2017年、さらに旭堂南鱗以下の旧三代目南陵一門が離脱して設立した協会名は何か
なみはや講談協会
講談 
 2017年、さらに旭堂南鱗以下の旧三代目南陵一門が離脱し「なみはや講談協会」を設立。「上方講談協会」は旭堂南左衛門一門のみとなり、上方の講談界は少人数ながら三団体となる。
日本相撲協会 
 1925年（大正14年）に旧法財団法人日本相撲協会が設立された後、旧法財団法人、公益財団法人を通じて除名となった力士・親方はおらず、特に昭和末期以降は確定までの過程が理事会のみと緩い「解雇」によって除名と同等の意味を持たせるケースがほとんどを占める（後述）。戦前には清水川や真鶴、福住などが除名された例として存在するが、どれも正式な懲戒処分としては認められていない。この内清水川と福住は一定期間を経て処分を解除され、大相撲に帰参した。 日本相撲協会 
 2020年3月25日現在、出羽海一門が理事を3名出している一方、時津風一門、高砂一門の理事はそれぞれ1名だけである。現役時代の最高位が「大関」以上の理事は4人で、「前頭」の理事が1人いることも特徴として挙げられる。 日本相撲協会 
 一方、1月場所初日前日の9日、佐渡ヶ嶽部屋所属の序二段力士が新型コロナウイルス感染への懸念を理由に自身のTwitterで引退表明を行った（協会員のSNS利用は2019年11月より協会内規で禁止されているが、引退届を提出済み）。協会によると、序二段力士の申し出を受けた師匠の13代佐渡ヶ嶽から8日に電話で相談を受け、休場には診断書の提出が必要であることを説明したという。力士は労働法規の保護を受けられない個人事業主であるため、協会の安全配慮義務違反等の指摘は出来ず、本人が進退を決めることとなる。序二段力士は10日に所属部屋で断髪式を終えて、場所後の27日に協会より引退が発表された。 日本相撲協会 
 2017年に起きた横綱・日馬富士による幕内・貴ノ岩に対する傷害事件を皮切りに、力士による付き人など後輩力士への暴力行為の発覚が相次ぎ、協会は2018年10月25日に「指導名目その他、いかなる目的の、いかなる暴力も許さない」などとする7条にわたる「暴力決別宣言」を発表した。しかし、それから間もない11月に、日馬富士の一件では被害者であった貴ノ岩が巡業中に付き人への暴力行為を行ったことが発覚している。一連の暴力行為発覚に対して、協会は同年12月19日の臨時理事会で21条にわたる「暴力行為禁止規定」を定め、同日付で施行した。暴力行為が発覚した場合、協会員に対する処分内容としては、 王立学会 
 王立学会（おうりつがっかい、Royal Society）は、1660年にロンドンで作られた民間の科学に関する団体である「自然についての知識を改善するためのロンドン王立学会」（The Royal Society of London for Improving Natural Knowledge）のことである。他の日本語訳として王立協会（おうりつきょうかい）、王認学会（おうにんがっかい）がある。結成以来現在まで続いており、最古の学会である。ロイヤルという名前は1662年にチャールズ2世の勅許を得て法人格を得たためつけられたが、国王または女王はあくまで守護者（パトロン）と言う位置づけで、フランスの王立パリ科学アカデミーと違って国庫の補助はなく、1850年に政府の補助金を得るまで会員の会費によって運営されていた。王族フェロー、名誉フェロー、外国人フェロー（日本人を含む）を含めて2016年の時点で約1600人のフェローがおり、会員は「王立学会フェロー」を名乗ることが許可される。 日本相撲協会 
 定款第3条（目的）には、「この法人は、太古より五穀豊穣を祈り執り行われた神事（祭事）を起源とし、我が国固有の国技である相撲道の伝統と秩序を維持し継承発展させるために、本場所及び巡業の開催、これを担う人材の育成、相撲道の指導・普及、相撲記録の保存及び活用、国際親善を行うと共に、これらに必要な施設を維持、管理運営し、もって相撲文化の振興と国民の心身の向上に寄与することを目的とする。」との定めがあり、この建前に基づき、青少年・学生への相撲の指導奨励、相撲教習所の維持運営、国技館の維持運営、相撲博物館の維持運営などをしているものの、主な事業は、本場所・巡業の興行である。構成員は、年寄、力士、行司、呼出、床山、若者頭および世話人などである。 日本相撲協会 
 2017年から2018年にかけては、秋巡業中に第70代横綱・日馬富士による幕内・貴ノ岩への酒席での暴行（日馬富士は引責引退。後に貴ノ岩も付き人に暴行を行い引責引退）、立行司によるセクシャルハラスメント行為の発覚、十両・大砂嵐による無免許運転行為（大砂嵐は引退勧告を受け引退）など、協会内における不祥事が相次いだ。2018年春巡業での大相撲舞鶴場所では舞鶴市長の多々見良三が土俵上での挨拶中に倒れ、救命処置のため土俵に上がった女性たちに対し「女性の方は土俵から降りてください」と行司にが複数回アナウンスを行ったことについて、巡業における救命体制の問題点の指摘や女性差別であるとの記事が海外にも配信され、批判を浴びた。八角理事長が巡業当日の夜に謝罪、行司は同年7月に辞職している。 日本相撲協会 
 2010年7月10日発足。第1回会合は7月16日に開かれた。 日本相撲協会 
 諮問機関には、横綱審議委員会、運営審議会の2つがある。2007年には先述の時津風部屋における事件を踏まえて有識者を含む「再発防止検討委員会」を発足させた。委員は、協会からは11代伊勢ノ海(委員長)、10代友綱、11代秀ノ山、10代中村、20代桐山、9代松ケ根、19代千賀ノ浦、15代井筒の8親方、外部からは塔尾武夫（日本相撲連盟副会長）、やくみつる（漫画家で好角家としても知られている）、山口弘典（日本プロスポーツ協会前副会長）、山本浩（元NHK解説委員）。 日本相撲協会 
 2009年（平成21年）に解雇となった若麒麟真一の事例では除名を求める声もあったが外部役員から「養老金を支払わないために（前年の解雇と同様の事例を）除名にするのはおかしい」との指摘があり解雇に落ち着いた。このため協会は寄付行為施行細則を改正し、解雇であっても理事会の付帯決議で養老金の一部または全部を支払わないことができると定められた。ただ、養老金・退職金を受け取る権利を与えられた解雇者であっても若麒麟をはじめ請求しなかった例も多い。