タイで使われる通貨は何？
バーツ
タイ王国 
 タイ王国（タイおうこく、 ）、通称タイ（ ）は、東南アジアに位置する立憲君主制国家。首都はバンコク都。東南アジア諸国連合（ASEAN）加盟国、通貨はバーツ、人口6,891万人（2017年、タイ国勢調査による）である。
アジア通貨危機 
 それまでの24.5 ฿/$だった為替レートが一気に29 ฿/$台にまで下がった。このため国際通貨基金 (IMF) などは同年8月11日、20日の2回に分けて172億ドル の救済を行った。1998年1月には、最低の56 ฿/$台を記録する。タイ中央銀行が必死に自国通貨を買い支えるべく奮闘しながら果たせなかった様を指して「血塗れのバーツ」とも呼ばれる。 アジア通貨危機 
 信用を失ったバーツの下落は止まらず、為替レートは危機前24.5 ฿/$だったが半年後には50 ฿/$を下回った。この後、タイ証券取引所（SET）の時価総額指数であるSET指数は357.13（1997年の最高値は858.97、史上最高値は1994年の1753.73）まで下落し、翌年には危機後最安値である207.31（史上最高値の11.8 %）を記録した。 アジア通貨危機 
 タイは1993年にオフショア市場を開設した。1990年代のタイ経済は、それまで年間平均経済成長率9%を記録していたが、1996年に入るとその成長も伸び悩みを見せ始めていた。この年、タイ王国は初めて貿易収支が赤字に転じた。1997年5月14日、15日にヘッジファンドがバーツ（以下฿）を売り浴びせる動きが出た。これに対して、タイ銀行は通貨引き下げを阻止するため外貨準備を切り崩して買い支え、バーツのオーバーナイト借入レートを25 - 3,000 %に高めるなどの非常手段を用いて対抗した。 アジア通貨危機 
 アジア通貨危機（アジアつうかきき）とは、1997年7月よりタイを中心に始まった、アジア各国の急激な通貨下落（減価）現象である。東アジア、東南アジアの各国経済に大きな悪影響を及ぼした。 カンボジア 
 通貨はリエルが存在するが、カンボジア経済の実情と比較してリエルの為替レートは高い。特に輸出に不利なため、一部を除いては通常は米ドルが使用される。カンボジアではポル・ポト政権下の1978年に、原始共産主義的政策の一環としてすべての通貨が廃止された。同政権崩壊後の1980年にリエルは復活した。地方、シェムリアップ西部のクララン周辺以西、以北、アンロンベンやプレア・ヴィヘアなどのタイ国境に近い地域ではリエルよりもタイの通貨バーツが使用される場合もあるが、1B=100Rで使用できる。 アジア通貨危機 
 日本、台湾、フィリピンを除くアジアの殆どの国家は、米ドルと自国通貨の為替レートを固定する「ドルペッグ制」を採用していた。それまではドル安の状態で、比較的通貨の相場は安定していた。また欧米諸国は、固定相場制の中で金利を高めに誘導し、利ざやを求める外国資本の流入を促すことで資本を蓄積していた。一方でアジアは、輸出需要で経済成長するという成長システムを採用していた。中でもタイ王国は、このパターンの典型的な成長システムであり、慢性的な経常赤字であった。 アジア通貨危機 
 1997年のヘッジファンドによるタイ・バーツの空売り開始により、フィリピン共和国政府は同年5月にフィリピン中央銀行の公定歩合を1.25%まで上げた。同年の6月19日には、さらに2ポイント引き上げた。タイ政府が同年7月2日、バーツに変動相場制を導入すると、逆に自国通貨であるフィリピン・ペソを守るため、翌日物金利(overnight rate)を15%から24%まで上げた。 ムエタイ 
 2000年代に入って以降、経済成長が著しいタイでは、もともとは賭けの対象で、貧困層のスポーツとみなされていたムエタイから一般層が離れている傾向がある。そこで、国技であるムエタイの隆盛を目指すため、タイ政府も協力し（大会の記者会見にはタイの副首相も出席した）、より広い層にエンターテインメントとして楽しめる競技を国を挙げて目指してTHAI FIGHTは発足された。大会の様子はタイのテレビ局である3チャンネルで生中継され、トーナメントの優勝者には賞金200万バーツ（約550万円）とスポンサーであるISUZUのピックアップトラック1台が与えられる 。 アジア通貨危機 
 しかし、1997年7月にタイがバーツを変動相場制へ移行したとき、インドネシアの通貨局が為替介入し、ルピアのレートを8%から12%に固定するとルピアは危機に見舞われた。同年8月にはルピアは変動相場制へ移行するが、これがルピアの値下がりを早めた。法人負債がかさんでいることに、ルピアの激しい空売りなどに不安感があり、さらに下がり続け、同年9月にはジャカルタ証券取引所が史上最低を記録した。これにより格付け団体ムーディーズは、インドネシアの株のグレードを下げた。 アジア通貨危機 
 アジア通貨危機は、関連諸国の経済に大きなダメージを与えただけでなく、インドネシアやタイでは政権失脚の原因ともなった。特に注目されたのは、世界からの借り入れが、国家的な危機を引き起こした点である。公的債務か民間の債務かを問わず、海外の短期的な資金に頼るリスクが浮き彫りになった。そのため、海外資本のヘッジファンドや IMF に対して反感を抱く者もあらわれた。