楽天は「チームの再構築が必要」という理由から初代監督の田尾安志を就任1年足らずで解任
2005年9月
野村克也 
 2005年9月、楽天は「チームの再構築が必要」という理由から初代監督の田尾安志を就任1年足らずで解任。この時、野村は楽天側から非公式の監督就任の打診を受けていたものの、契約条件や巨人を自由契約になった清原和博の獲得問題などで難航した。だが、10月3日、社会人日本選手権を最後にシダックス監督を退任するとともに、楽天の監督就任要請を正式に受諾。5年ぶりにプロ野球界に復帰することとなった（3年契約）。日本のプロ野球において70歳代で監督となったのは仰木彬に次いで史上2人目。
引退 
 公式には1996年（平成8年）11月17日以降、その後の去就に関わらず現役を退くことを「引退」、親方を停年前に辞めることを「退職」と表現するように改めた。そのきっかけは、同年10月に現役中だった旭道山和泰が突如衆議院議員立候補を決意、当時の境川日本相撲協会理事長に廃業届を提出した時の「廃業」の語感・イメージが悪かったからとされる。なお、このほかにプロ野球の失格選手に相当するものとして「解雇」「除名」がある。解雇は理事会の決定によって可能で、近年では琴光喜啓司・若ノ鵬寿則らの例があるが、除名は2014年までは全年寄・力士代表・立行司の四分の三以上の賛成、それ以後は外部有識者と正副理事職に就いていない親方の中から選ばれた代表者で構成する評議員会の特別決議が必要で戦後適用された例がない。 ベガルタ仙台 
 J2リーグ戦は、前期（第2クール）終了時点で最下位となり、前期終了を以って壱岐洋治が総監督を、鈴木武一が監督を共に辞任。後任として清水秀彦が監督に就任。なお、最終順位は9位。ナビスコ杯は、1回戦で広島に敗退。 川崎フロンターレ 
 川島の穴を相澤貴志が埋めた一方、鄭の穴を埋めるには至らず、5位でシーズンを終了。高畠はシーズン終了後に監督を退任した。 川崎フロンターレ 
 起用法を不満としたフッキが4月2日に退団、東京Vへ完全移籍した。罹患していた持病の不整脈の悪化もあり、関塚が検査入院のため離脱。同月24日に監督を辞任。ヘッドコーチの高畠勉が監督に昇格した。 引退 
 なお、1999年の規約変更によりプロ野球選手であった者がアマチュア野球の選手・指導者に転身するためには最終所属球団からの自由契約となる必要があるため、任意引退後に改めて自由契約公示がなされる場合がある。そのような選手には1979年の外木場義郎（2004年に広島東洋カープから自由契約公示）、1985年の定岡正二（2006年に読売ジャイアンツから自由契約公示）、2005年の初芝清（2006年に千葉ロッテマリーンズから自由契約公示）などがいる。 川崎フロンターレ 
 シーズン途中にヘッドコーチの今井敏明が後任の監督に就任。第15節（最終節）のC大阪戦では我那覇和樹の得点と浦田尚希が延長Vゴールを決め、2 - 1で勝利してC大阪の優勝を阻止した 1stステージは16チーム中15位で終えた。シーズン2度目の監督交代で小林寛が就任した。ナビスコ杯決勝では鹿島に敗れて準優勝。リーグはJ2降格が決定した。 天皇杯_JFA_全日本サッカー選手権大会 
 本大会は第1回から辞退チームが出るなど、日本の国内外で開催される大会とのスケジュールの兼ね合いによる過密日程などの問題を抱えていた。戦前の明治神宮競技大会との統合や日本サッカーリーグ設立に伴う日本チャンピオンの位置付け（現状では日本リーグ1部・Jリーグ1部優勝をチャンピオンとしているが、全日本選手権=Championshipは天皇杯である） などがある。また1968年（第47回）大会では過密日程や準備不足を理由とした3チームの辞退が出たほか、1986年（第66回）大会ではアジアクラブ選手権出場を優先させるため日本サッカー協会の指示で古河電工が出場を辞退（予定されていた兵庫教員戦は壮行試合となった）させられた。 広島東洋カープ 
 伝統の猛練習でチームの底上げを図るも慢性的な戦力不足の結果、99年は6月に13連敗、その後も連敗を繰り返し、この年ノーヒットノーランを達成した佐々岡以外全滅状態の投手陣、金本が自己最多本塁打を記録するも全体的に低調の打線、5位に終わり、チーム防御率は3年連続リーグ最下位だったが優勝した中日には唯一、14勝13敗と勝ち越した。99年オフに江藤智はFAで巨人に移籍した。また、引退直後から就任していた大野投手コーチと正田守備走塁コーチ、8年ぶりに復帰した大下剛史ヘッドコーチも1年限りで辞任した。00年は3年連続の5位に終わり達川監督はわずか2年で辞任した。 川崎フロンターレ 
 鬼木達が監督に就任。大久保嘉人がFC東京、高木駿が大分、金沢へ期限付き移籍していた安柄俊が熊本に移籍。原川力が鳥栖、中野嘉大が仙台に期限付き移籍、福森晃斗が期限付き移籍先の札幌へ完全移籍した。 解雇 
 余剰人員理由である場合には、解雇が不可欠であることを証明する必要はないが、従業員には以前の職に優先的に再就職する権利（最長9カ月間、勤続12カ月以上の者のみ）が与えられる。レイオフ人員の選択は社歴の短いものからである。