2000年代に入り、何を武器購入に充てた
石油輸出で得られた外貨
スーダン 
 イギリスとソビエト連邦、中国の軍事顧問団が政変の度に入れ替わりつつ指導し、育成が続けられてきた。スーダン内戦を通じての対ゲリラ戦の実績はあるが、他国との本格的な交戦実績はない。2000年代に入り、石油輸出で得られた外貨を武器購入に充て、紛争を行っていることから国際的な非難を浴びている。
軍需産業 
 兵器産業だけで見ても、2000年の防衛企業上位100社の全体の兵器売上高は、1,570億米ドルしかなく、この6割はアメリカの43社のものである。1980年代半ばの冷戦末期には世界全体の兵器への支出総額は、2,900億-3,000億米ドルで、2000年代の約2倍であったので、兵器市場は急激に小さくなったといえる。また例えば米国一国の他の産業と比べても、2001年のデータでは医薬品市場で2,280億ドル、自動車市場で6,000億ドル、雑貨で5,420億ドル、生命保険売上で8,000億ドル強、証券で3,400億ドルであったので、世界の兵器市場はそれほど大きくはない。 武器 
 火器の発展に伴い近接武器も大型の近接武器は姿を消し、軽い刀剣類が主流となる。銃の長所を伸ばし弱点を補う改良と運用の研究が行われ、軍隊の中心武器へと比重を高めていくことになる。初期では銃兵による射撃、射撃の間隙（かんげき）を突く騎兵、長槍を装備した槍兵による防御を組み合わせて運用されたが、銃剣の発明により銃兵が白兵戦に対応可能となったため槍兵は姿を消した。17世紀に片手で操作できる本格的な小型拳銃（ピストル）が誕生すると、馬上射撃用として普及し抜剣突撃戦術と併せて騎兵の有用性を高めた。 武器 
 日本は第二次世界大戦で敗戦し、GHQが進駐した。占領政策の一環として銃砲等所持禁止令が施行され、武器の徹底した取り締まりが行われると100万もの刀剣が押収された。これにより平安時代からの武器所持量が大きく減少した。1958年にはさらに銃刀法が施行されている。 武器 
 15世紀末に始まるヨーロッパ人による植民地経営にも携行され、殺害や戦闘に用いられた。特に金属製の剣や銃は金属技術を持たない文明を圧倒し、文明の滅亡と大規模な殺戮を生んだ。 パイオニア 
 2000年代半ばにかけ、ホームエレクトロニクス事業としてPDP（プラズマテレビ）、DVDレコーダー、PC用DVDマルチドライブ、Blu-ray Discプレイヤー、PC用BDマルチドライブなどを手がけた。また「カロッツェリア」ブランドで車載用AV機器（カーナビゲーション、カーオーディオ）を展開している。これらホームエレクトロニクスおよびカーエレクトロニクス事業が売上の2本柱であり、2006年（平成18年）3月期の売上はそれぞれ3,546億円、3,305億円で合計して90%以上を占めていた。 武器 
 人が手にして攻撃に用いれば様々な道具や物体が武器となる。握りやすくある程度の重みがあり武器としての使用に適するため、「柄のあるもの」、つまりは斧や銛（もり）、鎌（かま）、鎚（つち）のような農・工具、狩猟道具類は武器としての使用や転用がたやすく、それらから本格的な武器へと発展するものもあった。ダーク（短剣の一種）のように、非常時での武器としての使用を意図した道具もあり、武器と道具の関係は深い。 武器 
 19世紀半ば幕末に、幕府の政治力の欠如と、外国船の来航が増え国内に混乱が生じたため武器の国内需要が増したことにより、実戦的な日本刀が再び作られるようになった。開国し倒幕運動が起き、日本が内戦状態に突入する。海外からの派兵や直接介入は行われなかったが、絶好の市場と見なされ、様々な武器や兵器が持ち込まれた。特に1865年にアメリカ南北戦争の終結により、だぶついた重火器の多くが日本へ輸出された。日本が輸入した銃は多岐にわたり、ゲベール銃、ミニエー銃、スナイドル銃、エンフィールド銃などがあり、総数ははっきりとはしていないが、戊辰戦争終了後の時点で日本国内に50万丁の洋銃があったとする説がある。 武器 
 猟銃の所持数の多さについての指摘がある。2007年（平成19年）度版警察白書によると2006年（平成18年）度に許可を得た猟銃の所持数は約30万丁であり、無許可の所持も存在するため実際の総数は判明していない。 サツマイモ 
 2000年代には焼酎ブームによりサツマイモ不足に陥った。また、中小建設業者が多角化の一環としてコガネセンガン（黄金千貫）の栽培に取り組む例もみられる。 軍需産業 
 冷戦終結の以前から、陸上と海上の最新兵器は航空兵器のようなハイテクを多く取り入れるようになり、2000年以降はこの傾向が明確になった。この傾向が生まれる以前は、たとえば陸上兵器代表の戦車でも、海上兵器の代表の巡洋艦や駆逐艦でも、それぞれの専業兵器メーカーが政府からの契約に基づいて設計と製造を行なっていた。しかし、2007年の現在では、それぞれの兵器の中枢部分に高機能電子機器によるネットワーク機能が組み込まれており、単体の兵器としての運用だけでなく、有機的に結ばれたネットワークの一部としての兵器運用が求められるようになっている。この変化によって、米ボーイング社や米ロッキード・マーティン社のように、単体の兵器に含まれる機能のみならず、ネットワーク全体の機能を理解したうえで、システムインテグレーターとしての役割を担える軍事企業のみが、政府からの主契約を受ける会社（Primary contractor）となれるようになった。