日本郵船、 商船三井、 川崎汽船の海運大手３社の今期（2018年３月期）の業績見通しが28日に出そろった。海運市況の回復や運賃交渉で好条件を獲得できる見込みとなったことなどから、前期（17年３月期）が営業赤字だった郵船と川崎船が今期に黒字転換するなど、３社の業績は大幅に回復する見通しとなった。

今期の営業損益予想は郵船が245億円の黒字（前期181億円の赤字）、川崎船が240億円の黒字（前期は460億円の赤字）。郵船が152億円の黒字、川崎船が81億円の赤字としていた市場予想平均も上回った。一方で、商船三井の営業利益予想は前期実績比3.5倍の90億円となるが、市場予想149億円は下回った。

郵船の宮本教子経営委員は決算発表会見で、定期船事業では運賃交渉が前期よりも好条件で妥結できる見込みとなっているほか、不定期船ではばら積み貨物船の市況が回復基調にあることなどが貢献すると話した。代表的な海運市況であるバルチック・ドライ海運指数は２月に底入れした後は回復基調にあり、27日は1134となっている。

川崎船の鳥山幸夫常務は都内で会見し、コストの削減や船隊規模の縮小という取り組みが「今期から効果を出してくる」と指摘。さらに、コンテナ船やばら積み船の市況が回復しており、「黒字化に自信がある」と話した。商船三井の丸山卓常務は、コンテナ船事業では荷動きが好調に推移しており上期（４－９月期）は「運賃水準も堅調」との見通しを示した。