ファースト・ボストン(現クレディ・スイス)勤務を経て、読売新聞の英字日刊紙「デイリー・ヨミウリ」(現「ジャパン・ニュース」)の記者となる。メディア記事を執筆2015年07月24日コメント-メールでシェア印刷AA英高級紙フィナンシャル・タイムズ(FT)を買収するのが日本経済新聞社だった、というニュースにイギリスのジャーナリズム周辺は騒然としている。それは、「まさか日本の新聞が買うとは!」という反応である。この日、どこかがフィナンシャル・タイムズを買収するという記事はあちこちに出てはいたが、どの報道も日本の新聞は想定外だった。プレスリリースや記事を何度か読み直さないと、その事実が頭に入ってこないぐらい、あっと驚く買収劇だった。プレスリリースや日経を含む数紙の報道によると、今回の買収の概要は次のようなものだ。英出版大手ピアソンは、傘下のフィナンシャル・タイムズを発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを日経に売却することを決定。金額は8億4440万ポンド(約1620億円)。「日本のメディア企業による海外企業の買収案件として過去最大」(日経)で、「読者数では世界最大の経済メディア」(同)となる。日経によれば、買収の目的は「メディアブランドとして世界屈指の価値を持つFTを日経グループに組み入れ、グローバル報道の充実をめざすとともに、デジタル事業など成長戦略を推進する」である。「グローバル企業の一部になることがFT成功の道」ピアソン側のFT売却の理由は、「私たちは、モバイルとソーシャルが中心となる、メディアの転換期にいる」、FTの「ジャーナリズムや商業的成功にとって最善なのは、グローバルなデジタル・ニュース企業の一部になることだ」(ピアソンCEOジョン・ファロン氏)。このオフィスビルは買収対象に含まれない今回の買収には、フィナンシャル・タイムズ・グループの中にあって、ピアソンが50%出資する世界最大規模の経済誌「エコノミスト」や、ロンドンにあるFTのオフィス自体は含まれていない。「バンカー」「インベスター・クロニクル」などの媒体は買収対象に含まれている。ピアソンによると、FTグループは昨年の決算で、3億3400万ポンドの売り上げと2400万ポンドの営業収益を生み出している。激変するメディア界にあって、ちゃんと稼ぐことができている会社だ。日経による買収金額は35年分の営業利益相当であり、今後の利益成長を見込めば、決して高すぎるような買い物ではないだろう。い順0/400コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。主体にする日本企業のナゾ2263「日本女性の生産性の低さ」には原因がある「同じ列車はダメ」デザイナー・川西氏の2247新潟の「ぶっ飛んだ」列車はこうして生まれた懐かしの「電気が消える」様子も・・・1980「開業時」を再現した銀座線特別車のこだわりリオ五輪出場の裏側には非難と歓喜があ1913「猫ひろし」売れない芸人に賭けた妻の真実あなたはドナルド・キーンを知っていま170794歳で日本文学を執筆する米国人学者の凄み「あなたたちがチェンジそのものだ」1686オバマ大統領が「最後の演説」で語ったこと「習ったことしか使えない」学校教育の弊1531仕事で勝つには「インプット優先」をやめよう※週間いいね数のランキングです。超成長株・優良株350日経平均2万円突破は秒読み。米国株も最高値圏が続く。今年の上昇銘柄を見逃す手はない。いま仕込む日米両国の株・投信を紹介。初心者向けに「今年から始める米国投資」も掲載。「イギリス人アナリスト」シリーズ最後の一冊!GDPを1.5倍に、賃金を2倍に成長させるために必要な戦略のすべてを解説。経済力と政治力・軍事力との間の密接不可分な関係を解明する地政経済学で、資本主義終焉論と地政学復活の今と未来を読み解く。再建を数多く手がけてきた元幹部が初めてそのメソッドを公開する。※3カ月以内に発刊した書籍の中から話題の書籍を紹介しています。僕らが毎日やっている最強の読み方2人の誰でもできる「インプットの技法」をまとめた読者待望の1冊。共通点と違いとともに、「知の源泉」が初めて明らかに。ページのトップへトップページ。