GDPの構成要素を支出別に箇条書きで示す。
国内総生産の支出別構成要素

以下は、GDPの各構成要素についての説明である：

C（消費）は通常、経済における最大のGDP構成要素であり、経済における個人支出（家計最終消費支出）から成る。これらの個人支出は、耐久消費財、非耐久消費財、サービスのいずれかに分類される。例えば、食費、家賃、宝石類、ガソリン代、医療費などが含まれるが、新築住宅の購入は含まれない。
I（投資）には、例えば企業の設備投資が含まれるが、既存資産の交換は含まれない。例えば、新しい鉱山の建設、ソフトウェアの購入、工場の機械設備の購入などである。政府ではなく）家計による新築住宅への支出も投資に含まれる。口語的な意味とは対照的に、GDPにおける「投資」は金融商品の購入を意味しない。金融商品の購入は、投資とは対照的に「貯蓄」に分類される。これは二重計上を避けるためである。ある企業の株式を購入し、その企業が受け取った資金で工場や設備などを購入した場合、企業がその資金をそれらに使った時点でその金額はGDPにカウントされる。債券や企業の株式を購入することは、権利の交換であり、将来の生産に対する請求権の移転であり、直接的には製品への支出ではない。既存の建物を購入することは、買い手によるプラスの投資と売り手によるマイナスの投資を伴い、正味で全体の投資はゼロとなる。
G（政府支出）は、最終財・サービスに対する政府支出の合計である。これには、公務員の給与、軍用武器の購入、政府によるあらゆる投資支出が含まれる。社会保障や失業給付などの移転支出は含まれない。米国以外の分析では、政府投資は政府支出ではなく、投資の一部として扱われることが多い。
X（輸出）は総輸出を表す。GDPは、他国の消費のために生産された財やサービスを含む、一国の生産量を把握するものであるため、輸出が加算される。
M（輸入）は総輸入を表す。輸入品はG、I、またはCに含まれるため、海外からの供給を国内供給とみなさないために差し引く必要がある。
C、I、Gは最終財・サービスに対する支出であり、中間財・サービスに対する支出はカウントされないことに注意。(中間財・サービスとは、企業が会計年度内に他の財・サービスを生産するために使用するものである）。したがって、例えば自動車メーカーが自動車部品を購入し、自動車を組み立てて販売した場合、最終的に販売された自動車のみがGDPにカウントされる。一方、ある人が交換用の自動車部品を購入し、自分の車に取り付けた場合、それらはGDPにカウントされる。

米国の国民経済計算を担当する米国経済分析局によると、「一般に、支出構成要素のソースデータは、所得構成要素（上記の所得法を参照）のソースデータよりも信頼性が高いと考えられている」という。

ブリタニカ百科事典は、輸出から輸入を差し引く別の測定方法を記録している。
以下は、GDPを構成する支出別の5つの要素である：
- 消費：経済における民間支出
- 投資：事業投資を含むが、資産交換は含まない。
- 政府支出：政府支出：財・サービスに対する政府支出の合計
- 輸出：輸出総額
- 輸入：輸入総額