日本において「情報化社会」という言葉を提唱したのは誰ですか？
林雄二郎
情報化社会 
 一般に日本における情報化社会論、情報社会論の文脈では、梅棹忠夫が最初であるとされ、それ以前に遡る論はないようである。また、日本において「情報化社会」という言葉を提唱したのは林雄二郎である。英語圏では社会学者ダニエル・ベルと評論家アルビン・トフラーへの言及が非常に多く、マッハルプへの言及は少ないが、マッハルプ以前に遡るものはほとんどないようである。それ以外の研究者、著作については紹介者によって含まれたり含まれなかったりする傾向にある。
インターネット 
 1984年9月、村井純がテープメディアの物理的な配送の代わりとして電話回線を用いた300bpsの速度の回線で慶應義塾大学と東京工業大学を接続した。同年10月に東京大学が接続され、日本のインターネットの始まりであるJUNETに拡大する。これはインターネットの研究をするため、3大学での研究を重ねる意図もあった。 地理情報システム 
 日本では昭和50年代（1970年代）から、大学の人文地理などで研究開発が始まっている。しかし、文系の研究者で年齢が高い者にはパソコンなどに詳しい者が少なく、ソフトは海外の物が主流で、言語の壁だけでなく、大変高価であったため、当初普及はしなかった。 福澤諭吉 
 慶應義塾（旧：蘭学塾、現在の慶應義塾大学はじめ系列校）の創設者であり、商法講習所（のちの一橋大学）、神戸商業講習所（のちの神戸商業高校）、北里柴三郎の「伝染病研究所」（現：東京大学医科学研究所）、「土筆ヶ岡養生園」（現：東京大学医科学研究所附属病院）の創設にも尽力した。新聞『時事新報』の創刊者でもある。 公明党 
 1970年、前年の総選挙で大敗した日本社会党では、右派の江田三郎の主導で「社公民路線」が提唱され、江田は西欧型の社会民主主義を目指す「江田ビジョン」を提唱するが、マルクス・レーニン主義を唱える左派との論争で劣勢を強いられる。それでも1972年の第33回衆議院議員総選挙では、社公民三党で選挙協力を行ったが、公明党は言論出版妨害事件のイメージなどが原因で大敗を喫す。民社党も議席を減らし、復調した日本社会党との連携がうまくゆかずに、社公民路線は頓挫した。 インターネット 
 WWWが発明された1990年から2010年までの20年間に、インターネットは学術ネットワークから日常生活のインフラへと変革を遂げた。それに伴い情報の流通量の激増と取得コストの大幅な低下が起き、世界の在り方そのものが大きな変革を遂げ、ユビキタス社会となった。この変革はIT革命やデジタルトランスフォーメーション（DX）などと呼ばれてきた。 茶道 
 戦後、知識層から多くの伝統技芸が戦前・戦中のナショナリズム醸成に加担したとみなされ、茶道の家元も「権力者に近づき、特配をうけていた」などと批判、追及された。一方、急速に進む「アメリカ化」による日本文化喪失に対して危機感を持つ人々もあった。1947年、京都大学の久松真一は茶道を「喫茶を契機として創造せられた、芸術、道徳、哲学、宗教など文化のあらゆる部面を含んだ総合文化体系である」とする言説を唱えた。裏千家をはじめとする茶道界はこの言説を取り入れ、日本固有の文化の保存という存在意義を茶道に浸透させていった。戦後は海外にも茶道は広まり、茶道の大衆化は世界的レベルとなっている。 右翼 
 日本の右翼思想の源流は、江戸時代後期の国学者が標榜した国粋主義や皇国史観、水戸学、平野国臣らなどが挙げられる。明治時代以降大正・昭和期にかけて戦前の代表的な右翼団体には大アジア主義を掲げた玄洋社、対露主戦論や日韓合邦論を主張した黒龍会、また天皇親政を掲げた昭和維新運動などがある。戦後伝統右翼の理論家であった大東塾の影山正治を、赤尾敏は「純粋性を保持した日本主義者」と評価し、松本健一は「日本＝原理主義運動」とし、自身では「民族派」運動を呼称していた。 時刻表 
 日本で最初の月刊時刻表は、1894年（明治27年）10月5日に庚寅新誌社（こういんしんししゃ・創業した1890年が干支の庚寅であった事にちなむ）が刊行した『汽車汽船旅行案内』である。この時刻表は福澤諭吉がイギリスの時刻表を元にし編纂させ、手塚猛昌が発行したものである。その後、この10月5日は「時刻表記念日」となっている。 カール・マルクス 
 マルクスは人類の歴史の中で最も影響力のある人物の一人であると説明されている。彼の著作は高く評価され、また批判されてきた。経済学における彼の研究は、労働と資本との関係、およびその後の経済思想に関する現在の理解の多くの基礎を築いた。世界中の多くの知識人、労働組合、芸術家、政党は、マルクスの仕事に影響を受けており、その多くは彼のアイデアを変更または適応している。マルクスは通常、現代社会科学の主要な創設者の一人として評価されている。 公明党 
 1969年末、創価学会を批判する藤原弘達の著書『創価学会を斬る』の出版中止を公明党が自民党幹事長田中角栄に働きかけていたことが公になる（「言論出版妨害事件」）。翌1970年にかけて、創価学会が同様の行為を常習的に行っていたことが暴露され、日本国憲法第21条で保障されている「言論の自由」を侵すものとして社会的な批判を受けた。公明党の伸張に危機感を抱いていた他の野党は国会で徹底追及を行い、池田の証人喚問まで要求したが、当時の佐藤栄作政権は野党分断を狙って要求をかわし続け、池田の喚問は回避された。以降しばらく、公明党は自民党に対する事実上の閣外協力を余儀なくされる。