第一次世界大戦を長期的なスパンで大戦の原因を探るべきだとするのはどんな研究科
大戦起源論研究
第一次世界大戦 
 1920年代後半には、より長期的なスパンで大戦の原因を探るべきだとする大戦起源論研究が主流となった。大戦起源論研究は、単なる外交史研究にとどまらず、帝国主義政策や軍備拡張競争といった面にも着目したものだった。こうした研究を通して、1930年代後半までに、「第一次世界大戦の戦争責任は特定の国家にはない」という定説が形成されるに至った。
右翼 
 日本は第一次大戦で連合国側で参戦しドイツと戦い、またロシア革命後のシベリア出兵でソビエトと戦ったが、その頃からユダヤ人が関心の対象となり始めた。1921年3月外務省情報部員森権吉「猶太人に関する研究」では「我国に於ては従来猶太人種との交渉深からざりし為め、同人種に就ての興味は至って尠く、従て之に対する研究も等閑視せられたる様なるが、近代の経済問題より社会問題乃至国際問題を研究するには、猶太人問題を不問に付する能はざるに至れり」とする。北満洲特務機関「猶太研究」（1921年11月）では「対過激派政策上猶太問題研究の必要を認め、北満憲兵隊と協力して」調査を始めたと述べ、外務省欧米局第二課編「猶太人問題」（1922年6月）は在独日本大使館の依頼でベルリン大学講師が起稿したものを要訳したものである。 マサチューセッツ工科大学 
 1940年、MITは軍事技術の研究開発にかかわるようになった。当時、アメリカ軍はイギリス海軍が開発したレーダーに関心を持っており、研究プロジェクトを行う上で、設備や運営経験があったMITに注目した。その一年後、太平洋戦争がはじまるとキャンパス北端に放射線研究所（Radiation Lab・ラドラブ）と称する軍事研究所が設置され、カリフォルニア工科大学などとともに戦争の一翼を担った。さらにMITは新兵器開発のために必要な資金や物資を得ることに成功するとともに、学生の徴兵猶予の権利を勝ちとった。この経験はマサチューセッツ工科大学の名を世界で高めるきっかけとなった。 国際連盟 
 この戦争は、ヨーロッパの社会・政治・経済に大きな影響を与え、精神的・物理的なダメージを与えた。1917年2月にロシア帝国が崩壊したのを皮切りに、ドイツ帝国、オーストリア＝ハンガリー帝国、オスマン帝国と、いくつもの帝国が崩壊していった。世界中で反戦の気運が高まった。「戦争を終わらせるための戦争」と呼ばれていた第一次世界大戦の原因究明が盛んに行われ、その原因として、軍拡競争、同盟関係、軍国主義的ナショナリズム、秘密外交、主権国家が自国の利益のために戦争をする自由などが挙げられた。そこで、軍縮、公開外交、国際協力、戦争をする権利の制限、戦争をしないようにするための罰則などにより、将来の戦争を防ぐことを目的とした国際組織の設立が提案された。 松本清張 
 歴史学者の成田龍一と日本文学者の小森陽一は、『日本の黒い霧』と『昭和史発掘』は、清張の戦後歴史学（アカデミズム）に対する批判意識が見出せると述べている。戦後歴史学が、権力対民衆運動の枠組みに縛られ、権力（＝天皇）の問題を考察する（＝天皇制は封建制の残滓であり日本の遅れの象徴という）イデオロギー構造になっていたのに対し、GHQの謀略という視点を持ち込み、また、法則性に基づいた歴史の発展（＝マルクス主義）ではなく、個別ばらばらの事件を追求して背景を探るという発想自体、当時の歴史学にはなく、『日本の黒い霧』の手法が新しいものであったこと、『日本の黒い霧』は天皇をめぐる議論には触れていないため、当時の多くの歴史学者は清張の議論を軽視・無視したが、のちに清張は『昭和史発掘』でファシズムの問題に取り組み、戦後歴史学が、大政翼賛会を念頭に思想統制や治安維持法に代表される上からのファシズムを強調するパターンを取っていたのに対して、清張は下士官や兵のレベルまで資料発掘・言及する対象を拡大し、二・二六事件で決起した青年将校やA級戦犯に戦争の全ての責任があるのではなく、国民一人一人が戦争への欲望を持ち、下からファシズムを望んでいたことを論証しようとした、と指摘している。 太平洋戦争 
 太平洋戦争（たいへいようせんそう）は第二次世界大戦の局面の一つで、日本、タイを中心とする枢軸国と、アメリカ、イギリス、中国を中心とする連合国との太平洋を中心とした地域における戦争に対する、連合国側からの呼称である。大日本帝国においては1941年（昭和16年）12月12日、東条内閣が閣議で大東亜戦争と呼ぶことに決定し、当時続いていた支那事変（日中戦争）も含めるとされた。 太平洋戦争 
 そのほか、十五年戦争、アジア・太平洋戦争、昭和戦争などの呼称が提唱された。アメリカの歴史家ジョン・ステファンは呼称として第二次世界大戦は広範囲で、「太平洋戦争」は「あまりに狭すぎる」ので不適切であり「大東亜戦争」という呼称が「日本がインド洋や太平洋、東アジアおよび東南アジアで繰り広げようとした戦争を最も正確に表現している」と指摘している。 太平洋戦争 
 またイギリスの歴史家C・ソーンはアメリカはイギリスとの関係から対日戦争に至った経緯から「太平洋戦争」は不適切で、極東戦争を提唱したが、ソーンの他A・J・P・テイラーらは日本がアジアでの英国勢力を駆逐するために開戦し、結果としてイギリスは植民地を失い「敗北」したことを考えれば「大東亜戦争」呼称は妥当とした。ジョン・プリチャードらは「十五年戦争」は曖昧で「極東戦争」は地理的にヨーロッパ中心主義、「War with Japan（対日戦争）」も一方的なので「大東亜・太平洋戦争」という呼称を提案した。 大正 
 1914年（大正3年）には、第一次世界大戦が勃発した。元老の井上馨はその機会を「天佑」と言い、日英同盟を理由に参戦した。本土や植民地が被害を被ることこそなかったものの、連合国の要請を受けてヨーロッパにも派兵し多数の戦死者を出した結果、戦勝国の一員となった。 日中戦争 
 日中戦争の期間の一般的な見解は1937年（昭和12年） - 1945年（昭和20年）までであるが、日本では歴史認識の違いによって「先の大戦」の呼称（大東亜戦争、十五年戦争、アジア太平洋戦争など）が分かれており、日中戦争の位置づけには様々な解釈がある。臼井勝美は、「前史: 塘沽協定から盧溝橋事件まで、1933年6月 - 1937年7月」、「第一期： 盧溝橋事件から太平洋戦争勃発まで、1937年7月 - 1941年12月）」、「第二期： 太平洋戦争から敗北まで、1941年12月 - 1945年8月」の三期に区分している。小林英夫は、「前史 満洲事変から盧溝橋事件勃発前まで」、「第一期 盧溝橋事件から武漢作戦まで」、「第二期 武漢作戦から太平洋戦争勃発まで」、「第三期 太平洋戦争勃発から終戦まで」の四期に区分している。 太平洋戦争 
 日本では1925年（大正14年）の日米未来戦記などで「太平洋戦争」が使用されたが、1941年の開戦直後に「大東亜戦争」が閣議決定された（「亜」は「亜細亜」すなわちアジアの略語）。「アジアの欧米植民地を解放し、大東亜共栄圏を設立してアジアの自立を目指す」という理念を掲げた。植民地宗主国を中心に構成された連合国側にとっては都合が悪かったため、戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の占領政策で「大東亜戦争」は「太平洋戦争」へ強制的に変更させられた。