不祥事が引退につながらない場合もあるのは？
個人で活動できる芸術家
引退 
 なお、個人で活動できる芸術家の場合、上記のスポーツ関係者や芸能人と異なって不祥事が引退につながらないこともある。陶芸家の加藤唐九郎は「自分で焼いた壺を永仁年間のものとして重要文化財指定まで受けた」という永仁の壺事件を起こしたが、陶芸家を引退させられるようなことはなく、かえって「重要文化財を焼ける男」として名声が高まった。
プロレスラー 
 統括機関や公的なライセンス制度が存在しないプロレスラーという職業には、制度としての厳密な引退というものは存在しない。そのため、引退表明後に一定期間を置いて復帰するプロレスラーは多く、引退とは事実上の長期休養、休業を指すものとなっている。特にケガが元で引退した場合、試合をしなくなったことでケガが完治または快方に向かい、結果として復帰するケースが多い。一方、[[藤波辰爾]]のように一度引退表明したもののケガや病気が完治したため、引退を撤回して「生涯現役」を宣言するプロレスラーもいる。[[全日本女子プロレス]]ではかつて「25歳定年制」という[[不文律|暗黙の了解]]が存在して、25歳または実働10年に達したプロレスラーは引退する事が慣例となっていたが、[[デビル雅美]]のようにフリーとして現役を続行したり、[[ジャパン女子プロレス]]など他団体で現役復帰するプロレスラーもおり、全日本女子プロレスでも[[ブル中野]]が25歳を超えて現役を続行して以降は廃止される事となった。 日本相撲協会 
 理事会が発動する引退勧告には期限を付けることができ、期日までに引退届が提出されなければ強制力のある解雇処分に切り替えることができる。これに対し横審の引退勧告には強制力がない。 アメリカ合衆国連邦裁判所 
 控訴裁判所、地方裁判所、国際通商裁判所の裁判官は終身制であるから年齢を理由に退任する必要はないが、65歳以上で一定の条件を満たす場合には給料をもらいながらの退任 (retire) を選択することができる。退任した裁判官は、フルタイム又はパートタイムで「シニア・ジャッジ (senior judge)」として事件の審理を担当することができ、シニア・ジャッジは一審・二審における事件処理数の15%から20%を担っている。 日本相撲協会 
 2009年（平成21年）に解雇となった若麒麟真一の事例では除名を求める声もあったが外部役員から「養老金を支払わないために（前年の解雇と同様の事例を）除名にするのはおかしい」との指摘があり解雇に落ち着いた。このため協会は寄付行為施行細則を改正し、解雇であっても理事会の付帯決議で養老金の一部または全部を支払わないことができると定められた。ただ、養老金・退職金を受け取る権利を与えられた解雇者であっても若麒麟をはじめ請求しなかった例も多い。 日本相撲協会 
 賞罰規定による引退勧告処分は、2014年（平成26年）の公益財団法人化と同時に定められた。強制力のある『解雇』程ではないものの、土俵に上げさせない覚悟もあるという意思を表明すると位置づけられていて、公務員の依願退職に近い形で運用することを期待されている。この形での適用第一号となったのは、2018年（平成30年）の大砂嵐である。 プロレスラー 
 一方でプロレス界の風習となってしまった「引退→復帰」の流れを嫌うプロレスラーも存在している。[[川田利明]]は負傷の蓄積や体重の減少から試合を行うのが困難であり、居酒屋の経営に専念しているが、「俺がプロレス辞める時は『引退』ではなく『休業』という事にしてくれ」と述べている。また、温厚な人柄で知られる[[小林邦昭]]が引退の際に記者から「復帰はいつ頃ですか」と言われて激怒したというエピソードもある。[[蝶野正洋]]は体力の問題から「復帰の可能性はほとんどない」としながらもあえて「引退」ではなく「休業」を宣言している。 日本相撲協会 
 解雇を行う場合、理事会の4分の3の賛成で決議される。養老金、勤続加算金（一般企業の退職金に相当）は理事会において支給見送りの付帯決議がなされなかった場合、本人からの請求によって支払われる。特別功労金（一般企業の特別退職金に相当。横綱・大関のみ）は支払われない。 懲戒処分 
 諭旨免職（「依願退職」「自己都合退職」）は法律に定められた処分ではないので、記載の必要は無く、処分した側の記録にも残らない。（また、通常、退職金や年金等も支払われる。） 解雇 
 定年に到達したことで自動的に退職する「定年退職」の場合は解雇予告の問題は生じないが（昭和26年8月9日基収3388号）、定年に達したときに解雇の意思表示を行い、それによって労働契約を終了させる「定年解雇」の場合は20条による解雇予告の規制を受ける（秋北バス事件、最判昭和43年12月25日）。定年後の再雇用の場合は、単に労働者の職制上の身分の変動であって労働関係は継続して存続するものであるから20条の問題は生じない（昭和25年1月10日基収3682号）。 プロレスラー 
 [[大仁田厚]]や[[テリー・ファンク]]は引退表明後に引退ツアーを行ったが、後に復帰している。また、[[橋本真也]]は[[小川直也]]と「負けたら即引退マッチ」という[[アングル (プロレス)|アングル]]を付与された試合において敗北して一旦引退したが、ファンからの復帰要請に応えるというストーリーで復帰した。[[天山広吉]]のように敗北したら引退というアングルを組んだ試合で負けるものの、特に明確な理由を付けず通常通り試合に戻るものもいる。さらに[[米山香織]]のように引退セレモニー中に引退を撤回するものもいる。