かつて存在した日本バスケットボールリーグの略称は？
JBL
引退 
 かつて存在した日本バスケットボールリーグ（JBL）及び日本バスケットボールリーグ2部機構（JBL2）には「引退選手リスト」が存在し、同リストに公示された時点で引退とされていた。なお、引退選手リストに登録された場合、最終所属を除いたJBL及びJBL2のチームに1年間は選手登録できないことになっていた。プロ野球の任意引退と似ているが、JBL及びJBL2以外のチームは選手登録が可能であったため、引退選手リストに登録されても実業団やクラブチームなどでのプレー、海外移籍など現役を続ける場合もあった。また、これとは別に存在し「移籍選手リスト」に登録されて移籍先が決まらなかった場合に引退とされていた（ただし引退選手リスト同様の制限は課されなかった）。後身たるナショナルバスケットボールリーグ（NBL）及びナショナルバスケットボールデベロップメントリーグ（NBDL）では「自由契約選手リスト」に一本化された。
ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグは、日本のプロバスケットボールリーグである。略称はB.LEAGUE（Bリーグ）。 ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 日本における男子バスケットボールのトップリーグは、2005年にbjリーグ（TKbjリーグ）がJBAおよびJBL機構から独立する形で発足して以来、2リーグ（NBL・TKbjリーグ）の並立する状態が続いていた。この状況に懸念を示したFIBAが、「トップリーグの統一」「協会の体制および組織の改革」「ユース世代を含めた代表強化体制」の3つが必要であると指摘したが、トップリーグの統合さえ遅々として実現に至らなかった。 ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 これを受けて、2015年1月、FIBAは両リーグの統合を含むJBAの諸問題を改革するため、1993年に開幕したJリーグの創設に大きく貢献したJリーグ初代チェアマンの川淵三郎がチェアマン（代表）を務める作業チーム「JAPAN 2024 TASKFORCE」を発足させた。その後、TASKFORCEの主導のもと両リーグの統合を検討した上で、同年4月1日にジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ（JPBL）が設立され、川淵が初代チェアマン（理事長）に就任した。同年8月9日に資格停止処分が解除され、国際試合への出場が可能となった。 ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 2013年12月17日、国際オリンピック委員会（IOC）委員でもあるパトリック・バウマンFIBA専務理事（当時）がJBAに対し、2つのリーグがある状況を早期に改善するよう通告した。現状のままでは、2020年東京五輪の開催国枠を日本代表に付与しない可能性もあるとして、「今回がラストチャンス」と言及した。世界連盟が一国の競技団体に対し、ここまで改革を要求するのは異例の事態であり、東京五輪出場にまで波及する「最後通告」の形となった。これは、FIBA本体も組織改革や大会システムの大幅な変革を進め、バスケットボールのブランド力を高めようとしてきた事の反映であった。 ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 2014年4月、バウマン氏が再来日した際に回答期限を10月末とした上で、改めてリーグ一元化と協会のガバナンス改善を求めた。同年7月、「新リーグ組織委員会」が発足し、JBA・NBL・bjリーグによる話し合いが続けられたが、期限を過ぎても十分な方向性を示すことはできなかった。同年11月26日、FIBAがJBAの会員資格を無期限停止し、日本代表の国際試合への出場が不可能となった ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 2部制を採用する（概要は以下の通り）。B3リーグに参加するクラブは、一定の条件を満たせばJPBLへの「準加盟」クラブとして対応する。 ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 2016-17シーズンにB1・B2およびB3リーグへ参加するクラブは2015年3月31日時点でNBL・TKbjリーグ・NBDLのいずれかに所属するクラブから選ばれた。2017-18シーズン以降も、条件を変えたうえで新たに参加するクラブを募集する。 ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 こうした制度のもとで、クラブは長期的視野で成長のための投資を行うことが可能となり、アリーナ計画の推進につながるともに、地域活性や社会課題解決にも取り組みやすくなる。また、B1・B2とB3で分かれているリーグ運営法人を将来構想においては一本化し、新B1から新B3までが一体のプロリーグとして発展を目指す。 ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 クラブが地域に貢献し、成長を続けるための要件は「入場者数」（事業の基盤）・「売上」（事業投資の裏付け）・「アリーナ」（成長の原動力）の3つであり、その基準を超えたクラブによる切磋琢磨で日本のバスケを盛り上げる。そして、その門戸は常に開いており、クラブがそれぞれの計画に沿って新B1を目指せるスタイルとなっている。 松竹ロビンス 
 始祖は1936年2月15日に結成された大東京軍（だいとうきょうぐん）。親会社は新愛知新聞社（現・中日新聞社）傘下の國民新聞社。新愛知主筆の田中斉が名古屋軍とともに独自で「大日本野球連盟」というプロリーグ結成を企画したもので、会社名は、株式会社大日本野球連盟・東京協会となったが、独自のリーグ構想は頓挫し、正力松太郎により構想された日本職業野球連盟へ名古屋軍とともに加盟した。球団の会長には元警視総監の宮田光雄が就任し、宮田の指名で元國民新聞記者の鈴木龍二が球団常務（代表）となった。戦後も長くプロ野球界の要職を務めた鈴木がプロ野球と関わりを持ったのは、これがきっかけであった。