1980年代後半に着手した事業は何？
「キロロリゾート」の開発
ヤマハ 
 伝統的な楽器事業のピアノは1980年（昭和55年）、エレクトーンは1981年（昭和56年）にそれぞれの出荷台数がピークを迎えて以降は減少傾向が続いた。新規事業を育むためにAV機器事業で従来の高級機から普及機への進出を図るなどしたが結果は残せなかった。半導体・電子部品事業も競争は激しく、楽器事業の余剰人員を吸収することはできなかった。1980年代後半はバブル期であるが社内要因から経営が振るわぬ一方で、「キロロリゾート」の開発に着手した。
インターネット 
 1980年代後半に入って、商用のインターネット利用が、一部でようやく始まった。1990年代の前半では、大学以外では、わずかな人数の個人で、電子メールの利用を試みたり、ウェブページを実験的に作成するために、テキストエディタでHTMLファイルをベタに打って作成し、数ページ～数十ページ程度の素朴で文字ばかりのページを作ったりする程度のことであった。 ドバイ 
 元来の石油埋蔵量の少なさにより石油依存型経済からの脱却を志向せざるを得なかったドバイは、特に1980年代の半ば頃から経済政策として産業の多角化を積極的に進めた。国を挙げて中東における金融と流通、および観光の一大拠点となるべくハード、ソフト双方のインフラストラクチャーの充実に力を入れた。 リストラ 
 1970年代から1980年代前半にかけて、日本企業は世界各地、特にアメリカで多額の利益を生むようになった。これを受け1982年、マレーシアでルックイースト政策が始まった。これは世界経済における日本経済の成長に学ぼうというもので、 パイオニア 
 1970年代より、アンサホンという商品名で留守番電話を開発・製造する。1980年代には、無線機器の技術を応用して家庭用コードレス電話機の製造へ進出、シェアを伸ばした。電話機事業は、パイオニアが出資し、後に完全子会社となったパイオニアコミュニケーションズが承継した後、同社を吸収合併したパイオニアホームエレクトロニクス→オンキヨー&amp;パイオニアを経て、2020年10月現在はオンキヨーホームエンターテイメントが取り扱っている。 マルチメディア 
 1980年代、ビデオテックスと呼ばれる、文書と画像をネットワークでダウンロードして表示できる情報閲覧システムが商業展開された。フランス政府が無料で端末を配布して普及させたミニテル以外は、コンテンツ不足から広く普及しなかったが、システム性能が低く表示が質素な事以外は現代のWorld Wide Webで行える事の殆どが実現されていた。 インターネット 
 1980年代、インターネット接続が非常に稀で、かなりの技術的な困難があった時代には、UUCPによる研究機関・大学や一部の企業などの間でのメール・ネットニュースの交換がしばしば行われていた。専用線が高価だったための苦肉の策であった。ただUNIXユーザの一部には、World Wide Web（WWW）がどういうものなのか、徐々に理解されるようになってはいた。 アメリカ航空宇宙局 
 20世紀の中盤からNASAは地球観測のための計画を増加させ、環境調査を行ってきた。その成果の一つが1980年代に打ち上げられた「地球観測システム (Earth Observing System, EOS)」で、オゾン層の破壊のような地球的規模の環境問題を監視することが可能となった。 パイオニア 
 家庭用オーディオ機器でも、中-高級品の価格帯で強い販売力を維持していたが、1980年代には「プライベート」ブランドで他社に先駆けて小型コンポを投入。若者をターゲットにすることでシェアを伸ばした。1990年ごろまでは、アナログディスクプレーヤー、アンプ、チューナー、スピーカー、アナログカセットデッキ、DATデッキ（生録用の可搬型モデル「D-C88」を含む）、MDデッキ（ただしポータブルタイプ及び一部のミニコンポ用はシャープのOEM）、CDレコーダーなど、ほぼ全種類の民生用オーディオ機器を生産していたが、バブル崩壊により他のメーカーと同様に大きく販売を落とし、生産機種の大幅な整理を行った。 宇宙航空研究開発機構 
 2008年（平成20年）からはきぼう宇宙実験棟の運用が始まり、2009年（平成21年）には H-IIBロケットの打ち上げと宇宙ステーション補給機による国際宇宙ステーションへの物資輸送を成功させたことで、80年代から続けられてきた日本の国際宇宙ステーション計画において大きな成果を収めた。またNASDA時代から引き続きスペースシャトルやソユーズを利用して有人宇宙飛行事業を実施している。 温泉街 
 温泉街の多くに当てはまる問題点として、1970年代のオイルショック以後から、1980年代のバブル期のリゾートブームの中で、温泉施設の大型化に伴い営業利益を追求するため、温泉街の持つ歓楽街の機能を巨大な温泉ホテルの中に組み込む動きが各地で見られた。温泉ホテル内で全ての歓楽行為が充足される仕組みを作り、観光客が温泉街で落とす金銭のすべてが、ホテルを経営する大企業の利益になるよう考え出されたものであった。この動きは温泉街にとって大きな打撃となり、中小の旅館や飲食店・土産物店は縮小や消滅を余儀なくされた。