JavaScriptがオフになっています。発行済み株式数(自社株を除く)の3.18%にあたる500万株(金額で40億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。買い付け期間は10月7日から16年2月29日まで。併せて、発行済み株式数の2.89%にあたる500万株の自社株を16年2月19日に消却すると発表。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。同時に、16年2月期の連結経常利益を従来予想の100億円→58億円に42.0%下方修正すると発表したが悪材料視されなかった。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。