何では、ユーザがウェブサービスからログアウトすることを妨害し、意図せずログインしたままとすることが可能である？
TLSでの切り詰め攻撃
Transport_Layer_Security 
 TLSでの切り詰め攻撃では、ユーザがウェブサービスからログアウトすることを妨害し、意図せずログインしたままとすることが可能である。ユーザからログアウト要求が送信されたときに、攻撃者が偽の[[Transmission Control Protocol|TCP]] FINメッセージ（これ以上データを送信しない）を平文で挿入する。このメッセージを受けたサーバでは、ユーザから送られたログアウト要求を受け取らないため、ユーザの意図とは異なりログイン状態が維持される。
インターネット 
 インターネットはクローズドな学術機関専用のネットワークからスタートしたため、プロトコルにはセキュリティに関する仕組みが十分に組み込まれていなかった（発足当時の内輪向けの利用環境では考える必要も無かった）、という経緯があり、不正アクセス、サイバー攻撃などの問題が頻発する結果を生んでしまっている。個々のサーバーの設定の工夫や、OSメーカによるサーバーのセキュリティ対策、アプリケーションレベルでの対策、ネットワーク機器のセキュリティ対策など様々な試みが続けられているが、犯罪者側のスキルも上がり、巧妙化し、「いたちごっこ」が続くばかりで、また個人によってだけでなく集団レベル国家レベルでもインターネットの場での犯罪は増すばかりである。最近では、現行のインターネットの仕組みを根本から見直し、セキュアなネットワークを目指した新しい仕組みの構築を探る動きもあるが、今のところさほど成果は出ていない。 バグ 
 安易な修正（バグフィクス）は避けられる傾向にある。修正内容にバグを含んでいる場合や、関連するプログラムがバグの存在によって正常に動作していた可能性があるためである。「正常に動作しているものは触らない」、「寝ているバグは起こさない」と言われる。しかし現実は、ハードウェアや言語の仕様では定められていない動作などを利用していて「偶然うまく動いているだけ」という壊れている多くのシステムを放置する言い訳として、このような主張がされることが多く、そういった場合には「何が起きるかわからないから、ハードウェアの同等品へのリプレースも、OSや処理系のバージョンアップも、セキュリティフィックスのパッチ当てさえもできない」という、ますます危険になり続けているシステムが放置される結果となる。 匿名 
 基本的にインターネットで発言や行動をした場合、技術面で本格的に追及すれば接続しているユーザのIPアドレスなどはほぼ判明してしまうが、特定のサーバに対し多大な負担を掛けてダウンさせるなどといった極端な荒らし行為や、特定の人物への殺害予告などの犯罪をおこなう可能性を匂わせる発言、また自らの犯罪行為・体験について赤裸々に語るなどといった犯罪に関わるような発言をしない限りは、他のユーザから追及を受ける・正体をあばかれるという危険性は基本的に少ない。そのため一般的に、インターネットでは自分の正体を明かさぬままに発言や行動ができるものだと思われており、それがチャットや電子掲示板で他人への誹謗中傷を繰り返す者の発生を招くなどの犯罪の温床を作り出している、という意見もある。なお、犯罪予告に関しては2011年2月に、新宿駅前にて通り魔殺人を起こす、との匿名による殺害予告に対し、警察が翌日には犯人を特定して逮捕した事例など、匿名によるインターネット上での秘匿性は限られたものになってきている。 プロプライエタリソフトウェア 
 プロプライエタリソフトウェアに対する著作権侵害を防止したり、ソフトウェア使用状況を確認したりするために、様々な種類のアクティベーションやライセンス管理といったシステムが出現している。占有者が製品を廃止したり、なんらかの理由からアクティベーションキーの提供を止めたり、製品を出荷停止したりすると、正規ユーザであっても既存のソフトウェア製品やその他ハードウェアを利用できなくなる。 バグ 
 また、ユーザーがバグを裏技や小技として利用することがある。中には『スペースインベーダー』の「名古屋撃ち」等のように、元々はバグにより発生した開発者の意図しない現象であったものが、後に正式な仕様の裏技として認知されるケースもある。 匿名 
 しかし、完全に匿名性を保証してしまうと、匿名性を悪用する者が現れかねない。そこで、Escrow Agent（追跡者、開示者）と呼ばれる一部の権限者にのみ、誰が誰であるのかを特定する権限を与える場合がある。 プロプライエタリソフトウェア 
 あるソフトウェアパッケージの占有者が製品を出荷停止したり、有効期限を制限したり、サポートを停止したりすると、その製品の利用者は不便な状況に追い込まれ、そのソフトウェアに問題があったとしても、なんらサポートを受けられない事態に陥る。占有者は時として、経営上の問題からソフトウェア製品の更新やサポートを停止せざるをえない状況になることもある。営利企業では経営戦略、もしくは組織戦略上の目的から製品のサポートを停止する場合もある。その戦略は更新版へのアップグレードや最新版の購入増を見込んだものである場合もある。 閏秒 
 うるう秒の影響により、コンピュータ類で異常動作が起きることがある。特に常時稼働させているサーバ類で問題となりやすい。 カーネル 
 「機構と方針の分離」の原則は、マイクロカーネルとモノリシックカーネルの哲学の間でかなり大きな相違がある。ここで、「機構」は様々な「方針」の実装を可能とするものであり、「方針」は特定の「操作のモード」である。例えば「機構」面では、ユーザーがログインしようとしたとき認証サーバを呼び出してアクセスを認めるべきか否かを決定するということが考えられる。一方「方針」面では、認証サーバがパスワードを要求し、データベース内の暗号化されたパスワードと照合するかもしれない。機構が汎用的であれば、機構と方針が同一モジュールに統合されている場合よりも方針の変更（例えば、パスワードの代わりにセキュリティトークンを使うなど）がより容易になる。 カーネル 
 現代の一般的コンピュータは、ハードウェアが強制した規則を使ってプログラムのデータへのアクセスを許可している。プロセッサは動作を監視し、規則に違反したプログラムを停止させる（例えば、カーネル空間のメモリを読み書きしようとしたユーザプロセスを停止させるなど）。ケイパビリティをサポートしていないシステムでは、プロセスは相互に隔離されたアドレス空間で動作する。ユーザプロセスがカーネルを呼び出すことは、上述したシステムコールの技法を使って統制されている。