区分し、計600人を対象に実施しました。この調査は、弊社が「母の日」にちなんでおこなう女性の健康意識調査で、今年で4年目になります。今年は昨年同様、対象を広く女性とし、20代~50代女性の健康意識を探りました。その結果、定期的な健康診断の受診率は全体で47.3%、年代別では「20歳~34歳」が41.3%、「35歳~59歳」が53.3%で、昨年同様、年代が高いほど受診率が高いことがうかがえました。定期的な健康診断受診者の中で、婦人科系検診の受診率は全体で45.1%、年代別では、「20歳~34歳」が29.8%、「35歳~59歳」が56.9%と、若い女性の婦人科系検診の非受診率が7割と受診率の低さが浮き彫りになりました。婦人科系検診の非受診理由は、「デリケートな診察を伴うので抵抗がある」が34.0%、次いで「どんな検査項目があるのかわからないので不安」25.0%となりました。「デリケートな診察を伴う」ことに抵抗を感じる女性も3人に1人と少なくありません。「その他」(39.1%)では、年代を問わず、「健康診断の項目になかったから」と回答しており、婦人科系検診に対する消極的姿勢が明らかです。このことから、若い女性の婦人科系検診が義務化されていない、自身では自覚症状がないという要因が重なって、受診率が低くなっていると考えられます。これは婦人科系疾患の早期発見の重要性への理解には程遠い結果と言えます。この結果について、東京ミッドタウンクリニック(東京都港区)、女性医療推進プロジェクトリーダーの島田菜穂子先生は、「定期的な健康診断においても、また、婦人科系検診においても若い女性の受診や検診に対する意識の低さがわかります。この傾向は他の調査例でも同じです。このような状況が、日本における例えば、乳がんの罹患率や死亡率の増加につながっているのではないでしょうか。デリケートな診察を伴うので、受診を避けたい心情はわかりますが、最近では医師・技師などの女性スタッフのいる施設や、女性のみを受け入れる女性専用外来やクリニックも多くなりましたので、そうした施設で検診を受けるのも、検診への受診バリアを取り除く選択肢として取り入れてほしいですね。健康情報の入手方法として、テレビやインターネットからの入手が多いのも目立っていますが、溢れる情報に惑わされることなく、検診に受診することで自分自身のヘルスケアパートナーを作り、自分にとって必要な情報をしっかりと取り入れていくことも、早期発見、予防の観点から重要なポイントですね」と語っています。今回のアンケート調査から、主に以下の点が明らかになりました。健康診断の受診率は全体で47.3%、年代別では「20歳~34歳」が41.3%、「35歳~59歳」が53.3%で、年代が高い人ほど定期的な受診傾向は高い。非受診者(52.7%)の88.9%は、「今後は健康診断を受ける必要がある」と回答。健康診断の受診者の中で、婦人科系検診の受診率は45.1%、年代別では「20歳~34歳」が29.8%、「35歳~49歳」が56.9%と、低年齢層の受診率の低さは明らか。受診理由としては、「自覚症状はないが念のために受けた(60.9%)」、次いで、「定期的な受診を必要と感じた(52.3%)」。婦人科系検診の非受診理由は、「デリケートな診察を伴うので抵抗がある」が34.0%、次いで「どんな検査項目があるのかわからないので不安」25.0%。41.7%は、二次検査をレディースクリニックなどの婦人科系医療施設で受診すると考えている。年代別でみると、「20歳~34歳」の47.2%「35歳~59歳」は39.6%。「健康診断を受けた施設が指定した医療施設」の39.4%。婦人科系疾患(乳がんや子宮がん)についての知識は、全体の42.0%が「十分に持っている」、「ある程度持っている」と回答している。若年化傾向を76.0%もの人が「インターネットや新聞などから」知っているにもかかわらず、実際の受診には結びついていない。非受診率70.2%)婦人科系疾患の予防法について、全体の43.5%が「実行していることはない」。全体の28.8%が、実行していることとして、「友人、テレビ、雑誌、インターネットなどメディアからの情報収集」と回答。健康診断の受診率は全体で47.3%、年代別では「20歳~34歳」が41.3%、「35歳~59歳が53.3%」で、年代が高い人ほど定期的な受診傾向は高い。非受診者(52.7%)の88.9%は、「今後は健康診断を受ける必要がある」と回答。「あなたは定期的に健康診断を受けていますか」に対して、全体では、47.3%が受診、反対に「受けていない」は52.7%と、受けている人を上回りました。受けている人を年代別でみると、「20歳~34歳」が41.3%、「35歳~59歳」が53.3%で、高年齢層の受診率が高いことは明らかです。「受けていない」と回答した人(52.7%)の88.9%が、「今後は定期的に健康診断を受ける必要がある」と回答しており、年代に関係なく健康診断の必要性が認識されていることがわかります。逆に、「受ける必要がない」と回答した人(11.1%)の非受診の理由として、57.1%の人が、「特に健康診断の必要性を感じない」と回答しています。健康診断の受診者の中で、婦人科系検診の受診率は45.1%、年代別では「20歳~34歳」が29.8%、「35歳~49歳」が56.9%と、低年齢層の受診率の低さは明らか。受診理由としては、「自覚症状はないが念のために受けた(60.9%)」、次いで、「定期的な受診を必要と感じた(52.3%)」。定期的な健康診断受診者に、「婦人科系検診を受けていますか」と聞いたところ、「受診する」は全体の45.1%と半数以下であり、また、年代別で見ると、「20歳~34歳」では29.8%と3割以下ですが、「35歳~59歳」では56.9%と6割弱を占めており、年代別の受診状況に開きがあることが明らかです。この結果は、2006年度同様、若い女性の婦人科系検診の非受診率が、依然高いことがうかがえます。受診理由としては、全体の60.9%が「自覚症状はないが念のために受けた」、次いで52.3%が「定期的な受診を必要と感じた」と回答しており、受診者の婦人科系検診への積極的姿勢がうかがえます。婦人科系検診の非受診理由は、「デリケートな診察を伴うので抵抗がある」が34.0%、次いで「どんな検査項目があるのかわからないので不安」25.0%。非受診理由は、「デリケートな診察を伴うので抵抗がある」が34.0%、次いで「どんな検査項目があるのかわからないので不安」25.0%。「その他」(39.1%)ではは、年代を問わず、多くの女性が、「健康診断の項目になかったから」と回答しており、その他の内容としては、「時間がない」、「対象が40歳以上」などが挙げられました。この結果から、自覚症状がないから、または、義務化されていないから、という結論に至っている非受診者の多さが浮き彫りになりました。41.7%は、二次検査をレディースクリニックなどの婦人科系医療施設で受診すると考えている。年代別でみると、「20歳~34歳」の47.2%「35歳~59歳」は39.6%。「健康診断を受けた施設が指定した医療施設」の39.4%。41.7%、「健康診断を受けた施設が指定した医療施設」が39.4%で、4割前後で並んでいます。いずれも4割前後で受診意向先のトップになっています。「がんセンターなどの専門病院」が全体の26.0%と低いことから、専門病院への敷居の高さや、慎重さがうかがえます。婦人科系疾患(乳がんや子宮がん)についての知識は、全体の42.0%が「十分に持っている」、「ある程度持っている」と回答している。その情報源として、80.6%が「新聞やテレビ、インターネットなど」から情報を得ている。乳がん、子宮がんの知識度は、全体では「十分に持っている」、「ある程度持っている」が42.0%であるのに対し、「持っていない」、「全く持っていない」は24.9%。年代別でみると、「35歳~59歳」では「十分に持っている」、「ある程度持っている」が46.7%と「20歳~34歳」の37.4%を上回っています。情報源として、「十分に持っている」、「ある程度持っている」と回答した人の全体の80.6%が、「新聞やテレビ、インターネットなど」から情報を得ていることが明らかになりました。若年化傾向を76.0%もの人が「インターネットや新聞などから」知っているにもかかわらず、実際の受診には結びついていない。若年化傾向の知識度は、全体の76.0%が「十分に持っている」「ある程度持っている」と回答しており、この結果は、情報としては認識しているものの、自己の問題としては意識せず、婦人科系検診を受けていないことを明らかにしています。情報源として、全体の89.5%が「新聞やテレビ、インターネットなど」から情報を得ていることが明らかになりました。この結果からも、メディアに対する依存度の高さが読み取れます。婦人科系疾患の予防法について、全体の43.5%が「実行していることはない」。予防法は、全体ではいずれかの予防法を「実行している」が56.5%、「実行していることはない」は43.5%でした。改善」、「適度な運動」については、非受診者よりも割合が高くなっています。婦人科系検診の非受診者のうち、いずれの予防法も実行していない対象者は半数を超えています。全体的に、実行している予防法としては、「友人、テレビ、雑誌、インターネットなどメディアからの情報収集」が28.8%と最も多いものの、3割にもなりません。この結果から、全体的に、健康診断や婦人科系検診の必要性を感じているにもかかわらず、予防のために何をすべきかの具体策が理解されていないことがうかがえます。個人情報の取り扱いについて本ウェブサイトでは、幅広い利用者を対象とした製品情報を掲載しています。お住まいの国では利用できない製品、もしくは認可を受けていない製品の詳細情報が掲載されている場合もあります。満たしていない可能性のある情報の閲覧に関しては、当社は一切の責任を負いません。