JavaScriptがオフになっています。先行きに対する警戒感から31日の欧米株式市場が下落した流れを受けて、日経平均は126円安からスタートした。上海総合指数は中国の弱い経済指標を受けて続落スタートすると、前場に一時前日比4%超まで下げ幅を広げ、日経平均も連れ安となる場面があった。その後上海総合指数がやや値を戻したのに対し、後場の日経平均は700円超まで下げ幅を拡大し、本日の安値で取引を終えた。東証1部上場銘柄の約97%が下落する全面安の展開だった。大引けの日経平均は前日比724.79円安の18165.69円となった。東証1部の売買高は26億6428万株、売買代金は2兆7709億円だった。5%を超える下げとなったほか、電気・ガス業、ゴム製品、その他金融業が下落率上位だった。個別では、トヨタ自<7203>、三菱UFJ<8306>、みずほ<8411>、ソフトバンクグ<9984>、三井住友<8316>など売買代金上位は全般軟調。東電力<9501>や村田製<6981>は6%前後下げた。東芝<6502>が5%安、エーザイ<4523>も7%を超える下落に。ファンコミ<2461>、東ソー<4042>、IBJ<6071>などが東証1部下落率上位となった。日金属<5491>がストップ高まで上昇し東証1部上昇率トップに。その他、宮地エンジ<3431>、川田TECH<3443>、電算システム<3630>、高田機工<5923>などが買われた。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。