(COO)と対談した席で、東日本大震災で「電気自動車(EV)はエネルギーネットワークの1つとして位置づけられるようになってきた」との認識を示した。益子社長は司会である木村太郎氏から、震災後のEVの位置付けの変化について問われ、ガソリン不足の中、被災地にEVを貸与したことが「医療機関や福祉の人の役に立った。ガソリン不足より先に電力が復旧したのでEVが有効活用された」とEVの効果を紹介。その上で「被災地では停電で信号が止まるなどの被害があり、EVから電力を取り出せたらという話があった。来年3月までにEVからの給電できるようにする計画で、実用化にメドはついた」と述べ、EVは「走ることがメインだった」のが、蓄電池を活用して住宅などに給電するなど、エネルギーマネジメントシステムの一つとして活用されることへの期待が高まっているとの認識を示した。日産の志賀COOも、震災後の計画停電などで「国民がエネルギーを考えるきっかけとなった。リーフもEVから給電するシステムを開発中だが、東日本大震災がきっかけとなった」と述べた。益子社長は、被災地に貸与したEV89台について「ガソリンも行きわたったので返して欲しかったが、(貸し出し先から)できるだけ長く使いたいと言われ、寄付するしかないかなと思っている」と苦笑、会場は笑いに包まれた。