日本解体阻止イスラム国は米軍にシリア空爆の大義を与える上の地図の黄色の地域が、ISIL(イスラム国)の活動地域であるとされている。このエリアを米軍を中心とする「有志連合」が、2014年8月から1500回の空爆を実施したと、アメリカは西側の企業メディアを通じて成果を強調している。はて、有志連合は、いったい何を言っているのだろう。彼らはISILが展開している地域を空爆していると言っているのだが、本当にそこにISILがいるのか知っているのは空爆している当人、つまり有志連合だけだ。したがって、有志連合が空爆しているのは、彼らが「ISILがいる」と言い張っているシリアとイラクの国土なのだ。アメリカはイスラム国ではなくシリアを空爆しているのだ邦人二人がテロリストに殺害された衝撃は、人々から冷静さを一瞬にして奪い、健全な思考力を濁らせてしまった。マインド・コントロールにかかってしまったのだ。これをリカバリーするには、あなたは、「自分が言ったこと」によって生じた結果において、自分なりに責任を取ればいいのだ。これができれば、マインド・コントロールから脱することができるかもしれない。あなたが、良かれと思ってさまざまな推理によって解明した(と思い込んでいる)ことが、結果として、とんでもない間違いであった場合、あなたはそれについて世間に恥をさらすことによって、多くの人たちが救済されることがある。そのためなら喜んで犠牲になってやれ。その際、世間の評判など気にしなくていい。そんなものになど大した価値はない。それができれば、何より自由を勝ち獲るのは、あなた自身なのだが。偽善とエゴに取り囲まれて生きている人たちには生涯理解できない。このISILの人質殺害テロの闇について。その際、「ジム・ストーンがこう言っている」、「スノーデンが、ああ言っている」というのはナシにしてほしい。一切の夾雑物は排除したい。「イスラエルとアメリカがISILを陰で操っている」ことを示しているでも、下のイラストが意味していることは事実だ。「テロリストを、やっつけろ!」と言って、実は街と建物を破壊する。テロリストは、次の街に行って、再びそこは破壊される。テロリストを移動させるのは、このイラストでは山高帽のアメリカだ。これをやり続ければ、いつの間にか、その国の全土は破壊される。「救済・復興」という名目で。これこそが、トップ画像の地図の説明で示したことなのだ。最初から、これが狙いで、ISILは計画的につくられた。いう人が優れた人というのだ。他は、残念な学者ばかり。2014年10月3日アメリカが「イスラム国」の活動地域に対する空爆を、これまでのイラクのみでなくシリアにまで拡大させました。一因としてあるといわれます。アメリカはシリア空爆に踏み切ったのか、イスラム国はこれまでのテロ組織と比べて何が違うのでしょうか。「イスラム国が持つある種の特殊性」「なぜアメリカはシリア空爆に踏み切ったのか」これがすべての答えだ。「ある種の特殊性」とは、ISILが首切りに執拗にこだわっていること。これこそが、恐怖マーケティングだ。私には、ISILがこの残酷な殺害場面(まるでPVのようだ)をキー・コンテンツとしてプロモーションを仕掛けている広告代理店のように見える。クライアントは誰って?もちろん、主なクライアントは軍産複合体とワシントンだ。「では、情報の受け手は誰だ」って?当然、私たちに決まっている。欧米流に言って「広告の受益者である私たちが得るものは何か」って?「安全」だ。「得る」というより「買わされる」のだ。それは軍備増強のための増税によって手に入れる「見えない保険」のようなものだ。国民は、政府から有無を言わさず、「買え!」と強制される。アメリカの場合、それを可能にしたのは、9.11のカオスの中で瞬く間に成立した愛国者法だ。以来、ことあるごとにアメリカ国民は、「お前はテロリストだろ!」とレッテルを貼られようになった。アメリカ国民は口にチャックをしたまま、2008年暮れから始まった経済崩壊に突き進まされた。その後、中間層は破壊され、5000万人以上がフードスタンプに依存している奴隷生活だ。安倍晋三は、国民を巧妙に騙し続けて、これとまったく同じことをやろうとしている。国民はまだ気がつかない。今後、有志連合の国民は、さらなるテロの恐怖に怯えながら生活することになったわけだ。日本も、組み込まれてしまった。損保は「テロ保険」と銘打って売り出すことはできないから、それらしく装って、オプションを提案してくる。マクドナルドの「ポテトはいかがですか?」と同じ。した企業に出資している者たち、企業を所有している者たちは誰だ。ウォール街やシティーを使って株価を操作したり、デリバティブで暴落させたりしているのは誰だ。大元は、国際銀行家ファミリーである。「アメリカがシリア空爆に踏み切った理由」とあるが、アメリカは、シリアの領土を空爆することを「ISILを掃討するための空爆」に置き換えている。シリアの首都ダマスカスを空爆したければ、「ISILがダマスカスに侵攻」と、ロスチャイルドの企業メディアに書かせればこと足りる。軍産複合体とワシントンを動かしているパワーは、ロスチャイルド、ロックフェラーのようなシオニストのグローバリストたちである。精神鑑定を受けさせる必要があるでは、なぜアメリカはシリアを壊滅させたいのか。シリアは、地政学的に東西(ロシア・中国)が激突する、まさに第三次世界大戦の起爆剤となる地帯。欧米シオニストは、ハルマゲドンを引き起こしたいと考えている。具体的に知りたければ、なぜアルカイダは、イスラエルだけは攻撃しないのかを考えれば、すぐに分かる。アサドの大統領のシリア政府軍は、サウジアラビア情報庁のバンダル王子が持ち込んだ化学兵器(サリン)を使って、自国民を大量虐殺したと、西側メディアが喧伝したことによって一気に「アサド悪玉説」に火が点いた。イラクのフセインの時と、まったく同じ手法だ。その後、国際世論にとうとう観念した国連調査団が現地に入って、サウジから提供された化学兵器を使ってシリア国民を虐殺したのは、アサドではなく、シリア反政府軍であることが、テロリストの証言から明らかになった。これで、イスラエルやアメリカのシリア空爆の大義は失われた。アメリカのシリア空爆には、オバマ政権の指南役であるズビグニュー・ブレジンスキーも反対していた。「空爆した後のシリア復興プランもないのに時期尚早だ」と。ブレジンスキーは、メディアのインタビューでこう答えた。「シリアで起きている紛争はサウジアラビア、カタール、それにその両国の欧米の同盟諸国によって工作されたものである」。私は、この記事を翻訳しているのだが、大元のソース(英語)は、さすがに削除されていた。シリア反政府軍とはいうものの、その実体はほとんどが外国からリクルートされてきた傭兵で、シリアのアサド政権にイデオロギーの違いから純粋に反対する者たちは、非常に少ないのだ。反政府軍の素人・青年ゲリラたちは、殺人によって生活の糧を得ている「請負テロリスト」たちに過ぎない。彼らは、CIAにゲリラ戦の手ほどきを受け、武器と資金を提供された「商売で戦争をやる若者たち」なのだ。その一部が、ISIL(イスラム国)に“配置換え”になったに過ぎない。同じ広告代理店の販促部門から広報部門に移動になったようなものだ。それがISIL(イスラム国)だ。Welle:ドイツの国際放送事業体)のインタビューに答えて、オバマ政権が中東地域に対する戦略を欠いているということから、シリアに対する攻撃は拙速であると非難していた。安倍晋三君は、この時点でも、アメリカのシリア空爆を支持していた精神錯乱野郎であった。NATOの悪党どもも、これには引いた。「シンゾーは異常者、怖いぞー」。去年あたりから、「イラクとシリアで、多数のアメリカ軍とCIA職員がテロ組織ISISに加勢」というような証言が入ってきていた。ブレジンスキーが、「つい、うっかり」というものではなく、誰も否定できない事実なのだ。