日本が、メートル条約に加入した年は、いつ？
1885年（明治18年）
メートル法 
 日本は、1885年（明治18年）にメートル条約に加入している。1889年（明治22年）にメートル原器の交付を受け、1891年（明治24年）に施行された度量衡法で尺貫法と併用する形でメートル法が導入された。それに伴い、新たに基本単位の漢字を当てたり（※例1）、補助単位の漢字を創作して（※例2）、メートル法がいち早く普及するように努めた。以下に挙げるのはそういった単位である。
ヤード・ポンド法 
 1884年4月、ロンドンの標準の監督官であるH.J.チェイニー(H.J.Chaney)がメートル原器を管理している国際度量衡局(BIPM)に非公式に連絡し、イギリスで製造したメートル原器をBIPMで校正できるか問い合わせた。BIPMの責任者オレ・ヤコブ・ブロッホは、条約の非加盟国のためにそのような較正を行う許可を与えられないと回答した。1884年9月17日、イギリス政府はメートル条約に署名した。1897年の度量衡法では、取引にメートル法の単位を使用することを認可した。翌年、メートル法と帝国単位の換算のリストが発行された。 ヤード・ポンド法 
 議会は1866年に、取引でのメートル法の使用を承認した。これは、ラテンアメリカでのメートル法化のプロセスの真っ最中に行われた。また、1875年にメートル条約を批准し、1897年のメンデンホール指令の下で、ポンドとヤードを国際キログラム原器・国際メートル原器に基づいて再定義した。1ヤードは mと再定義され、このためイギリスとアメリカで多少の数値の違いが発生することになった。 ヤード・ポンド法 
 1959年7月、NISTおよびオーストラリア・カナダ・ニュージーランド・南アフリカ・イギリスの相当する組織の間で、ヤードとポンドをキログラムとメートルに基づいて再定義する合意が署名された。これらの新しい単位は、国際ヤード・ポンドとして知られる。議会は、この行動に対し支持も拒否もしなかった（を参照）。なお、フィートについての古い値は測量用に残された（測量フィート）。 ヤード・ポンド法 
 1878年の度量衡法が可決されて以降、ヤード原器は一定の割合で減っていることがわかった。1950年に、その率が約30年に1ppmであるとわかった。一方、白金とイリジウムの合金でできた国際メートル原器（1889年にmetre des Archivesに代わってメートル原器となった）は、ヤード原器よりも安定していた。米英両国ともメートル条約の加盟国であるので、国際メートル原器・国際キログラム原器の写しの交付を受けた。ミントポンドもまた出来映えが良くないことがわかった。 ヤード・ポンド法 
 メートル法は多くの国で従来の度量衡を置き換えた。1960年代から、多くの英語圏諸国でメートル法化の計画が開始された。従来の度量衡（ヤード・ポンド法）の完全な置き換えに成功した国もあったが、一部の置き換えに留まった国もあった。「イギリスにおいて国際単位系（メートル法）は公式の単位系だが、アメリカ合衆国においては慣用単位が未だに主に使われている」と、ヤード・ポンド法の現状についてNISTが要約している。 陸上競技 
 日本が初めて近代オリンピックに参加したのは、1912年（明治45年）の第5回ストックホルム大会であり、短距離走の三島弥彦と長距離走の金栗四三が参加した。日本で初めて組織立って（学校以外の組織が主催して）開かれた陸上競技大会は、この日本代表を選抜するための大会「国際オリムピック大会選手予選会」（大日本体育協会主催）であった。金栗はオリンピックの後、生涯をマラソンの普及に捧げ、東京箱根間大学駅伝競走を創設した。 ヤード・ポンド法 
 1866年に、米国政府は契約法でメートル法の単位を使用することを合法化した。そして、慣習単位とメートル法の換算値を、取引に十分な有効数字5桁で定義した。 ヤード・ポンド法 
 第二次世界大戦から冷戦期にかけて世界の超大国としての地位を確立したアメリカ合衆国が、いまだにヤード・ポンド法を使用しているため、メートル法に移行した国の多くでもアメリカ合衆国の強い影響下にある分野（軍事・航空・コンピュータなど）に限定してヤード・ポンド法の使用を公式・非公式に認めざるを得なくなっている（特に航空の分野では、航空機の技術発展が著しかった1930～1950年代、アメリカ主導で航空交通管制や航法システムが国際的に構築されたことから、ヤード・ポンド法の使用がほぼデファクトスタンダードになっている）。また、それ以外の分野についてもヤード・ポンド法の単位が使用されていたり、メートル法であってもヤード・ポンド法の単位の整数倍の値が使われていたりする。 ヤード・ポンド法 
 日本では、1909年にヤード・ポンド法の使用が認められた。1921年に使用が禁止されたものの、戦後、GHQ占領下で再び使用が認められたが1959年1月1日より計量法により、取引又は証明については、一定の例外を除き（計量法8条3項）、原則としてメートル法以外の計量単位（尺貫法やヤード・ポンド法による計量単位）の使用が禁止された。 ヤード・ポンド法 
 1821年、当時の国務長官ジョン・クィンシー・アダムズは、1817年に上院によって委任された研究に基づく、メートル法の採用を推薦した報告書を提出した。しかし、議会は何もしなかった。