電気機関車がかつて採用されたのは日本の旅客営業用私鉄路線では、宮崎交通線とどこか
西武山口線
電気機関車 
 日本の旅客営業用私鉄路線では、宮崎交通線と西武山口線での採用例があった（両路線とも代替路線建設のため現在は廃線）。黒部峡谷鉄道にもBB形蓄電池機関車が2両在籍しているが、停電時や入換に使用されるのみで通常の営業運行には使用されない。なお、上部軌道と呼ばれる関西電力黒部専用鉄道は高熱トンネル区間を擁するため、蓄電池機関車が専用で使われている。
東武鉄道 
 昭和30年代までは蒸気機関車・気動車・路面電車も保有しており、車両のバラエティに富んでいたが、昭和40年代以降は路線網の縮小や貨物輸送の廃止などが相次ぎ、2003年には電気機関車が全廃されている。一方2017年からSL「大樹」用に蒸気機関車・ディーゼル機関車・客車を保有するようになったが、これは大手私鉄では唯一の存在である。 東武鉄道 
 鉄道線車両の譲渡は開業当初から消極的で、旅客用車両の他社への転出は他の大手私鉄と比較して極めて少ない。その一方、機関車の譲渡は頻繁に行われており、蒸気機関車が各地の専用鉄道に、電気機関車は三岐鉄道、近江鉄道、栗原電鉄への譲渡実績がある。 大分市 
 なお、1900年から1972年まで、別府市との間に市電（路面電車）大分交通別大線（旧豊州電気鉄道）が運行していた。当路線は九州地方では初の路面電車である。 架空電車線方式 
 第三軌条方式やディーゼル発電機による集電と併用する場合がある。日本では信越本線の碓氷峠区間に架空電車線方式と第三軌条集電を併用したハイブリッド集電の機関車としていたが、1963年に架空電車線方式の新線に切り替えられ消滅したため、他の集電方式と併用して運用されている路線や両電化方式を行き来できる電気機関車や電車は現在ない。2025年日本国際博覧会に合わせ、近畿日本鉄道が同社の奈良線（架空電車線方式）とけいはんな線（第三軌条方式）、Osaka Metro中央線（同）を直通できる専用車両を開発する構想を発表している。また、両電化方式が混在するアメリカのニューヨーク近郊のメトロノース鉄道における専用車両について、日本の鉄道車両メーカーである東急車輛製造と川崎重工業が納入した実績がある。 私鉄 
 1987年に日本国有鉄道（国鉄）が分割民営化されたことにより、すべてのJR各社もすでに組織形態は公社ではなく私企業（株式会社）となっている。JR貨物とJR北海道・JR四国が依然として全発行済み株式を鉄道建設・運輸施設整備支援機構に保有され旅客鉄道株式会社及び日本貨物鉄道株式会社に関する法律（JR会社法）による規制を受ける特殊会社である一方、JR東日本・JR西日本・JR東海（本州3社）とJR九州は、株式上場後民間保有の株式の割合が高くなったことから、JR会社法による規制から外れ、その後いずれも完全民営化がすでに完了したため、事実上民間の鉄道事業者であるといえる。 私鉄 
 日本統治下の私鉄路線は、韓国ではアメリカ占領時期に国有化された。これに伴い、朝鮮鉄道や京春鉄道などの路線が1946年5月7日国有化され、咸平軌道などの路面電車だけが私鉄として残された。その後、1960年代に路面電車が全廃され、韓国の鉄道は完全に国有のみとなった（その後、ソウル地下鉄1号線の開業などで、国有以外の公営鉄道も増えている）。 モータリゼーション 
 沖縄県は戦前には沖縄県営鉄道などの軌道系交通機関があったが、沖縄戦により破壊され戦後も復活することはなく、2003年8月の沖縄都市モノレール開業まで軌道系交通機関がなかった。その為沖縄の交通は道路に一元化され、1970年代まではバス交通が発達したが、1978年の右側通行→左側通行への通路帯変更（所謂730）からは自家用車が急激に増加し、それと反比例してバス利用客が減り沖縄の主要交通の大半を自家用車またはレンタカーに依存する形となった為、現在那覇市の渋滞は全国でもワースト1にまでなっている。また沖縄県には主要バス事業者が4社あったが、2000年代に沖縄バスを除いて倒産する事態にもなった。 広島市 
 なお広島電鉄の名が示すとおり鉄道線も保有している。宮島線がこれにあたり、市内線と同様の車両が使用されるものの運賃体系の違いや専用軌道であるなど若干趣きが異なる。 大分県 
 [[JR線]]4路線がある。[[私鉄]]や[[第三セクター鉄道]]は存在しないが、別府市に[[近畿日本鉄道]]（近鉄）グループの近鉄別府ロープウェイが運営する[[索道|ロープウェイ]]別府ロープウェイ線と、岡本製作所が運営する[[ケーブルカー]]別府ラクテンチケーブル線の2路線がある。 私鉄 
 したがって、日本における私鉄（民鉄）の定義としては、概して言えばJRを除いた民間事業者による鉄道ということになる。国鉄及びその承継法人ではない民間企業の形態をとる事業者の運営による鉄道・軌道及び事業者自体を指し、狭義では公営企業・東京地下鉄・大阪メトロ・第三セクター鉄道の鉄道・軌道と事業者自体を含めず、最も広義ではそれらも含める。