おけるマンデラのスピーチ南アフリカの体制転換は、和解の理念のもとで進められた。「虹の国」の実現を提唱した。TRC)は、マンデラの政治的理念を具体化したものであり、その不屈と寛容の精神のシンボルとして報じるメディアも多かったように記憶している。その一方で、南アフリカ国内では、TRCは活動期間中からさまざまな論争の的であった。ANC)の政治家たちが「報告書の中で、ANCの解放闘争を通じて生じた被害を、人権侵害としてアパルトヘイト政府側の弾圧と同列に記述することは認められない。該当箇所を削除せよ」として、報告書公刊直前に提訴したことはその最たるものであった。結果として、裁判所はその訴えを受理せず、報告書の該当ページは削除されなかったのだが、1998年10月29日の報告書公開式典には、ANCの代表者は参加しなかったのである。その式典で、マンデラは次のようなスピーチをした。「多くの人々が、この報告書に書かれた内容について留保をつけるだろう......(けれども)私は報告書を、その不完全さのすべてとともに、あるがままに受けとる......誰もが報告書に対して自由に論評したらいい。皆にそうしてほしいと思っている」1このスピーチをどう理解すべきなのか。不完全な報告書が公開されることを認め、それに対する(否定的なものも含めた)自由な論評が行きかうことを奨励する、という言葉の意図は何なのか。TRCは、新生南アフリカの国民形成を促進することを公式の役割として与えられていたのではなかったのか。この点について考えるとき、まず思い起こすべきは、TRCは多岐にわたる制約に直面するなかで活動をしてきたという事実である。TRCは被害者への補償政策を決定する権限を持たず、白人たちの参加は予想以上に低調だった。アパルトヘイト政権を指揮したボタ元大統領はTRCに対する証言を拒否した。認知・各政党の協力、そのいずれをとっても、その目標へ至るためには不十分な条件のなかで活動していたのである。マンデラの先の発言は、こうした制約のなかで理解する必要がある。「TRCは制約のなかでよく頑張った」という解釈も可能ではある、ということだ。その平板な解釈は「(ANCの同志による(!)否定的なものも含めて)皆が報告書を自由に論評すべき」という表現の文脈をすくい取れていない上に、逆にいえばTRCが当初の目論見からすれば失敗だったことを間接的に認めることになりはしないか。マンデラはTRCの役割と効果を、加害者と被害者の相互理解を通じた融和という公式目標とは別のところに置いていたのではないか。TRCという場、あるいはTRCが作り出した機会に対して彼が期待していた社会的な効果は何であったのか。このような問いが引き出されるのは、マンデラの過去の発言をたどっていくと、そこではTRCに対する彼の姿勢にある種の既視感を覚えるからである。今から61年前、当時34歳であったマンデラは、弁護士として法律事務所を開設し、土地の立ち退きや警官の暴行といった問題を抱えた黒人たちの弁護に多忙な日々を過ごし始めた。当時の南アフリカで弁護士として働くことは、腐敗した司法、あるいは不公正な法体系のもとで法的な正当性をめざして活動するという矛盾を抱えることだった。した司法観、さらには法廷での戦術がもっとも明確に示されたのは、どうした因果か、自らが逮捕され、その後27年もの間投獄されることになるリヴォニア裁判(暴力革命と国家転覆を目的とした破壊活動共謀容疑を訴因とする裁判)であった。その目的のために、マンデラは証人台からではなく、被告席から証言する、という方法を採用した。被告席から行う声明は反対尋問や判事の質問に答える必要がないため、自らの主張を自由に展開できるが、その内容は判決には反映されず、有罪宣告の可能性が高まる。一部改訳]という、27年後に釈放直後の演説で再び聞かれることになる主張で締めくくられたのである。裁判を舞台として利用する、という考えには、不十分な結果しか期待できない状況を、にもかかわらず積極的に活用しようというマンデラのプラグマティズムが示されている。この場合、裁判の動向に注目するメディアを通じて、国内外の人びとに対して、アパルトヘイトの実態とANC活動の正当性を訴えることがねらいであった。収監時に44歳であったマンデラは、政治囚として72歳まで服役する。そこでは強制労働や独房での懲罰のみならず、手紙や申請書類の一方的な破棄、面会の制限など、高齢になるまで不当な扱いを受け続けることになったが、公式・非公式にアパルトヘイト体制側と交渉し続けることが闘争であるという姿勢は変わらなかった。次の手紙には、収監中に弁護士としての視点がいささかも後退しなかった様子がうかがえる。「刑務所当局が権力を濫用して私やその他の囚人に対して政治的迫害その他の不法行為を行うことを禁じる命令、及び人権宣言を求める訴訟手続きを、監獄省に対しケープ州区において開始したい......囚人と面会者の会話を監督するにあたっての所長のやり方は、治安上の必要とされる範囲を超えています。......所長は新たに、私たちに送られた電報そのものを見せないという規則を導入しました。241-243])マンデラのこうした姿勢は、法を正当に解釈し公正な主張を行っているのがどの立場の側なのかを、刑務所職員とすべての囚人たちに対して問い続ける役目も果たしていた。質問したがっている人に応える方が効果的に説得できる、との経験から、看守を懐柔する際には相手が質問してくるまで待った。重警備監獄での交渉は、アパルトヘイト体制下の法廷以上に、(釈放という目標に対して)不十分な結果しか期待できない状況であったに違いない。4.マンデラのプラグマティズムが指し示すもの「和解か正義か」という決まり文句に示されるように、紛争後社会における過去処理政策の選択肢として、TRCと裁判は一般的に対比される傾向がある。前者は法的責任を放棄することで広範な証言を促し、相互理解へと導くものである一方で、裁判は敵対的な弁論を経て罪状確定と刑の執行を行うものである、と考えられるのである。手段として位置づけられる点で共通していることも確かである。期待されたようには進まず、従って、国民和解や正義の実現という目標を十分に達成できず、その社会的意義を問われる状況も生じている。これは、TRCや裁判が公式の目標とする地点以外に、活動過程に付随する効果を積極的に見出していこうとする動きに他ならない。国民和解が成就し、法の支配が根づくのは、TRCにせよ裁判にせよ、アド・ホックな組織の活動期間が終了してからのことであろう。した目標の実現には、当該組織による活動以外の諸要因が複雑に絡んでくるのは言うまでもない。した文脈において、不十分な条件のなかで当初の期待に到達しない活動を、「失敗」という(これまた平板な)評価で終わらせずに、どのような視点からその可能性を考えることができるのか。マンデラが50年前にリヴォニア裁判で体現し、20年超の獄中生活で不断に実践し続け、15年前にTRCの式典で示唆してみせたプラグマティズムは、その問いを前にして、分析対象としても、応用すべきモデルとしても、依然として新鮮なヒントを差し出している。2005]は、まさにこの射程に入るものである。life」という彼の言葉を考え直すきっかけを与えてくれるのではないか、と思う。