ファースト・ボストン(現クレディ・スイス)勤務を経て、読売新聞の英字日刊紙「デイリー・ヨミウリ」(現「ジャパン・ニュース」)の記者となる。メディア記事を執筆2014年04月26日コメント-メールでシェア印刷AAロンドンのキオスクの店頭。Images)2014年、英国ではスマートフォンやタブレットなどモバイル機器向けのネット広告費が新聞の広告費を抜く──。3月10日に公表された、米調査会社イー・マーケッターによるこんな予測が注目を浴びた。13年のモバイル広告費は11億8900万ポンドで、割合は8.4%。これが今年ほぼ2倍の22億5900万ポンド(15.1%)に達し、逆に微減する新聞(紙媒体)の広告費20億5900万ポンド(13.8%)を抜き去るのだ。躍進は続き、16年にはテレビを超え、17年にはモバイル以外(主にパソコン向け)のネットをも上回り、最大の広告メディアに上り詰める見通しだ。画像を拡大いまだテレビが最大の広告メディアとして君臨する日本と比較すると、メディア激変が続く英国の状況は特殊なものにも見える。メディア先進国といわれる英国で起きていることは、ほかの国でも起きる可能性が高い。英国で急速な広告移動が起きている状況は、日本の近未来図かもしれないのだ。モバイル広告躍進の背景にあるのは言うまでもなくスマホ、タブレットの急速な普及だ。放送・通信業の監督機関オフコムの調査(1月発表)によれば、英国では成人の56%がスマホを保有。16~24歳の若年層に限るとスマホ所有率は82%にも及ぶ。成人のタブレット保有率は29%。この1年で2倍に増えている。モバイル端末の普及度合いだけであれば日本も変わりない。日本でもスマホ、タブレットの普及は急速に進んでいる。英国で急激な広告のシフトが起きた理由は、業種を問わずさまざまなコンテンツやサービスがモバイル対応を進めたためだ。音楽市場では13年、ネット配信収入が英国の音楽売り上げの半分を超えた(音楽業界団体BPI調べ)。中でも大きく伸びたのが、スウェーデン発祥のスポティファイやフランス発のディーザーなどによるストリーミング配信(前年比41%増)だ。CDなど形のあるパッケージからデジタル消費にシフトする利用者に、「欲しがるものを与えること」(BPIのトニー・ワズワース会長)で業界は生き残ってゆくという。い順0/400コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。主体にする日本企業のナゾ2263「日本女性の生産性の低さ」には原因がある「同じ列車はダメ」デザイナー・川西氏の2247新潟の「ぶっ飛んだ」列車はこうして生まれた懐かしの「電気が消える」様子も・・・1980「開業時」を再現した銀座線特別車のこだわりリオ五輪出場の裏側には非難と歓喜があ1913「猫ひろし」売れない芸人に賭けた妻の真実あなたはドナルド・キーンを知っていま170794歳で日本文学を執筆する米国人学者の凄み「あなたたちがチェンジそのものだ」1686オバマ大統領が「最後の演説」で語ったこと「習ったことしか使えない」学校教育の弊1531仕事で勝つには「インプット優先」をやめよう※週間いいね数のランキングです。超成長株・優良株350日経平均2万円突破は秒読み。米国株も最高値圏が続く。今年の上昇銘柄を見逃す手はない。いま仕込む日米両国の株・投信を紹介。初心者向けに「今年から始める米国投資」も掲載。「イギリス人アナリスト」シリーズ最後の一冊!GDPを1.5倍に、賃金を2倍に成長させるために必要な戦略のすべてを解説。経済力と政治力・軍事力との間の密接不可分な関係を解明する地政経済学で、資本主義終焉論と地政学復活の今と未来を読み解く。再建を数多く手がけてきた元幹部が初めてそのメソッドを公開する。※3カ月以内に発刊した書籍の中から話題の書籍を紹介しています。僕らが毎日やっている最強の読み方2人の誰でもできる「インプットの技法」をまとめた読者待望の1冊。共通点と違いとともに、「知の源泉」が初めて明らかに。ページのトップへトップページ。