日本の何の事情は将棋界に近いが、将棋の順位戦に相当する強制引退制度が囲碁にはないため、プロ棋士の退き際は完全に本人の価値観にゆだねられる
囲碁界
引退 
 日本の囲碁界の事情は将棋界に近いが、将棋の順位戦に相当する強制引退制度が囲碁にはないため、プロ棋士の退き際は完全に本人の価値観にゆだねられる。ゲームの性質上加齢によるマイナスが少ないこともあって、97歳で死去するまで現役だった杉内雅男をはじめ、坂田栄男、藤沢秀行、梶原武雄、橋本宇太郎など70代になっても打ち続けた一流棋士は数多く存在する。2009年に引退した窪内秀知は当時89歳であった。
プロレスラー 
 日本のプロレスには統括的なプロレス団体が存在せず、ステップアップとなるカテゴリー、リーグ制度も存在しない事から、[[日本相撲協会]]に見られるような引退後の職業の受け皿となるような組織も、[[日本プロ野球|プロ野球]]や[[日本プロサッカーリーグ|Jリーグ]]、[[モータースポーツ]]に見られるような学生による競技組織や下位カテゴリーへの指導者としての就職といったケースも見受けられない。[[ボクシング]]等の他の格闘技に見られるような興行団体から独立した道場がほとんど無く、プロレス団体所有道場で養成が行われる形態が採られるため、プロレスラーとしての経験を生かして指導の立場に立てる機会自体がプロレスには極めて少ない。比較的大きなプロレス団体の場合にはプロレス団体の職員として再雇用されたり、[[坂口征二]]のように社長など役員を兼任するプロレスラーが、その役職に専念するケースもあるが、プロレス団体の崩壊により、現役継続の岐路に立たされた場合には、[[失業]]と同様の状態となってしまうケースも少なくない。 プロレスラー 
 統括機関や公的なライセンス制度が存在しないプロレスラーという職業には、制度としての厳密な引退というものは存在しない。そのため、引退表明後に一定期間を置いて復帰するプロレスラーは多く、引退とは事実上の長期休養、休業を指すものとなっている。特にケガが元で引退した場合、試合をしなくなったことでケガが完治または快方に向かい、結果として復帰するケースが多い。一方、[[藤波辰爾]]のように一度引退表明したもののケガや病気が完治したため、引退を撤回して「生涯現役」を宣言するプロレスラーもいる。[[全日本女子プロレス]]ではかつて「25歳定年制」という[[不文律|暗黙の了解]]が存在して、25歳または実働10年に達したプロレスラーは引退する事が慣例となっていたが、[[デビル雅美]]のようにフリーとして現役を続行したり、[[ジャパン女子プロレス]]など他団体で現役復帰するプロレスラーもおり、全日本女子プロレスでも[[ブル中野]]が25歳を超えて現役を続行して以降は廃止される事となった。 日本相撲協会 
 理事会が発動する引退勧告には期限を付けることができ、期日までに引退届が提出されなければ強制力のある解雇処分に切り替えることができる。これに対し横審の引退勧告には強制力がない。 劇団 
 日本では、劇場に付属する劇団は極めて限られた存在である。劇団員が固定化していない劇団もあり、主演者などを外部から招いて興行をする形も多く見受けられる。 プロレスラー 
 これはリングの展開に説得力を持たせる意味もあり、[[新日本プロレス]]は[[ストロングスタイル]]と称して全面的に押し出していた。また、リング外で一般人から挑まれたとき、あるいはリング上で何らかの意図を持った対戦相手から潰しにかかられたときに対処するためであるとも言われる。しかしながら、相手を負傷せしめたり、プロレス団体の意図に背いて一方的に攻め立て対戦相手の商品価値を暴落させる行為はプロレス業界としては許されるものではなく、そのようなトラブルを起こすレスラーは業界から干されることにもなる。武藤敬司は「アメリカで一度としてリング上で仕掛けられたことはない」と証言しており、格闘技としてのスキルの高さや体力的な強さは必須ではあっても、相手を確実に打ち負かすという“真剣勝負の強さ”は必ずしもプロレスラー必携の要素ではないといえる。 日本相撲協会 
 賞罰規定による引退勧告処分は、2014年（平成26年）の公益財団法人化と同時に定められた。強制力のある『解雇』程ではないものの、土俵に上げさせない覚悟もあるという意思を表明すると位置づけられていて、公務員の依願退職に近い形で運用することを期待されている。この形での適用第一号となったのは、2018年（平成30年）の大砂嵐である。 日本相撲協会 
 入門後に心臓の手術を受けている序二段力士の引退は「勇気ある決断」「賢明な判断」「正しく怖がった結果」として受け止められた。一方、協会側に対しては力士への配慮が欠けておりハラスメントではないかという指摘が見られた。ガイドラインを遵守し感染予防対策に万全を期した上での開催を協会は明言しているとはいえ、感染または濃厚接触疑いによる休場力士が多数生じていることや、国技館のある東京都が過去最多の感染人数を数える中で政府による緊急事態宣言下での有観客開催への非難も多く見られた。 日本相撲協会 
 公益財団法人体制では、実務上除名に相当するのは「解雇」となる（後述）。解雇処分ではファンの理解を得られない余程の事態があった場合に評議員会の特別決議で対応する形を取る。 日本相撲協会 
 職階は従前と同じく、委員、主任、年寄で、理事、副理事でない副部長は役員待遇委員となる。なお、2014年11月より停年退職の年寄が再雇用される際は参与の処遇となって職務を分掌することになった。 プロレスラー 
 一方でプロレス界の風習となってしまった「引退→復帰」の流れを嫌うプロレスラーも存在している。[[川田利明]]は負傷の蓄積や体重の減少から試合を行うのが困難であり、居酒屋の経営に専念しているが、「俺がプロレス辞める時は『引退』ではなく『休業』という事にしてくれ」と述べている。また、温厚な人柄で知られる[[小林邦昭]]が引退の際に記者から「復帰はいつ頃ですか」と言われて激怒したというエピソードもある。[[蝶野正洋]]は体力の問題から「復帰の可能性はほとんどない」としながらもあえて「引退」ではなく「休業」を宣言している。