流行に関しては明治当初はどの国の影響が強かったのか？
フランス
背広 
 流行に関しては明治当初はフランスの影響が強く、次第にイギリスやアメリカの影響を強く受けるようになった。世界的な流行に倣い、明治当初は４つボタンの着丈の短いもの、明治中期以降は３つボタンの着丈の長いものが流行したが、大正の終わり頃からは日本人と西洋人の体格差を意識するようになり、着丈の短い2つボタンスーツが普及するなど独自の路線を辿った。また、夏季に関しては世界に先駆けてチョッキを省いていることが当時の写真や百貨店のカタログなどからうかがえる。ただし、裁断や細部の処理などはその後も世界的流行を盛んに取り入れており、襟型およびバストやショルダーの設計などは同時期の欧米の例に違わない。また、ズボンに関しては大正期以前はウエストが広くとられた、調節を尾錠で行う「窮屈袋」と呼ばれるサスペンダーを用いて固定を行うものが一般的であったが、この頃から現在の様子に近いベルト固定式のものとなる。
大正 
 東京府・大阪府などの都市部で上水道が普及した。明治期まで非常に多かった乳児死亡率が大正期に減少した。世界中にパンデミックを引き起こしたスペイン風邪は日本国内で2380万人（当時の対人口比：約43%）が感染し、島村抱月や大山捨松、皇族では竹田宮恒久王が死去するなど約39万人の日本人が死亡した 大正 
 発生直後こそは世界的規模への拡大に対する混乱から一時恐慌寸前にまで陥ったが、やがて戦火に揺れたヨーロッパの列強各国に代わり日本とアメリカの両新興国家が物資の生産拠点として貿易を加速させ、日本経済は空前の好景気となり、大きく経済を発展させた。特に世界的に品不足となった影響で繊維（紡績産業・漁網製造産業）などの軽工業や造船業・製鉄業など重工業が飛躍的に発展して、後進的な未発達産業であった化学工業も最大の輸入先であるドイツとの交戦によって自国による生産が必要とされて、一気に近代化が進んだ。こうした中で多数の「成金」が出現する。また、政府財政も日露戦争以来続いた財政難を克服することに成功する。 大正 
 日露戦争頃から、経済文化の中心地であった大阪・神戸において都市を背景にした大衆文化が成立し（阪神間モダニズム）、全国へ波及した。今日に続く日本人の生活様式もこの時代にルーツが求められるものが多い。一方、東京では1915年（大正4年）に浮世絵版画の復刻をしつつ、新しい伝統木版画を創造しようとしていた渡辺庄三郎の主導によってフリッツ・カペラリの水彩画を錦絵風の木版画にしたのを機に橋口五葉、伊東深水、川瀬巴水、吉田博、名取春仙らによる新版画の活動が開始された。この動きは1923年（大正12年）の関東大震災後には新興の版元を多く巻き込んで全国的に広まり、昭和時代まで続いていった。 大正 
 一方、日清戦争（1894年〜1895年〔明治27年〜明治28年〕）を経て東洋一の貿易港となっていた神戸港に夥しく流入する最新の欧米文化は衛星都市の富裕層に受け入れられ広まり、モダンな芸術・文化・生活様式が誕生した。大阪・神戸は関東大震災後に東京から文化人の移住等もあって、文化的に更なる隆盛をみた。大正中期に都市部で洋風生活を取り入れた「文化住宅」が一般向け住宅として流行をした。 水運 
 日本は、島の集まり（列島）であり、おまけにひとつひとつの島も山がちな土地であり、ひとつひとつの島の中の土地土地も山地や山脈によって分断され、というより、むしろ「島々を占める多くの山地の間に わずかな平地がある」と表現したほうが良いような国であり、古墳時代、飛鳥、奈良時代...など、当時の技術や経済力で山地で路を作ることはきわめて困難で、広域をしっかりと結ぶ路はあまり整備されておらず、たとえ山地に路が作られた場合でも、細い山道であり、せいぜい人が1（〜2）名程度が歩ける程度の幅しか無く「すれ違い」も困難で、まともな舗装も無く、急こう配で、脚の丈夫な人が歩くことがやっとで、広域の物の運送には陸上運送はほとんど使えなかった。そのかわり日本は四周を海に囲まれ、内陸奥深くまで中小規模の河川や湖沼が入り組んでいて水運には向いていたので水運が活用され、運送全体としては陸運よりも沿海部を含めた中小規模の水運のほうが主力であった。時代が下り鎌倉時代（さらに江戸時代でも）日本では水運が主力であった。大阪や江戸の町にも水路がはりめぐらされ、江戸時代（〜明治時代）には北前船も活躍した。日本で陸上運送が水運に並び、やがて抜き、そちらが主力となったのは、あくまで大正、昭和時代以降である。 大正 
 これを見た山縣有朋ら元老は庶民の間で人気のある大隈重信を急遽後継首相に推薦し、第2次大隈内閣が成立した。大隈は立憲同志会を少数与党として出発したが、1915年（大正4年）の総選挙で立憲同志会などの与党が立憲政友会に圧勝した。この結果、懸案の2個師団増設案は議会を通過した。また同内閣下で第一次世界大戦が勃発しており、同盟国イギリスがドイツ帝国に宣戦すると、日本は日英同盟を理由にドイツに宣戦し、中国におけるドイツの植民地青島、山東省、南洋諸島の一部を占領した。ついで大戦のためヨーロッパ諸国が中国問題に介入する余力のないのを利用して、1915年（大正4年）に袁世凱政府に、加藤高明外相が二十一か条の要求を提出した（対華21ヶ条要求）。 第一次世界大戦 
 第一次世界大戦の最も劇的な影響の一つは、イギリス、フランス、アメリカ、そしてイギリス帝国の自治領政府がその権力と義務を拡大させたことだった。を支援する新しい税が徴収され、法律が制定された。その一部は現代まで続いた。また、オーストリア＝ハンガリーやドイツなどの大きく官僚的な政府はその能力を限界まで駆使した。 サツマイモ 
 南方ないしは中国から琉球国に伝わり、それが薩摩藩領で栽培され、下見吉十郎らの手によって救荒作物として広められ、享保の大飢饉の際にその有用性に気付いた江戸幕府の命により青木昆陽が日本各地で栽培を開始した、とするのが定説である。ただし、中国から伝わったものと南蛮貿易などで南方からもたらされたものは別品種・別系統である、とする考察もある。 第一次世界大戦 
 国内総生産は連合国のうち4か国（イギリス、イタリア、日本、アメリカ）では上昇したが、フランスとロシアでは下がり、ほかには中立国のオランダと主要な中央同盟国3か国（ドイツ、オーストリア＝ハンガリー、オスマン帝国）でも下がった。中でも、オーストリア＝ハンガリー、ロシア、フランス、オスマン帝国では30から40パーセントの下がり幅だった。例えば、オーストリアでは豚の大半が屠殺されたため、終戦のときには食肉がほとんどなかった。 第一次世界大戦 
 ドイツ領南洋諸島を占領するかについては日本国内でも結論が定まっていなかった。参戦を主導した加藤高明外相も、南洋群島占領はイギリス植民地政府とアメリカを刺激するとして消極的であった。ところが、9月に入り巡洋艦ケーニヒスベルグによるアフリカ東岸での英艦ペガサス撃沈、エムデンによる通商破壊などドイツ東洋艦隊の活動が活発化したことで、イギリス植民地政府の対日世論は沈静化した。アメリカにおいても、一時はハースト系のイエロー・ペーパーを中心として目立った対日警戒論も落ち着いてきた。