「非人道的兵器」とは
大量破壊や、無差別攻撃を行うもの
武器 
 先進国では人道意識の高まりもあり、「非人道的兵器」、つまり大量破壊や、無差別攻撃を行うもの、戦後復興を著しく阻害する武器等に制限が課せられるケースが増えた。そのため、対象を絞りピンポイントで破壊・無力化する「より人道的な武器」へ進化する流れも生まれた。特に対人地雷は、無計画な使用で民間人に被害を与えることから、無線送信による所在確認や、タイマーによる動作停止が組み込まれた安全に留意したものが登場している。
マイケル・ファラデー 
 [[クリミア戦争]] (1853–1856) の際に政府から化学兵器を作ってもらえないかという要望がきたとき、倫理的な理由からこれを断わった。彼は机をたたいてこう言ったという。「作ることは容易だ。しかし絶対に手を貸さない！」ファラデーが強い平和主義者だったことも伺える。 軍隊 
 陸海空軍とは別個に編制され、補助的な軍事作戦を遂行する部隊、または治安維持や超法規的活動を行う部隊を言う。準軍事組織として扱われる組織には国家憲兵、国境警備隊、沿岸警備隊（日本では海上保安庁）、民兵などがある。これらは有事の際には正規軍に編入される場合が多い。正規の部隊に編入されていない民兵や軍閥は正規の軍隊とは言わないが、一定の条件を満たせば国際法上の交戦者（戦闘員）として扱われる。 テクノロジー 
 第二次世界大戦中に開発された原子爆弾は、その威力が通常兵器と比べて極端に大きく、人間を無差別かつ大量に殺戮する大量破壊兵器である。冷戦時代にも西側・東側の両陣営は大量の核兵器を保有し、米国やソ連の元首の判断次第でボタンひとつを押させ核戦争が勃発すれば、結果として人類がほぼ全滅する、と専門家らが予想するほどの状態にまでなった。 太平洋戦争 
 将兵が決死的な攻撃を行う特攻については、陸海軍ともに以前から検討が進められており、海軍においては黒島亀人軍令部第二部長が、1943年8月に「特攻艇」の提案を行い、同時期に甲標的搭乗員の黒木博司大尉らから、甲標的や魚雷で自爆攻撃を行ういわゆる「人間魚雷」の提案があった。当初は特攻開始には消極的であった大本営ではあったが、1944年2月17日のトラック島空襲で大損害を被るなど、戦局の悪化に歯止めがかからなくなったことを重くみて、1944年4月には「特攻艇」は「震洋」「人間魚雷」は「回天」として開発と採用が決定した。航空機による特攻についても、侍従武官城英一郎大佐や、341空司令岡村基春大佐から軍令部や連合艦隊に対して上申あったが、当時の航空本部総務部長大西瀧治郎中将が「時期尚早」として却下している。一方で、1944年5月には航空偵察員大田正一海軍特務少尉が提案した有人ロケット兵器（のちの「桜花」）の研究が開始されていた。 日中戦争 
 兵力だけでなく兵器類も不足した。1942年に入営し山西省や河南省で戦った元兵士は「最後に我々の部隊に補充されて来た兵隊は、大阪から来た兵隊で、本当にお粗末な装備で、銃は二人に一丁、飯盒は竹行李、水筒は孟宗竹、帯剣は木製、軍靴は地下足袋で、全くお粗末極まるものでした」と回想する。1944年に徴兵され山西省で終戦を迎えた元兵士も内地出発時の装備について「腰の帯剣は『サヤ』が竹で、軍靴の代わりに地下足袋で、小銃は一個分隊に九九式小銃か三八式小銃が、たった一丁だけ、飯盒は十五センチ長さの太い孟宗竹が雑のうに入っていました」と述べている。1944年の徴兵検査を受け長沙作戦を戦った元兵士も「自分達に支給された軍服は、すべて継ぎ接ぎで、補修はしてあったが軍服・衣料・軍靴も変形していて、靴底には当て革が打ち付けてありました。武器、兵器類は一切無しでした。そして雑のうと竹製の水筒が支給されました…出陣の時の携行兵器は五人に一丁当ての三八式歩兵銃でした」と回想する。 太平洋戦争 
 こうした方針を疑問視する声も無かったわけではなく、フィリピン憲兵隊長長濱彰は1942年11月15日付「ビサヤ地方憲兵服務指示」において、「殺より利用」の項で「戦闘に於て敵味方となり殺すか殺さるるかの時は元より問題外なるも戦闘後に於て或いは検挙検索等に於て得たる抗日分子を軍律会議にかけることなくむやみに厳重処分するが如き、衆人環視の中で斬首してさらすが如き、 又はMG（引用者註：ＭＧ＝Machine Ｇun 機関銃）で掃射するが如き、拷問にて殺すが如きは最も不可にして将兵は勢いの赴く処時に斯る暴挙に出づることなしとせざるが斯様の態様にて一人の比島人を殺害する時は却って十人の抗日分子を作るものなり」と、軽々しく殺害などしないよう指示している。しかしこれは同時に、そこに列挙された行為がフィリピンで実際に行われていたことを示すものである。 原子力 
 原子力兵器や原子力潜水艦などは「核の戦争利用」「軍用核」の代表例であり、原子力兵器は代表的な大量破壊兵器とされている。原子力発電や原子力商船などの「核の平和利用」「商用核」も、その過程で発生する放射性廃棄物など問題を抱えている。又、原子力には、軍用か商用かを問わず、各種の原子力事故や放射性廃棄物の処理、核テロリズムの危険性などの課題が存在している。 非常事態宣言 
 措置には、警察・軍隊（日本の場合、自衛隊）など公務員の動員、公共財の徴発、緊急命令や法律に優越する政令の発布、憲法上の人権保障を停止し令状によらない逮捕・家宅捜索などの許容の他、報道や集会の自由など自由権の制限が有り得る。しかし、日本やアイスランドなど一部の法治国家では殆ど強制力のない要請などにとどめる例もある。 カール・マルクス 
 は「マルクスとエンゲルスは公にはプロレタリアートを人類の救済者と呼び、その独特の優れた性格を賛美してやまなかった。だが私的にはプロレタリアートについての彼らの言葉はますます尊大に侮蔑的になってきた。エンゲルスはマルクスへの報告の中で、まるでプロイセン軍の軍曹が新兵に向かって用いるような言葉でプロレタリアを語っている。『あいつら』、『あの駄馬たち』、『何でも信じる愚かな労働者』」と主張する。マルクスに批判的なも「プロレタリアートが自らのゴールを設定し、他からの援助なしにそれを実現する能力に関してマルクスが懐疑的であったことは様々な資料からうかがい知れる。このことは革命は決して大衆から起こることはなく、エリート集団から発するものだという彼の見解とも一致する」と主張する。も「マルクスは人間を侮蔑していた。とりわけ彼がプロレタリアートと呼んだ人種を」と主張する。 ヤマト王権 
 また、小国相互の政治的結合が必ずしも強固なものでなかったことは、『後漢書』の「桓霊の間、倭国大いに乱れ更相攻伐して歴年主なし」の記述があることからも明らかであり、考古資料においても、その記述を裏づけるように、周りに深い濠や土塁をめぐらした環濠集落や、稲作に不適な高所に営まれて見張り的な機能を有したと見える高地性集落が造られ、墓に納められた遺体も戦争によって死傷したことの明らかな人骨が数多く出土している。縄文時代にはもっぱら小動物の狩猟の道具として用いられた石鏃も、弥生時代には大型化し、人間を対象とする武器に変容しており、小国間の抗争が激しかったことがうかがえる。