かつての自動車電話やその後に登場した携帯電話などを何というか？
移動式電話
電話 
 移動式電話は、かつての自動車電話やその後に登場した携帯電話などである。移動式電話には、電波で局と回線をつなぐ無線電話や、人工衛星を利用して回線をつなぐ衛星電話などがある。
パイオニア 
 1990年代にはDDIセルラーグループ（セルラー、現・KDDI/沖縄セルラー電話連合（各auブランド））および日本移動通信（IDO、現・KDDI（auブランド））、J-PHONE（デジタルツーカー向けを含む。現・SoftBank）向けに携帯電話機の供給も行っていた。特に携帯初の全面タッチパネル式のDP-211は、付属のペンで手書き入力も可能で、またオプションのカーオーディオに取り付ければハンズフリーにも対応するという、時代を先取りした商品であったが、デザインの点で人気を得ることは無く、携帯電話事業からは撤退することとなった。なお、その兄弟機種であるDP-211SWは、携帯初の文字メッセージサービス（旧・スカイウォーカー、現・スカイメール）対応機種であった。 コンシューマーゲーム 
 携帯型ゲーム機のゲームボーイが登場すると「家庭用」という言葉がいまひとつ当てはまらず、電子ゲームというとゲーム&amp;ウオッチとの性能差が大きくいためこれも合わず、同じく携帯型のゲームギアは家庭用に該当し得るため細分化した結果、ゲーム機が携帯型と据置型とで区別されるようになったが、据置型は後から命名されたレトロニムと感じられたとみられ、プレイヤーの多くは家庭用を据置型の意味で使った。そして1990年代から携帯型と据置型、個人と家庭向けをまとめて表す「コンシューマー」が使われるようになった。英語のコンソールゲームと同じ意味で単にコンソールの言葉が広まったのは1990年代後半以降にインターネットが普及し始めてからで、オンラインゲームの人気やXboxなど新しい据置型ゲーム機が登場したことで日本国外のゲーム情報も広まるようになったからであったとみられている。2006年に任天堂が過去のハードで発売されたゲームを配信するバーチャルコンソールが登場したことでマニア以外にも個人、家庭用向けゲーム機をコンソールと呼ぶことが広まった。 日立製作所 
 携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、KDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給していた。開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズ（後にNECモバイルコミュニケーションズへの改称を経て親会社のNEC本体へ吸収された）を設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承したが、製造・販売は日立製作所で行われていた（2009年夏モデルの「Mobile Hi-Vision CAM Wooo」(HIY01)より日立コンシューマエレクトロニクスが製造・販売していたが、2010年夏モデルの「beskey」(HIY02)を以って完全撤退）。なお、国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。 ソフトバンク 
 1997年からデジタルホン・デジタルツーカーの共通のブランドとしてJ-PHONE（ジェイフォン）を制定。1999年に日産自動車が資本撤退したデジタルツーカーはデジタルホンの地域会社に吸収合併され、2000年に日本テレコムとボーダフォンの出資会社であるジェイフォン株式会社（旧アイエムティ二千企画）がデジタルホンの地域会社を傘下に入れ、吸収合併により1社へ集約した。また、同年11月に国内で初めてカメラ付き携帯電話（J-SH04）を市販化し、キャンペーンの一環として行った「写メール」はジェイフォンの市場占有率を引き上げるきっかけとなった。 改札 
 JR東海でもJR東日本・JR西日本と同様に携帯端末は導入しており、その携帯端末による確認も実施してはいたが、車内改札の完全廃止に否定的であった。車掌は携帯端末の他に各車両の着席状況を記したカードを所持しており、チェックのない席に座っている乗客に改札し、終了後、座席番号を確認してどの駅まで乗るのか書き記した。 検索エンジン 
 ソフトバンク・Yahoo! JAPANがボーダフォンを買収し、KDDIがGoogleと提携するなど、携帯電話の分野で検索エンジンの戦いが激化してきている。モバイル検索の分野は長らく公式サイトと呼ばれる世界がユーザーの囲い込みを行っていたため、脚光を浴びることが少なかった。 半導体素子 
 コンピュータ、携帯電話等の電子機器でその中心的機能を担っている。さらに機械分野でも制御機能の高度化に伴い自動車や各種産業機器にも組込まれている。 日本電信電話 
 日本電信電話公社の事業を継承し、ユニバーサルサービスとしてNTT東日本、NTT西日本で電話回線の維持の義務を背負っている。主力事業は大きく分けて地域通信事業（固定電話やフレッツ光等のインターネット回線事業：NTT東日本、NTT西日本）、長距離国際通信事業（国際通信や県間通信事業、ISP事業等：NTTコミュニケーションズなど）、移動体通信事業（携帯電話事業：NTTドコモ）、データ通信事業（銀行などのデータ通信システム構築事業：NTTデータ）の情報通信4分野がある。それらに比べ事業規模は小さいものの都市開発事業、電力エネルギー事業にも注力している。発足当初は固定電話による収益に依存していたが、現在は営業利益の7割が移動体通信事業（携帯電話）に依存している状況である。各事業の詳細については#主なグループ企業を参照。 インターネット 
 1990年以降のインターネットの世界的な普及により、現在では各種のコンピュータに加えて各種の携帯電話、ゲーム機、家電、産業機器などがインターネット端末機能を持つようになった。接続形態も従来の有線やダイヤルアップ接続に加えて各種の無線通信が一般化した。インターネット上で使用可能なサービスも、当初の電子メールやファイル転送などから、World Wide Web、インターネット電話、検索エンジン、ソーシャル・ネットワーキング・サービスなどに広がり、そのユーザインタフェースもグラフィカルユーザインタフェースやマルチメディア対応を含んだものも普及した。またコンピューティングの利用形態としてSaaSやクラウドコンピューティングなどの表現や概念が普及する基盤ともなった。これらと平行して、各種の国際化と地域化、多言語化、他のネットワークや技術との相互接続や相互運用性などが進んだ。 ソフトバンク 
 2000年からイギリスの携帯電話会社ボーダフォン（Vodafone）がジェイフォンのM&amp;Aによる日本の携帯電話事業への参入を狙っていたが、親会社である日本テレコムは乗っ取りを懸念したことで1999年にBTグループ・AT&amp;Tと出資を受け入れていた。しかし、環境の変化によりボーダフォンが2001年10月に日本テレコム株式の過半数を既存株主から買収することに成功したことで、日本テレコムおよびジェイフォンはボーダフォングループとなった。宣伝や端末などにはJ-PHONEとVodafoneを併記したシンボルロゴをただちに採用。2002年には第3世代移動通信システム（3G）のサービスとしてVodafone Global Standard（のちにVodafone 3G、さらにSoftBank 3G）を開始した。