Abstract平成9年度の脳卒中情報システムを活用した脳卒中後遺症者への地域ケアの検討から在宅に戻っても日常生活動作を維持し、脳卒中の再発を予防することが課題であることを示した。平成10年度は、社会的資源のネットワークにより、きめ細かく、脳卒中後遺症者への地域ケアが充実している1町の事例調査と脳卒中登録がほぼ完全に実施されている保健所での調査から脳卒中再発予防の課題を検討した。人口規模が小さな町なので、脳卒中情報システムからの退院情報の前に、一人一人に即した在宅でのサービス提供体制がとられている。月2回の保健福祉調整会議で脳卒中後遺症者の現状と課題についてスタッフ間での共有化がはかられている。地域ケアについて1)対象者にかかわる社会的資源が多くなるつれ、情報のの行き違いが問題、2)サービスが充実していくにつれて脳卒中後遺症者の自立という目的が忘れがちになること、3)直接サービスを提供するものと施設長との緊密な意志疎通が重要であることが1町の事例調査で示された。推移は、全年齢、壮年期のいずれも低下している。2保健所は、各時期とも県全体の死亡率より高く、脳卒中情報システムを活用して、発症率の動向もあわせて地域に即した予防対策が必要である。4保健所で年間約800例の登録があるが、そのうち約25%が再発者であり、登録者の約70%が日常生活動作が自立の軽度の脳卒中であること、脳卒中発症者の半数が高血圧に罹患していること、男性と年齢が高くなるにつれて脳卒中の再発が多いことをふまえた再発予防対策が重要である。