JISCウェブサイトではJISの検索・閲覧が可能であるが、閲覧に利用者登録が必要かどうか。
必要
日本産業規格 
 JISCウェブサイトではJISの検索・閲覧が可能である。ただし、閲覧には利用者登録を必要とする（2020年12月2日以降）。また、印刷・購入は不可となっており、購入に関しては日本規格協会が受付を行っている。
Pixiv 
 投稿・閲覧共にユーザー登録を必要とする会員制であるが、登録は誰でも可能で、他の利用者からの招待などは不要。基本的な利用は全て無料であるが、投稿・閲覧に直接影響しない、いくつかの拡張機能が使用できる有料会員「pixivプレミアム」も存在している。 J-STAGE 
 J-STAGEを使って電子ジャーナルを発行するサービスは、審査をパスすれば無料で利用できる。電子化された論文の閲覧はほとんどは無料で公開されている。しかし雑誌の発行元の選択に依存して、一部は有料での公開となっている。 出入国管理 
 日本に外国人が入国する場合は、入国審査官によって上陸審査を受けて上陸拒否事由に当たらないことを確認した上で上陸許可を得なければならない（通常は旅券に上陸許可シールが貼付される）。2007年（平成19年）11月20日より、J-BISが導入された。 地理情報システム 
 国土地理院では、数値地図の電子化などの推進、地理情報クリアリングハウス（検索システム：http://zgate.gsi.go.jp/ ）、GISを推進するための情報やサンプルアプリケーションをウェブサイトで公開する「電子国土ポータル（https://web.archive.org/web/20060719054203/http://cyberjapan.jp/） 」などを運営している。またデータの実利用における標準規格としてJPGISを策定し、これは「GISアクションプログラム2010」においても原則として準拠するものとされている。さらに国土地理院では、電子政府の一端である電子申請を促進するため、「国土交通省の所管する法令に係る行政手続等における情報通信の技術の利用に関する法律施行規則」（平成15年国土交通省令第25号）第3条第5項第4号に基づき、申請に地図の添付を必要とする手続について、申請者・受理者両者が背景の地図を用意することなく、申請すべき上乗せ情報だけを電子的にやり取りすることで可能とする地理情報システム「電子申請用添付地図作成支援・確認サービス」（http://tenpuchizu.gsi.go.jp/） を2004年3月31日から運用している。 J-STAGE 
 たまにCiNiiとJ-STAGEの両方で同じ文献が重複してPDF化されていることがある。こうした場合に、CiNiiのファイルは画像データで文字検索ができないが、J-STAGEのファイルはテキスト化されていて文字検索できるといった違いが生じる場合がある。 ジャパンサーチ 
 利用者は「マイノート」機能を用いて個人用の資料をまとめることや、電子展覧会である「ギャラリー」を作成することが可能である。またこれらを他利用者と共同編集することが可能となっている。 JPEG 
 規格は、合同のグループで作られたため国際標準化機構 (ISO)、国際電気標準会議 (IEC) と国際電気通信連合 (ITU) の双方から出されている。それにならい、日本産業規格 (JIS) でも規格化されている。 ジャパンサーチ 
 知的財産戦略本部に属するデジタルアーカイブジャパン推進委員会及び実務者検討委員会の指導により、国立国会図書館が開発及び運営を行っている。2019年2月27日から試験運用を行っており、2020年8月25日に正式公開された。 ジャパンサーチ 
 2020年8月25日の公開時点においては日本放送協会や国立公文書館、国立国会図書館など計23組織のデータ2100万件が使用可能となっている。これらのデータは単に使用可能だけではなく、Resource Description FrameworkとSPARQLによるメタデータ検索機能も提供されている。 J-STAGE 
 J-STAGEの役割は、学会や協会に対し、電子ジャーナルを公開するためのノウハウとシステムを無償で提供していくことである。つまりインターネット上での著作権の取り扱いや、ウェブ・プログラミングなどの知識を持ち合わせていない学会や協会の運営者らに対し、そうしたノウハウとシステムを提供することで、簡易にインターネットで電子ジャーナルを発行していけるようにしている。