全日本大学駅伝の創設に最後まで反対したのは？
関東学連
東京箱根間往復大学駅伝競走 
 この動きを受けた他の学連は、関西学連・東海学連が中心になり、箱根より高い権威を持つ全国大会を創設する目的で全日本大学駅伝の創設に導いた。こうした事情から、関東学連は全日本大学駅伝の創設に最後まで反対。これ以降は箱根駅伝を関東以外の大学に開放しようという意見は消滅することになる。なお、第90回（2014年）では記念大会による増枠分3枠を関東以外のチームに与えるとの報道がされていたが、学連選抜としてなのか単独チームとしてなのかは明らかにされていなかった。結局、上記の学連選抜チームの記載のとおり、関東のチームのみとなった。
駅伝競走 
 競技としての最初の駅伝は、東京奠都50周年記念として讀賣新聞社会部長・土岐善麿の発案で同社が主催し 1917年4月27日に行われた「東海道駅伝徒歩競走」とされる。関西組と関東組に分かれ京都の三条大橋を午後2時に出発し、東京の上野不忍池（しのばずのいけ）までの23区間、約508kmを昼夜問わず走り抜けるもので、先着の関東組がゴールに到着したのは翌々日の午前11時34分であった。この時の関東組のアンカーは金栗四三である。三条大橋と不忍池のほとりにはそれぞれ「駅伝発祥の地」の碑が現存する。 陸上競技 
 日本が初めて近代オリンピックに参加したのは、1912年（明治45年）の第5回ストックホルム大会であり、短距離走の三島弥彦と長距離走の金栗四三が参加した。日本で初めて組織立って（学校以外の組織が主催して）開かれた陸上競技大会は、この日本代表を選抜するための大会「国際オリムピック大会選手予選会」（大日本体育協会主催）であった。金栗はオリンピックの後、生涯をマラソンの普及に捧げ、東京箱根間大学駅伝競走を創設した。 駅伝競走 
 「東海道駅伝徒歩競走」の開催にあたり、当時の大日本体育協会副会長および神宮皇學館館長・武田千代三郎が競技名を「駅伝」と名づけた。当時江戸時代における東海道五十三次における伝馬制からヒントを得たと言われている。駅伝という言葉自体は、日本書紀にも記載されているほど古いものである。首都と地方の間の道路網に30里（約16km）毎に置かれた中継所のことを「駅」といい、ここに宿泊施設や人、馬を配置していた。駅に朝廷の使者が到着すると、次の駅まで乗り継ぎの馬を用意する仕組みが整っており、この制度を「駅制と伝馬制」あるいは「駅伝貢進」といった。 陸上競技 
 明治30年代（1897年 - 1906年）になると、東京帝国大学と第一高等学校を中心に、学習院や高等商業学校（後の一橋大学）でも陸上競技が盛んとなり、明治40年代（1907年 - 1912年）にはスパイクシューズが使用され始め、早稲田大学・慶応義塾大学が新勢力として台頭した。東京高等師範学校（後の筑波大学）では嘉納治五郎校長の下で校内長距離走が開かれていたが、陸上競技界ではまだ弱小であった。大正時代初期まで「陸上競技」という日本語は存在せず、この頃に創部した陸上競技部は、東京高等師範学校では「徒歩部」（後に筑波大学陸上競技部に改称）、早稲田大学や明治大学では「競走部」を名乗っている。 名古屋大学 
 1964年からは毎年11月下旬に須賀杯争奪駅伝競走大会が開催されている。これは名古屋大学教授で陸上部顧問（当時）を務めていた須賀太郎が、1963年に豊田工業高等専門学校の初代校長に就任し、同校のスポーツ振興に力を注いだことに由来する。大学と高専が共催するスポーツ大会は日本国内では珍しい。 右翼 
 内なる感情の国体擁護・外面的行動としての皇道宣布という２つの大元から右翼的主張・行動が派生・展開したが、それらは全て一つの判断基準で共通していた。1919年に侠客を集めて国粋会を作らせた床次竹次郎内務大臣や1921年国粋会関東本部総長に就任した陸軍中将佐藤鋼次郎、あるいは社会主義・マルクス主義・共産主義に批判的だった戦前の経済学者河津暹は分かりやすく語っている。実際右翼は何かが起きると国体に沿うような対応を主張し、何かの思想が輸入されると国体に沿うかどうかで取捨選択し、あるいは国体に沿うように改変した。幕末の開国問題では尊王攘夷が主張・実行され、明治欧化期には国粋主義が主張され、さらに日本国内での国体擁護・皇道宣布にとどまらず、海外に向けた主張・行動も実行された。そしてそれは右翼団体にとどまらず、それ以外の人々やメディアも同じ主張をすることがあった。 日本放送協会 
 その後、2014年1月30日放送のラジオ第1『ラジオあさいちばん』では、コーナー出演の予定だった外務省元首席事務官で東洋大学教授の中北徹が脱原発の立場での事前原稿の変更を要求され、出演を取り止めた。担当者から前日に送った原稿について、「（東京都知事選挙の）投票行動に影響を与える可能性があるのでやめてほしい」と言われ、これに対し中北は「特定の人を応援しているわけではない」と回答。さらに「原発ゼロでも経済成長が実現できる」との表現を変更することを提案したが、局のラジオセンター長から「選挙が終わったらゆっくり語ってください」と言われ出演を見送った。これについて、毎日新聞は社説を出して「これはNHKの過剰反応だろう」「反対の考え方を詳しく紹介するなど、番組内でバランスをとる工夫はいろいろとできる」と論じた。 公明党 
 1969年末、創価学会を批判する藤原弘達の著書『創価学会を斬る』の出版中止を公明党が自民党幹事長田中角栄に働きかけていたことが公になる（「言論出版妨害事件」）。翌1970年にかけて、創価学会が同様の行為を常習的に行っていたことが暴露され、日本国憲法第21条で保障されている「言論の自由」を侵すものとして社会的な批判を受けた。公明党の伸張に危機感を抱いていた他の野党は国会で徹底追及を行い、池田の証人喚問まで要求したが、当時の佐藤栄作政権は野党分断を狙って要求をかわし続け、池田の喚問は回避された。以降しばらく、公明党は自民党に対する事実上の閣外協力を余儀なくされる。 鄧小平 
 着々と失脚以前の地位を取り戻して行ったかに見えたが、1976年1月8日に周恩来が没すると、鄧小平の運命は暗転する。前年から行われていた「教育革命キャンペーン」は、悔い改めない走資派（暗に鄧小平を示す）を狙ったものだと党機関紙や人民日報が伝えると、北京大学を始めとした各大学の壁新聞は鄧小平批判で溢れるようになった。さらに清明節の4月4日から5日未明にかけて、江青ら四人組が率いる武装警察や民兵が、天安門広場で行われていた周恩来追悼デモを弾圧（第一次天安門事件）するとデモは反革命動乱と認定され、鄧小平はこのデモの首謀者とされて再び失脚、全ての職務を剥奪された。しかし、党籍のみは留められ、広州軍区司令員のに庇護される。同年9月に毛沢東が死去すると、後継者の華国鋒を支持して職務復帰を希望し、四人組の逮捕後、1977年に三度目の復活を果たす。 福澤諭吉 
 慶應義塾（旧：蘭学塾、現在の慶應義塾大学はじめ系列校）の創設者であり、商法講習所（のちの一橋大学）、神戸商業講習所（のちの神戸商業高校）、北里柴三郎の「伝染病研究所」（現：東京大学医科学研究所）、「土筆ヶ岡養生園」（現：東京大学医科学研究所附属病院）の創設にも尽力した。新聞『時事新報』の創刊者でもある。