日本では1994年に、社名を「ネッスル日本」から何に変更している
「ネスレ日本」
ネスレ 
 イギリスでは20世紀の間「Nestle's」を「Nessels」として宣伝していたため、現在でも一部で「ネスレ・ミルクバー」などにおいて「ネスレ」を「ネッスル」のように発音することがある。日本では1994年に、社名を「ネッスル日本」から「ネスレ日本」に変更している。
バンダイナムコエンターテインメント 
 社名をそのままアルファベット表記するとであり、社名ロゴタイプも同様であるが、当初英文社名は「」（略称：NBGI）としていた。2014年4月1日より英文社名を日文と同様の「」（略称：BNGI）に変更した。なお日本国内では日本語社名の順序に従い、当初から「BNG」或いは「BNGI」と略する場合もあった。 バンダイナムコエンターテインメント 
 経営統合後の同社の各ゲーム作品の著作権表記は「©NBGI」（家庭用ゲーム機）または「©NAMCO BANDAI Games Inc.」（アーケードゲーム機）に統一されていた。また、2011年以降の旧ナムコレーベルの一部のゲームソフトでは、「©NAMCO BANDAI Games Inc.」が用いられることがあった(旧バンダイレーベル、旧バンプレストレーベルは引き続き「©NBGI」のまま用いられた)。2014年4月に社名表記が変更されてから「バンダイナムコエンターテインメント」に社名変更する前までは家庭用・アーケードを問わず「©BANDAI NAMCO Games Inc.」が用いられるようになり、「©BNGI」の方は省略形にとどまっている。 ヤマハ 
 浩は社長就任後に組織を21の事業部制に変更する。創業90周年を迎えた1987年（昭和62年）に山葉寅楠のオルガン修理から100周年を記念し、社名を日本楽器製造株式会社（ニチガク）から商標で知名度が高いヤマハ株式会社へ変更した。 日本産業規格 
 翌2018年（平成30年）に第196回国会にて、工業標準化法の改正を含む「不正競争防止法等の一部を改正する法律」（平成30年5月30日法律第33号）が可決成立し、2019年（令和元年）7月1日に法律を産業標準化法に、規格名を日本産業規格 (JIS)に、日本工業標準調査会を日本産業標準調査会にそれぞれ改め、JISの標準化対象に「データ、サービス等」を追加することとなった。ただし、JISの英語名称は従来のまま変更はない。 バンダイナムコエンターテインメント 
 旧ナムコを母体としており、2006年3月31日にアミューズメント施設事業を新たに設立した株式会社ナムコ（後の株式会社バンダイナムコアミューズメント）に譲渡し、株式会社バンダイのゲーム部門を統合しバンダイナムコゲームス（→2014年4月1日より）に変更、そして2015年4月1日に現社名に変更した。キャッチコピーは「アソビきれない毎日を。」。 日立製作所 
 日立社標（日立マーク、亀の子マーク、「日」「立」のモノグラム社章、小平浪平が考案したもの）については、家庭用の日立（グループ）製品では1968年～1991年前半に発売されたものまでは「HITACHI」ロゴの左側に日立社章を併記してあるロゴタイプを使用していたが（1970年代までは「日立」ロゴと組み合わされたものもあった）、1991年後半以降の製品は現行の「HITACHI」ロゴ単独表示のものに変更されており、一部製品ラベル等を除き日立社章は製品自体では見られなくなった。エレベータや建設機械など産業用機器についても、日立社章は見られなくなった。 バンダイナムコエンターテインメント 
 バンダイ・ナムコ・バンプレストのゲーム部門を統合する前から各社でゲームソフトの開発が続けられていたため、2006年から2009年3月までは旧バンダイ・旧ナムコ・旧バンプレストのロゴをそれぞれバンダイレーベル、ナムコレーベル、バンプレストレーベルと称し、便宜的な名義（ブランド名）として使用していた。（アーケードゲームにおいては、2014年3月までナムコレーベル、およびバンダイナムコゲームスレーベルの二つが使用されていた）。公式サイトへのレーベル表示を廃止した、2009年4月以降も2013年までパッケージ表面・ゲームソフト起動時に表示するロゴマークについては、前述の戦場の絆等一部アーケード作品を除き、各レーベルのものを引き続き使い分けていたが、2014年以降は一部を除き家庭用作品も、バンダイナムコゲームスレーベル→2015年の社名変更以降はバンダイナムコエンターテインメントレーベルのみが用いられるようになった。 ISINコード 
 日本では1993年7月から導入された。企業ごとに50音順に割り当てられている。 日立製作所 
 広告活動では2000年からの「」と入れ替わる形で使用を取りやめ、通天閣などの広告からも取り外された。同時に日立グループ各社と日立社標の使用許諾契約を結んでしかし現在でも日立製作所（および日立金属、日立建機、日立工機など「日立」を冠したグループ各社）の社章であり、社名の表記に付随する形（各社のホームページや製品カタログ・マニュアルの裏表紙、家電製品の外箱などで「（日立マーク）株式会社日立製作所」「（日立マーク）日立○○株式会社」と記載）に限定して使用を継続している。 UDトラックス 
 2010年当時存在した販売会社各社は、当社旧法人（日産ディーゼル工業）のUDトラックスへの変更に伴い、連結決算対象の3社（子会社1、持分法適用2）及び北海道販売は連動して社名を変更した。その後、岩手・栃木も変更し、現在は群馬のみが「日産ディーゼル」を含む名称となっている。また、販売会社であるUDトラックスジャパンについては前述のとおり旧法人の新法人への合併の際にともに合併しており、現在は当社で直営している。