vol.3[2015年3月改訂]国際的な株式売買システムのスピードアップはとどまるところを知らない。コンピューターとネットワークを駆使した取引では、マイクロ秒(1秒の100万分の1)単位での遅れが致命的になるときもある。成長力の高いアジア金融市場でも、高速かつ高頻度で行われる取引を安定して行うためのネットワーク環境が求められるようになった。Comのバックボーンや高機能データセンターが注目されている。金融取引の世界では、一瞬の判断の遅延が大きな差を生むといわれる。わずかな時間差で入手した情報が100万ドルの利益を生むこともあれば、大損害をもたらすこともある。金融市場で効率よく利益を上げるには、取引情報に迅速にアクセスし、取引のチャンスを見極めて、直ちに行動することが原則だ。近年、この判断のスピードがますます高速化している。その理由は、コンピューターとネットワークを駆使したアルゴリズム取引や自動取引が一般的になったからである。アルゴリズム取引とは、コンピュータープログラムが株価や出来高などの変動に応じて売買の注文のタイミングや数量を決定し、自動的に注文を繰り返す自動取引のこと。Trading)である。よるものと推計されていると指摘している。日本においてもHFTを利用する投資家が増えている。東京証券取引所では、注文件数や売買代金の大幅な増加、取引の高速化に対応でき、安全かつ信頼性の高い株式売買システム「arrowhead」を構築し、2010年1月4日より稼動を開始した。このシステムによって注文応答時間を2ミリ秒にスピードアップすることに成功している。arrowheadはHFTを利用する投資家の要求に応えるために、現在では平均1ミリ秒程度の注文応答時間を実現している。2013年からの注文件数および売買代金の大幅な増加、電子取引の進展、現物市場の統合、投資家の新たなニーズなどの変化に対応するために、2015年9月24日の本番稼動に向けてarrowheadのリニューアルを進めている。進展と高速化が進む株式売買の電子取引では、わずか1ミリ秒の差によって莫大な利益を生むこともあれば、逆に甚大な損失が生じることもある。これが10ミリ秒単位ともなれば、年間での収益ロスは計り知れないものになる。Latency:低遅延)への取り組みが、いまや取引所の競争力の源泉となっているのだ。したスピード競争に追いつくためには、株式売買システムの性能向上だけでは十分ではない。株式売買システムを管理・運用するデータセンターの機能やサービスの品質と信頼性、そして資家と株式売買システムをつなぐネットワークの速度やサービスの品質と信頼性も不可欠のインフラになる。実際に東京証券所のarrowheadでは、arrowheadの性能を十分に発揮するために「arrownet」と呼ばれる高信頼性・低遅延のネットワークを国内に構築して運用している。海外の投資家に最適なアクセス手段を提供する「arrownet-Global」も導入している。日本市場と海外の主要市場や投資家とのコネクティビティをワンストップ提供。低遅延&高品質な国際ネットワークサービスを実現している。このように株式売買もグローバル化が進んでおり、とりわけ注目されるのはアジアや北米の証券取引所の連携だ。ロンドン、ニューヨーク、東京は3大国際金融センターと言われていたが、90年代の日本経済の停滞および他のアジア市場の成長によって、現在は、香港、シンガポール、上海、東京を含む東アジアが、ロンドンや北米と並ぶ世界第3の金融センターとなっている。HFTの流れはアジアにも拡大しており、特にアジアのハブとしての香港・シンガポールの役割が大きくなってきている。外国為替市場における1営業日の平均取引高は、2013年には世界第5位で2,750億米ドル(※1)にも及ぶ。3兆2,330億米ドル)を誇る(※2)。この数字は、ユーロネクストの時価総額3兆3,190億米ドルに迫る規模である。香港市場の特徴は中国企業が積極的に上場していることであり、後背地としての中国大陸との経済貿易関係はますます強化され、アジア太平洋地域の重要な金融センターとしての地位を固めようとしている。出典:国際取引所連合(WFE)のレポートより引用。大胆な金融改革に成功したシンガポール金融知識に精通し英語が堪能なプロフェッショナル人材が豊富な点も、香港がアジアの金融拠点としての機能する理由の一つだが、この事情はシンガポールも似ている。シンガポールの外国為替市場の1日あたりの取引額は、香港が2,750億米ドル(2013年4月)であるのに対して、シンガポールは3,830億米ドル(同)とより大きな市場を形成している。シンガポールは日本などよりも先んじて、金融改革に成功した国としても知られる。1999年に合併で誕生したシンガポール取引所(SGX)は、世界の主要取引所間での国際競争が激しくなる中、さまざまな規制緩和や大胆な改革を実施した。アジア各国をはじめ、欧米やオーストラリアなど海外の取引所との関係強化にも熱心だ。これは中国、インドを含むアジア新興国の株式の上場促進を狙ったものである。いまや欧米からこの地域へ集中するようになった。アジアの各拠点を緊密に結び、さらにアメリカともシームレスに接続する、信頼性の高い金融インフラへの期待は高まる一方だ。データセンター」(FDC)の第一期構築が完了した。2015年末までに第二期の構築も完了する。IVを満たすインフラを備えおり、戦略的なロケーションと超低遅延ネットワークソリューションによって、金融機関などの極めて高い要求に応えられる設備となっている。データセンター」の提供を開始した。III」以上に相当し、現地に展開するITや金融系企業のビジネスを加速する戦略的インフラとして活用されている。IV(最高水準)」までがある。Comは、日本からアジア、日本から北米など、日本を起点とした海底ケーブルを複数保有している。それらを利用し、各地の金融センターを結ぶ低遅延ネットワークを構築している。各地の金融センター間の遅延を最小化することが、国際金融ビジネスを活性化する鍵になるからだ。東京とアメリカの間は、同じく低遅延・大容量の海底ケーブルPC-1で結んでいる。前述した日本が誇る東京証券取引所の株式売買システム「arrownet」と海外の投資家をつなぐネットワーク「arrownet-Global」も、NTTComのグローバルネットワークとデータセンターで実現したものだ。対応した低遅延ネットワークでなければならない。Comでは、バックボーンである大容量・低遅延の海底ケーブルを構築し、主要マーケットの最前線で、今後も高品質なネットワーク、データセンターサービスを提供し、お客さまをグローバルにサポートし続けていく。