審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。改正され,この規格に置き換えられた。この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意を喚起する。用新案権に関わる確認について,責任はもたない。この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。応国際規格にはない事項である。