小さな文字12345678投資家やマスメディアは、企業分析の指標としてROA(総資産利益率)やROE(自己資本利益率)を盛んに取り入れがちだ。この2つの指標を絶対的なものとして取り入れてしまうことに著者は疑問に感じている。今回のコラムでは、投資家やマスメディアが盛んにもてはやすROAとROEの問題点に迫っていきたい。そこで、前回コラムの中で紹介をした飲食料品業界と、それらとはトレードオフの関係にある不動産業界を取り上げて説明していこう。対極に位置する業界を分析できるROA前回コラムでは、飲食料品などの流通業界が熾烈な薄利多売によって、倒産の危機に瀕している実態を紹介した。不動産業界やREIT(不動産投資信託)市場は、トレードオフ曲線の裾野(右下)に位置している。1〕では左上と右下というように、両対極に位置している。取り組んでいる業務も、まるで異なる。筆者はよく、スーパーマーケットの棚卸を「手伝わされる」が、これは体力勝負だ。不動産業は、六法全書との格闘技である。このように、トレードオフ曲線の対極に位置する業界同士を、同じ土俵で比較することは無謀なのだろうか。最先端レポート先進企業が取り組むデジタル・トランスフォーメーションと、それを支えるITとは。経て92年に公認会計士2次試験合格。(原価計算&管理会計論担当)。「高田直芳の実践会計講座」シリーズをはじめ、経営分析や管理会計に関する著書多数。ホームページ「会計雑学講座」では原価計算ソフトの無償公開を行なう。大不況により、減収減益や倒産に直面する企業が急増しています。この連載では、あらゆる業界の上場企業を例にとり、どこにもないファイナンス分析の手法を用いて、苦境を克服するための経営戦略を徹底解説します。(2014.12.19)⇒バックナンバ。