、境界条件により決まる。これで、たわみ曲線(deflection curve)が求まった。なお、元の軸とたわみ曲線との感覚を、たわみ(deflection)という。実は、これが、曲げモーメント図の内容である。ただし、作図の際、係数-(1/ EI )を無視している。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 213, "tag": "p", "text": "結局、はりの曲げ問題は,曲げモーメントの分布とせん断力や反力などのちからのつりあい条件から、たわみw の分布を求める問題に行き着く。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 214, "tag": "p", "text": "計算の大元になった曲げモーメントM(x)は、力学的な「力×長さ」というモーメントでもあるので、図的に求めた曲げモーメント図と、力学的なモーメントとは、せん断力図の作図の際に係数-(1/ EI )を無視することを無視すれば、力学的モーメントと曲げモーメントとは内容が一致する。せん断力図の内容の式は", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 215, "tag": "p", "text": "であった。そして、曲げモーメントと力学での通常のモーメントとは一致するから、せん断力荷重が求まれば、そこから、 ∫ M ( x ) d x {\\displaystyle \\int M(x)dx} も計算できる。だから ∫ M ( x ) d x {\\displaystyle \\int M(x)dx} を作図すればいい。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 216, "tag": "p", "text": "そして、M(x)を作図するには、まず、せん断力の大きさを縦軸にとり、それが作用する位置を横軸にとる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 217, "tag": "p", "text": "棒材に掛かるすべての力のせん断力荷重を、せん断力図に図示する。この際、支点の反力も考慮することを忘れないようにする。棒材に掛かるすべての力について、せん断力の値と位置の値を掛けあわせれば、モーメントの合計値 ∫ M ( x ) d x {\\displaystyle \\int M(x)dx} になる。それが、せん断力図(shearing force diagram、略語はSFD。)の作図に過ぎない。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 218, "tag": "p", "text": "そして、せん断力図を、もう一度、図的に積分すれば、曲げモーメント図(bending moment diagram、略語はBMD。)になる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 219, "tag": "p", "text": "ねじりをした場合は、弾性係数には、すでに定義した横弾性係数Gを用いる。まず、円柱の棒があったとしよう。この棒に円周方向にねじりを加えた場合の変形を、単に「ねじり」(torsion)という。また、このような、ねじりを受ける棒を「軸」(shaft)という。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 220, "tag": "p", "text": "棒の長さは l とする。円柱の半径をr0とする。この棒を、軸端を微小角 θ[rad] だけ、円周方向にねじられたとしよう。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 221, "tag": "p", "text": "円筒には図のように W(2r) = 2wr の大きさのモーメントが作用し、このモーメントのことをねじりモーメント(torsional moment) またはトルク(torque) という。また、図のθのように、ねじりによって、円周方向に生じた角のことをねじり角(angle of twist)という。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 222, "tag": "p", "text": "このねじりのときの、棒の円柱表面での、せん断ひずみγを考える。なぜ、円柱表面と位置を指定するかというと、ひずみは、棒の表面近くと、棒の軸中心の近くとでひずみの大きさが異なるからである。たとえば、軸中心(r=0の位置)は、ねじっても変形しない。また、円周方向の接線は、軸に直角なので、基準長さを円柱長さのLにとれば、せん断ひずみが適用に必要な条件を満たしている。また、微小のねじり角なので、ねじり変形による変形は、せん断ひずみによる変形へと近似できる。したがって、以下の式が成り立つ。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 223, "tag": "p", "text": "そして、横弾性係数Gにより、応力を求めると、せん断応力τはG γだから、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 224, "tag": "p", "text": "計算では、半径を用いたが、機械工学の測定では、直径を重視することが多いので、上の式を直径d0による表示に合わあせた場合は、以下の式になる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 225, "tag": "p", "text": "なぜ、直径を重視するかというと、直接、ノギスなどで測定できるからである。半径は、直径の測定値から、直径を2で割るという計算によって、派生的に算出する。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 226, "tag": "p", "text": "これらのせん断応力は、棒の表面近くと、棒の軸中心の近くとで応力の大きさが異なる。ねじり応力(torsinal stress)といったら、棒の表面での最大せん断応力のことである。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 227, "tag": "p", "text": "円柱の仮想断面上のせん断応力τがつくるモーメントの合計は、軸に与えられたねじりモーメントとが、つりあう。これを計算で見ていく。円柱内部の半径r(ただし0≦r≦r0とする。)の部分の、半径rの円周上と半径r+Δrの間の円周とに挟まれた区間がつくる帯の面積Δaは、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 228, "tag": "p", "text": "である。Δrが微小だとすると、この帯区間のねじり応力τ は、近似的に", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 229, "tag": "p", "text": "であると、みなせる。帯区間の周長は2πrだから、帯の面積Δaは Δa = 2πr Δr となり、帯全体を合計したねじり応力τ Δaは、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 230, "tag": "p", "text": "となる。そして、この帯のせん断応力がつくるモーメントは、半径rをかければいいから、r(τ Δa)になる。計算すると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 231, "tag": "p", "text": "となる。仮想断面の全体のねじりモーメントTを求めることは、面積aを積分変数daとして", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 232, "tag": "p", "text": "を積分することである。具体的に計算するには、積分変数daを求める必要がある。積分変数daを変数変換して、半径rによる積分変数に置き換えれば、よい。積分区間は半径r=0から、表皮のr=r0までとなる。つまり積分区間は0≦r≦0に変換される。実際に代入しよう。すると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 233, "tag": "p", "text": "となる。なお、この積分式の末尾のdrのdは積分変数の記号であるので、誤って直径と混同しないように。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 234, "tag": "p", "text": "をトルクTに代入すれば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 235, "tag": "p", "text": "となる。この内Gとθは、円柱状の位置によらず一定なので、積分記号 ∫ {\\displaystyle \\int } の外に出せる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 236, "tag": "p", "text": "と、なる。ここで、 ∫ r 2 d a {\\displaystyle \\int r^{2}da} を、断面2次極モーメントとして定義する。名前が断面2次モーメントと似ているが、「極」が入るので混同しないように。断面2次極モーメントの記号はIpなどを用いる。ともかく、この断面2次極モーメント Ipの定義式は、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 237, "tag": "p", "text": "である。単位は長さの4乗である。長さの単位にmmを使えば、Ipの単位はmmである。円柱の断面2次極モーメントは、円柱の場合は、da = 2&pai; r dr だから、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 238, "tag": "p", "text": "であり、これを積分すれば、積分区間は0≦r≦r0だから、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 239, "tag": "p", "text": "となる。さらに表皮の半径r0を、円柱の直径d0に変換すると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 240, "tag": "p", "text": "となる。以上が、円柱の断面2次極モーメントである。求めたいのは、ねじりモーメントとの関係式であった。これは、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 241, "tag": "p", "text": "である。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 242, "tag": "p", "text": "つぎに、せん断応力の最大値τmaxと、トルクとの関係式を求めよう。まず、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 243, "tag": "p", "text": "で、断面2次極モーメントを用いれば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 244, "tag": "p", "text": "と変形できる。ここで、(Ip / r0)について、新しく用語を定義し、極断面係数(polar modulus of section)を定義する。これをZpで表し、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 245, "tag": "p", "text": "とする。ここで、Ip は断面2次極モーメントである。r0は円柱の表面での半径である。 Zpの単位は長さの3乗である。このZpをτmaxの式に代入しよう。すると、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 246, "tag": "p", "text": "あるいは移項して、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 247, "tag": "p", "text": "となる。具体例として、円柱の場合の極断面係数Zpを求めよう。定義より、Zpは", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 248, "tag": "p", "text": "である。また、円柱の場合は、断面2次モーメントIpは、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 249, "tag": "p", "text": "であった。半径r0を、r0=d0/2を利用して、Zpを書き換え、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 250, "tag": "p", "text": "とすれば、あとは式中のIpに、(1/32)π d0 を代入すればいいだけなので、最終的に", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 251, "tag": "p", "text": "となる。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 252, "tag": "p", "text": "長い棒を圧縮すると曲がって、たわむ。降伏応力などの圧縮強さよりも小さな応力でも生じる。座屈は、荷重が棒にもたらすモーメントが生じさせる。なので、荷重が軸心からずれているほど生じやすい。このような中心からの荷重のずれを偏心という。また、棒が長いほど起きやすい。このような、たわみの現象を座屈(buckling)という。座屈変形も曲げの一種なので、断面2次モーメントで解析できるが、しかし、通常の曲げと違い、座屈では試験車が曲げ方を指定しないので、座屈で曲がるときは、もっとも曲がりやすい方向に座屈してしまう。その方向とは、断面2次モーメントが最も小さくなる曲げ方の方向である。このような最も小さくなる方向での断面2次モーメントを、最小断面2次モーメントという。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 253, "tag": "p", "text": "偏心量をeとし、圧縮力をPとすると、曲げモーメントは、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 254, "tag": "p", "text": "曲げモーメントによる応力は、断面係数をZとして、断面2次モーメントをIとし、たわみをyとすれば、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 255, "tag": "p", "text": "一般解は、変数変換で", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 256, "tag": "p", "text": "と変数変換して、", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 257, "tag": "p", "text": "A、Bは境界条件から決める。", "title": "許容応力と安全率" }, { "paragraph_id": 258, "tag": "p", "text": "", "title": "機械部分の形状" }, { "paragraph_id": 259, "tag": "p", "text": "高校の「物理」科目で、運動方程式を習うだろう。", "title": "※ 範囲外：運動方程式との関係" }, { "paragraph_id": 260, "tag": "p", "text": "という式である。", "title": "※ 範囲外：運動方程式との関係" }, { "paragraph_id": 261, "tag": "p", "text": "じつは、はりや軸などの応力計算でも、運動方程式をつかった理論は存在する。", "title": "※ 範囲外：運動方程式との関係" }, { "paragraph_id": 262, "tag": "p", "text": "しかし、それは大学レベルの物理学になってしまう。大学の『連続体力学』という科目で、そういう計算を習う。(おまけに、大学の物理学科では、『連続体力学』はあまり重視されてない。)しかも、製造業では、『連続体力学』は、あまり実用されてない。", "title": "※ 範囲外：運動方程式との関係" }, { "paragraph_id": 263, "tag": "p", "text": "製造業で実用化されているはりなどの応力の計算法は、『連続体力学』とは違う科目である。大学の機械工学科などで習う『材料力学』という科目が、製造業などの強度計算で実用化されているのである。", "title": "※ 範囲外：運動方程式との関係" }, { "paragraph_id": 264, "tag": "p", "text": "材料力学では、運動方程式を使わない。振動などの明らかに運動している現象を扱い場合ですら、実験式にもとづいて計算することにより、運動方程式をつかわずに解を導く(大学の機械工学で習う『機械振動論』というのが、そういう材料力学的な手法で振動を解く科目である)。", "title": "※ 範囲外：運動方程式との関係" }, { "paragraph_id": 265, "tag": "p", "text": "そして、読者が工業高校で習う応力計算や強度計算も、材料力学を高校生むけに説明した理論である。", "title": "※ 範囲外：運動方程式との関係" }, { "paragraph_id": 266, "tag": "p", "text": "偏光板(へんこうばん)という材料を2枚使った実験で、透明なプラスチックに発生する応力らしき現象を観測することができ、このような実験を「光弾性実験」(こうだんせいじっけん)という。", "title": "※ 範囲外: 光弾性実験" } ]	科目「機械設計」では、材料力学とよばれる学問と、機械要素とよばれる機械工学の一分野を中心に扱う。この節は材料力学の内容に相当する。	{{Nav}} 科目「機械設計」では、材料力学とよばれる学問と、機械要素とよばれる機械工学の一分野を中心に扱う。この節は材料力学の内容に相当する。 == 機械部分に生ずる応力とひずみの関係 == 本節について。本節では、「材料力学」とよばれる学問分野を扱う。主に、材料の材料の強度を計算するために力学を用いる学問である。なお、似た名前で「材料科学」や「材料工学」などといった学問があるが、それらは物性を中心に扱うので、材料力学とは別の分野である。本題に入る。 === 応力 === [[File:Axial stress noavg.svg\|240px\|thumb\|right\|均一な断面を持つまっすぐな角柱にかかる応力の概念図。]] 初学者には面をくらうかもしれないが、まず、教育目標として次の式を見ていただきたい。この節では次の式の意味を理解できるように説明をしたい。 :<math> \sigma = \frac{P}{A} </math> 上式の内容は「応力＝荷重<math>\div</math>断面積」である。 :<math> \sigma = E \epsilon </math> 上式の内容は「応力＝ヤング率<math>\times</math>ひずみ」である。この説では、これらの式と用語を理解できるようにするための説明する。機械で用いる材料には、太さや大きさといった性質が当然、存在する。直感的に、太い材料のほうが強度が高いと思うだろう。まず、説明の簡単化のため、材料が鉄鋼製で、太さが均一な丸棒、あるいは太さが均一な角棒を考えるとする。機械工学では、このような太さを持った材料に荷重をかけたときの強度を考察する必要がある。このような概念を定式化するとする。このような棒を引っ張った時に、当然、棒が太いほうが丈夫であるだろう。棒の太さは断面積（単位はmmミリメートル）で定式化すれば良さそうである。なお、単位にミリメートルを用いる理由は、機械工学の図面では一般的にミリメートル単位で寸法を支持することが多いからである。この棒には、特に切欠きなどの形状欠陥がないとする。また、中は詰まっていて、中空ではないとする。ここでは、中空の場合は詳しく説明しないが、もし中空などの場合は、断面積をその空洞の分だけ差し引きすればいい。元の話題に戻る。棒の形状が、丸棒か角棒かを統一したほうが、以降の話がしやすいので、とりあえず丸棒を引っ張るときの力の挙動を考えよう。このような棒に引っ張ったとする。このとき棒の一端は固定しているとする。別のもう一端を引っ張るとしよう。（以上の説明で、圧縮を例にしなかったのは、圧縮の挙動では[[#座屈\|座屈]]という曲げがおこり、初学者には複雑なため。）棒を固定した理由については、そもそも棒の一端を固定せず自由にした場合には、棒の片方を引っ張っても、引っ張りに引きづられて棒が運動するだけで、棒の内部にひずみが生じないからである。また、前提として、金属材料のような弾性のある材料を想定している。セラミックやコンクリート、岩石などの弾性の少ない材料にも応力は定義できるが、あまり初等的では無いので、まずは弾性材料について応力の定義を解説したい。塑性変形についても応力は定義できるが、やはり初等的ではないので、まずは弾性ひずみの材料の場合の応力を定義したい。なお、地球科学などでは、岩石や岩盤の力学解析などにも応力による解析を用いている。本書は機械工学の教科書だし、それに金属材料で説明したほうが実験も容易なので、金属材料の場合を中心に応力を説明する。 ==== 弾性変形と塑性変形 ==== 弾性変形と塑性変形の違いを概略で言うと、以下の通りである。 ; 弾性変形 : 負荷をやめたら、元の形に戻る。 ; 塑性変形 : 負荷をやめても、変形した状態のままである。 '''応力'''（stress）とは、材料がある荷重W（単位はN、ニュートン）を受けたときに、材料内に生じる単位面積当たりの力のことをいう。応力σが材料の断面（断面積A）に一様に分布し、変形も一様に起こるとすると、応力は次のようになる。 :<math> \sigma = \frac{P}{A}</math> :応力＝荷重<math>\div</math>断面積応力と似た用語で内力というのがある。違いは以下のとおり。物体に外部から力が作用するとき，その反作用として物体内に生ずる力を'''内力'''という。そして、この内力の、断面積の単位面積あたりの力を、応力という。 ==== 応力の単位 ==== 物理学などの分野の国際単位系(SI; Système International d'unités)では、1平方メートルあたりに１ニュートンの力がかかる応力や圧力である 1 N/m<sup>2</sup>のことを、パスカル単位Paの1 Paで表す。つまり、 :1 Pa = 1 N/m<sup>2</sup> である。ニュートン単位については、一般的な物理（高校以上）の教科書で扱われるので、それらの力学の説明を参照のこと。ニュートン単位の概略を説明すると、1ニュートンとは、摩擦などの抵抗がない場合に、物体に1ニュートンの力を加える事で質量1kgfの物体に加速度1m／s<sup>2</sup>を生じさせる力である。 :1 N = 1 kg·m / s<sup>2</sup>　である。 SIで、ニュートンNも認められている力の単位である。応力の話題に戻る。Pa単位のままでは、応力の桁数が大きくなるため不便なことが多く、そのためPaに[[W:SI接頭語\|SI接頭語]]のメガ（10<sup>6</sup>倍）のMや、ギガ（10<sup>9</sup>倍）のGをつけて、MPaメガパスカルや、ギガパスカルGPaで表すことが多い。また、機械工学ではPa単位の他にも応力の単位に、機械工学での一般的な面積の単位がmm<sup>2</sup>のため、応力の単位にN / mm<sup>2</sup>を用いることもある。1 N / mm<sup>2</sup>　は1 MPaと等しい。 * 単位系に関しての補足事項 * 工学単位系なお、力の定義には、かつてはSIとは別の工学単位系ではkgf（質量１キログラムあたりに地上での重力加速度gをかけた力）などの定義（[[w:重力単位系\|重力単位系]]）が用いられたこともあったが、現在ではSIによる国際標準化の推奨のため、kgfなどの単位はあまり用いられない。ただし、工場などでは古い機械設備などで荷重の単位にkgf単位が使われている設備もある。現在の機械工学では、単位系はなるべくSIを用いるのが望ましいとされる。 ==== 公称応力 ==== 応力が均一と仮定した場合の応力を、公称応力や真応力という場合もある。'''公称応力'''は、弾性変形前の、初期の断面積で割った場合の応力である。'''真応力'''は変形中の断面積で割った場合の応力である。なお、厳密には実際の応力は、応力分布が均一ではない分布になることがある。しかし、厳密計算だと難解であり初等的でないので、公称応力や真応力で工業での実用上の計算をするのが一般的である。 === ひずみ === 次に、「ひずみ」について説明する。日常では、金属のひずみには、なじみが無いかもしれない。読者は、金属のひずみを知らないかもしれない。しかし、金属材料を{{ruby\|'''引張試験機'''\|ひっぱりしけんき}}などで引っ張れば、実は、金属は長さが伸びる。通常の人間の人力だけでは、金属は硬すぎて伸ばせないが、専用の引張試験機で金属を伸ばそうとすれば、実は金属は伸びるのである。そして、ひずみの大きさが、ある限度の範囲内なら、荷重を止めたら、大抵の金属材料は元の長さに戻るのである。引張試験機については材料工学や機械材料などの教科書を参考にしてもらいたい。この引張試験を教育内容で扱う工業高校の科目には、材料系科目「工業材料」や機械系科目「機械工作」などがある。詳しくは、それらの科目を参照していただきたい。 {{ruby\|'''歪'''\|ひずみ}}（strain）は、単位長さ当たりの変形量で表す。単位長に換算するための基準の長さには変形前の元の長さを選ぶことが多い。この変形前の長さを基準としたひずみを、'''公称ひずみ'''（nominal stress）という。また、変形中に時々刻々と変化していく変形中の長さを基準にとる場合もある。これを真ひずみという。一般的には、公称ひずみのほうが計算も測定も利用も容易なので、工業の実用上は、公称ひずみで用が済むなら、なるべく公称ひずみをひずみとして用いる事が多い。公称ひずみの定義で、ひずみを説明する。変形前の元の長さをLとして、これがΔLだけ伸びて、長さがL1＝L＋ΔLとなったとき、ひずみεは、 :<math> \epsilon = \frac{\Delta L}{L} </math> である。単位は、以上の式より、無次元量である。この伸ばした時の、伸びの分のひずみを、後述する横ひずみ特別して「縦ひずみ」や「垂直ひずみ」という場合もある。何故、わざわざ「単位長」あたりの伸びで、ひずみを定義するかというと、こう定義すると、試験材料の元の長さに依存せず、後述するが応力とひずみの比（これを'''ヤング率'''と言う。）を、ほぼ物性値として扱えるようになるからである。 ==== 横ひずみ ==== なお、材料を伸ばした時、引張方向に水平な方向には材料は細められるが、この水平方向の縮んだ分のひずみを横ひずみという。太さがd[mm]だった材料が伸ばされたことにより、太さの縮みがΔdだけ縮んで、 <math> d_1 = d-\Delta d </math>となった時、横ひずみε<sub>d</sub>の定義は :<math> \epsilon_d = \frac{\Delta d}{d} </math> である。垂直ひずみと横ひずみは、このように同時におこる。従って、これ等の相関を数値にまとめると便利である。そのため、それらを比にした'''ポアソン比'''(Poisson's ratio)という量がある。ポアソン比 <math>\nu</math> は、この縦ひずみと横ひずみの比である。定義は、 :<math> \nu = \frac{\epsilon_d}{\epsilon}</math> である。定義式にマイナスが付く場合もある。ポアソン比の単位次元は無次元量である。工業高校では、ポアソン比の計算は詳しくは扱わない。紹介だけに留める。以上の説明により、応力とひずみの定義をした。ここで公称応力と、公称ひずみの関係をまとめておこう。また、真応力と真ひずみの関係をまとめておこう。 ==== 公称応力と公称ひずみ ==== * 公称応力初期面積で荷重を割った応力。 :内力/初期面積 :<math> \sigma = \frac{P}{A_0}</math> * 公称ひずみ初期長さで変化量を割った、ひずみ。 :初期長さからの変位<math>\div</math>初期長さ :<math> \epsilon = \frac{\Delta L}{L_0}</math> ==== 真応力と真ひずみ ==== * 真応力変形中の面積で考えた応力。 :内力<math>\div</math>面積 :<math>\sigma = \frac{P}{A}</math> * 真ひずみ変形中の長さで考えたひずみ。 :変位<math>\div</math>長さ :<math>\epsilon = \frac{\Delta L}{L}</math> 公称応力を用いるときには、ひずみにも公称ひずみを用いるのが一般的である。真応力を用いるときには、ひずみにも真ひずみを用いるのが一般的である。 === ヤング率 === 応力とひずみは、応力があまり大きくなりすぎないうちなら、ほとんどの金属材料で、その範囲内では、応力とひずみは一次式で比例する。いわゆる比例限度（proportional limit）や弾性限度（elastic limit）の以内なら、ほとんどの金属材料で、応力とひずみは一次式で比例する。というより、そもそも、上記の比例限度での応力とひずみの説明は、比例限度や弾性限度の定義そのものである。（厳密には異なる。詳しくは材料工学などを参照して頂きたい。）とにかく、この応力とひずみとの比例係数を、定義すると便利である。 * ヤング率応力とひずみの比例係数は'''ヤング率'''（Young's modulus）として定義される。以下のようにしてヤング率Eを定義する。 :<math>E=\frac{\sigma}{\epsilon}</math> あるいは :<math>\sigma=E\epsilon</math> として、応力とひずみからヤング率を以上のように定義する。ヤング率は、弾性体における単位ひずみあたりの応力の比例係数である。実験的にヤング率を求める場合は、引張試験を行い、'''応力-ひずみ線図'''（stress-strain curve）から求めれば良い。ヤング率Eの単位は[MPa]あるいは[GPa]である。接頭辞のメガM、ギガGがつくのは、数値が大きく、Paだけでは桁数が多く不便だからである。鋼のEはおよそ200GPaである。ヤング率Eを縦弾性係数という場合もある。このような法則を、比例限度の範囲内で応力とひずみとが一次式で比例するという法則を、'''フックの法則'''（Hooke's law）という。ヤング率に関する公式は、フックの法則の一例である。 === せん断応力 === [[File:Shearing force.svg\|thumb\|300px\|せん断荷重<br>この図では W がせん断荷重である。]] * せん断荷重せん断荷重とは、考えてる面に平行に向く応力である。区別のため、引張荷重との違いを言うと、引張荷重は考えてる断面に垂直にかかる荷重である。想像としては、ハサミで紙を切る時をイメージしていただければ良い。「せん断」というのは、力が大きれば、当然、材料をせん断するからである。せん断荷重の説明に戻る。 {{-}} * せん断応力 [[File:Shearing stress jp.svg\|thumb\|300px\|せん断応力]] 複数の試験材料があったとして、おなじ大きさのせん断荷重がかかっても、その試験材料の太さによってせん断のされやすさは当然異なる。だから、考えてる面の面積あたりのせん断荷重を計算する必要があるので、応力として、せん断応力が定義される。せん断応力（shear stress）τを定義すると、以下のようになる。せん断荷重がW[N]として、考えてる対象の面積をA[mm<sup>2</sup>]とすると、せん断応力τ[MPa]は、 :<math>\tau=\frac{W}{A}</math> となる。（Paの倍数がメガMのMPaなのは、N/mm<sup>2</sup> = MPaの換算のため。）せん断応力<math>\tau</math>での面積<math>A</math>は、せん断荷重W に平行な面積をとる。 {{-}} * せん断ひずみ [[File:Shearing strain.svg\|thumb\|300px\|せん断ひずみ]] 次に、せん断ひずみを定義する。せん断ひずみ（shear strain）をγとする。元の長さをLとして、定義式はとして、せん断力を加えたことにより、面に水平方向にΔLだけ傾いた場合は、 :<math>\gamma=\frac{\Delta l}{l}</math> となる。また、このときの傾きの角度が微小角φとすると、幾何学より :<math>\tan \phi=\frac{\Delta l}{l}</math> が成り立つ。微小変形なので、近似式tan φ≒φが成り立つ。以上により、せん断に関して、せん断応力とせん断ひずみが定義された。 * 横弾性係数引張ひずみと同様に、せん断にも、せん断応力とせん断ひずみとの比例係数を定義できる。これを横弾性係数(Modulus of Rigidity)という。横弾性係数G[MPa]の定義は以下のようになる、 :<math>G = \frac{\tau}{\gamma}</math> :<math>\tau=G \gamma</math> となる。参考値として、鋼の横弾性係数Gは、およそ80GPaである。 === 熱応力 === 熱応力について説明する。両端を固定されて拘束された材料に、熱が加わる場合を考える。もし、固定がなければ熱膨張によって材料は膨張しようとする。だが、材料が固定されているため、膨張できない。そのため、材料の内部に圧縮応力が生じる。逆に、固定された物体が冷却されても収縮できないので、固定により引張応力が生じる。このように温度変化によって、固定された材料に生じる応力を、'''熱応力'''（thermal stress）という。設計時に熱応力を考慮する必要がある製品は、例えば自動車などの内燃機関や、ボイラーの配管など加熱が人工的に行われるものから、鉄道のレールなど自然現象による温度変化があるものまで、さまざまな製品がある。 ==== 熱応力の式 ==== 熱応力を求めるには、まず、材料が、温度変化によって、どの程度、膨張をしやすいかを、算出しなければいけない。あらかじめ、材料の、温度変化1℃あたりの膨張率を実験的に測定しておく必要がある。温度変化による膨張率は、長さの膨張率で表す事が多い。この、温度変化による長さの伸び縮みの割合を、'''線膨張率'''(coefficient of linear thermal expansion)あるいは'''線膨張係数'''という。単位は[1/℃]である。温度をケルビン温度Kで表す場合は、線膨張係数αの単位は[1/K]である。式で表すために、熱応力の現象を定式化したい。説明の簡単化のため、棒材の熱膨張率を考える。棒材を固定している壁と棒材には、すき間がないと問題設定して、そのため熱膨張は全て熱応力に寄与すると仮定する。あまり変化温度が高温すぎると、溶融してしまうが、そこまで変化温度が高くないとして、この問題を熱応力の考察対象とする。長さLの棒が加熱されて、温度がtからt'に上がったとする。このとき、変化後の長さをL'として、長さの変化量をΔLとすると、温度変化ΔTを :<math>\Delta T=t'-t</math> とすると、長さの変化量は :<math>\Delta L=L'-L</math> となる。線膨張率αと長さの変化量ΔLとの関係式は、 <math>\Delta L=\alpha L \left(t'-t \right)</math> となる。または関係式を、ひずみεを用いた形で表す場合もある。ひずみの定義は、単位長さあたりの変化率ΔL／Lであった。 :ε = α(t'-t) = αΔT と表す場合もある。応力の大きさは、フックの法則により、ひずみの大きさに比例するから、応力を求めるには、ひずみの式が使えて、ヤング率Eを使って表すと次のようになる。 :σ　=　E ε = E α ΔT 最終的に熱応力を計算するには、あらかじめヤング率Eと線膨張率αを測定し、温度変化時の温度t'と、使用時の通常温度tとが決まれば、 :σ　=　E α (t'－t) を計算すればいい。参考値として、軟鋼の線膨張係数は、およそ13×10<sup>-6</sup> [1/℃]である。 === 応力集中 === ==== 応力集中 ==== [[File:HoleForceLines.svg\|thumb\|upright\|引張りを受ける円孔付き板の力線]] 棒材や板材などを引っ張る時、その材料の断面積が、穴やミゾなどによって、急に断面積が減少する部分がある場合、その部分に、下図のように、大きな応力が掛かる。 [[File:Stress concentration of hole.svg\|thumb\|left\|400px\|穴の応力集中 ]] {{-}} なお、穴やミゾなどによって、急に断面積が減少する部分のことを、一般に「切り欠き」（きりかき）という。このように、切欠きの近くで応力が周りの応力よりも高くなる現象が存在し、この現象のことを'''応力集中'''という。つまり「応力集中」（stress concentration）とは、材料に切欠きや段差などで、断面積の変化がある場合に、断面上の切欠き部から離れた部分よりも応力が大きくなる現象をいう。 {{-}} [[File:Stress concentration of hole.svg\|thumb\|left\|400px\|穴の応力集中 <br>（再掲）]] [[File:Factor of stress concentration 1.svg\|thumb\|400px\|円孔のある帯板の形状係数。]] {{-}} 上図のように、応力集中のため、平均応力σ<sub>n</sub>よりも大きな応力が発生する。また、そうして発生した応力のうち、最大の応力のことを最大応力といい σ<sub>max</sub>などの記号で表す。 {{-}} なお、この場合、平均応力の計算につかう面積は、穴の直径のぶんを差し引いた断面積 (b-d)t である（板厚をtとした）。このため、この穴のあいた板の問題での平均応力 σ<sub>n</sub> は、 :<math>\sigma_n = \frac{ W }{ (b-d)t }</math> である ==== 形状係数 ==== [[File:Factor of stress concentration 1.svg\|thumb\|400px\|円孔のある帯板の形状係数。（再掲）]] 応力集中の程度を表す値として、形状係数が定義されている。（応力集中係数ともいう。）形状係数は材料には依存せず、切り欠きの形状のみ（切り欠きの大きさや角度など）に依存する。形状係数の数値が知りたい場合は、機械工学の便覧などに記載されている。形状係数 α<sub>k</sub> は、仮に応力集中がなく断面積に均一にかかる応力（これを平均応力ともいう）をσ<sub>0</sub>として、応力集中時に生じる最大の応力をσ <sub>max</sub>とすると、形状係数 α<sub>k</sub> は次のようになる。 :<math>\alpha_k = \frac{ \sigma_{max} }{ \sigma_0 }</math> (一般に、形状係数をあらわす記号は α<sub>k</sub> または α で表されることが多い。) [[File:Stress concentration notch 1.svg\|thumb\|切り欠きと応力集中\|left\|]] 左図のように、切り欠きがつけられると、応力が大きくなる。切り欠きの存在する箇所にちかづくほど、応力が大きくなる。また、切り欠きの溝が深いほど、応力も大きくなる。（たとえば上図では、左右の切り欠きの応力を比べた場合、（読者から見て）左側の切り欠き部分のほうが溝が深いので、応力が大きい。（上図の左右の切り欠きの角度は、どちらも同じである。）） {{-}} [[File:Stress concentration notch 2.svg\|thumb\|left\|丸い切り欠きの応力集中]] 切り欠きを丸くしても、応力集中は発生する。 {{-}} 上述の説明では板材としたが、なにも、これらの部材にかぎらず、どんな形状の板材でも、断面積が急に変化する箇所がある場合に、類似の現象がある。備考（※ 範囲外）形状係数に関しては、近代物理や近代数学での研究で、微分方程式による理論的な解析（エアリーの応力関数など）の結果、基本式の仮定で応力集中を仮定しなかった基本式からでも、切欠きや段差の近くで、応力集中に相当する解析結果の、切欠きでは周辺部よりも応力が急激に上昇することが解明された。このエアリーの応力関数の計算については、高校レベルを超える難解な解析のため、解説を省略する。高校の材料力学では、この結果を(応力が急激に上昇するということが分かったという結果を)用いる。 == 許容応力と安全率 == 材料の製品への使用時に、引張試験で測定した引張強さや降伏点、耐力の付近で、またはその値を超えて使用するのは、危険であり、安全上は好ましくない。通常は、製品に危険な荷重が掛からないように、たとえば降伏点の3分の1までの応力に相当する荷重を製品の保証する耐荷重にしたりと、強度に余裕を持って材料を使うようにする。製品の種類によって、材料が同じであっても、どの程度の強度の余裕が欲しいかは、設計者の製品の設計意図により異なる。なので、材料そのものの物性的な強度と、使用上の耐荷重に相当する応力とは区別する必要がある。なので渡した値は、これらの区別を定式化するため、「基準強さ」と「安全率」（あんぜんりつ）と「許容応力」とのそれぞれの定義を学習しよう。まず、基準強さ(basic strength)には、引張強さや降伏点、耐力、疲労限度など、引張試験などによって測定される値から、基準強さを採用をする。どの種類の値を採用するかは、引張強さや降伏点、耐力、疲労限度などから、どれを基準強さとして採用するかは、製品の用途や材料の種類などによって異なる。 === 安全率 === {\| class="wikitable" style="float:right" \|+ 安全率の例　<br>（「アンウィンの安全率」など） ! !! rowspan="2"\| 静荷重 !! colspan="2"\| 繰返し荷重 !! rowspan="2"\| 衝撃荷重 \|- ! !! 片振り !! 両振り \|- ! 鋼 \|\| 3 \|\| 5 \|\| 8 \|\| 12 \|- ! 鋳鉄 \|\| 4 \|\| 6 \|\| 10 \|\| 15 \|- \|} まず、次に'''安全率'''（factor of safety）を説明する。たとえば、通常の使い方で想定する最大荷重の3倍に耐えられる製品なら、「この製品の安全率は3である」のように言う。たとえば、イス（椅子）なら、まあ、成人の平均体重は約65kgらしいので、もし安全率3のイスなら、おおむね約195kgつまり約200kgの荷重に耐えられるイスだろうという事になる。（実際のイスの耐荷重がどうかは知らない。） :※ 要するに、その製品の真の耐荷重・耐応力といった真の強度と、想定する通常の使い方での荷重・応力との比率である。模式的に書くと、 :安全率＝強度 / 応力である<ref>中島尚正ほか著『機械設計学』、朝倉書店、1998年12月10日初版第1刷発行、10ページ </ref>。高校教科書や森北出版『機械設計法』<ref> 塚田忠夫、『機械設計法第3版』、森北出版株式会社、2015年6月11日第3版第1刷発行、33ページ </ref>では、 :許容応力＝基準強さ / 安全率としている。一般に安全率の式中の記号としては S か f で表す。実教出版の高校教科書では S で安全率を表している。記号で書けば :<math> \sigma_a = \frac{\sigma_F}{S} </math> である。ただし上式で σa は許容応力、σ<sub>F</sub>は基準強さ、Sは安全率である。「許容応力」(allowable stress) 「基準強さ」（basic strength）とは、材料が破壊しないで使用に耐えられる最大値の応力のことであり、慣習的には、よく引張強さ（ひっぱりつよさ）試験の値を「基準応力」として採用する。（※　実教の高校教科書でも、引張強さ試験の値だと言っている。）森北出版『機械設計法第3版』でも同様、引っ張り強さ試験の値だと言っている。特別な事情の無い限り、引張り試験の値を採用する場合は、静荷重の引張り試験の値を採用する。つまり、いわゆる「強度」は、「基準強さ」のことである。しかし、実際の設計では、この基準強さギリギリで設計することはまず無く、普通は、使用時の負荷が、基準強さの何分の一かの範囲の応力負荷になるように、設計をする。さて、安全率の単位は、倍率であるので、単位は無次元か、しいていうなら「倍」が単位である。 :※ 安全率とは、「安全度」'''ではない'''<ref>大西清『機械設計入門』、オーム社、平成28年（2016年） 6月10日第4版第2刷、9ページ </ref>。 :※ 世間には、字面の安全「率」にひきづられて、素人が%（パーセント）とかのデタラメの単位を吹聴（ふいちょう）してたりするが（確率と誤解する人がときどきいる）、もちろんデタラメである。安全率は倍率である。ともかく、安全率の定義は、厳密には、たとえば、基準強さの3分の1までの応力に相当する荷重や応力を、製品の保証する荷重や応力とする場合は、「安全率が3である」のように言う。同様に、基準強さの4分の1までの応力を製品に保証するなら、「安全率が4である」のように言う。 :* 範囲外 :安全率の値は、製品に類似した製品の実績から取る。また、製品によっては、法律で最低値が定められている場合もある。航空機などは、重量の関係から、安全率が1.2～1.5などの低い値になっている<ref>中島尚正ほか著『機械設計学』、朝倉書店、1998年12月10日初版第1刷発行、10ページ、 </ref>。エレベータは10以上の値が法で定められている。 :安全率の値を大きく設定して設計すれば強度的には壊れにくくなるが、安全率を大きくすると重量や材料の無駄が大きくなる等の問題が生じる<ref> 塚田忠夫、『機械設計法第3版』、森北出版株式会社、2015年6月11日第3版第1刷発行、34ページ </ref>。 :※　たとえば、飛行機の安全率を高くしすぎると、そもそも自重のせいで飛べないだろう。同様に自動車の安全率を高くしすぎると、そもそも重いので走行しないだろう。なので、単に安全率が大きければ必ずしも安全というわけでもない<ref>中島尚正ほか著『機械設計学』、朝倉書店、1998年12月10日初版第1刷発行、10ページ、 </ref>。安全率とは、「安全度」'''ではない'''<ref>大西清『機械設計入門』、オーム社、平成28年（2016年） 6月10日第4版第2刷、9ページ </ref>。荷重や強度の値が不確実さの大きい場合、安全率を大きくせざるを得ない<ref>中島尚正ほか著『機械設計学』、朝倉書店、1998年12月10日初版第1刷発行、10ページ、 </ref>。いっぽうで、不確実性の小さい場合、安全率を大きくする必要も無いからである。つまり安全率は、その値の内部に、不確実さの影響の程度を含んでいる<ref>大西清『機械設計入門』、オーム社、平成28年（2016年） 6月10日第4版第2刷、9ページ </ref>。つまり機械工学の強度計算における、不確実さの対策法は主に、安全率の倍率を高くして不確実性に対処するという対策法である。安全率の大きさの限度は、特に決まってはいない。 :なお、異分野にも安全率という用語はあるが、意味や定義が微妙に異なるので、注意のこと。 :機械設計時の安全率の設定には、機械工学での「安全率」の定義を参考にすること。 :（※ 範囲外: 出典は無い）飛行機の安全率1.2～1.5の例からも分かるように、破壊しないだけのギリギリ近い強度で設計している場合、安全率は1に近くなる。なので、安全率の理論上の最低値は、普通は1である。最低値は'''0（ゼロ）ではない'''。（※ 機械設計の業界の常識なので、特に参考文献の出典は無い。しいて出典をあげるなら、グーグル検索などで「安全率0」と検索すれば、いくらでもツッコミのwebサイトが見つかる。） :ときどき、異業種の人などが、「安全率0」などと表現する場合があるが、しかし、これ（「安全率0」）は不正確な表現である。 :おそらく、経営用語などでいう「マージン」（英: margin、余白・余裕・余白などの余り（あまり）の量）と「安全率」とを混同したせいだろうと思われる。ともかく、「安全率0」は間違った表現である。 :※ 範囲外: なお、航空機の場合、よくある安全対策として、エンジンを1つではなく2つ以上にする、いわゆるツインエンジンの設計をする場合もある<ref> 塚田忠夫、『機械設計法第3版』、森北出版株式会社、2015年6月11日第3版第1刷発行、12ページ </ref>。「安全率」の数値では、このような安全設計の有無については考慮されない。安全率の数値は、あくまで材料力学における強度しか考慮しないで計算する。ツインエンジンのように、強度いがいの要因を増やす設計手法は、冗長性設計（じょうちょうせいせっけい、redundancy design）という<ref> 塚田忠夫、『機械設計法第3版』、森北出版株式会社、2015年6月11日第3版第1刷発行、12ページ </ref>。 :安全率しか考慮しない設計は不適切かもしれないが、しかし安全率すらも考慮しない強度不足の設計もまた不適切である。高校生はまず、計算しやすい安全率の計算手法を、計算練習によって着実に会得（えとく）しよう。安全率の値として、慣習的に、特別な理由が無い限り、安全率の値には 3 がよく採用される<ref>畑村洋太郎編著『実際の設計新訂新版』、日刊工業新聞社、2023年4月14日改訂新版第12刷発行、P.239</ref>。 ==== アンウィンの安全率 ==== 鋼と鋳鉄の場合だが、機械の設計で、安全率を決定する場合の目安として、古典的な提唱値だが、アンウィン（Unwin）の安全率という経験値が提唱されている。 * 鋼の静荷重の安全率は3。鋼の衝撃荷重の安全率は10。 * 鋳鉄の静荷重では、安全率は4。鋳鉄の衝撃荷重の安全率は15 繰り返し荷重の安全率は、片振りと両振りとで異なる。「両振り」とは、引張荷重と圧縮荷重、上方向の曲げ荷重と下方向の曲げ荷重、のように、反対方向の加重が周期的に繰り返す荷重のこと。（「片持ち」や「両持ち」とは何かについては、はりの曲げについての節で後述。とりあえずは構造物の片側だけが固定された場合で、固定されてない側はひずみによって位置が移動した状態を片持ちと思えば大差ない。「両持ち」は、両側が固定された場合。） * 鋼は片振りの安全率は5。鋼の両振りは6。 * 鋳鉄は片振りの安全率は6。鋳鉄の両振りは10。と、提唱されている。安全率の設定時に、他に手がかりや規格、法律などの規制がない場合などは、今でもアンウィンの安全率を用いる場合がある。 {{コラム\|安全率の記憶法\| アンウィンの安全率はそのままでは覚えづらいので（もっとも、暗記の必要は無いが。必要な場合は文献で確認すべきである）、とりあえず基本的な安全率として鋼の静加重の安全率「3」だけを覚えておいて、あとはそこからの派生として把握するのが、覚えやすいだろう。鋳鉄だと、鋼の次で「4」。衝撃加重は3～4倍ていどで、キリの良い数字。鋼の衝撃加重の安全率は、3×3倍＝9　～ 3×4倍＝12 だが、キリが悪いので10に丸める。鋳鉄の衝撃加重も 4× 3～4倍＝ 12～16 で、キリのいい15にする。繰り返し荷重の「片振り」と「両振り」については、両振りのほうが急激な方向変化が加わるので、大き目の安全率が必要になることを把握すべきであろう。 }} ==== ※ 備考: 「安全係数」と「安全率」 ==== :※ 安全率のことを「安全係数」とも言う<ref>中島尚正ほか著『機械設計学』、朝倉書店、1998年12月10日初版第1刷発行、103ページの（2）の式(9.7)の下の解説文、 </ref>。ただし、参考文献の朝倉書店の本でも、安全率をもっと前の節（9～10ページ）で紹介している。なので機械工学では、基本的に「安全率」の用語のほうを使う。高等学校の『機械設計』の教科書では、『安全率』という用語だけを紹介している<ref> 『機械設計1』（文部科学省検定済教科書、高等学校工業科用）、実教出版、平成25年1月25日発行、101ページ </ref>。 ==== 許容応力 ==== '''許容応力'''（allowable stress）とは、その値以下の応力に相当する荷重なら、荷重が加わっても製品が変形せず、かつ破壊などをせず、安全に使用できる応力である。したがって、使用時に掛かる応力（これを使用応力と言う）は、許容応力よりも小さくする必要がある。あらかじめ製品に安全率が決定されている場合には、基準応力σ<sub>s</sub> を安全率Sで割った値になる。つまり、許容応力σ<sub>a</sub>の式は、 :<math>\sigma_a = \frac{\sigma_s}{S}</math> :許容応力　＝　基準応力/安全率となる。また、必ずしも安全率から許容応力を決定するとは限らず、試験的に製品を実際に作り、実際の使用状況を想定した荷重試験や強度試験などの測定結果から、実験的に決めることもある。 === 曲げ === [[File:BeamBendingUpdated.svg\|thumb\|right\|300px\|はり部材の一部を切り出した様子。<math>\theta</math>はたわみ角、<math>d\theta</math>は微小長さ<math>dx</math>を取り出した時のたわみ角の変化量、<math>\rho</math>は曲率半径、<math>w</math>は変位である]] 材料の変形は、単に引っ張りや圧縮だけではない。曲げやねじりといった変形もある。曲げに関しては、一つの材料の中で、引っ張りと圧縮とが同時に起こってる。曲げられる材料の内側は圧縮して縮み、外側は伸びて引っ張られる。だから、曲げの説明は、引っ張りと圧縮の変形を終えた後に行うことが多い。本書でもその順序に従って、これから説明する。 [[File:Neutral plane jp.svg\|thumb\|left\|300px\|中立面と曲げ応力]] まず、曲げ変形では、厚みを持った材料を考える。そして、この材料を曲げようとする力によって、材料に生じる曲げによる応力を'''曲げ応力'''(bending stress)という。そして曲げ変形をする材料には、外側の引っ張りと内側の縮みが中央付近の何処かで相殺してゼロになり伸びも縮みもしない面があると仮定し、この面のことを'''中立面'''(neutral plane)という。この中立面も、他の面と同じように曲がっていると考える。なお、図中の M は「曲げモーメント」である。 {{-}} [[File:曲げひずみ.svg\|thumb\|400px\|]] 曲げの力学計算をできるようにするために、近似として、曲げの形状を図のように円弧（あるいは円筒）の一辺として近似できると仮定する。（なお、実際の曲げ曲線の解析結果形はかならずしも円弧とは限らず、２次関数や３次関数など別の曲線関数に近い場合もあるが、入門書では、まずは円弧に近似して曲げの解析方法を入門的に説明する事が一般である。）まず曲げを近似した円弧の半径をrとする。そして材料内の変形前のある平坦な仮想断面が曲げによって円筒状に変形したとした場合、この円筒状の仮想曲面の中立面からの距離をyとする。仮想面の距離yは、曲げても、曲げの前後で長さが変わらないと仮定する。そして曲げ材料の形が、円周の内から、角度θを切り取った円弧曲線で近似できるとする。つまりθは棒の張る円弧片の中心角とする。すると、元の長さは中立面の長さであり、これはrθである。そして、ひずみの式は以下のように書ける。（奥行き方向の変形やポアソン比などは無視をする。） :<math> \epsilon = \frac{(r+y) \theta - r\theta}{r\theta} = \frac{y}{r} </math> したがって曲げ応力σは :<math>\sigma = E \epsilon =E \frac{y}{r} </math> となる。 ==== 曲げモーメント ==== 次に、曲げ変形に要するモーメントを考える。なぜ、モーメントを考える必用があるのかと疑問を読者は持つかもしれない。「なぜ、曲げに要する力でなく、曲げに要するモーメントを考えるのだろうか？」と疑問を初学者は抱くだろう。曲げモーメントを考えるべき理由は、おおむね以下の様な理由だろう。 * 1・曲げは材料に弾性変形を蓄えさせるので、曲げに要する力よりも、曲げに要するエネルギーやモーメントなどを考えたほうがいい。エネルギーとモーメントは同次元である。 * 2・曲げ部材の応力は均一ではなく、外側付近では引っ張り応力で、中立面の近くでは応力が小さく、内側付近では圧縮というように、曲げ応力の大きさも向きも均一ではない。モーメントなら、応力の向きが引張から圧縮に変わる際に、中立面からの変位の向きも変わるので、足し合わせることが出来る。（たとえば、引っ張られる外側への距離をプラスに取り、圧縮される内側をマイナスに取るなど、できる。）外側の応力も内側の応力も、曲げに抵抗する応力なので、足しあわせられる方が実態に即してる。 * 3・てこの原理を考えれば、「曲げ」という弾性エネルギーを蓄えさせる仕事に要する力の大きさは、てこに相当する長さによって変わる。以上、いろいろ理由を述べたが、最終的に「曲げモーメント」を定義するべき理由を納得していただければ、それで構わない。とにかく、'''曲げモーメント'''(bending moment)を定義する。実際の材料は三次元だから、幅を持つ。曲げモーメントの大きさは積分で求める。積分は数学で扱うが、概略を話すと、要は近似計算である。近似の精度を高めるために、無限に細かく分割して、それらの微小量を足しあわせた、無限に近似精度を高めた計算にすぎない。たとえば、区分求積法などのような計算である。だから、もし、読者が積分記号 <math>\int </math> を知らなくても、数列計算などで習う級数和の∑記号による和分で置き換えて読んでいただければいい。実際、積分の定義は、無限個の微小量の級数和による和分に過ぎない。さて、ともかく曲げモーメントの計算に戻ろう。 [[File:曲げ応力と断面.svg\|thumb\|800px\|曲げ応力と断面]] まず、位置が中立面からyだけ離れた位置の曲げモーメントについては、外側と内側とはyの符号を区別するとして、そのyの点「だけ」での曲げモーメントΔMとする。（ΔMと微小化するのは、あとで、外側から内側まで、全て足し合わせるため。）また、図のように微小面積をΔaとする。（Δaと微小化するのは、あとで、外側から内側まで、足し合わせるため。）また、この幅は、材料を曲げても、幅aは変形しないと仮定する。ともかく、微小曲げモーメントΔMは :<math>\Delta M = \sigma (\Delta a) y = \sigma \Delta a y </math> となる。そして、断面全体に生じた曲げモーメントは、これ等を和分（あるいは積分）した値である。 Σをaに関する級数和とすれば、和分記号∑で表せば、 :<math>M=\sum \sigma \Delta a y</math> あるいは積分記号 <math>\int </math> で表せば、 :dM = σ y da :<math>M = \int dM = \int \sigma y da</math> となる。ここで、daの求め方に対し疑問を抱く読者もいるかもしれないが、幅aは位置yの関数だったので、それから計算によって求められる。例えば、長方形の角材を、長方形の中点を結んだ面で曲げる場合は、幅をbとすると、 [[File:Moment of inertia of area 1.svg\|right\|300px\|断面二次モーメント長方形]] :<math> da=b dy </math> となる。このとき、曲げの外側から内側までの長さをhとすると、 :<math> a = \int da = \int b dy=b \int dy=bh </math> となり、たしかに断面積a=bhとなる。応力σの位置yでの大きさは、ヤング率をE、ひずみをεとすれば、 :<math>\sigma = E \epsilon = E \frac{y}{r}</math> となる。なので、これを曲げモーメントの式に代入する。その代入結果を、和分記号∑で表せば、 :<math>M=\sum E \frac{y}{r} (\Delta a) y= \sum \frac{E* y^2 \Delta a }{r}</math> あるいは積分記号<math>\int </math>で表せば、 :<math> M=\int E \frac{y}{r} y da= \int \frac{E y^2}{r} da </math> となる。ヤング率Eは、一般の材料では等方性の均質な材料と仮定するので、定数である。また、rはyの値には関わらず、曲げの仕方により決まるので、yとは独立にrは設定される。なので、これらヤング率Eと半径rを∑や<math>\int </math>に対しては定数とみなせるので、和文記号の外に出せば（あるいは積分記号の外に出せば）、 :<math>M= \frac{E}{r} \sum (y^2) \Delta a</math> :<math>M= \frac{E}{r} \int (y^2) da</math> となる。ここで、∑(y<sup>2</sup>)Δaを記号Iで表す。このIを'''断面2次モーメント'''（moment of inertia of area）という。つまり、断面2次モーメントIの定義式は、 :<math>I= \sum y^2 \Delta a</math> あるいは積分表示では、 :<math>I= \int y^2 da</math> である。これより曲げモーメントを断面2次モーメントを用いて表すと、 :<math>M=\frac{E}{r}I</math> となる。この式の名称は、ベルヌーイ－オイラーの法則と呼ばれる。断面二次モーメントの物理的な意味を考えれば、物体の断面全体での曲げ変形のしにくさを表した量である。みの変異は大きく、従って、曲げの中立面から離れるほど応力も大きくなる。断面2次モーメントの次元は、長さの4乗であり、m<sup>4</sup>である。 :I=∑(y<sup>2</sup>)Δa であり、yは長さの次元mを持つし、aやΔaは面積の次元m<sup>2</sup>を持つから、 y<sup>2</sup> Δaの次元はm<sup>4</sup>の次元を持つ。例として、角材を中点を結ぶ軸を通る面を中立点として曲げた場合の断面２次モーメントを求めよう。 :<math>I= \int y^2 da</math> であり、 :da=b dy であったので、代入すれば :<math>I = \int y^2 b dy = b \int y^2 dy </math> なお、y<sup>2</sup>の不定積分は(1/3)y<sup>3</sup>である。今回の断面２次モーメントの計算式では、定積分である。積分範囲が－h/2から＋h/2までということに注意をして計算をすれば、 :<math> I = b \int y^2 dy = b \frac{1}{3} \left( h/2 \right)^3 - b \frac{1}{3} \left( -h/2\right)^3 = \frac{1}{12} b h^3 </math> となる。このように、板材の曲げにくさは、板の厚みの3乗に比例する。 {\| class="wikitable" \|+ 代表的な断面形状の ''A'', ''I'', ''Z'' \|- ! style="text-align: center;" \| 断面 !! ''A'' ［mm<sup>2</sup>］ !! ''I'' ［mm<sup>4</sup>］ !! ''Z'' ［mm<sup>3</sup>］ \|- \| [[File:Moment of inertia of area 1.svg\|230px\|断面二次モーメント長方形]] \|\| <math>bh</math> \|\| <math>\frac{1}{12}bh^3</math> \|\| <math>\frac{1}{6}bh^2</math> \|- \| [[File:Moment of inertia of area 3.svg\|150px\|断面二次モーメント円]] \|\| <math>\frac{\pi}{4}d^2</math> \|\| <math>\frac{\pi}{64}d^4</math> \|\| <math>\frac{\pi}{32}d^3</math> \|- \| [[File:Moment of inertia of area 2.svg\|150px\|断面二次モーメント円2]] \|\| <math>\frac{\pi}{4} (d_2^2 - d_1^2)</math> \|\| <math>\frac{\pi}{64} (d_2^4 - d_1^4)</math> \|\| <math>\frac{\pi}{32} \cdot \frac{d_2^4 - d_1^4}{d_2}</math> \|- \|} ==== 断面係数 ==== 曲げモーメントMについて、 :<math>M=\frac{E}{r} I</math> の式を応力σを用いた式に変形すると、 :σ = E ε =E (y/r) であったから、 :<math>\frac{\sigma}{y} = \frac{E}{r} </math> と表せる。これをMの式に代入して、 :<math>M = \frac{\sigma}{y} I </math> となる。となると、曲げモーメントが決まれば、そこから応力が求まる。このうち、材料の破壊などに最も影響を与えるのは、応力σの大きさが最も大きくなる場所であり、そこは次の２箇所の内のどちらかか、両方（同一値の場合）である。それは、yが最大値をとる、最も外側か、あるいは最も内側と言った、部分である。（最外部の応力と最内部の応力が同一値になる場合もある。）応力に関心があるので、Mの式を移項して、応力に関してまとめると、 :<math> \sigma = (My)/I = \frac{M}{I/y} </math> となる。 yの値は、最外部か最内部のどちらかである。だから、あらかじめ、最外部での(I/y) と最内部での(I/y)を計算すれば、応力の最大値が求まる。引張側の表皮までの距離をy<sub>t</sub>として、圧縮側の表皮までの距離をy<sub>c</sub>とすれば、引張側は、 :<math>\sigma_t = \frac{M}{ I / y_t }</math> が成り立ち、圧縮側は、 :<math>\sigma_c = \frac{M}{ I / y_c } </math> が成り立つ。最外面や最内面までの距離は、なにもy<sub>t</sub>やy<sub>c</sub>と表記は決まっておらず、 y<sub>1</sub>やy<sub>2</sub>などと表す場合もある。また、y<sub>1</sub>やy<sub>2</sub>の他にもe<sub>1</sub>、e<sub>2</sub>などと表す場合もある。 ( I / y<sub>t</sub>) と( I / y<sub>c</sub> ) を'''断面係数'''( modulus of section )という。一般的に数式表記では、記号Zで断面係数を表す。応力が最大値をとる位置の、中立面からの距離をy maxとすれば　 Zの定義は以下の式になる。 :<math> Z = \frac{I} { y_{max} } </math> 断面係数は曲げ方と、断面形状が決まれば、求まる数値である。機械工学ではミリメートルを寸法として用いる事が標準なので、断面2次モーメントの単位もmm<sup>4</sup>で表すことが、機械工学では標準である。最外部での断面係数と、最内部での断面係数とを区別する場合は、それぞれ外側はZ<sub>t</sub>と、内側はZ<sub>c</sub>とのように添字などを付けて表す。曲げと断面形状によっては、どちら側が最大応力を取るかがわかっていたり、あるいは同一値を取ることがわかっている場合などがあり、そのような区別する必要がないときは、単にZで断面形状を表すことも有る。この断面係数Zを用いて応力と曲げモーメントの式を表せば、 :σ = M/Z となる。あるいは、 :M = σ Z となる。一例として、長方形断面の角材で、曲げ方は中点を結んで曲げたとすると、断面係数Zの計算は以下のようになる。 :<math> Z = \frac{I}{ y_{max} } </math> 長方形断面を中点で曲げた場合の断面２次モーメントIは :<math>I=\frac{1}{12}</math> <math>bh^3</math> であり、最大距離のy<sub>max</sub>はh/2だから、断面係数Zは、 :<math>Z = \frac{I}{y_{max} } = \frac{ {\frac{1}{12}} bh^3}{ h/2 } = \frac{1}{6} bh^2 </math> となる。断面係数の単位は長さの3乗であり、ミリメートル単位で単位を表すと、[mm<sup>3</sup>]となる。最外面と最内面を区別するときは、添字をZにつけて、 Z<sub>t</sub>やZ<sub>c</sub>などと表したり、Z<sub>1</sub>やZ<sub>2</sub>などと表したりなどする。 ==== せん断荷重と、はりの曲げ ==== [[File:Beam cont Solid Mechanics.png\|300px\|thumb\|right\|等分布荷重]] [[File:Beam cont example s Solid Mechanics.png\|300px\|thumb\|right\|等分布荷重でのせん断力図の例。<br> 荷重を積分すれば、せん断力図が求まる。]] [[File:Beam cont example m Solid Mechanics.png\|300px\|thumb\|right\|等分布荷重での曲げモーメント図の例<br> せん断力図を積分すれば、曲げモーメント図が求まる。]] [[File:Beam example Solid Mechanics.png\|300px\|thumb\|right\|集中荷重の例（説明の便宜上、これを「図１」とする。）]] [[File:Beam example s Solid Mechanics.png\|300px\|thumb\|right\|図１の集中荷重の配置の場合でのせん断力図の例。<br> 荷重を積分すれば、せん断力図が求まる。]] [[File:Beam example m Solid Mechanics.png\|300px\|thumb\|right\|図１の集中荷重の配置の場合での曲げモーメント図の例。<br> せん断力図を積分すれば、曲げモーメント図が求まる。]] 梁（はり、英：beam）とは、荷重を支えるための、長さが棒のように長い構造材の一種で、主に曲げ応力を担うために用いる。材料力学では、このはりを解析上の都合で理想化して、曲げの解析計算をする。材料力学の、はりのまげの解析では、はりにせん断荷重と、はりの曲げとの関係について考える。まず、はりを支えるところを'''支点'''(suporting point)という。支持点ともいう。そして支持点の土台は水平な剛体と考える。はりの支持方法には、その支持点では回転運動が出来ず平行運動もできない固定端と、回転可能ではりを支える拘束するヒンジとがある。両端をヒンジで支えたものを、'''単純支持ばり''' (simply supported beam)という。両端がヒンジの場合は、少なくとも片側のヒンジで平行移動を拘束しないといけない。そうしないと、水平方向に動いてしまう。片側を固定端びしてもう一端を自由端にしたはりを、'''片持ちばり''' (cantilever)、あるいはカンチレバーともいう。片側をヒンジにしてもう一端を自由端にした場合は、はりが吊り下がってしまうので、扱わない。両端が固定されているはりを、'''両端固定ばり''' (fixed beam)あるいは、単に固定ばり(fixed beam)という。固定ばり(fixed beam)といった場合、片持ちばりのように片側しか固定していなくても固定ばりということも有る。単純支持ばりや両端固定ばりなど支点が２箇所ある場合、支点と支点との間の距離を'''スパン'''（span）という。荷重が、一点あるいは有限個の点に、集中して加わるとみなせる荷重を'''集中荷重'''(concentrated load)という。しかし、実際の荷重では、必ずしも、せん断荷重が加わる場所が有限個の点に限定するよりも、むしろ長さを持った区間に分布して荷重が加わるとみなしたほうがいい場合が有る。このような分布して荷重が加わる荷重の加わり方を、'''分布荷重'''(distributed load)という。とくに各箇所での分布荷重の大きさが均一の場合、'''等分布荷重'''(nuiformaly distributed load)という。 ==== たわみ曲線 ==== 片持ちばりが分かりやすいので、片持ちばりを例にして説明する。固定端を原点とし、無荷重での真っ直ぐな軸方向にx軸をとったとき、座標x におけるはりの曲率半径ρ(x) は，たわみのw(x) の2 階微分を <math> \frac{d^2 w(x)}{dx^2} </math> とすると、微分幾何学の定理より、実は、たわみが小さい場合は、 :<math>\frac{1}{\rho (x)} = \frac{d^2 w(x)}{dx^2} </math> が、なりたつ。結果的に、曲げモーメントM(x) は :<math>M(x) = - EI \frac{d^2 w (x)}{dx^2} </math> となる。ただし、E はヤング率であり、I は梁（はり）の断面2 次モーメントである。ここで、曲げモーメントを求める必要が生じる。そして、曲げモーメントを図的に求めようとした場合は、曲げモーメント図から曲げモーメントが求められる。そして曲げモーメント図は、せん断力図から求められる。だから、図的に曲げモーメントを求めるには、まずせん断力図を求める必要がある。積分に習熟していれば、そのまま計算してもいいのだが、荷重分布が複雑な場合などは誤計算を防ぐためにまず、せん断力図や曲げモーメント図を書いたほうが良い。なぜ曲率半径は、名前に半径がつくかというと、円の場合、円の半径rの値と、曲率半径ρの値が一致するからである。つまり曲率半径は、通常の半径の定義の拡張になっている。微分ができる曲線関数なら、点ごとの曲率半径を定義できる。例えば2次関数でも曲率半径を定義できるし、三角関数や指数関数でもサイクロイド曲線でもインボリュート曲線でも、曲率半径を定義できる。曲げモーメントと、たわみの関係式の説明に戻る。 :<math>M(x) = - E I \frac{d^2 w (x)}{dx^2} </math> を積分して移項すると、 :<math> -\int \frac{M(x)}{EI} dx = \frac{d w(x)}{dx} + C_1 </math> となる。 C<sub>1</sub>。この値は、境界条件により決まる。境界条件とは、この針の問題の場合は具体的に言うと、支点での支持の仕方である。数学一般では、微分方程式における境界条件とは、方程式を解く最中に現れる不定数を決定するための問題に与えられた条件のことである。EIは定数なので、積分記号の外に出せて、 :<math>\frac{d w(x)}{dx} = -\frac{1}{EI} \int M(x) dx + C_1 </math> と書ける。 d w(x) / dx の幾何学的な意味を考えると、関数の一階微分は関数曲線の傾きを表すから、d w(x) / dx は、はりの傾きを表す。これを、'''たわみ角'''(slope)ともいう。たわみ角の記号としてθやiなどで表すこともある。実は、これが、せん断力図の内容である。ただし、作図の際、係数－(1/ EI )を無視している。もう一回、積分をすると、 :<math>w(x) = -\frac{1}{EI} \int \int M(x) dx dx + C_1 x + C_2 </math> である。 C<sub>2</sub>この値は、境界条件により決まる。これで、たわみ曲線(deflection curve)が求まった。なお、元の軸とたわみ曲線との感覚を、たわみ(deflection)という。実は、これが、曲げモーメント図の内容である。ただし、作図の際、係数－(1/ EI )を無視している。結局、はりの曲げ問題は，曲げモーメントの分布とせん断力や反力などのちからのつりあい条件から、たわみw の分布を求める問題に行き着く。計算の大元になった曲げモーメントM(x)は、力学的な「力×長さ」というモーメントでもあるので、図的に求めた曲げモーメント図と、力学的なモーメントとは、せん断力図の作図の際に係数－(1/ EI )を無視することを無視すれば、力学的モーメントと曲げモーメントとは内容が一致する。せん断力図の内容の式は :<math>\frac{d w(x)}{dx} = -\frac{1}{EI} \int M (x) dx </math> であった。そして、曲げモーメントと力学での通常のモーメントとは一致するから、せん断力荷重が求まれば、そこから、 <math>\int M(x) dx</math> も計算できる。だから <math>\int M(x) dx</math> を作図すればいい。そして、M(x)を作図するには、まず、せん断力の大きさを縦軸にとり、それが作用する位置を横軸にとる。棒材に掛かるすべての力のせん断力荷重を、せん断力図に図示する。この際、支点の反力も考慮することを忘れないようにする。棒材に掛かるすべての力について、せん断力の値と位置の値を掛けあわせれば、モーメントの合計値<math>\int M(x) dx</math>になる。それが、'''せん断力図'''(shearing force diagram、略語はSFD。)の作図に過ぎない。そして、せん断力図を、もう一度、図的に積分すれば、曲げモーメント図(bending moment diagram、略語はBMD。)になる。 === ねじり === ==== ねじり変形 ==== [[File:材料力学における軸のねじりの図.svg\|thumb\|600px\|軸のねじり<br>(※ 図中のTはねじりモーメント。図中にすでにWが書いてあるので、モーメントはカッコ内で表すことにした。)]] [[File:Naprezenia pret i rura.svg\|thumb\|固体軸（左）とチューブ（右）の場合、縦軸矢印が応力分布。]] ねじりをした場合は、弾性係数には、すでに定義した横弾性係数Gを用いる。まず、円柱の棒があったとしよう。この棒に円周方向にねじりを加えた場合の変形を、単に「ねじり」(torsion)という。また、このような、ねじりを受ける棒を「軸」(shaft)という。棒の長さは l とする。円柱の半径をr<sub>0</sub>とする。この棒を、軸端を微小角 θ[rad] だけ、円周方向にねじられたとしよう。円筒には図のように W(2r) = 2wr の大きさのモーメントが作用し、このモーメントのことを '''ねじりモーメント'''(torsional moment) または '''トルク'''(torque) という。また、図のθのように、ねじりによって、円周方向に生じた角のことを'''ねじり角'''(angle of twist)という。このねじりのときの、棒の円柱表面での、せん断ひずみγを考える。なぜ、円柱表面と位置を指定するかというと、ひずみは、棒の表面近くと、棒の軸中心の近くとでひずみの大きさが異なるからである。たとえば、軸中心（r=0の位置）は、ねじっても変形しない。また、円周方向の接線は、軸に直角なので、基準長さを円柱長さのLにとれば、せん断ひずみが適用に必要な条件を満たしている。また、微小のねじり角なので、ねじり変形による変形は、せん断ひずみによる変形へと近似できる。したがって、以下の式が成り立つ。 :r<sub>0</sub> θ = L γ そして、横弾性係数Gにより、応力を求めると、せん断応力τはG γだから、 :<math>\tau = G \gamma = G\frac{r_0 \theta}{L} </math> 計算では、半径を用いたが、機械工学の測定では、直径を重視することが多いので、上の式を直径d<sub>0</sub>による表示に合わあせた場合は、以下の式になる。 :<math>\tau = G \frac{d_0 \theta}{2 L}</math> なぜ、直径を重視するかというと、直接、ノギスなどで測定できるからである。半径は、直径の測定値から、直径を2で割るという計算によって、派生的に算出する。これらのせん断応力は、棒の表面近くと、棒の軸中心の近くとで応力の大きさが異なる。ねじり応力(torsinal stress)といったら、棒の表面での最大せん断応力のことである。 ==== 断面2次極モーメント ==== 円柱の仮想断面上のせん断応力τがつくるモーメントの合計は、軸に与えられたねじりモーメントとが、つりあう。これを計算で見ていく。円柱内部の半径r（ただし0≦r≦r<sub>0</sub>とする。）の部分の、半径rの円周上と半径r+Δrの間の円周とに挟まれた区間がつくる帯の面積Δaは、 :Δa=2πr Δr である。Δrが微小だとすると、この帯区間のねじり応力τ は、近似的に :<math>\tau = G \frac{r \theta}{L} </math> であると、みなせる。帯区間の周長は2πrだから、帯の面積Δaは Δa = 2πr Δr となり、帯全体を合計したねじり応力τ Δaは、 :<math>\tau \Delta a = 2\pi r G \frac{r \theta}{L}</math> となる。そして、この帯のせん断応力がつくるモーメントは、半径rをかければいいから、r(τ Δa)になる。計算すると、 :<math>r ( \tau \Delta a ) = \tau r \Delta a = r 2 \pi r G \frac{r \theta}{L} </math> となる。仮想断面の全体のねじりモーメントTを求めることは、面積aを積分変数daとして :<math>T= \int \tau r da</math> を積分することである。具体的に計算するには、積分変数daを求める必要がある。積分変数daを変数変換して、半径rによる積分変数に置き換えれば、よい。積分区間は半径r=0から、表皮のr=r<sub>0</sub>までとなる。つまり積分区間は0≦r≦<sub>0</sub>に変換される。実際に代入しよう。すると、 :<math>T = \int \tau r da = \int r 2 \pi r G \frac{r \theta}{L} dr </math> となる。なお、この積分式の末尾のdrのdは積分変数の記号であるので、誤って直径と混同しないように。 :<math>\tau = G \frac{r \theta}{L} </math> をトルクTに代入すれば、 :<math>T = \int \tau r da = \int \frac{G r \theta}{L} r da = \int G r^2 \frac{\theta}{L} da </math> となる。この内Gとθは、円柱状の位置によらず一定なので、積分記号<math>\int </math>の外に出せる。 :<math>T=G(\theta/ L) \int r^2 da </math> と、なる。ここで、 <math>\int r^2 da</math> を、断面2次極モーメントとして定義する。名前が断面2次モーメントと似ているが、「極」が入るので混同しないように。断面2次極モーメントの記号はI<sub>p</sub>などを用いる。ともかく、この断面2次極モーメント Ipの定義式は、 :<math>I_p = \int r^2 da </math> である。単位は長さの4乗である。長さの単位にmmを使えば、I<sub>p</sub>の単位はmm<sup>4</sup>である。円柱の断面2次極モーメントは、円柱の場合は、da = 2&pai; r dr だから、 :<math>I_p = \int r^2 da = \int r^2 2 \pi r dr = 2\pi \int r^3 dr </math> であり、これを積分すれば、積分区間は0≦r≦r<sub>0</sub>だから、 :<math>I_p = 2 \pi \frac{1}{4} r_0{}^4</math> となる。さらに表皮の半径r<sub>0</sub>を、円柱の直径d<sub>0</sub>に変換すると、 :<math>I_p = 2 \pi \frac{1}{4} ( \frac{d_0}{2} )^4 = \frac{1}{2}\pi \frac{d_0{}^4}{16} = \frac{1}{32} \pi d_0{}^4 </math> となる。以上が、円柱の断面2次極モーメントである。求めたいのは、ねじりモーメントとの関係式であった。これは、 :<math>T=G (\theta/ L) \int (r^2) da = G (\theta/ L) I_p </math> である。 ==== 極断面係数 ==== つぎに、せん断応力の最大値τ<sub>max</sub>と、トルクとの関係式を求めよう。まず、 :<math> \tau = G \gamma = G \frac{r_0 \theta}{L} </math> で、断面2次極モーメントを用いれば、 :<math>\tau_{max} = G \theta (r_0 / L ) = (T/ I_p) r_0 = \frac{T}{I_p / r_0}</math> と変形できる。ここで、(Ip / r0)について、新しく用語を定義し、極断面係数(polar modulus of section)を定義する。これをZpで表し、 :<math>Z_p = \frac{I_p}{r_0}</math> とする。ここで、I<sub>p</sub> は断面2次極モーメントである。r<sub>0</sub>は円柱の表面での半径である。 Z<sub>p</sub>の単位は長さの3乗である。このZ<sub>p</sub>をτ<sub>max</sub>の式に代入しよう。すると、 :<math>\tau_{max} = \frac{T}{Z_p}</math> あるいは移項して、 :<math>T = \tau_{max} Z_p</math> となる。具体例として、円柱の場合の極断面係数Z<sub>p</sub>を求めよう。定義より、Z<sub>p</sub>は :<math>Z_p = \frac{I_p}{r_0}</math> である。また、円柱の場合は、断面2次モーメントIpは、 :<math>I_p = \frac{1}{32}\pi d_0^4 </math> であった。半径r<sub>0</sub>を、r<sub>0</sub>=d<sub>0</sub>/2を利用して、Z<sub>p</sub>を書き換え、 :<math>Z_p = \frac{2 I_p} {d_0}</math> とすれば、あとは式中のI<sub>p</sub>に、(1/32)π d<sub>0</sub> <sup>4</sup>を代入すればいいだけなので、最終的に :<math>Z_p = \frac{1}{16} \pi d_0^3</math> となる。 === 座屈 === 長い棒を圧縮すると曲がって、たわむ。降伏応力などの圧縮強さよりも小さな応力でも生じる。座屈は、荷重が棒にもたらすモーメントが生じさせる。なので、荷重が軸心からずれているほど生じやすい。このような中心からの荷重のずれを偏心という。また、棒が長いほど起きやすい。このような、たわみの現象を'''座屈'''(buckling)という。座屈変形も曲げの一種なので、断面２次モーメントで解析できるが、しかし、通常の曲げと違い、座屈では試験車が曲げ方を指定しないので、座屈で曲がるときは、もっとも曲がりやすい方向に座屈してしまう。その方向とは、断面２次モーメントが最も小さくなる曲げ方の方向である。このような最も小さくなる方向での断面２次モーメントを、最小断面２次モーメントという。偏心量をeとし、圧縮力をPとすると、曲げモーメントは、 :<math>M=Pe </math> 曲げモーメントによる応力は、断面係数をZとして、断面２次モーメントをIとし、たわみをyとすれば、 :<math>\sigma = \frac{M}{Z} = \frac{Pe}{I/y}</math> :<math> M = -P (\delta-y)</math> :<math>\frac{ d^2 y }{ dx^2 } = \frac{ -M }{ EI } = \frac{ P( \delta - y ) }{ EI }</math> 一般解は、変数変換で :<math>\alpha = \sqrt{ \frac{P}{EI} }</math> と変数変換して、 :<math>y = A \sin \alpha x + B \sin \alpha x + \delta</math> A、Bは境界条件から決める。 == 機械部分の形状 == == ※ 範囲外：運動方程式との関係 == 高校の「物理」科目で、運動方程式を習うだろう。 :<math>F=ma</math> という式である。じつは、はりや軸などの応力計算でも、運動方程式をつかった理論は存在する。しかし、それは大学レベルの物理学になってしまう。大学の『連続体力学』という科目で、そういう計算を習う。（おまけに、大学の物理学科では、『連続体力学』はあまり重視されてない。）しかも、製造業では、『連続体力学』は、あまり実用されてない。製造業で実用化されているはりなどの応力の計算法は、『連続体力学』とは違う科目である。大学の機械工学科などで習う『材料力学』という科目が、製造業などの強度計算で実用化されているのである。材料力学では、運動方程式を使わない。振動などの明らかに運動している現象を扱い場合ですら、実験式にもとづいて計算することにより、運動方程式をつかわずに解を導く（大学の機械工学で習う『機械振動論』というのが、そういう材料力学的な手法で振動を解く科目である）。そして、読者が工業高校で習う応力計算や強度計算も、材料力学を高校生むけに説明した理論である。 == ※ 範囲外: 光弾性実験 == [[Image:Plastic Protractor Polarized 05375.jpg\|thumb\|300px\|光弾性実験をすると、応力のかかる場所が虹色に色づいて観測される。]] :※ 理科『科学と人間生活』（啓林館、および実教出版）で光弾性実験の記述を確認。偏光板（へんこうばん）という材料を2枚使った実験で、透明なプラスチックに発生する応力らしき現象を観測することができ、このような実験を「光弾性実験」（こうだんせいじっけん）という。 :※ くわしくは大学の範囲なので、説明は省略する。 == 参考文献 == # 日本機械学会、『機械実用便覧』改訂第6版、丸善株式会社、2006年。 # 林洋次監修堤茂雄ほか編、『機械設計1』、実教出版、平成25年（西暦2013年）。文部科学省検定済教科書。 # 青山秀樹・中島尚正ほか5名、『機械設計学』初版、朝倉書店、1998年10月。 1.『機械実用便覧』は用語の確認などに使用。2.『機械設計1』は高校での教育範囲の確認などに使用した。 == 脚注など == [[category:高等学校工業機械設計\|さいりよう]]	2013-07-05T12:55:12Z	2024-03-11T01:59:30Z	[ "テンプレート:Nav", "テンプレート:Ruby", "テンプレート:-", "テンプレート:コラム" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E9%AB%98%E7%AD%89%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E5%B7%A5%E6%A5%AD_%E6%A9%9F%E6%A2%B0%E8%A8%AD%E8%A8%88/%E6%9D%90%E6%96%99%E3%81%AE%E5%BC%B7%E3%81%95
17,941	民事訴訟法第23条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (裁判官の除斥)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(裁判官の除斥)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （裁判官の除斥） ;第23条 # 裁判官は、次に掲げる場合には、その職務の執行から除斥される。ただし、第六号に掲げる場合にあっては、他の裁判所の嘱託により受託裁判官としてその職務を行うことを妨げない。 #:一　裁判官又はその配偶者若しくは配偶者であった者が、事件の当事者であるとき、又は事件について当事者と共同権利者、共同義務者若しくは償還義務者の関係にあるとき。 #:二　裁判官が当事者の四親等内の血族、三親等内の姻族若しくは同居の親族であるとき、又はあったとき。 #:三　裁判官が当事者の後見人、後見監督人、保佐人、保佐監督人、補助人又は補助監督人であるとき。 #:四　裁判官が事件について証人又は鑑定人となったとき。 #:五　裁判官が事件について当事者の代理人又は補佐人であるとき、又はあったとき。 #:六　裁判官が事件について仲裁判断に関与し、又は不服を申し立てられた前審の裁判に関与したとき。 # 前項に規定する除斥の原因があるときは、裁判所は、申立てにより又は職権で、除斥の裁判をする。 ==解説== ==参照条文== *[[民事訴訟規則第12条]]（裁判官の回避） ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-3\|第3節裁判所職員の除斥及び忌避]] \|[[民事訴訟法第22条\|第22条]]<br>（移送の裁判の拘束力等） \|[[民事訴訟法第24条\|第24条]]<br>（裁判官の忌避） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|023]]	null	2023-01-02T02:38:15Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC23%E6%9D%A1
17,942	民事訴訟法第26条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴訟手続の停止)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴訟手続の停止)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴訟手続の停止） ;第26条 : 除斥又は忌避の申立てがあったときは、その申立てについての決定が確定するまで訴訟手続を停止しなければならない。ただし、急速を要する行為については、この限りでない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-2-3\|第3節裁判所職員の除斥及び忌避]] \|[[民事訴訟法第25条\|第25条]]<br>（除斥又は忌避の裁判） \|[[民事訴訟法第27条\|第27条]]<br>（裁判所書記官への準用） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|026]]	null	2023-01-02T02:39:20Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC26%E6%9D%A1
17,943	民事訴訟規則第12条	法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則 (裁判官の回避)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(裁判官の回避)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞民事訴訟規則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]]＞民事訴訟規則 ==条文== （裁判官の回避） ;第12条 : 裁判官は、[[民事訴訟法第23条\|法第23条]]（裁判官の除斥）第1項又は[[民事訴訟法第24条\|第24条]]（裁判官の忌避）第1項に規定する場合には、監督権を有する裁判所の許可を得て、回避することができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟規則\|民事訴訟規則]] \|[[コンメンタール民事訴訟規則#1\|第1編総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟規則#1-2\|第2章裁判所]]<br> [[コンメンタール民事訴訟規則#1-2-2\|第2節裁判所職員の除斥、忌避及び回避]] \|[[民事訴訟規則第11条]]<br>（除斥又は忌避についての裁判官の意見陳述・法第25条） \|[[民事訴訟規則第13条]]<br>（裁判所書記官への準用等・法第27条） }} {{stub}} [[category:民事訴訟規則\|012]]	null	2013-07-25T22:30:25Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E8%A6%8F%E5%89%87%E7%AC%AC12%E6%9D%A1
17,944	民事訴訟法第28条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (原則)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(原則)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （原則） ;第28条 : 当事者能力、訴訟能力及び訴訟無能力者の法定代理は、この法律に特別の定めがある場合を除き、民法（明治29年法律第89号）その他の法令に従う。訴訟行為をするのに必要な授権についても、同様とする ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3\|第3章当事者]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3-1\|第1節当事者能力及び訴訟能力]] \|[[民事訴訟法第27条\|第27条]]<br>（裁判所書記官への準用） \|[[民事訴訟法第29条\|第29条]]<br>（法人でない社団等の当事者能力） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|028]]	null	2023-01-02T02:39:58Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC28%E6%9D%A1
17,945	人事訴訟法第13条	法学>民事法>コンメンタール人事訴訟法 (人事訴訟における訴訟能力等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール人事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(人事訴訟における訴訟能力等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール人事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール人事訴訟法]] ==条文== （人事訴訟における訴訟能力等） ;第13条 # 人事訴訟の訴訟手続における訴訟行為については、[[民法第5条]]第1項及び第2項、[[民法第9条\|第9条]]、[[民法第13条\|第13条]]並びに[[民法第17条\|第17条]]並びに[[民事訴訟法第31条]] 並びに[[民事訴訟法第32条\|第32条]]第1項（[[民事訴訟法第40条\|同法第40条]]第4項において準用する場合を含む。）及び第2項の規定は、適用しない。 # 訴訟行為につき行為能力の制限を受けた者が前項の訴訟行為をしようとする場合において、必要があると認めるときは、裁判長は、申立てにより、弁護士を訴訟代理人に選任することができる。 # 訴訟行為につき行為能力の制限を受けた者が前項の申立てをしない場合においても、裁判長は、弁護士を訴訟代理人に選任すべき旨を命じ、又は職権で弁護士を訴訟代理人に選任することができる。 # 前二項の規定により裁判長が訴訟代理人に選任した弁護士に対し当該訴訟行為につき行為能力の制限を受けた者が支払うべき報酬の額は、裁判所が相当と認める額とする。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール人事訴訟法\|人事訴訟法]] \|[[コンメンタール人事訴訟法#第1章_総則\|第1章総則]]<br> [[コンメンタール人事訴訟法#第3節_当事者_(第12条～第15条)\|第3節当事者]] \|[[人事訴訟法第12条]]<br>（被告適格） \|[[人事訴訟法第14条]]<br> }} {{stub}} [[category:人事訴訟法\|13]]	null	2022-12-10T13:49:12Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%BA%BA%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC13%E6%9D%A1
17,946	人事訴訟法第14条	法学>民事法>コンメンタール人事訴訟法新法制定に伴い以下の条項を継承。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール人事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "新法制定に伴い以下の条項を継承。", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール人事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール人事訴訟法]] ==条文== ;第14条 # 人事に関する訴えの原告又は被告となるべき者が成年被後見人であるときは、その成年後見人は、成年被後見人のために訴え、又は訴えられることができる。ただし、その成年後見人が当該訴えに係る訴訟の相手方となるときは、この限りでない。 # 前項ただし書の場合には、成年後見監督人が、成年被後見人のために訴え、又は訴えられることができる。 ===改正経緯=== 新法制定に伴い以下の条項を継承。 :旧.人事訴訟手続法第4条 :#夫婦の一方が禁治産者なるときは後見監督人は禁治産者の為めの離婚に付き訴へまたは訴へらるることを得。 :#前項の規定は後見人が禁治産者の配偶者に非ざるときは之を通用せず。この場合に於いては後見人は禁治産者の為めの離婚に付き訴へまたは訴へらるることを得。 ==解説== ==参照条文== ==判例== [https://www.courts.go.jp/app/hanrei_jp/detail2?id=52821 離婚請求]（最高裁判決昭和33年07月25日) cf.[[民法第770条#判例]] ;人事訴訟法第4条（旧法）の趣旨 *:後見監督人または後見人が禁治産者の法定代理人としてその離婚訴訟を遂行することを認めたものではなく、その職務上の地位に基き禁治産者のため当事者として右訴訟を遂行しうることを認めた規定と解すべきである。 ---- {{前後 \|[[コンメンタール人事訴訟法\|人事訴訟法]] \|[[コンメンタール人事訴訟法#第1章_総則\|第1章総則]]<br> [[コンメンタール人事訴訟法#第3節_当事者_(第12条～第15条)\|第3節当事者]] \|[[人事訴訟法第13条]]<br>（人事訴訟における訴訟能力等） \|[[人事訴訟法第15条]]<br>（利害関係人の訴訟参加） }} {{stub\|law}} [[category:人事訴訟法\|14]]	null	2022-12-15T07:25:23Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E4%BA%BA%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC14%E6%9D%A1
17,948	民事訴訟法第36条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (法定代理権の消滅の通知) 1項は通知の有無による画一的処理を図ることによって、訴訟手続の安定と明確を期するものである。本条は法定代理にも準用されている(民事訴訟法第59条)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(法定代理権の消滅の通知)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "1項は通知の有無による画一的処理を図ることによって、訴訟手続の安定と明確を期するものである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "本条は法定代理にも準用されている(民事訴訟法第59条)", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （法定代理権の消滅の通知） ;第36条 # 法定代理権の消滅は、本人又は代理人から相手方に通知しなければ、その効力を生じない。 # 前項の規定は、選定当事者の選定の取消し及び変更について準用する ==解説== 1項は通知の有無による画一的処理を図ることによって、訴訟手続の安定と明確を期するものである。本条は法定代理にも準用されている([[民事訴訟法第59条]]) ==参照条文== *[[民事訴訟法第59条]] ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3\|第3章当事者]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3-1\|第1節当事者能力及び訴訟能力]] \|[[民事訴訟法第35条\|第35条]]<br>（特別代理人） \|[[民事訴訟法第37条\|第37条]]<br>（法人の代表者等への準用） }} {{stub\|law}} [[category:民事訴訟法\|036]]	2013-07-07T20:22:19Z	2023-12-22T17:14:16Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC36%E6%9D%A1
17,950	民事訴訟法第55条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴訟代理権の範囲) 2項は訴訟の開始、終了に関する手続に関して特別の授権を必要とする旨を定めている。これは、訴訟の開始、終了は本人にとって重大な影響を及ぼす恐れがあるからである。 3項は訴訟代理権の制限禁止について定めた規定である。弁護士の代理権は法定事項であり、当事者が任意に制限できるものではないからである。ただし書きは簡易裁判所において、弁護士以外の者を訴訟代理人に選任する場合に適用がある。(54条1項ただし書き) これは、弁護士以外の訴訟代理人には、本人が十分信頼をおけない場合もあるので、その制限を許すことを規定している。民訴規則23条1項代理人は、訴訟行為をするに当たり、その代理権の存在及び範囲を、書面で証明しなければならない。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴訟代理権の範囲)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "2項は訴訟の開始、終了に関する手続に関して特別の授権を必要とする旨を定めている。これは、訴訟の開始、終了は本人にとって重大な影響を及ぼす恐れがあるからである。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "3項は訴訟代理権の制限禁止について定めた規定である。弁護士の代理権は法定事項であり、当事者が任意に制限できるものではないからである。ただし書きは簡易裁判所において、弁護士以外の者を訴訟代理人に選任する場合に適用がある。(54条1項ただし書き) これは、弁護士以外の訴訟代理人には、本人が十分信頼をおけない場合もあるので、その制限を許すことを規定している。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 4, "tag": "p", "text": "民訴規則23条1項代理人は、訴訟行為をするに当たり、その代理権の存在及び範囲を、書面で証明しなければならない。", "title": "参照条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴訟代理権の範囲） ;第55条 # 訴訟代理人は、委任を受けた事件について、反訴、参加、強制執行、仮差押え及び仮処分に関する訴訟行為をし、かつ、弁済を受領することができる。 # 訴訟代理人は、次に掲げる事項については、特別の委任を受けなければならない。 #:一　反訴の提起 #:二　訴えの取下げ、和解、請求の放棄若しくは認諾又は[[民事訴訟法第48条\|第48条]]（[[民事訴訟法第50条\|第50条]]第3項及び[[民事訴訟法第51条\|第51条]]において準用する場合を含む。）の規定による脱退 #:三　控訴、上告若しくは[[民事訴訟法第318条\|第318条]]第1項の申立て又はこれらの取下げ #:四　[[民事訴訟法第360条\|第360条]]（[[民事訴訟法第317条\|第367条]]第2項及び[[民事訴訟法第378条\|第378条]]第2項において準用する場合を含む。）の規定による異議の取下げ又はその取下げについての同意 #:五　代理人の選任 # 訴訟代理権は、制限することができない。ただし、弁護士でない訴訟代理人については、この限りでない。 # 前三項の規定は、法令により裁判上の行為をすることができる代理人の権限を妨げない。 ==解説== 2項は訴訟の開始、終了に関する手続に関して特別の授権を必要とする旨を定めている。これは、訴訟の開始、終了は本人にとって重大な影響を及ぼす恐れがあるからである。 3項は訴訟代理権の制限禁止について定めた規定である。弁護士の代理権は法定事項であり、当事者が任意に制限できるものではないからである。<br> ただし書きは簡易裁判所において､弁護士以外の者を訴訟代理人に選任する場合に適用がある。(54条1項ただし書き)<br> これは、弁護士以外の訴訟代理人には､本人が十分信頼をおけない場合もあるので､その制限を許すことを規定している。 ==参照条文== 民訴規則23条1項　代理人は､訴訟行為をするに当たり､その代理権の存在及び範囲を､書面で証明しなければならない。 ==判例== 最高裁判所第三小法廷昭和３０年７月５日判決 :特別の委任を受けていなかつた原告の訴訟代理人が、請求の一部を取り下げても、右取下の部分はなおその裁判所に係属しているものと解すべきである。 ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3\|第3章当事者]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3-4\|第4節訴訟代理人及び補佐人]] \|[[民事訴訟法第54条\|第54条]]<br>（訴訟代理人の資格） \|[[民事訴訟法第56条\|第56条]]<br>（個別代理） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|055]]	null	2023-01-02T02:49:58Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC55%E6%9D%A1
17,951	民事訴訟法第56条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (個別代理) 訴訟を円滑に遂行するため個別代理の原則を定める。なお、弁理士法6条の2には弁護士と弁理士の共同訴訟代理を定めた規定が置かれている。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(個別代理)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "訴訟を円滑に遂行するため個別代理の原則を定める。", "title": "解説" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "なお、弁理士法6条の2には弁護士と弁理士の共同訴訟代理を定めた規定が置かれている。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （個別代理） ;第56条 # 訴訟代理人が数人あるときは、各自当事者を代理する。 # 当事者が前項の規定と異なる定めをしても、その効力を生じない。 ==解説== 訴訟を円滑に遂行するため個別代理の原則を定める。なお、弁理士法6条の2には弁護士と弁理士の共同訴訟代理を定めた規定が置かれている。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3\|第3章当事者]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3-4\|第4節訴訟代理人及び補佐人]] \|[[民事訴訟法第55条\|第55条]]<br>（訴訟代理権の範囲） \|[[民事訴訟法第57条\|第57条]]<br>（当事者による更正） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|056]]	null	2023-01-02T02:50:16Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC56%E6%9D%A1
17,952	民事訴訟法第30条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (選定当事者)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(選定当事者)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （選定当事者） ;第30条 # 共同の利益を有する多数の者で前条の規定に該当しないものは、その中から、全員のために原告又は被告となるべき一人又は数人を選定することができる。 # 訴訟の係属の後、前項の規定により原告又は被告となるべき者を選定したときは、他の当事者は、当然に訴訟から脱退する。 # 係属中の訴訟の原告又は被告と共同の利益を有する者で当事者でないものは、その原告又は被告を自己のためにも原告又は被告となるべき者として選定することができる。 # 第1項又は前項の規定により原告又は被告となるべき者を選定した者（以下「選定者」という。）は、その選定を取り消し、又は選定された当事者（以下「選定当事者」という。）を変更することができる。 # 選定当事者のうち死亡その他の事由によりその資格を喪失した者があるときは、他の選定当事者において全員のために訴訟行為をすることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3\|第3章当事者]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3-1\|第1節当事者能力及び訴訟能力]] \|[[民事訴訟法第29条\|第29条]]<br>（法人でない社団等の当事者能力） \|[[民事訴訟法第31条\|第31条]]<br>（未成年者及び成年被後見人の訴訟能力） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|030]]	null	2023-01-02T02:40:36Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC30%E6%9D%A1
17,953	民事訴訟法第59条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (法定代理の規定の準用)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(法定代理の規定の準用)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （法定代理の規定の準用） ;第59条 : [[民事訴訟法第34条\|第34条]]第1項及び第2項並びに[[民事訴訟法第36条\|第36条]]第1項の規定は、訴訟代理について準用する。 ==解説== ==参照条文== [[民事訴訟法第34条\|第34条]]（訴訟能力等を欠く場合の措置等） [[民事訴訟法第36条\|第36条]]（法定代理権の消滅の通知） ==判例== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3\|第3章当事者]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3-4\|第4節訴訟代理人及び補佐人]] \|[[民事訴訟法第58条\|第58条]]<br>（訴訟代理権の不消滅） \|[[民事訴訟法第60条\|第60条]]<br>（補佐人） }} {{stub\|law}} [[category:民事訴訟法\|059]]	2013-07-07T21:30:19Z	2023-12-22T17:25:21Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC59%E6%9D%A1
17,954	民事訴訟法第60条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (補佐人)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(補佐人)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （補佐人） ;第60条 # 当事者又は訴訟代理人は、裁判所の許可を得て、補佐人とともに出頭することができる。 # 前項の許可は、いつでも取り消すことができる。 # 補佐人の陳述は、当事者又は訴訟代理人が直ちに取り消し、又は更正しないときは、当事者又は訴訟代理人が自らしたものとみなす。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3\|第3章当事者]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-3-4\|第4節訴訟代理人及び補佐人]] \|[[民事訴訟法第59条\|第59条]]<br>（法定代理の規定の準用） \|[[民事訴訟法第61条\|第61条]]<br>（訴訟費用の負担の原則） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|060]]	null	2023-01-02T02:51:29Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC60%E6%9D%A1
17,955	民事訴訟法第262条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴えの取下げの効果)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴えの取下げの効果)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴えの取下げの効果） ;第262条 # 訴訟は、訴えの取下げがあった部分については、初めから係属していなかったものとみなす。 # 本案について終局判決があった後に訴えを取り下げた者は、同一の訴えを提起することができない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-6\|第6章裁判によらない訴訟の完結]]<br> \|[[民事訴訟法第261条\|第261条]]<br>（訴えの取下げ） \|[[民事訴訟法第263条\|第263条]]<br>（訴えの取下げの擬制） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|262]]	null	2023-01-02T23:17:41Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC262%E6%9D%A1
17,958	民事訴訟法第256条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (変更の判決)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(変更の判決)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （変更の判決） ;第256条 # 裁判所は、判決に法令の違反があることを発見したときは、その言渡し後1週間以内に限り、変更の判決をすることができる。ただし、判決が確定したとき、又は判決を変更するため事件につき更に弁論をする必要があるときは、この限りでない。 # 変更の判決は、口頭弁論を経ないでする。 # 前項の判決の言渡期日の呼出しにおいては、公示送達による場合を除き、送達をすべき場所にあてて呼出状を発した時に、送達があったものとみなす。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-5\|第5章判決]]<br> \|[[民事訴訟法第255条\|第255条]]<br>（判決書等の送達） \|[[民事訴訟法第257条\|第257条]]<br>（更正決定） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|256]]	null	2023-01-02T23:16:05Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC256%E6%9D%A1
17,959	民事訴訟法第290条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (口頭弁論を経ない控訴の却下)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(口頭弁論を経ない控訴の却下)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （口頭弁論を経ない控訴の却下） ;第290条 : 控訴が不適法でその不備を補正することができないときは、控訴裁判所は、口頭弁論を経ないで、判決で、控訴を却下することができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#3\|第3編　上訴]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#3-1\|第1章控訴]]<br> \|[[民事訴訟法第289条\|第289条]]<br>（控訴状の送達） \|[[民事訴訟法第291条\|第291条]]<br>（呼出費用の予納がない場合の控訴の却下） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|290]]	null	2023-01-03T00:25:11Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC290%E6%9D%A1
17,960	民事訴訟法第88条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (受命裁判官による審尋)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(受命裁判官による審尋)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （受命裁判官による審尋） ;第88条 : 裁判所は、審尋をする場合には、受命裁判官にこれを行わせることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　通則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-1\|第1節訴訟の審理等]] \|[[民事訴訟法第87条\|第87条]]<br>（口頭弁論の必要性） \|[[民事訴訟法第89条\|第89条]]<br>（和解の試み） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|088]]	null	2023-01-02T03:44:30Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC88%E6%9D%A1
17,961	民事訴訟法第171条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (受命裁判官による弁論準備手続)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(受命裁判官による弁論準備手続)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （受命裁判官による弁論準備手続） ;第171条 # 裁判所は、受命裁判官に弁論準備手続を行わせることができる。 # 弁論準備手続を受命裁判官が行う場合には、前二条【[[民事訴訟法第169条\|第169条]]、[[民事訴訟法第170条\|第170条]]】の規定による裁判所及び裁判長の職務（[[民事訴訟法第170条\|前条]]第2項に規定する裁判を除く。）は、その裁判官が行う。ただし、同条第5項において準用する[[民事訴訟法第150条\|第150条]]の規定による異議についての裁判及び同項において準用する[[民事訴訟法第157条の2\|第157条の2]]の規定による却下についての裁判は、受訴裁判所がする。 # 弁論準備手続を行う受命裁判官は、[[民事訴訟法第186条\|第186条]]の規定による調査の嘱託、鑑定の嘱託、文書（[[民事訴訟法第231条\|第231条]]に規定する物件を含む。）を提出してする書証の申出及び文書（[[民事訴訟法第229条\|第229条]]第2項及び[[民事訴訟法第231条\|第231条]]に規定する物件を含む。）の送付の嘱託についての裁判をすることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-3\|第3節争点及び証拠の整理手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-3-2\|第2款弁論準備手続]] \|[[民事訴訟法第170条\|第170条]]<br>（弁論準備手続における訴訟行為等） \|[[民事訴訟法第172条\|第172条]]<br>（弁論準備手続に付する裁判の取消し） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|171]]	null	2023-01-02T04:20:28Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC171%E6%9D%A1
17,962	民事訴訟法第195条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (受命裁判官等による証人尋問)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(受命裁判官等による証人尋問)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （受命裁判官等による証人尋問） ;第195条 : 裁判所は、次に掲げる場合に限り、受命裁判官又は受託裁判官に裁判所外で証人の尋問をさせることができる。 ::一　証人が受訴裁判所に出頭する義務がないとき、又は正当な理由により出頭することができないとき。 ::二　証人が受訴裁判所に出頭するについて不相当な費用又は時間を要するとき。 ::三　現場において証人を尋問することが事実を発見するために必要であるとき。 ::四　当事者に異議がないとき。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4\|第3章証拠]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-2\|第2節証人尋問]] \|[[民事訴訟法第194条\|第194条]]<br>（勾引） \|[[民事訴訟法第196条\|第196条]]<br>（証言拒絶権） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|195]]	null	2023-01-02T04:27:29Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC195%E6%9D%A1
17,964	民事訴訟法第268条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (大規模訴訟に係る事件における受命裁判官による証人等の尋問)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(大規模訴訟に係る事件における受命裁判官による証人等の尋問)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （大規模訴訟に係る事件における受命裁判官による証人等の尋問） ;第268条 : 裁判所は、大規模訴訟（当事者が著しく多数で、かつ、尋問すべき証人又は当事者本人が著しく多数である訴訟をいう。）に係る事件について、当事者に異議がないときは、受命裁判官に裁判所内で証人又は当事者本人の尋問をさせることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-7\|第7章大規模訴訟等に関する特則]]<br> \|[[民事訴訟法第267条\|第267条]]<br>（和解調書等の効力） \|[[民事訴訟法第269条\|第269条]]<br>（大規模訴訟に係る事件における合議体の構成） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|268]]	null	2023-01-02T23:19:17Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC268%E6%9D%A1
17,965	民事訴訟法第148条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (裁判長の訴訟指揮権)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(裁判長の訴訟指揮権)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （裁判長の訴訟指揮権） ;第148条 # 口頭弁論は、裁判長が指揮する。 # 裁判長は、発言を許し、又はその命令に従わない者の発言を禁ずることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-1\|第1節口頭弁論]] \|[[民事訴訟法第147条の3\|第147条の3]]<br>（審理の計画） \|[[民事訴訟法第149条\|第149条]]<br>（釈明権等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|148]]	null	2023-01-02T04:11:09Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC148%E6%9D%A1
17,966	民事訴訟法第181条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (証拠調べを要しない場合)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(証拠調べを要しない場合)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （証拠調べを要しない場合） ;第181条 # 裁判所は、当事者が申し出た証拠で必要でないと認めるものは、取り調べることを要しない。 # 証拠調べについて不定期間の障害があるときは、裁判所は、証拠調べをしないことができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4\|第4章証拠]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-1\|第1節総則]] \|[[民事訴訟法第180条\|第180条]]<br>（証拠の申出） \|[[民事訴訟法第182条\|第182条]]<br>（集中証拠調べ） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|181]]	null	2023-01-02T04:23:12Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC181%E6%9D%A1
17,967	民事訴訟法第152条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (口頭弁論の併合等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(口頭弁論の併合等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] == 条文 == （口頭弁論の併合等） ; 第152条 # 裁判所は、口頭弁論の制限、分離若しくは併合を命じ、又はその命令を取り消すことができる。 # 裁判所は、当事者を異にする事件について口頭弁論の併合を命じた場合において、その前に尋問をした証人について、尋問の機会がなかった当事者が尋問の申出をしたときは、その尋問をしなければならない。 == 解説 == == 参照条文 == ;弁論等の必要的併合 [[会社法第837条]] [[会社法第846条の6]] [[一般社団法人及び一般財団法人に関する法律第272条]] :等 == 判例 == # [http://www.courts.go.jp/app/hanrei_jp/detail2?id=57752 売買無効確認・所有権移転登記抹消登記手続等請求]（最高裁判例昭和41年4月12日）民訴法第2編第3章第1節 #;弁論の併合と併合前にされた証拠調の結果 #:弁論の併合前にそれぞれの事件においてされた証拠調の結果は、併合後の事件においても、同一の性質のまま、証拠資料となる。 # [http://www.courts.go.jp/app/hanrei_jp/detail2?id=55199 損害賠償]（最高裁判例昭和62年7月17日）民訴法59条（現・[[民事訴訟法第38条]]） #;いわゆる訴えの主観的追加的併合の許否 #:甲の乙に対する訴訟の係属後にされた甲の丙に対する訴訟を追加して提起する旨の申立ては、両訴訟につき民訴法59条所定の要件が具備する場合であつても、乙に対する訴訟に当然に併合される効果を生ずるものではない。 ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-1\|第1節口頭弁論]] \|[[民事訴訟法第151条\|第151条]]<br>（釈明処分） \|[[民事訴訟法第153条\|第153条]]<br>（口頭弁論の再開） }} {{stub\|law}} [[category:民事訴訟法\|152]]	2013-07-09T20:31:27Z	2023-12-22T17:27:23Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC152%E6%9D%A1
17,968	民事訴訟法第92条の2	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (専門委員の関与)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(専門委員の関与)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （専門委員の関与） ;第92条の2 # 裁判所は、争点若しくは証拠の整理又は訴訟手続の進行に関し必要な事項の協議をするに当たり、訴訟関係を明瞭にし、又は訴訟手続の円滑な進行を図るため必要があると認めるときは、当事者の意見を聴いて、決定で、専門的な知見に基づく説明を聴くために専門委員を手続に関与させることができる。この場合において、専門委員の説明は、裁判長が書面により又は口頭弁論若しくは弁論準備手続の期日において口頭でさせなければならない。 # 裁判所は、証拠調べをするに当たり、訴訟関係又は証拠調べの結果の趣旨を明瞭にするため必要があると認めるときは、当事者の意見を聴いて、決定で、証拠調べの期日において専門的な知見に基づく説明を聴くために専門委員を手続に関与させることができる。この場合において、証人若しくは当事者本人の尋問又は鑑定人質問の期日において専門委員に説明をさせるときは、裁判長は、当事者の同意を得て、訴訟関係又は証拠調べの結果の趣旨を明瞭にするために必要な事項について専門委員が証人、当事者本人又は鑑定人に対し直接に問いを発することを許すことができる。 # 裁判所は、和解を試みるに当たり、必要があると認めるときは、当事者の同意を得て、決定で、当事者双方が立ち会うことができる和解を試みる期日において専門的な知見に基づく説明を聴くために専門委員を手続に関与させることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-2\|第2節専門委員等]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-2-1\|第1款専門委員]] \|[[民事訴訟法第92条\|第92条]]<br>（秘密保護のための閲覧等の制限） \|[[民事訴訟法第92条の3\|第92条の3]]<br>（音声の送受信による通話の方法による専門委員の関与） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|092の2]]	null	2023-01-02T03:46:32Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC92%E6%9D%A1%E3%81%AE2
17,969	民事訴訟法第147条の3	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (審理の計画)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(審理の計画)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （審理の計画） ;第147条の3 # 裁判所は、審理すべき事項が多数であり又は錯そうしているなど事件が複雑であることその他の事情によりその適正かつ迅速な審理を行うため必要があると認められるときは、当事者双方と協議をし、その結果を踏まえて審理の計画を定めなければならない。 # 前項の審理の計画においては、次に掲げる事項を定めなければならない。 #:一　争点及び証拠の整理を行う期間 #:二　証人及び当事者本人の尋問を行う期間 #:三　口頭弁論の終結及び判決の言渡しの予定時期 # 第1項の審理の計画においては、前項各号に掲げる事項のほか、特定の事項についての攻撃又は防御の方法を提出すべき期間その他の訴訟手続の計画的な進行上必要な事項を定めることができる。 # 裁判所は、審理の現状及び当事者の訴訟追行の状況その他の事情を考慮して必要があると認めるときは、当事者双方と協議をし、その結果を踏まえて第1項の審理の計画を変更することができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-2\|第2章計画審理]]<br> \|[[民事訴訟法第147条の2\|第147条の2]]<br>（訴訟手続の計画的進行） \|[[民事訴訟法第148条\|第148条]]<br>（裁判長の訴訟指揮権） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|147の3]]	null	2023-01-02T04:10:47Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC147%E6%9D%A1%E3%81%AE3
17,970	民事訴訟法第149条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (釈明権等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(釈明権等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （釈明権等） ;第149条 # 裁判長は、口頭弁論の期日又は期日外において、訴訟関係を明瞭にするため、事実上及び法律上の事項に関し、当事者に対して問いを発し、又は立証を促すことができる。 # 陪席裁判官は、裁判長に告げて、前項に規定する処置をすることができる。 # 当事者は、口頭弁論の期日又は期日外において、裁判長に対して必要な発問を求めることができる。 # 裁判長又は陪席裁判官が、口頭弁論の期日外において、攻撃又は防御の方法に重要な変更を生じ得る事項について第1項又は第2項の規定による処置をしたときは、その内容を相手方に通知しなければならない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-1\|第1節口頭弁論]] \|[[民事訴訟法第148条\|第148条]]<br>（裁判長の訴訟指揮権） \|[[民事訴訟法第150条\|第150条]]<br>（訴訟指揮等に対する異議） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|149]]	null	2023-01-02T04:11:25Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC149%E6%9D%A1
17,972	民事訴訟法第157条の2	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (審理の計画が定められている場合の攻撃防御方法の却下)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(審理の計画が定められている場合の攻撃防御方法の却下)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （審理の計画が定められている場合の攻撃防御方法の却下） ;第157条の2 : [[民事訴訟法第147条の3\|第147条の3]]第3項又は[[民事訴訟法第156条の2\|第156条の2]]（[[民事訴訟法第170条\|第170条]]第5項において準用する場合を含む。）の規定により特定の事項についての攻撃又は防御の方法を提出すべき期間が定められている場合において、当事者がその期間の経過後に提出した攻撃又は防御の方法については、これにより審理の計画に従った訴訟手続の進行に著しい支障を生ずるおそれがあると認めたときは、裁判所は、申立てにより又は職権で、却下の決定をすることができる。ただし、その当事者がその期間内に当該攻撃又は防御の方法を提出することができなかったことについて相当の理由があることを疎明したときは、この限りでない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-1\|第1節口頭弁論]] \|[[民事訴訟法第157条\|第157条]]<br>（時機に後れた攻撃防御方法の却下等） \|[[民事訴訟法第158条\|第158条]]<br>（訴状等の陳述の擬制） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|157の2]]	null	2023-01-02T04:14:14Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC157%E6%9D%A1%E3%81%AE2
17,973	民事訴訟法第150条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴訟指揮等に対する異議)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴訟指揮等に対する異議)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴訟指揮等に対する異議） ;第150条 : 当事者が、口頭弁論の指揮に関する裁判長の命令又は[[民事訴訟法第149条\|前条]]第1項若しくは第2項の規定による裁判長若しくは陪席裁判官の処置に対し、異議を述べたときは、裁判所は、決定で、その異議について裁判をする。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-1\|第1節口頭弁論]] \|[[民事訴訟法第149条\|第149条]]<br>（釈明権等） \|[[民事訴訟法第151条\|第151条]]<br>（釈明処分） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|150]]	null	2023-01-02T04:11:41Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC150%E6%9D%A1
17,976	民事訴訟法第163条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (当事者照会)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(当事者照会)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （当事者照会） ;第163条 :当事者は、訴訟の係属中、相手方に対し、主張又は立証を準備するために必要な事項について、相当の期間を定めて、書面で回答するよう、書面で照会をすることができる。ただし、その照会が次の各号のいずれかに該当するときは、この限りでない。 ::一　具体的又は個別的でない照会 ::二　相手方を侮辱し、又は困惑させる照会 ::三　既にした照会と重複する照会 ::四　意見を求める照会 ::五　相手方が回答するために不相当な費用又は時間を要する照会 ::六　[[民事訴訟法第196条\|第196条]]又は[[民事訴訟法第197条\|第197条]]の規定により証言を拒絶することができる事項と同様の事項についての照会 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-2\|第2節準備書面等]] \|[[民事訴訟法第162条\|第162条]]<br>（準備書面等の提出期間） \|[[民事訴訟法第164条\|第164条]]<br>（準備的口頭弁論の開始） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|163]]	null	2023-01-02T04:15:48Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC163%E6%9D%A1
17,977	民事訴訟法第158条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴状等の陳述の擬制)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴状等の陳述の擬制)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴状等の陳述の擬制） ;第158条 :原告又は被告が最初にすべき口頭弁論の期日に出頭せず、又は出頭したが本案の弁論をしないときは、裁判所は、その者が提出した訴状又は答弁書その他の準備書面に記載した事項を陳述したものとみなし、出頭した相手方に弁論をさせることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-1\|第1節口頭弁論]] \|[[民事訴訟法第157条の2\|第157条の2]]<br>（審理の計画が定められている場合の攻撃防御方法の却下） \|[[民事訴訟法第159条\|第159条]]<br>（自白の擬制） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|158]]	null	2023-01-02T04:14:30Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC158%E6%9D%A1
17,978	民事訴訟法第192条	法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則 (不出頭に対する過料等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(不出頭に対する過料等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞民事訴訟規則	[[法学]]＞[[民事法]]＞民事訴訟法＞[[コンメンタール民事訴訟規則\|民事訴訟規則]] ==条文== （不出頭に対する過料等） ;第192条 # 証人が正当な理由なく出頭しないときは、裁判所は、決定で、これによって生じた訴訟費用の負担を命じ、かつ、10万円以下の過料に処する。 # 前項の決定に対しては、即時抗告をすることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4\|第4章証拠]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-2\|第2節証人尋問]] \|[[民事訴訟法第191条\|第191条]]<br>（公務員の尋問） \|[[民事訴訟法第193条\|第193条]]<br>（不出頭に対する罰金等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|192]]	null	2023-01-02T04:26:39Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC192%E6%9D%A1
17,979	民事訴訟法第193条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (不出頭に対する罰金等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(不出頭に対する罰金等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （不出頭に対する罰金等） ;第193条 # 証人が正当な理由なく出頭しないときは、10万円以下の罰金又は拘留に処する。 # 前項の罪を犯した者には、情状により、罰金及び拘留を併科することができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4\|第4章証拠]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-2\|第2節証人尋問]] \|[[民事訴訟法第192条\|第192条]]<br>（不出頭に対する過料等） \|[[民事訴訟法第194条\|第194条]]<br>（勾引） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|193]]	null	2023-01-02T04:26:54Z	[ "テンプレート:Stub", "テンプレート:前後" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC193%E6%9D%A1
17,980	民事訴訟法第194条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (勾引)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(勾引)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （勾引） ;第194条 # 裁判所は、正当な理由なく出頭しない証人の勾引を命ずることができる。 # 刑事訴訟法中勾引に関する規定は、前項の勾引について準用する。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4\|第4章証拠]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-2\|第2節証人尋問]] \|[[民事訴訟法第193条\|第193条]]<br>（不出頭に対する罰金等） \|[[民事訴訟法第195条\|第195条]]<br>（受命裁判官等による証人尋問） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|194]]	null	2023-01-02T04:27:12Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC194%E6%9D%A1
17,981	民事訴訟法第208条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (不出頭等の効果)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(不出頭等の効果)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （不出頭等の効果） ;第208条 : 当事者本人を尋問する場合において、その当事者が、正当な理由なく、出頭せず、又は宣誓若しくは陳述を拒んだときは、裁判所は、尋問事項に関する相手方の主張を真実と認めることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4\|第4章証拠]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-3\|第3節当事者尋問]] \|[[民事訴訟法第207条\|第207条]]<br>（当事者本人の尋問） \|[[民事訴訟法第209条\|第209条]]<br>（虚偽の陳述に対する過料） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|208]]	null	2023-01-02T04:31:50Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC208%E6%9D%A1
17,983	民事訴訟法第94条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (期日の呼出し)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(期日の呼出し)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （期日の呼出し） ;第94条 # 期日の呼出しは、呼出状の送達、当該事件について出頭した者に対する期日の告知その他相当と認める方法によってする。 # 呼出状の送達及び当該事件について出頭した者に対する期日の告知以外の方法による期日の呼出しをしたときは、期日に出頭しない当事者、証人又は鑑定人に対し、法律上の制裁その他期日の不遵守による不利益を帰することができない。ただし、これらの者が期日の呼出しを受けた旨を記載した書面を提出したときは、この限りでない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-3\|第3節期日及び期間]] \|[[民事訴訟法第93条\|第93条]]<br>（期日の指定及び変更） \|[[民事訴訟法第95条\|第95条]]<br>（期間の計算） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|094]]	null	2023-01-02T03:51:18Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC94%E6%9D%A1
17,984	民事訴訟法第95条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (期間の計算)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(期間の計算)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （期間の計算） ;第95条 # 期間の計算については、民法の期間に関する規定に従う。 # 期間を定める裁判において始期を定めなかったときは、期間は、その裁判が効力を生じた時から進行を始める。 # 期間の末日が日曜日、土曜日、国民の祝日に関する法律（昭和23年法律第178号）に規定する休日、1月2日、1月3日又は12月29日から12月31日までの日に当たるときは、期間は、その翌日に満了する。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-3\|第3節期日及び期間]] \|[[民事訴訟法第94条\|第94条]]<br>（期日の呼出し） \|[[民事訴訟法第96条\|第96条]]<br>（期間の伸縮及び付加期間） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|095]]	null	2023-01-02T03:51:43Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC95%E6%9D%A1
17,985	民事訴訟法第162条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (準備書面等の提出期間)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(準備書面等の提出期間)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （準備書面等の提出期間） ;第162条 : 裁判長は、答弁書若しくは特定の事項に関する主張を記載した準備書面の提出又は特定の事項に関する証拠の申出をすべき期間を定めることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3\|第3章口頭弁論及びその準備]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-3-2\|第2節準備書面等]] \|[[民事訴訟法第161条\|第161条]]<br>（準備書面） \|[[民事訴訟法第163条\|第163条]]<br>（当事者照会） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|162]]	null	2023-01-02T04:15:32Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC162%E6%9D%A1
17,986	民事訴訟法第96条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (期間の伸縮及び付加期間)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(期間の伸縮及び付加期間)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （期間の伸縮及び付加期間） ;第96条 # 裁判所は、法定の期間又はその定めた期間を伸長し、又は短縮することができる。ただし、不変期間については、この限りでない。 # 不変期間については、裁判所は、遠隔の地に住所又は居所を有する者のために付加期間を定めることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-3\|第2節期日及び期間]] \|[[民事訴訟法第95条\|第95条]]<br>（期間の計算） \|[[民事訴訟法第97条\|第97条]]<br>（訴訟行為の追完） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|096]]	null	2023-01-02T03:52:00Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC96%E6%9D%A1
17,987	民事訴訟法第97条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (訴訟行為の追完)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴訟行為の追完)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴訟行為の追完） ;第97条 # 当事者がその責めに帰することができない事由により不変期間を遵守することができなかった場合には、その事由が消滅した後1週間以内に限り、不変期間内にすべき訴訟行為の追完をすることができる。ただし、外国に在る当事者については、この期間は、2月とする。 # 前項の期間については、前条第1項本文の規定は、適用しない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-3\|第2節期日及び期間]] \|[[民事訴訟法第96条\|第96条]]<br>（期間の伸縮及び付加期間） \|[[民事訴訟法第98条\|第98条]]<br>（職権送達の原則等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|097]]	null	2023-01-02T03:52:16Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC97%E6%9D%A1
17,988	民事訴訟法第220条	法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法 (文書提出義務)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(文書提出義務)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" }, { "paragraph_id": 3, "tag": "p", "text": "", "title": "判例による補足・改正" } ]	法学＞民事法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （文書提出義務） ;第220条　 :次に掲げる場合には、文書の所持者は、その提出を拒むことができない。 ::一　当事者が訴訟において引用した文書を自ら所持するとき。 ::二　挙証者が文書の所持者に対しその引渡し又は閲覧を求めることができるとき。 ::三　文書が挙証者の利益のために作成され、又は挙証者と文書の所持者との間の法律関係について作成されたとき。 ::四　前三号に掲げる場合のほか、文書が次に掲げるもののいずれにも該当しないとき。 :::イ　文書の所持者又は文書の所持者と[[民事訴訟法第196条\|第196条]]各号に掲げる関係を有する者についての同条に規定する事項が記載されている文書 :::ロ　公務員の職務上の秘密に関する文書でその提出により公共の利益を害し、又は公務の遂行に著しい支障を生ずるおそれがあるもの :::ハ　[[民事訴訟法第197条\|第197条]]第1項第二号に規定する事実又は同項第三号に規定する事項で、黙秘の義務が免除されていないものが記載されている文書 :::ニ　専ら文書の所持者の利用に供するための文書（国又は地方公共団体が所持する文書にあっては、公務員が組織的に用いるものを除く。） :::ホ　刑事事件に係る訴訟に関する書類若しくは少年の保護事件の記録又はこれらの事件において押収されている文書 ==解説== 第196条（証言拒絶権）第197条 ==参照条文== ==判例による補足・改正 == * 最高裁判所第二小法廷／平成19年11月30日（[http://www.courts.go.jp/search/jhsp0030?hanreiid=35459&hanreiKbn=02 文書提出命令に対する抗告審の変更決定に対する許可抗告事件]） :「銀行が，法令により義務付けられた資産査定の前提として，監督官庁の通達において立入検査の手引書とされている「金融検査マニュアル」に沿って債務者区分を行うために作成し，保存している資料は，民訴法220条4号ニ所定の「専ら文書の所持者の利用に供するための文書」に当たらない。」 :関連法令: : [[金融機能の再生のための緊急措置に関する法律第6条]]，[[銀行法第25条]]） * 最高裁判所第一小法廷／平成12年3月10日（[https://www.courts.go.jp/app/hanrei_jp/detail2?id=52279 文書提出命令申立て却下決定に対する許可抗告事件]） : 「証拠調べの必要性を欠くことを理由として[[:w:文書提出命令\|文書提出命令]]の申立てを却下する決定に対しては，右必要性があることを理由として独立に不服の申立てをすることはできない。」 :判例違憲訴訟: :* 特別抗告提起事件決定／平成25年10月30日（基本事件: 弁護士着手金返還請求事件及び反訴事件） - [https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Challenge_to_the_judicial_precedent_(H25ku999_of_Japan).pdf 棄却] {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#2\|第2編　第一審の訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4\|第4章証拠]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#2-4-5\|第5節書証]] \|[[民事訴訟法第219条\|第219条]]<br>（書証の申出） \|[[民事訴訟法第221条\|第221条]]<br>（文書提出命令の申立て） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|220]]	2013-07-15T04:34:20Z	2023-09-15T12:48:23Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC220%E6%9D%A1
17,989	労働安全衛生法施行令第11条	コンメンタール>労働安全衛生法施行令 (前)(次) (法第34条の政令で定める建築物)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "コンメンタール>労働安全衛生法施行令 (前)(次)", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(法第34条の政令で定める建築物)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "", "title": "参照条文" } ]	コンメンタール＞労働安全衛生法施行令（前）（次）	[[コンメンタール]]＞[[労働安全衛生法施行令]] （[[労働安全衛生法施行令第10条\|前]]）（[[労働安全衛生法施行令第12条\|次]]） ==条文== （[[労働安全衛生法第34条\|法第34条]] の政令で定める建築物） ;第11条　 :法第34条の政令で定める建築物は、事務所又は工場の用に供される建築物とする。 ==解説== *法第34条(建築物貸与者の講ずべき措置) ==参照条文== ==判例== {{stub}} [[category:労働安全衛生法施行令\|11]]	null	2013-07-15T04:44:29Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%8A%B4%E5%83%8D%E5%AE%89%E5%85%A8%E8%A1%9B%E7%94%9F%E6%B3%95%E6%96%BD%E8%A1%8C%E4%BB%A4%E7%AC%AC11%E6%9D%A1
17,990	労働安全衛生規則第670条	コンメンタール労働安全衛生規則 (前)(次) (共用の避難用出入口等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "コンメンタール労働安全衛生規則 (前)(次)", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(共用の避難用出入口等)", "title": "条文" } ]	コンメンタール労働安全衛生規則（前）（次）	[[コンメンタール労働安全衛生規則]] （[[労働安全衛生規則第669条\|前]]）（[[労働安全衛生規則第671条\|次]]） ==条文== （共用の避難用出入口等） ;第670条　 #[[労働安全衛生法第34条\|法第34条]] の建築物貸与者（以下「建築物貸与者」という。）は、当該建築物の避難用の出入口若しくは通路又はすべり台、避難用はしご等の避難用の器具で、当該建築物の貸与を受けた二以上の事業者が共用するものについては、避難用である旨の表示をし、かつ、容易に利用することができるように保持しておかなければならない。 #建築物貸与者は、前項の出入口又は通路に設ける戸を、引戸又は外開戸としなければならない。 ==解説== *法第34条(建築物貸与者の講ずべき措置) ==参照条文== {{stub}} [[category:労働安全衛生規則\|670]]	null	2013-07-15T04:52:58Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%8A%B4%E5%83%8D%E5%AE%89%E5%85%A8%E8%A1%9B%E7%94%9F%E8%A6%8F%E5%89%87%E7%AC%AC670%E6%9D%A1
17,991	労働安全衛生法施行令第2条	労働安全衛生法施行令 (前)(次) (総括安全衛生管理者を選任すべき事業場)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "労働安全衛生法施行令 (前)(次)", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(総括安全衛生管理者を選任すべき事業場)", "title": "条文" } ]	労働安全衛生法施行令（前）（次）	[[労働安全衛生法施行令]] （[[労働安全衛生法施行令第1条\|前]]）（[[労働安全衛生法施行令第3条\|次]]） ==条文== （総括安全衛生管理者を選任すべき事業場） ;第2条 :労働安全衛生法（以下「法」という。）[[労働安全衛生法第10条\|第10条]]第1項の政令で定める規模の事業場は、次の各号に掲げる業種の区分に応じ、常時当該各号に掲げる数以上の労働者を使用する事業場とする。 # 林業、鉱業、建設業、運送業及び清掃業　<ins>100人</ins> # 製造業（物の加工業を含む。）、電気業、ガス業、熱供給業、水道業、通信業、各種商品卸売業、家具・建具・じゅう器等卸売業、各種商品小売業、家具・建具・じゅう器小売業、燃料小売業、旅館業、ゴルフ場業、自動車整備業及び機械修理業　<ins>300人</ins> # その他の業種　<ins>1,000人</ins> ==解説== '''労働安全衛生法の施行について'''（昭和47年9月18日付け発基第91号）<br />'''事業場の範囲'''<br /> :　この法律は、<ins>事業場を単位</ins>として、その業種、規模等に応じて、安全衛生管理体制、工事計画の届出等の規定を適用することにしており、この法律による事業場の適用単位の考え方は、労働基準法における考え方と同一である。<br /> :　すなわち、ここで事業場とは、工場、鉱山、事務所、店舗等のごとく<ins>一定の場所において相関連する組織のもとに継続的に行なわれる作業の一体</ins>をいう。 :　したがって、<ins>一の事業場であるか否かは主として場所的観念によって決定すべきもの</ins>で、<ins>同一場所にあるものは原則として一の事業場</ins>とし、<ins>場所的に分散しているものは原則として別個の事業場とする</ins>ものである。<br /> :　しかし、同一場所にあっても、著しく労働の態様を異にする部門が存する場合に、その部門を主たる部門と切り離して別個の事業場としてとらえることによってこの法律がより適切に運用できる場合には、その部門は別個の事業場としてとらえるものとする。たとえば、工場内の診療所、自動車販売会社に附属する自動車整備工場、学校に附置された給食場等はこれに該当する。<br /> :　また、場所的に分散しているものであっても、出張所、支所等で、規模が著しく小さく、組織的関連、事務能力等を勘案して<ins>一の事業場という程度の独立性がないものについては、直近上位の機構と一括して一の事業場として取り扱う</ins>ものとすること。<br /><br /> :;事業場の業種のとらえ方 #事業場の業種の区分については、その業態によって個別に決するものとし、経営や人事等の管理事務をもっぱら行なっている本社、支店などは、その管理する系列の事業場の業種とは無関係に決定するものとする。<br />　たとえば、製鉄所は製造業とされるが、当該製鉄所を管理する本社は、労働安全衛生法施行令第2条第3号の「その他の業種」とすること。 #この法律の中で用いている業種で、次の表の左欄に掲げるものに属する事業は、同表の右欄に掲げる旧労働基準法第8条各号の事業とすること。 :{\|class="wikitable" !style="width:14em"\|労働安全衛生法上の業種分類!!旧労働基準法第8条各号の事業 \|- \|イ　林業 \|第6号の事業（造林、伐木、造材、集材または運材を行なう事業に限る。） \|- \|ロ　鉱業 \|第2号の事業 \|- \|ハ　建設業 \|第3号の事業 \|- \|ニ　運送業 \|第4号および第5号の事業 \|- \|ホ　清掃業 \|第15号の事業（焼却または清掃の事業に限る。） \|- \|ヘ　通信業 \|第11号の事業 \|- \|ト　土石採取業 \|第2号の事業（鉱山保安法適用事業以外の事業に限る。） \|- \|style="vertical-align:top"\|チ　その他の業種 \|第6号から第10号までおよび第12号から第17号までの事業（第6号の事業のうち造林、伐木、造材、集材または運材を行なうものならびに第15号の事業のうち焼却または清掃の事業を除く。） \|} ::また、造船業に属する事業は、災防法の施行規則第13条に置かれていた定義と同じく、船舶の製造、改造または修理の事業をさす。<br /> ::なお、次の業種に属する事業（「物の加工業」に属する事業のうち、学校附設の給食の事業を除く。）は、旧労働基準法第8条第1号の事業とする。 ::製造業（物の加工業を含む） ::電気業 ::ガス業 ::水道業 ::熱供給業 ::自動車整備業 ::機械修理業 '''労働安全衛生法および同法施行令の施行について'''（昭和47年9月18日付け基発第602号）<br /> # 本条で「'''常時'''当該各号に掲げる数以上の労働者を使用する」とは、<ins>日雇労働者、パートタイマー等の臨時的労働者の数を含めて、常態として使用する労働者の数</ins>が本条各号に掲げる数以上であることをいうものであること。 # 第2号の「物の加工業」に属する事業は、給食の事業が含まれるものであること。 # 給食の事業のうち、学校附設の給食場についての事業場の単位としては、一の教育委員会の管轄下の給食場をまとめて一の事業場として取り扱うこと。<br /> ---- :「日々雇用される者」とは、1日単位の労働契約期間で雇われ、その日の終了によって労働契約も終了する契約形式の労働者であること。 :「短時間労働者」とは、1週間の所定労働時間が同一の事業所に雇用される通常の労働者(当該事業所に雇用される通常の労働者と同種の業務に従事する当該事業所に雇用される労働者にあっては、厚生労働省令で定める場合を除き、当該労働者と同種の業務に従事する当該通常の労働者)の1週間の所定労働時間に比し短い労働者をいう。 ==参照条文== * 労働安全衛生法の施行について（昭和47年9月18日付け発基第91号） * 労働安全衛生法および同法施行令の施行について（昭和47年9月18日付け基発第602号） * [[労働安全衛生法第10条]]（総括安全衛生管理者） * 育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律の施行について（平成21年12月28日雇児発第1228002号） * 短時間労働者の雇用管理の改善等に関する法律第2条（定義） ==外部リンク== *[https://www.mhlw.go.jp/hourei/ 厚生労働省法令等データベースサービス] [[category:労働安全衛生法施行令\|02]]	null	2019-09-07T07:40:44Z	[]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%8A%B4%E5%83%8D%E5%AE%89%E5%85%A8%E8%A1%9B%E7%94%9F%E6%B3%95%E6%96%BD%E8%A1%8C%E4%BB%A4%E7%AC%AC2%E6%9D%A1
17,992	労働安全衛生法施行令第3条	労働安全衛生法施行令 (前)(次) (安全管理者を選任すべき事業場)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "労働安全衛生法施行令 (前)(次)", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(安全管理者を選任すべき事業場)", "title": "条文" } ]	労働安全衛生法施行令（前）（次）	[[労働安全衛生法施行令]] （[[労働安全衛生法施行令第2条\|前]]）（[[労働安全衛生法施行令第4条\|次]]） ==条文== （安全管理者を選任すべき事業場） ;第3条　 :[[労働安全衛生法第11条\|法11条]]第1項の政令で定める業種及び規模の事業場は、[[労働安全衛生法施行令第2条\|前条]]第1号又は第2号に掲げる業種の事業場で、常時50人以上の労働者を使用するものとする。 ==解説== * '''事業場'''の<ins>適用単位</ins>及び<ins>規模</ins>の考え方は、[[労働安全衛生法施行令第2条\|第2条]]と同様であること。 ==参照条文== * [[労働安全衛生法施行令第2条]]（総括安全衛生管理者を選任すべき事業場） * 労働安全衛生法の施行について（昭和47年9月18日付け発基第91号） * 労働安全衛生法および同法施行令の施行について（昭和47年9月18日付け基発第602号） {{stub}} [[category:労働安全衛生法施行令\|03]]	null	2015-12-12T09:57:50Z	[ "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E5%8A%B4%E5%83%8D%E5%AE%89%E5%85%A8%E8%A1%9B%E7%94%9F%E6%B3%95%E6%96%BD%E8%A1%8C%E4%BB%A4%E7%AC%AC3%E6%9D%A1
17,993	民事訴訟法第90条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (訴訟手続に関する異議権の喪失) 責問権の喪失とも呼ばれる。	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴訟手続に関する異議権の喪失)", "title": "条文" }, { "paragraph_id": 2, "tag": "p", "text": "責問権の喪失とも呼ばれる。", "title": "解説" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （訴訟手続に関する異議権の喪失） ;第90条 : 当事者が訴訟手続に関する規定の違反を知り、又は知ることができた場合において、遅滞なく異議を述べないときは、これを述べる権利を失う。ただし、放棄することができないものについては、この限りでない。 ==解説== 責問権の喪失とも呼ばれる。 ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-1\|第1節訴訟の審理等]] \|[[民事訴訟法第89条\|第89条]]<br>（和解の試み） \|[[民事訴訟法第91条\|第91条]]<br>（訴訟記録の閲覧等） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|090]]	null	2023-01-02T03:45:07Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC90%E6%9D%A1
17,994	民事訴訟規則第52条	法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則 (訴訟代理人による中断事由の届出・法第124条)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴訟代理人による中断事由の届出・法第124条)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞民事訴訟規則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]]＞民事訴訟規則 ==条文== （訴訟代理人による中断事由の届出・法第124条） ;第52条 : [[民事訴訟法第124条\|法第124条]]（訴訟手続の中断及び受継）第1項各号に掲げる事由が生じたときは、訴訟代理人は、その旨を裁判所に書面で届け出なければならない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟規則\|民事訴訟規則]] \|[[コンメンタール民事訴訟規則#5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟規則#5-6\|第6節訴訟手続の中断]] \|[[民事訴訟規則第51条]]<br>（訴訟手続の受継の申立ての方式・法第124条等） \|[[民事訴訟規則第52条の2]]<br>（予告通知の書面の記載事項等・法第132条の2） }} {{stub}} [[category:民事訴訟規則\|052]]	null	2013-07-17T00:01:05Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E8%A6%8F%E5%89%87%E7%AC%AC52%E6%9D%A1
17,995	民事訴訟規則第51条	法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則 (訴訟手続の受継の申立ての方式・法第124条等)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>民事訴訟規則", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(訴訟手続の受継の申立ての方式・法第124条等)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞民事訴訟規則	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]]＞民事訴訟規則 ==条文== （訴訟手続の受継の申立ての方式・法第124条等） ;第51条 # 訴訟手続の受継の申立ては、書面でしなければならない。 # 前項の書面には、訴訟手続を受け継ぐ者が[[民事訴訟法第124条\|法第124条]]（訴訟手続の中断及び受継）第1項各号に定める者であることを明らかにする資料を添付しなければならない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟規則\|民事訴訟規則]] \|[[コンメンタール民事訴訟規則#5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟規則#5-6\|第6節訴訟手続の中断]] \|[[民事訴訟規則第50条の2]]<br>（調書決定） \|[[民事訴訟規則第52条]]<br>（訴訟代理人による中断事由の届出・法第124条） }} {{stub}} [[category:民事訴訟規則\|051]]	null	2013-07-17T00:01:35Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E8%A6%8F%E5%89%87%E7%AC%AC51%E6%9D%A1
17,996	民事訴訟法第126条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (相手方による受継の申立て)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(相手方による受継の申立て)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （相手方による受継の申立て） ;第126条 : 訴訟手続の受継の申立ては、相手方もすることができる。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-6\|第6節訴訟手続の中断及び中止]] \|[[民事訴訟法第125条\|第125条]]<br>（所有者不明土地に関する訴訟手続の中断及び受継） \|[[民事訴訟法第127条\|第127条]]<br>（受継の通知） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|126]]	null	2023-01-02T04:00:57Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC126%E6%9D%A1
17,997	民事訴訟法第127条	法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法 (受継の通知)	[ { "paragraph_id": 0, "tag": "p", "text": "法学>民事法>民事訴訟法>コンメンタール民事訴訟法", "title": "" }, { "paragraph_id": 1, "tag": "p", "text": "(受継の通知)", "title": "条文" } ]	法学＞民事法＞民事訴訟法＞コンメンタール民事訴訟法	[[法学]]＞[[民事法]]＞[[民事訴訟法]]＞[[コンメンタール民事訴訟法]] ==条文== （受継の通知） ;第127条 : 訴訟手続の受継の申立てがあった場合には、裁判所は、相手方に通知しなければならない。 ==解説== ==参照条文== ---- {{前後 \|[[コンメンタール民事訴訟法\|民事訴訟法]] \|[[コンメンタール民事訴訟法#1\|第1編　総則]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5\|第5章訴訟手続]]<br> [[コンメンタール民事訴訟法#1-5-6\|第6節訴訟手続の中断及び中止]] \|[[民事訴訟法第126条\|第126条]]<br>（相手方による受継の申立て） \|[[民事訴訟法第128条\|第128条]]<br>（受継についての裁判） }} {{stub}} [[category:民事訴訟法\|127]]	null	2023-01-02T04:01:14Z	[ "テンプレート:前後", "テンプレート:Stub" ]	https://ja.wikibooks.org/wiki/%E6%B0%91%E4%BA%8B%E8%A8%B4%E8%A8%9F%E6%B3%95%E7%AC%AC127%E6%9D%A1

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