不正使用による情報漏えいの被害を毎日のように目にするようになりました。使わないこと」との発表があるほど、世間を騒がせています。自身がウイルスでもありません。もつさまざまな機能と特長が、ウイルスの拡散に利用されたということなのです。インストールする、仕事のファイルを自宅に持ち帰るといった倫理面での問題も無視できません。よる情報漏えいをどのように防ぐかを考える前に、どのように情報漏えいが起きるのかを見てみることにしましょう。概略Winnyは、「ファイル共有ソフト」という分類のソフトウェアです。インターネットを経由して、不特定多数のコンピュータの間でファイルを共有することができます。ユーザやファイルなどの情報を管理するサーバを必要とせず、完全なピアツーピア(P2P)でのファイル転送を行います。これまでP2Pソフト(ファイル交換ソフト)には著作権侵害に関する問題がつきまとっていました。出所のわからないファイルが交換されるために、ウイルスやワームの被害も増えています。情報漏えいの原因として有名になってしまいました。特長は、その匿名性の高さにあります。ファイルをコピーする際には、公開されているフォルダに直接アクセスするのではなく、必ず第三者のパソコンにある「キャッシュ」が使われます。データは暗号化されているので、仲介役となったユーザは自分のキャッシュが使われていることに気付くこともありません。メンバー)にならずにファイル交換に貢献することになるのです。情報漏えいの原因としてニュースに取り上げられるようになったのは、この半年ほどのことです。カ月ほどは、毎日のようにニュースにWinnyの名前が流れるようになりました。よる情報漏えいがどのように起こるのかについても、簡単に説明しておきます。Antinny(アンチニー)と呼ばれるトロイの木馬型ウイルスの感染によって引き起こされます。ソフトウェアのインストールプログラムなどに仕掛けられており、インストールプログラムを実行すると、Antinnyに感染するというのが一般的なようです。Antinnyに感染すると、パソコンのなかにあるファイルがWinnyの公開フォルダにコピーされます。公開されるファイルは、Antinnyの種類によって異なりますが、デスクトップにあるファイルが多いようです。暗号化されたうえで保管されるため、ユーザ本人はファイルの公開に気付きません。Winnyで公開されたファイルがどこかにダウンロードされると、それを追跡する手段はありませんし、回収したり削除することもできません。使用を停止しても、いったん流出してしまった情報の拡散を止めることはできません。仕掛けていた人たちがいたということなのでしょう。よる情報漏えいをどのように防ぐのでしょうか。インストールされているパソコンに業務データが存在していることが問題となります。それは、主に次の3つの行為が原因となっています。業務用のパソコンにインストールするそれぞれの場面ごとに防衛策を考えていきましょう。例1:個人のパソコンを会社のネットワークに接続する業務上の必要性があってWinnyを使っている人は、ほとんどいないはずです。多くの人が、音楽、映像、ソフトウェアの違法コピーを入手するために個人的にWinnyを利用しているのが実態でしょう。ところが、個人のパソコンを会社のネットワークに接続する人がいます。しないと仕事にならないといった理由はあるかもしれませんが、個人で購入したパソコンを会社のネットワークに持ち込むのは、推奨できるものではありません。感染していたとしたら、企業の機密ファイルが外部に漏れる可能性があります。フレームワークがあります。状態認証サーバと呼ばれるサーバを使って、パソコンにインストールされているOS、ソフトウェア、アンチウイルスソフトの状態を検証し、ポリシーに適合していないパソコンを企業ネットワークに接続させないようにします。インストールしているパソコンはネットワークにアクセスさせない」といった設定が可能です。NACソリューションについて詳しくは:http://www.cisco.com/jp/go/nac/例2:業務で使用するファイルやデータを自宅に持ち帰る個人のパソコンを会社に持ってこなくても、業務で使用しているファイルを自宅に持ち帰り、自宅で仕事をする人がいます。ここにもWinnyによる情報漏えいの危険があります。このような人は、リムーバブルメディア(CD、フラッシュメモリ、USBメモリなど)を利用して会社のファイルをコピーして、自宅のパソコンで使用します。したがって企業としてファイルの社外持ち出しを防ぐには、リムーバブルメディアへのファイルのコピーを禁止することが有効です。Agent(CSA)は、パソコンの振る舞いを検知して、セキュリティ脅威の可能性のある行為を制御することができます。「リムーバブルメディアへのファイルのコピーを禁止する」設定も可能なのです。Agentについて詳しくは:http://www.cisco.com/jp/go/csa/例3:Winnyを業務用のパソコンにインストールする最後に、会社から貸与されているパソコンにWinnyをインストールする従業員を考えてみましょう。この行為が会社にとってのセキュリティ脅威であることは、明らかです。業務に関係ないソフトウェアのインストールの監視は、CSAによって行います。インストールを制御できます。インストールはできません。インストールする従業員がいるかもしれません。起動を制御することができます。Winnyのインストールやファイルの社外持ち出しの禁止を支援する手段にはなりますが、完全に禁止できるとは限りません。何らかの裏道を見つけ出してWinnyを使おうとする従業員、管理者が制御していない新しいP2Pソフトを利用する従業員も出てくるでしょう。管理者は、常にネットワークトラフィックの傾向(トレンド)を把握しておく必要があります。「いつもと違うトラフィックパターン」が発生したとき、それを察知できることが重要なのです。ある時間帯だけ異常にトラフィックが増えることがあれば、社内でWinnyを利用している従業員がいる可能性が考えられます。System(CS-MARS)の導入が効果的です。イベントの相関分析を実施し、異常を検出して管理者に提示します。ポリシーへの準拠をサポートします。つの製品だけを導入すればよいというものではありません。System(CS-MARS)」がありました。コントロール(NAC)」には、状態認証のためのサードベンダー製品も使用されます。社のソリューションで終わるものでもないのです。ベンダーと協力し、シスコ自己防衛型ネットワークを推し進め、安心して利用できるネットワーク構築を支援しています。使用していると、ユーザ自身がファイルをダウンロードしたり、ファイルを提供したりするほかに、キャッシュにコピーされるファイルや、キャッシュから出て行くファイルの転送のために、大量のトラフィックが発生します。プロバイダーが現れるようになりました。大手サービスプロバイダー「ぷららネットワークス」では、2003年11月よりP2Pトラフィックの帯域制御を実施してきました。占め、そのうちの90%が会員以外のインターネットユーザのトラフィック、つまり会員以外のトラフィックのためにバックボーン全体が輻輳状態に陥ることにもなっていたのです。トラフィック制御が必須でした。P2P対策ソリューションとなっているのです。エンジンについて詳しくは:http://www.cisco.com/jp/product/hs/sce/。