日本では、これに準拠して日本産業規格JIS X0301「情報交換のためのデータ要素及び交換形式ー日付及び時刻の表記」が定められている
ISO_8601
ISO_8601 
 日本では、これに準拠して日本産業規格JIS X0301「情報交換のためのデータ要素及び交換形式ー日付及び時刻の表記」が定められている。ただし、JISにおいては、ISO 8601の規定に元号（明治～令和）による年の規定を追加している。
日本産業規格 
 個々のJISは規格番号によって識別できる。例えば、JIS B 0001は規格番号の一つである。 日本産業規格 
 日本は1995年に発効した貿易の技術的障害に関する協定により、ISO及びIECに準ずることが定められている。したがって、本協定に依れば、全てのJISは前述の国際規格に準じた内容とする必要がある。 日本産業規格 
 産業標準化法における定義から明らかなように、JISは、日本全国を単位とした標準化のための基準である。この意味で、JISは日本の国家標準である。 日本産業規格 
 は、産業標準化法に基づき、認定標準作成機関の申し出又は日本産業標準調査会（JISC）の答申を受けて、主務大臣が制定する規格であり、日本の国家標準の一つである。通称は、 国名コード 
 国際電気通信連合 (ITU) により規格化されたコード。日本ではJIS X 0304として日本語国名を含め日本産業規格として翻訳のうえ標準化されている。 日本産業規格 
 産業標準化法に改正され前においても、情報技術についても工業標準としており、工業の範囲が広がっていた。情報技術分類では、対象となる情報そのものの標準を制定している。そのため、「工業」の範疇に収まらないJISも、近年制定されていた。例えば、2007年にはJIS X 0814 図書館統計というJISを制定している。今後は改正後の「電磁的記録」の標準として位置づけがされる。 日本産業規格 
 部門記号に続く数字は、各部門で一意な番号である。かつて、番号はもっぱら4桁だった。現在、国際規格と一致または対応するJISについては、国際規格の番号とJISの番号を同じにしておくことが便利であるので、国際規格が5桁の番号を持つ場合には、それに合わせた5桁の番号が用いられるようになっている。ISO/IEC 17000を翻訳したJIS Q 17000 適合性評価—用語及び一般原則はその例である。また、「電子機器及び電気機械」部門において、一部の規格の規格番号がIEC規格に対応した5桁のものに変更された（日本工業標準調査会 2004）。 日本産業規格 
 JISの国際規格への対応の程度によって、JIS規格には略号が付される。略号はJIS文書の付属書等に対応表や説明書きを参照することで把握することができる。 日本産業規格 
 制定、確認または改正から年月が経過しても規格が適正であるとき、規格は確認される。年月の経過にともなって規格を改める必要が生じたとき、規格は改正される。年月が経過して規格がもはや不要になったとき、規格は廃止される。 日本産業規格 
 2005年10月1日から施行された改正法のもとでは、製品のJISへの適合性を登録認証機関が認証する。製造者または輸入者は、登録認証機関に認証を申請し、登録認証機関による審査を受ける。適合性の認証を受けた製品には、JISマークを表示することができる。