イオン株式会社、ソフトバンクテレコム株式会社、ヤフー株式会社の3社は20日、スーパー「イオン」などにおけるO2O施策の強化について発表した。イオン店内に無料Wi-Fi環境を整備し、買い物客がスマートフォンを使って連携サービスを受けられるようにしていく。JAPAN」でクーポンなどを配信することでリアル店舗への送客を促す「ウルトラ集客」を活用してO2O施策を展開してきた。これに加えて、新たに提供する電子マネー「WAON」のスマートフォンアプリにもクーポンやキャンペーン情報を配信し、顧客の囲い込みを図る。店内に整備する「イオンWiFi」は、12月20日にオープンするイオン幕張新都心店からスタートし、全国のグループ各店舗に順次拡大する。店内では、食品売り場のPOPをスマートフォンで撮影することで、レシピ情報を参照できるといった連携機能を提供する。時期は未定だが、店頭で販売している商品をイオンのネットスーパー側のサービスから購入できるような連携も計画している。価格は原則として店頭価格と同じで購入できるため、例えば米やミネラルウォーターなど、重い商品を持ち帰る必要がなくなるといったメリットがある。