「自然知識を促進するためのロンドン王立学会」が正式に発足したのはいつか。
1662年
王立学会 
 1660年11月28日（旧暦）の会合で、「自然学的、数学的な実験学問を推進するためにカレッジを設立する」提案がなされ、実験哲学の育成を目的としたアカデミー設立計画が動き出した。1662年にチャールズ2世から1回目の勅許状（翌年改訂され差し替えられた）が与えられ、「自然知識を促進するためのロンドン王立学会」として正式に発足した。発足当初の事務局長はヘンリー・オルデンバーグ、会員数は119名であり、に間借りする形で活動した。特許法人となった王立学会は国教会の許可を経ずに役員の判断で出版活動ができるようになり、1665年には定期刊行物『フィロソフィカル・トランザクションズ』が発刊され、ヨーロッパを代表する学術雑誌となった。
マイケル・ファラデー 
 1824年には[[王立協会フェロー]]に選ばれ、1825年にはデービーの後をついで英国王立実験所長となった。1833年、ファラデーは[[:en:John 'Mad Jack' Fuller|ジョン・「マッド・ジャック」・フラー]]の推薦で[[王立研究所]]の初代[[フラー教授職]]に就任した。これはフラーの後援によって創設された化学の教授職であり、名誉職であって講義を行う義務はない。 カール・マルクス 
 1857年からの不況、さらにアメリカ南北戦争に伴う綿花危機でヨーロッパの綿花関連の企業が次々と倒産して失業者が増大したことで1860年代には労働運動が盛んになった。イギリスでは1860年にがロンドンに創設された。フランスでは1860年代以降ナポレオン3世が「」と呼ばれる自由主義化改革を行うようになり、皇帝を支持するサン・シモン主義者や労働者の団体『パレ・ロワイヤル・グループ（groupe du Palais-Royal）』の結成が許可された。プルードン派やブランキ派の活動も盛んになった。前述したようにドイツでも1863年にラッサールが全ドイツ労働者同盟を結成した。 職業教育 
 英国の職業教育制度は、初期は政府とは独立して発展し、ロイヤル・ソサエティ・オブ・アーツやロンドン・シティ・ギルド協会が技能検定試験を行っていた。後に1944年教育法（Education Act 1944）によって、グラマースクール、Secondary Technical School、Secondary modern schoolのTripartite System（三分制）が確立され、1975年には英国人若者学生のうち技術学校を選ぶのは0.5%となり、これはドイツの割合の3分の2であった マイケル・ファラデー 
 1832年6月、[[オックスフォード大学]]はファラデーに名誉博士号を授与した。ファラデーは終生[[ナイト]]の名誉を辞退し続け、[[王立協会]]会長職も2回辞退している。1838年、[[スウェーデン王立科学アカデミー]]の外国人会員に選ばれ、1844年にはフランス[[科学アカデミー (フランス)|科学アカデミー]]の8人の外国人会員の1人に選ばれた。 スコットランド 
 スコットランド王国は、ヨーロッパ中世初期に独立した主権国家として誕生し、1707年まで存続した。1603年にスコットランドのジェームズ6世がイングランドとアイルランドの王となり、3つの王国の同君連合を形成した。スコットランドはその後、1707年5月1日にイングランド王国と政治連合を結び、新しいグレートブリテン王国を設立した。この統合により、スコットランド議会とイングランド議会の後を継ぐグレートブリテン議会も設立された。1801年、グレートブリテン王国はアイルランド王国と政治連合を結び、グレートブリテン及びアイルランド連合王国を設立した（1922年、アイルランド自由国は連合王国から脱退し、1927年にグレートブリテン及び北アイルランド連合王国と正式に名称を変更した）。 聖公会 
 イングランド王ヘンリー8世の時代、国王の離婚問題やローマ教皇庁に対する献金などの問題からイングランドと教皇庁との対立が生じ、1534年、ヘンリー8世はイングランド王をイングランド全教会の首長とする「国王至上法」（首長令）を公布し、ローマ・カトリック教会からの独立を宣言した。しかし、この時点ではあくまでローマ・カトリックの教義・典礼を残したまま、国家単位での組織的な独立のみを図った。これがヨーロッパ大陸におけるルターやカルヴァンらの宗教改革との決定的な相違点である。のちの時代にフランスで興ったガリカニスムに近い。 林野庁 
 2003年（平成15年）10月に緑資源公団から独立行政法人に改組して発足した緑資源機構は、2007年（平成19年）の緑資源機構談合事件を契機に、同年度限りで廃止された。同法人が行っていた水源林造成事業等は森林総合研究所に、海外事業は国際農林水産業研究センターにそれぞれ継承された。また、森林総研と同じく2001年に林野庁から分離され独立行政法人となった林木育種センターは、2007年度に森林総合研究所に吸収統合され、林野庁が主管の独立行政法人は、森林総合研究所（現　森林研究・整備機構）のみとなった。 大正 
 1915年（大正4年）に北里柴三郎設立の北里研究所が設立された。1917年（大正6年）に財界からの寄付金と国庫補助金、皇室下賜金などのを財源に、半官半民の財団法人として理化学研究所が設立された。その他航空研究所（東京帝国大学付属研究所で航空科学を研究）・金属材料研究所（本多光太郎の提案で東北帝国大学に設立）・地震研究所（関東大震災の教訓から地震と地震予知研究）が大正時代に設立される。 スコットランド 
 9世紀（伝統的立場では843年）に、ダルリアダ王国のケネス1世がアルバ王国を征服し、スコットランド王国が成立した。1071年、ブリテン島南部イングランド王国を支配するウィリアム征服王が、北部のスコットランド王国への侵攻を開始。以降、両王家には婚姻関係も生まれ、しばしば和議が図られるが、イングランドとスコットランドとの争いはやまず。13世紀から14世紀にかけて長期にわたり、両国間の緊張が続き（スコットランド独立戦争）、1314年にロバート・ブルースがスコットランドの大部分を再征服した（バノックバーンの戦い）。 第一次世界大戦 
 9月17日、イギリスの代表的作家53人が首都ロンドンにおいて声明『イギリスの戦争の擁護』を出した。10月4日、ドイツ大学人による『93人のマニフェスト(文化的世界へ訴える）』が出された。10月16日にはドイツの大学と工科大学53校の講師、教授ほぼ全員に当たる合計3千人が連名で『ドイツ帝国大学声明』を出して大戦を「ドイツ文化の防衛戦」として正当化した。イギリスなどの学者は10月21日に米紙『ニューヨーク・タイムズ』上でドイツ大学人への返答を出した。