このiの値の大きい再エネ(ここでは風力)が使用できる限り、iの値の小さい再エネ(太陽光)は使用の対象にならない。出版であったため、原発電力代替としての再エネ電力の開発を早急に推進する必要に迫られるようになったエネ庁の目に入ることがなかったのではなかろうか。都合の悪い情報として無視されたのではないかとも思われる。FIT制度施行後にエネ庁の再エネ推進室の担当者に、この調査報告書について尋ねたところ知らないとのことであった。)のデータをもとに試算した。:原報(文献3に含まれていない。