国際語選定代表者会はどこので発表された？
パリ
エスペラント 
 改造案のほとんどは失敗か計画段階にとどまったが、唯一1907年にパリで行われた国際語選定代表者会で発表されたルイ・ド・ボーフロンによるイド改造案（イド語）はある程度の支持者を得た。イドのおもな改造はアルファベット（特に字上符つき文字の排除）といくつかの文法事項の変更であった。初期には比較的多くの人がイド改造案に賛同したが、この運動は短期間に改造に次ぐ改造を呼び次第に分裂していった。現在は改造もほぼ収まっているものの、イド語の使用人口・影響力ともエスペラントとは比較にならず、これもまた「成功した」とは言いがたい。
万国郵便連合 
 万国郵便連合内の郵便業務理事会議長には、日本から目時政彦が2012年、2016年の2回立候補し、いずれも当選している。また目時は、2021年8月25日の国際事務局長選挙へ立候補し102票を集め当選し、2022年1月1日にアジア出身者として初めて国際事務局長に就任することとなった。 国際連盟 
 第一次世界大戦末期、連合国は、アフリカと太平洋にある旧ドイツ植民地、およびオスマン帝国のアラビア語圏のいくつかの州の処分問題に直面していた。パリ講和会議では、これらの領土を連盟に代わって各国政府が管理するという原則が採択された。これは、国際的な監視のもとで各国が責任を負う制度である。委任統治制度(mandate system)と定義されたこの計画は、イギリス、フランス、アメリカ、イタリア、日本の主要連合国の政府および外務大臣で構成される十人評議会によって1919年1月30日に採択され、国際連盟に伝達された。 カール・マルクス 
 こうした中、労働者の国際連帯の機運も高まった。1862年8月5日にはロンドンのでイギリス労働者代表団とフランス労働者代表団による初めての労働者国際集会が開催された。労働者の国際組織を作ろうという話になり、1864年9月28日にロンドンのでイギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スイス、ポーランドの労働者代表が出席する集会が開催され、のを議長とする第一インターナショナル（国際労働者協会）の発足が決議されるに至った。 環太平洋パートナーシップ協定 
 2018年11月20日-21日、東京において首席交渉官交渉が行われた。国内手続中の各国の状況の確認、第1回TPP委員会の運営の協議、新規加盟国・地域に対する基本的な方針等について議論が行われた。このなかで新規加入の手続きについては、CPTPPでは細かく規定はないが、TPP協定に準じて、ワーキンググループを立ち上げて、そのワーキンググループで交渉して、最終的に加入の是非を委員会で判断するということで概ね合意がされた。またTPP委員会の議長国のローテーションは2019年は日本、2020年以降は、協定の批准の順にメキシコからローテーションすることも概ね合意がされた。いずれも2019年1月に開催される第1回TPP委員会で正式に決定することになっている。 国際連盟 
 総会は、連盟加盟国の代表で構成され、1か国につき3名の代表と1票の投票権が認められていた。総会はジュネーヴで開催され、1920年の第1回会議以降、毎年9月に開催された。総会の特別な機能として、新規加盟国の受け入れ、非常任理事国の定期的な選出、常設法廷の判事の選出、予算の管理などがあった。実際には、総会が連盟の活動の総指揮をとっていた。 フランコフォニー国際機関 
 州単位でフランコフォニーに参加しているケベック州（フランス語のみが公用語）とニューブランズウィック州（英仏両語を公用語とする）を除いて基本的には英語が優勢な連邦カナダも参加している。ベトナムやラオスなどのように旧フランス植民地といえどもフランス語を公的な場で使用することがほとんどない国や、南欧のギリシャやアフリカのエジプトなどのようにフランスの植民地や保護領にすらなったことのない国もある。そしてオブザーバーとして東欧のポーランド、チェコ、スロヴァキアや、ドイツ語圏に属するオーストリア、スペイン語圏に属するメキシコ、アルゼンチンやウルグアイ、東南アジアでは例外的に各勢力からの独立を維持してきたタイ王国、東アジアからは韓国も加わっている。 チリ 
 2009年3月27、28日の両日、中部の都市ビニャデルマルで欧米（スペイン、イギリス、ノルウェーの首相、アメリカの副大統領）と南米（ブラジル、チリ、アルゼンチン、ウルグアイの大統領）の8か国による首脳会議が開かれた。首脳らは同会議を「進歩派首脳会議」と呼んでいる。会議は、4月20日にロンドンで開かれる第2回20か国・地域首脳会合（G20金融サミット）に向けた意見調整を目的に行われた。各首脳は新たな世界秩序の形成に向けた展望を論議した。同会議は最終宣言を発表した。 大正 
 パリ講和会議では、「人種差別撤廃案」を主張し、大多数の国の支持を得たがアメリカ、イギリス、オーストラリアなどの反対によって否決された。当時アジアの中で数少ない独立国であった日本は、国際連盟に加盟し、アメリカ・イギリス・フランス・イタリアの5カ国と並ぶ世界の1等国として国際連盟の常任理事国となる。国際連盟事務次長には新渡戸稲造が就任している。しかしドイツ植民地であったマーシャル諸島（日本は南洋諸島に南洋庁を設置した）が日本に委任統治された結果、日本の太平洋地域への進出が進み、フィリピンやハワイ諸島を領有するアメリカと直接的に領土・領海の境域が接するようにもなり、日米の対立関係は深まり、アメリカの圧力で日英同盟が解消されるなど、太平洋戦争（大東亜戦争）への伏線が芽生えることにもなった。 ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ 
 2013年12月17日、国際オリンピック委員会（IOC）委員でもあるパトリック・バウマンFIBA専務理事（当時）がJBAに対し、2つのリーグがある状況を早期に改善するよう通告した。現状のままでは、2020年東京五輪の開催国枠を日本代表に付与しない可能性もあるとして、「今回がラストチャンス」と言及した。世界連盟が一国の競技団体に対し、ここまで改革を要求するのは異例の事態であり、東京五輪出場にまで波及する「最後通告」の形となった。これは、FIBA本体も組織改革や大会システムの大幅な変革を進め、バスケットボールのブランド力を高めようとしてきた事の反映であった。 国際連盟 
 理事会は、総会の決定を執行する機関として機能していた。理事会は常任理事国と、3年の任期で総会で選出される非常任理事国で構成された。設立当初の常任理事国は4か国（イギリス、フランス、イタリア、日本）、非常任理事国は4か国であり、最初の非常任理事国はベルギー、ブラジル、ギリシャ、スペインだった。