自軍が日本軍の前に敗走を重ねる原因を「日本軍に通じる漢奸」の存在によるものとして陳立夫を責任者として取締りの強化を指示した人は
蔣介石
日中戦争 
 その後、8月下旬、蔣介石は自軍が日本軍の前に敗走を重ねる原因を「日本軍に通じる漢奸」の存在によるものとして陳立夫を責任者として取締りの強化を指示し、「ソビエト連邦のゲーペーウー(GPU)による殺戮政治の如き」漢奸狩りを開始した。上海南市老西門広場では、毎日数十人が漢奸として処刑され、総数は4,000名に達し、中には政府官吏も300名以上含まれていた。罪状は井戸、茶壺や食糧に毒を混入するように買収されたということや毒を所持で、警察官によって裏切り者に対する警告のために処刑された者の首が晒しものとされた。戒厳令下であるため裁判は必要とされず、宣告を受けたものは直ちに公開処刑された。
太平洋戦争 
 こうしたタイ側の動きは日本側も感知しており、義部隊（※第18方面軍のこと）参謀長名の1944年5月26日付電報「最近に於ける泰国の情勢判断」では「泰国は最近の情勢に刺戟せられ日泰同盟を基調とせざる独自の国防計画を樹立し逐次其の実行を促進しあるものの如し」「親英米派の巨頭アドン警察大将は落下傘諜者訊問に名を藉り英米との秘密連絡あるものの如く…」と報告している。また大本営陸軍部戦争指導班「機密戦争日誌」1944年5月16日の項では第18方面軍司令官中村明人中将の発言として「泰は過度に圧迫せば重慶に趨る虞あるを以て適当に手心を加へあり」とあり、さらに6月1日の項では「泰国駐屯兵力は目下二ケ大隊なり、泰の政情にも鑑み有事の際即応する為仏印マレーに対し準備を命じあり」と記し、タイ情勢の万一の事態に備え大本営として隣接する仏印・マレーに指示を出したことがわかる。 辛亥革命 
 10月29日同日、直隷では灤州兵諫が発生した。新軍第二十鎮統制張紹曽と第三十九協協統伍祥禎、四十協協統潘矩楹、第二混成協協統藍天蔚、第三鎮第五協協統盧永祥等が協力し、直隷灤州より清朝政府に対し最後通牒要求12条を提出し、年内の国会開設と憲法草案の起草、責任内閣制の採用と皇族の国務大臣就任の制限を求めている。 辛亥革命 
 10月11日未明、決起軍は湖北省咨議局大楼會議室に集結し、新軍八鎮十五協二十九標二営司務長の蔡済民により会議が招集され、軍政府の組織と都督人選が議論された。革命党の呉醒漢、徐達明等10数名以外、咨議局議長湯化竜、副議長張国溶及び議員、旧軍官呉兆麟が参加した。会議は湯化竜が議長となり進行し、呉兆麟により第21混成協統領黎元洪を都督とすることが提案され、立憲派により承認された。この時革命党勢力は黄興、宋教仁は武昌におらず、彭楚藩、劉復基、楊宏勝は被害を受け、孫武は爆発事故で負傷、蔣翊武は逃亡中であったことより他の有力な提案が行われず、黎元洪を都督、湯化竜を民政総長（一説には総参謀とも）に選出することが決定した。 太平洋戦争 
 蔣介石総統率いる中国の国民政府は、首都を西部奥地の重慶に移して抗戦を続けた。中華民国軍はアメリカやイギリス、ソ連から軍需物資や人的援助を受け（援蔣ルート）、地の利を活かし各地で抵抗、徐州会戦や武漢会戦が発生した。また正規戦法以外に督戦隊戦法やゲリラ戦術、清野戦術などの戦術を用い日本軍を攪乱した。一方、西安事件を通じて成立した国共合作に基づき、中国共産党軍も北西部奥地の延安を拠点に朱徳率いる八路軍や新四軍が日本軍にゲリラ戦を仕掛け、日中戦争は長期戦に陥っていた。 五胡十六国時代 
 冉閔は石氏を筆頭とした羯族の連年の戦争と略奪を背景として、旧後趙領の漢人に異民族への復讐を呼びかける檄文を飛ばした。結果、漢人諸侯の決起と胡族同士の戦いによって数十万に上る胡人が殺害され、残った異民族は故郷への脱出を図った。史書によると、無事に帰れた者は十に二、三と言われるほどであったという。しかし、東晋に対しても敵対したため、一部の漢人からも背かれた。 徳川綱吉 
 綱吉は堀田正俊を片腕に処分が確定していた越後高田藩の継承問題（越後騒動）を裁定し直したり、諸藩の政治を監査するなどして積極的な政治に乗り出し、「左様せい様」と陰口された家綱時代に下落した将軍権威の向上に努めた。また、幕府の会計監査のために勘定吟味役を設置して、有能な小身旗本の登用をねらった。荻原重秀もここから登用されている。外様大名からも一部幕閣への登用がみられる。 野村克也 
 日本でも代表的な恐妻家と思われていた。野村の語録に「オレも支配下選手だからな」という台詞がある。 辛亥革命 
 清末期には、八旗及び漢人緑営を主体とする清中央軍は実質的な戦力を喪失していた。太平天国鎮圧に際しては各地方の兵力に依拠し、日清戦争では旧式軍隊の落伍が顕在化した。清は軍事維持を目的に1901年（光緒27年）に陸軍の全面改革を実施、全国に新式陸軍36鎮を設置し、その内6鎮を朝廷直属とし他は各地方巡撫・総督の管轄とした。新式軍隊の幹部を養成するために各地に軍学堂が設置され、一部地域では留学生を軍官に積極的に採用するようになった。 辛亥革命 
 10月22日、湖南共進会の焦達峰、陳作新は会党及び新軍で組織した部隊を率いて長沙で武装蜂起を決行、湖南巡撫余格誠を敗走させ、巡防営統領黄忠浩を斬首している。決起軍は中華民国湖南軍政府の成立を宣言、焦達峰を都督、陳作新を副都督とし『討満清檄文』を発表している。 太平洋戦争 
 司令官の角田覚治中将はアメリカ軍の侵攻が迫ると、入植していた15,700人（うち朝鮮人2,700人）の民間人への対応に苦慮し、民間人代表らとの協議を重ねた結果、16歳以上の3,500人が義勇兵として軍に参加すると共に、婦女子については「敵手に陥るよりは喜んで死を選ぶ」という決意も聞かされていたため、大本営に対して「老人婦女子を爆薬にて処決せん」とする電文を発しているが、これが実行されることはなかった。角田は軍に献身的に協力していた民間人に「ありがとう、皆さん、本当によくやってくださって、ありがとう」と常に感謝をしており、軍司令官として立場上は民間人に対して「降伏しなさい」とは直接的には言えないものの、「皆さんは死なないでください。生きてください」「玉砕しなければならないということはない」という本音を話しており、この角田の本音を聞かされていた多くの民間人が軍との自決を思いとどまっている。