公式サイトへのレーベル表示を廃止したのは何年何月？
2009年4月
バンダイナムコエンターテインメント 
 バンダイ・ナムコ・バンプレストのゲーム部門を統合する前から各社でゲームソフトの開発が続けられていたため、2006年から2009年3月までは旧バンダイ・旧ナムコ・旧バンプレストのロゴをそれぞれバンダイレーベル、ナムコレーベル、バンプレストレーベルと称し、便宜的な名義（ブランド名）として使用していた。（アーケードゲームにおいては、2014年3月までナムコレーベル、およびバンダイナムコゲームスレーベルの二つが使用されていた）。公式サイトへのレーベル表示を廃止した、2009年4月以降も2013年までパッケージ表面・ゲームソフト起動時に表示するロゴマークについては、前述の戦場の絆等一部アーケード作品を除き、各レーベルのものを引き続き使い分けていたが、2014年以降は一部を除き家庭用作品も、バンダイナムコゲームスレーベル→2015年の社名変更以降はバンダイナムコエンターテインメントレーベルのみが用いられるようになった。
日立製作所 
 広告活動では2000年からの「」と入れ替わる形で使用を取りやめ、通天閣などの広告からも取り外された。同時に日立グループ各社と日立社標の使用許諾契約を結んでしかし現在でも日立製作所（および日立金属、日立建機、日立工機など「日立」を冠したグループ各社）の社章であり、社名の表記に付随する形（各社のホームページや製品カタログ・マニュアルの裏表紙、家電製品の外箱などで「（日立マーク）株式会社日立製作所」「（日立マーク）日立○○株式会社」と記載）に限定して使用を継続している。 日立製作所 
 日立社標（日立マーク、亀の子マーク、「日」「立」のモノグラム社章、小平浪平が考案したもの）については、家庭用の日立（グループ）製品では1968年～1991年前半に発売されたものまでは「HITACHI」ロゴの左側に日立社章を併記してあるロゴタイプを使用していたが（1970年代までは「日立」ロゴと組み合わされたものもあった）、1991年後半以降の製品は現行の「HITACHI」ロゴ単独表示のものに変更されており、一部製品ラベル等を除き日立社章は製品自体では見られなくなった。エレベータや建設機械など産業用機器についても、日立社章は見られなくなった。 日立製作所 
 なお、2009年4月21日に日立グループの子会社日立アプライアンス製造の冷蔵庫において虚偽表記を行っていた事が発覚し公取委から景品表示法違反で排除命令（優良誤認）を受けた事からそれ以降日立グループでは番組の提供を自粛しACジャパンのCMに差し替えた。その後5月初旬はお詫び広告を流し、『世界・ふしぎ発見!』は5月16日より通常CMを再開、複数社提供の番組では6月より通常CMを再開している。 富士見書房 
 2019年8月7日、ドラゴンエイジのサイトが開設し、富士見書房が持つレーベルは全て独自のドメインが入ったサイトに移行（リニューアル）した。これに伴い、富士見書房のサイトは各レーベルのリンクが記載されているだけの状態となり事実上閉鎖した。 富士見書房 
 その後2015年4月1日にブランドカンパニーが廃止され、富士見書房はKADOKAWAのブランドとなった。自前の電子配信サイトの終了が相次ぐ。 東海道新幹線 
 しかし、この独自仕様の駅名標は東北・上越新幹線以降の新幹線では採用されず（山陽新幹線で採用された同線の独自仕様の駅名標では平仮名表記こそ採用しなかったものの、東海道新幹線とは異なり、大きさは横長のものから国鉄標準のものとほぼ同様に変更となり、前駅・次駅の表記も自駅と同様に漢字+ローマ字で書かれていた）、東海道新幹線でも1970年代後半以降に急速に在来線および在来線の仕様とほぼ同じ仕様の駅名標を採用した東北・上越新幹線以降のものと同じ駅名標、つまり国鉄標準のものに交換され、漢字+ローマ字表記の独自仕様の駅名標は短期間で消滅した。その国鉄標準の駅名標も、1990年代前半以降に全駅がJR東海の新幹線用の仕様のものに再び取り替えられた。また、開業当時は在来線とは異なり、東海道新幹線の駅構内および列車内に広告を掲出することを一切禁止していたが、駅名標交換と相前後した1977年ごろより緩和され、掲出が可能となった。 パイオニア 
 2006年（平成18年）6月にはDVDレコーダーの新規開発を中止すると報道された が、パイオニアはこの時点ではこれを否定した。しかし、2007年（平成19年）には新機種が発売されないまま既存モデルが相次いで生産終了し、2008年4月に発表されたモデルはシャープからのOEMとなった。その後、新製品は一切発表されることなく、事実上の完全撤退となった。 日テレNEWS24 
 なお、2019年12月より、放送オープニングでの番組名表示・アナウンスが、2021年1月より、チャンネル名の読み上げが廃止され、「この時間の最新のニュースをお伝えします」と述べるのみとなっている。（Oha!4 NEWS LIVEなどは例外) ソフトバンク 
 日本テレコムを子会社化した直後の2001年10月に逸早くブランドをVodafoneに移行することを決定。にを併記するデュアルロゴを採用して、ブランド認知度向上を図った。また、さらなる認知度と好意度、選好度向上を目指して、メールアドレスのドメイン強制変更を断行したが、これは大きな反感を買い混乱を招いた。このため、ソフトバンクになった現在においても割り当てられたVodafoneドメインのメールアドレスを初期状態のまま変更しない限り、J-フォン時代のドメインを使用したメールアドレスにメールを送信しても受信できるようにしている。 パイオニア 
 一方、日本国内では、液晶テレビの低価格化に圧され、2007年（平成19年）8月から高級路線に特化した新ブランド「KURO」を展開したが、ライバルである松下電器産業（現・パナソニック）にはシェアで遠く及ばず、2008年（平成20年）3月7日にプラズマパネルの自社生産の中止を発表した。同時に、パイオニアのPDP技術者の大半をパナソニックのPDP部門に転籍させ、パナソニックからパネルを調達し、組立と自社ブランド販売のみに専念する予定であると発表した。しかし、世界金融危機による世界経済の急激な落ち込みを受けて、ついに、2009年2月12日にディスプレイ事業からの撤退を発表した。なお、2008年にはシャープから液晶パネルの供給を受け、自社ブランドの液晶テレビ参入を予定していたが、実現しないままディスプレイ事業撤退を迎えた。