部隊が配備されるとはどこか。
駐屯地
軍隊 
 陸軍は陸地を主要な活動領域とし、陸戦を遂行する。作戦を遂行する歩兵、砲兵、戦車、航空部隊や、戦闘支援・後方支援を行う通信、需品、衛生、化学、会計、音楽部隊などから構成され、部隊が配備される駐屯地を持つ。
連隊 
 本来ならば旅団の下で大隊の上にあたるが、旅団・連隊・大隊のいずれかを中抜きする編制を採ることもあるので、師団のすぐ下に連隊を置く編制（アメリカ海兵隊やロシア陸軍、ロシア空挺軍など）や連隊のすぐ下に中隊を置く編制（フランス陸軍や陸上自衛隊など）、さらに連隊を置かず旅団のすぐ下に大隊を置く編制（アメリカ陸軍など）も現代では珍しくない。第二次世界大戦後の連隊の人員は3000名程度。連隊長には、通常大佐が充てられるが、場合によっては中佐が充てられることもある。 連隊 
 なお、警察の機動隊、消防等においても連隊という編成を用いることもある。規模は警察本部・消防本部が保有する全人員。 連隊 
 連隊の上に戦略単位として師団が置かれることになり、連隊の編制上の意義は低下した。しかし、歩兵、騎兵、砲兵の兵科の違いが戦術上なお重要だったため、連隊は同一兵科で編成される最大の単位（および連隊長は単一の実働部隊を預かる最高指揮官）と位置づけられた。18世紀、19世紀の歩兵は密集隊形で整列し、大砲は直接照準でしか撃てなかったため、両者が混合すると両者とも本来の力を発揮できなかった。騎兵は、歩兵と混合すれば歩兵の隊列を乱し、砲兵と混ざればやはり射界を妨げた。このように兵科を分けて部隊を編成することには当時において用兵上の利点があり、さらに加えて兵科ごとの教育・訓練の単位としても連隊は機能した。 アメリカ陸軍 
 アメリカ陸軍の組織は、制度上の組織（人員・配置・装備・訓練等を担う）と、運用上の組織（作戦・戦闘の指揮命令系統）に分けられている。制度上の組織は大きく陸軍コマンド、陸軍支援構成コマンド、直轄部隊で3区分されているが、これは3つの機関が存在している訳ではない。直轄部隊を除く各軍は制度上は陸軍組織に入るが、運用上は統合軍の指揮命令系統に従う（後述）。下記に制度上の組織を示す。（出典：アメリカ陸軍公式サイト） チリ 
 チリ陸軍は兵員4万5,000人を有し、サンティアゴに司令部がある。6つの軍管区に分けられ、ランカグアに飛行旅団が、コリナに特殊部隊の司令部がある。チリ陸軍はラテンアメリカでも最も整備され、専門的かつ技術革新の進んだ軍隊の一つである。 鎮 
 「鎮」とは、本来軍事的経済的要地に派遣された軍団の事を指し、その長を鎮将（ちんしょう）と呼んだ。古く遡れば南北朝時代には辺境部を中心に存在していたが、国内が群雄割拠状態に陥った晩唐から五代十国にかけて中国国内の至る所に鎮が設置されるようになった。 連隊 
 中世時代の連隊は兵力に定数はなく、数十人から数千人までバラバラであった。これは、1人の指導者が所有する軍事単位が連隊であり、戦争は君主と連隊長の間の契約に基づいて行われていたためである。傭兵部隊は人数に関係なく1契約単位で1個連隊であったため、傭兵部隊の隊長はどれほど小規模でも連隊指揮官である大佐（カーネル）と呼ばれた（現代においては、大企業も中小企業も同じように単一の法人格を有するのに似ている）。 日中戦争 
 復員局「支那方面作戦記録　第六方面軍の作戦」（1949年8月調製）では「（1944年の）湘桂作戦初期の状況として看過し得ざる重要事項の一は人馬補充の実情なり」と指摘する。この年の後半「補充兵十万余、馬匹四万に近く」が武漢に続々到着、彼らは「其の大部は未教育兵」でありながら、そこから目的地まで「自ら糧秣を収集し自活しつつ行軍せざるべからざる状況」であった。「部隊としての訓練なき是等補充人馬」は右も左もわからぬ異国の戦地のしかも敵制空権下で自活＝徴発しながらの「炎熱長期の夜行軍」を強いられ「損耗極めて大にして馬匹に於て殊に著しく衡陽到著までに其の三分の一を失ひたるもの尠からず」という有様であった。 連隊 
 連隊は一度創設されると恒久的に存続し、部隊固有の伝統を引き継いでいく。他の多くの単位は、必要に従って編成され、必要がなくなると解散され、その改廃は特別な事件とされない。自分たちが所属する（した）部隊の精強を誇ることがあっても、それはそのとき所属する将兵に限った話で、何十年も前の戦争で自分が今属する部隊が何をしていたかに関心が寄せられることはない。しかし連隊についてだけは別で、連隊の栄光は個人を越え世代を超えて伝えられていくと考えるのである。 自衛官 
 2017年4月18日、防衛省は早ければ2019年度にも陸上自衛隊普通科中隊、戦車中隊、偵察隊に実際に配置を始める方向で検討。これにより性別制限のある職種は、陸上自衛隊では特殊武器防護隊で放射線を扱う人員と、粉塵が発生する場所で活動する坑道中隊、海上自衛隊では潜水艦乗員のみとなった。女性自衛官の増員策は「女性自衛官活躍推進イニシアチブ」と呼び、共働きなどに対応できるよう育児休業・介護休業の取得強化を掲げる。これに合わせ駐屯地や基地へ託児所を整備するなどハード面での整備が進められた