9/21ASCOが勧告で1番目に挙げているのがこの項目だ。PSが3〜4の患者のほか、「エビデンスに基づく治療で利益が得られなかった患者」「治療の継続に強いエビデンスがない患者」なども、積極的治療を行うべきでないとしている。9/20「早期で転移リスクが低い乳癌患者の場合、術後のフォローアップに腫瘍マーカー、CT、PET、骨シンチグラフィーを用いるな」。これは米国臨床腫瘍学会(ASCO)の勧告だ。9/19米国消化器病学会(AGA)がトップ5リストの最上位に挙げた勧告だ。(大阪市城東区)消化器内科部長の羽生泰樹氏は説明する。9/18この勧告を行ったのは米国放射線医学会(ACR)。「急性虫垂炎が疑われる小児に対してCTは正確な情報を与えるが、エコーでも経験を積めばほとんど同等の情報が得られる。放射線被曝やコストの点からも、エコーを先に行い、診断がつかない場合に限ってCTを行うのがよい」としている。9/14一般外来では、高血圧などの循環器疾患や慢性腎臓病(CKD)に罹患した高齢者が、関節や腰などの痛みを訴えることがよくある。そんな場合には、非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)を処方することが多いはずだ。米国腎臓学会(ASN)は、その処方を問題視する。9/13心疾患の症状が特にない人に、毎年定期的に心電図検査をする。(AAFP)はグレードD、すなわち「行わないよう推奨する」との判断を下している。9/12整形外科領域のもう一つの重要な勧告は、二重エネルギーX線吸収測定法(DXA)による骨粗鬆症のスクリーニングについてだ。DXAは日本でも広く行われているが、AAFPは「高齢者に対する費用対効果は高いが、低リスクの若年者に対しては否定的である」との判断を示す。9/11「ではまず、レントゲンを撮ってみましょう」と言って、急な腰痛で来院した患者に画像検査を行うことはよくある。(AAFP)と米国内科学会(ACP)の勧告は「画像検査は6週間たってから」と、これに待ったを掛ける。(AAAAI)は「IgE抗体陽性という所見は血中のIgE抗体の存在を示すだけで、アレルギーの臨床症状を意味しない。IgE抗体検査は個々の病歴に基づいて行うべきだ」として、根拠のない一連の特異的IgE抗体検査(RAST)の実施を戒める。7「盲腸を疑ったら真っ先にCT検査をする」「患者が急性の腰痛を訴えたときは迷わずX線写真を撮影する」─。あなたはこんな対応をしていないだろうか。