1】一目均衡表とは?一目均衡表は、細田悟一氏(故人)が都新聞(現東京新聞)の商況部長時代に考案したテクニカル手法である。私設研究所を設立し7年の歳月をかけて苦心を重ねた末、昭和10年都新聞紙上に「新東転換線」という名称で発表された。一目山人とは細田氏のペンネームである。いる場合は「弱気相場」とみる。・基準線が示す方向が相場の方向性を示唆。したがって、相場の上昇には基準線の上昇が必須となる。26日先に反映したもの5遅行スパン・・・・当日の終値を当日を含む26日前の位置に反映。現在のレートと並行する線になる。・遅行スパンがローソク足を上回ってきた場合は好転といい、「買い示唆」となる。・遅行スパンがローソク足を下回ってきた場合は逆転といい、「売り示唆」となる。6雲・・・先行スパン1・2の帯を称する・レート(現時点)が雲より上の水準に位置している場合は「強気相場」、下に位置している場合は「弱気相場」と判断する。・雲の厚さは、薄ければ過去の相場の影響が少ないとされ、厚ければ過去の相場の影響を大きく受けることを示唆している。下落相場において下値に雲がある場合はサポートとなり、上昇相場において上値に雲がある場合は抵抗となる。7雲のねじれ(変化日)・・・先行スパン1と先行スパン2が交差する日で相場の転換点になりやすいと言われている。基準線と転換線の関係性については、両線の交差で説明が可能である。転換線が基準線を下から上へ抜ける状態を「好転」、逆に転換線が基準線を上から下へ抜けることを「逆転」といい、好転を「買い転換」、逆転を「売り転換」とする。※時間軸を重要としている「三役好転」とは下記の3つの条件をすべて満たした際の均衡表の状態をいい、「買いシグナル」の点灯を示唆する。1転換線が基準線を上回る状態(ただし、基準線の「横ばい」もしくは「上昇」が伴うことが必須)2遅行スパンが26日前のローソク足を上回っていること3現在の相場が「雲の上限」を上回っていること「三役逆転」とは下記の3つの条件をすべて満たした際の均衡表の状態をいい、「売りシグナル」の点灯を示唆する。三役を見逃すな!一目均衡表をばっちりチェック一目均衡表が気になるけど見方がよくわからないというFX投資家の方、ニュース配信コンテンツFxwaveに一目均衡表を確認できるコンテンツ「一目チェック」を用意しております。三役好転(逆転)を「ひとめ」で確認できますので、携帯電話やスマホからでも複雑な操作なく簡単にご覧いただけます。「一目チェック」はドル円/ユーロドル/ユーロ円/ポンド円/豪ドル(オーストラリアドル)円/NZドル(ニュージーランドドル)円の計6通貨ペアで構成されており、「一目チェック1・2」で配信されております。元本や利益を保証した金融商品ではなく、為替レートの変動等による損失発生の可能性があります。レバレッジ効果(想定元本と比較して少額の資金で大きな取引ができる仕組み)や為替レートの変動等によって注文(ロスカット注文を含む)が約定しない場合等、元本を上回る損失発生の可能性があります。マイナー通貨(流動性の低い通貨)の取引をされる場合、元本以上の損失発生の可能性が高くなります。加えて、スワップポイント(通貨間の金利差調整額)においては通貨ペアやポジションの状態(売りまたは買い)によっては、受け取れる場合もあれば、支払わなければならない場合もあります。取引におけるお客様のコストは、スプレッドとなります。スプレッドは、売りレートと買いレートの差のことで、通常は売りレートより買いレートの方が高くなります。流動性が低ければ、スプレッドが大きく広がる場合があります。算出されますので最大25倍となります。算出されますので最大100倍となります。BO」は、判定時刻の為替レートが、当社の設定した最大7本の権利行使価格から、お客様が選択された権利行使価格よりも、上昇するか下降するかを予想するヨーロピアンタイプのラダーバイナリーオプション取引です。最大損失額は、オプションの取得対価の全額となります。取引単位は1ロット(1ロット当たりの価格は0~1,000円)、1回の取引あたりの最大取引単位は50ロットとなります。オプションの購入後において、取引をキャンセルすることはできません。購入したオプションを取引可能期間前に清算(売却)をすることはできます。購入価格と清算価格にはスプレッドがあり、清算時に損失を被る可能性があります。BO」は投資額に比べて大きな利益を得る可能性がある反面、投資元本の保証はなく、お客様にとって為替レートが不利な方向に変動することにより投資元本の全てを失う可能性のあるリスクが高い金融商品です。店頭バイナリーオプション取引サービスをご提供しておりますので、お客様のパソコン・インターネット環境や当社のシステムに不具合が生じた場合等、取引ができなくなる可能性があります。お客様の取引の相手方は当社(相対取引)となっており、取引所取引とは異なります。お読みいただき、内容をご理解の上、ご自身の判断により取引を行っていただきますようお願いいたします。