人工光に照らされた棚に、青々と育ったレタスが所狭しと並ぶ。兵庫県養父市の旧南谷小学校の体育館。子供たちの元気な声で満ちあふれていた学舎は「野菜工場」へと変貌をとげた。子供の数が減った影響で小中学校の廃校が相次いでいる。文部科学省によれば、公立小中学校は平成17(2005)年度からの10年で3200校近く減った。高齢者施設やオフィス、宿泊施設、レストランなどに転用された例もみられる。厚生労働省が年頭に公表した推計によれば、昨年の年間出生数は前年比4千人増の100万8千人。この反転は一時的なものとみられる。子供を産むことのできる若い女性が激減していくからだ。それにしても日本の出生数の減少ペースは速い。戦後のピークである昭和24(1949)年の約270万人と比較すると、70年弱で約3分の1に減った。その推移を追いかけると、気になる変化が見つかる。24年の翌年は出生数が一挙に36万人も減り、第1次ベビーブームが突如終わっているのだ。明らかに不自然である。当時の資料を調べてみたところ、意外な事実が明らかになってきた。戦後、占領政策を実施した連合国軍総司令部(GHQ)が、堕胎や避妊による「産児制限」を仕向けていたのだ。日本の少子化は、GHQによって引き起こされた“人災”だったともいえる。