日立製作所の液晶ディスプレイ事業は、どこの傘下となったか？
ジャパンディスプレイ
日立製作所 
 液晶ディスプレイ事業は液晶テレビ向けの大型液晶から撤退し、日立ディスプレイズにより携帯電話やアミューズメントを中心とする中小型液晶に特化して製造を続けていた。しかし2012年4月、ソニー・東芝と中小型ディスプレイ事業を経営統合。産業革新機構が大株主となるジャパンディスプレイの傘下に入った（2013年4月に旧日立ディスプレイズはジャパンディスプレイに合併）。
パイオニア 
 一方、日本国内では、液晶テレビの低価格化に圧され、2007年（平成19年）8月から高級路線に特化した新ブランド「KURO」を展開したが、ライバルである松下電器産業（現・パナソニック）にはシェアで遠く及ばず、2008年（平成20年）3月7日にプラズマパネルの自社生産の中止を発表した。同時に、パイオニアのPDP技術者の大半をパナソニックのPDP部門に転籍させ、パナソニックからパネルを調達し、組立と自社ブランド販売のみに専念する予定であると発表した。しかし、世界金融危機による世界経済の急激な落ち込みを受けて、ついに、2009年2月12日にディスプレイ事業からの撤退を発表した。なお、2008年にはシャープから液晶パネルの供給を受け、自社ブランドの液晶テレビ参入を予定していたが、実現しないままディスプレイ事業撤退を迎えた。 ヤマハ 
 半導体はその後ゲーム機や通信カラオケ機器に搭載されるなどし、電子部品は1995年（平成7年）にハードディスク用薄膜ヘッドの世界シェアは25%となるなど成果を得ていたが、不安定な需要変動から安定した利益を得ることは難しかった。1997年（平成9年）6月に第9代社長に半導体・電子部品事業出身の石村和清が就任する。長野オリンピック開催間際にスキー板・用品およびテニスラケットの製造とスキー実業団「ヤマハスキーチーム」を担っていたスポーツ事業部を廃止し、電子部品分野の事業強化を図ったが、1998年（平成10年）に増設した半導体工場をわずか1年後の1999年（平成11年）にロームに売却する。同年3月期は上場以来初の営業赤字に転落した。この不振からの脱出のため、2000年（平成12年）に稼ぎ頭だった磁気ヘッド製造事業も売却した。 ソフトバンク 
 1999年に事業会社のジェイフォンに直接出資していた米国エアタッチ・コミュニケーションズが英ボーダフォングループ（以下VFG）に買収（2014年にベライゾン・ワイヤレスへ売却）されたことにより、VFGが経営参画（ジェイフォン北海道の社長はエアタッチ出身のジョン・エム・トンプソンだった。トンプソンはのちに専務執行役技術本部長に就任した）。VFGはジェイフォンの買収により日本の携帯電話市場への参入を目論み、2001年にAT&amp;T・BTおよびJR東海・JR西日本が手放した日本テレコムの株式を購入。同年9月にはTOB実施によりJR東日本からも日本テレコム株式を取得し、出資比率を66.73%にまで上げてVFGの子会社とした。 バンダイナムコエンターテインメント 
 2007年から2016年2月1日まで入居していた旧本社ビルの元になった旧品川パナソニックビルは、1992年に松下電器産業によって建設されたもので、周辺にビルの日陰を作らないように配慮された結果、台形の外観となった。2006年3月に地元の不動産業者に売却された。旧本社ビルは旧本社における営業最終日当日から解体工事が開始され、跡地にはマンションが建設される予定となっている。 パイオニア 
 パイオニアは、有機ELディスプレイも古くから研究開発しており、カーオーディオの照明や液晶のバックライト、携帯電話の背面、カーオーディオの単色ディスプレイ用などで既に製品化している。2005年（平成17年）には京都大学、三菱化学、ロームと共にフレキシブルな有機ELディスプレイの試作に成功した。2017年には、コニカミノルタと合弁企業（コニカミノルタパイオニアOLED）を立ち上げ、照明分野への活用も模索したが、2019年に合弁を解消した。なお、合弁解消後は、コニカミノルタが事業を継承した。 テレビ神奈川 
 この非常事態を見て「県が県域メディアを経営する時代は終わった」という岡崎洋知事の意向により、2001年に株式売却が行われ、筆頭株主が神奈川県から神奈川新聞社に移ることとなった。当初は新聞社とテレビ局の違いもあって両社の連携はしっくりいかなかったが、その後、第三者割当増資（県内市町村などが応じる）、新社屋（横浜メディア・ビジネスセンター） 建設・移転、「ヨコハマ開放区」のVI導入（電通との本格タッグ開始）、独立放送局初の地上デジタル放送開始（2004年12月1日）、独立放送局には珍しいインデックス社との提携による携帯公式サイトオープン（全キャリア対応）など、積極的な戦略に出ることになる。これにより、2005年度は3期連続増収、新社屋移転後初の黒字決算を達成、売り上げではTOKYO MXを再び抜いた。また大幅に減少した自社制作率も40%台に回復した。 パイオニア 
 家庭用AV機器事業は販売不振が続いた。ホームオーディオを含むホームAV事業は、2013年7月から機能子会社のパイオニアホームエレクトロニクス株式会社が取り扱っていたが、2015年2月には同社の全株式はオンキヨー（現・オンキヨーホームエンターテイメント）に譲渡され、翌月よりオンキヨーの機能子会社のオンキヨー&amp;パイオニア（現・オンキヨーホームエンターテイメント）に移管された。なお、事業移管後の2021年現在も、パイオニアのブランドは継続されており、オンキヨーブランドとの棲み分けが図られている。 パイオニア 
 2014年以降は自動車関連に特化した電機メーカーとして自主再建を模索したが、2010年代後半に台頭したディスプレイオーディオ（CarPlay・Android Auto）の急速な普及などの理由により、カーナビゲーションシステムの売り上げが鈍化。2018年には香港の企業再生ファンドのファンドであるベアリング・プライベート・エクイティ・アジア（BPEA）の傘下に入り、2019年3月に完全子会社化された。 テレビ神奈川 
 もともとは神奈川県を筆頭に、横浜市、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、産経新聞、中日新聞（5紙が同じ持株数を堅持）、ラジオ関東（現・アール・エフ・ラジオ日本）などが主要株主で、TVK自体が報道というものを半ば放棄していた時期もあり（1983年 - 2002年）、神奈川新聞の陰は薄かった。神奈川県が経営権を握っていた頃は、平日9:35 - 11:00、金曜夕方に神奈川県教育委員会制作の教育放送（学校放送）が組まれていた。津田文吾元県知事が同局の社長・会長を務めた事がある。 任天堂 
 任天堂株式会社（にんてんどう）は、主に玩具やコンピュータゲームの開発・製造・販売を行う日本の企業。TOPIX Core30およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。