JavaScriptがオフになっています。「株探」多機能チャートより18日大引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり25銘柄、値下がり198銘柄、変わらず2銘柄となった。(FOMC)議事録を受けて利上げペースは緩やかになるとの見方が強まった。NYダウは21ドル高となったが、為替市場で1ドル=100円割れまで円高・ドル安が進んだことが嫌気され、日経平均は95円安からスタートした。前場は日本銀行による上場投資信託(ETF)買いへの期待を支えに下げ渋ったものの、後場に入ると買い入れ見送りとの観測が広がり、一転して下げ幅を広げる展開となった。引けにかけて16500円を割り込み、本日の安値圏で取引を終えた。大引けの日経平均は前日比259.63円安の16486.01円となった。東証1部の売買高は18億7609万株、売買代金は2兆1485億円だった。上昇したのはパルプ・紙のみだった。値下がり寄与トップはソフトバンクG<9984>となり、1銘柄で日経平均を約37円押し下げた。前日に自己株式の取得終了を発表したことがマイナス視され、4.6%安と大幅に3日続落した。ファーストリテ<9983>やファナック<6954>といった指数寄与度の大きい値がさ株は前引けにかけて買われたが、後場に入り値を崩した。構成銘柄の下落率トップはオリンパス<7733>で5.7%安だった。北米内視鏡事業の回復は不透明との見方が広がった。値上がり寄与トップは東エレク<8035>となった。原油価格の上昇を受けて千代建<6366>などが値上がり寄与上位にランクインした。上昇率トップはDOWA<5714>で4.6%高、同2位はSUMCO<3436>で3.6%高だった。半導体関連では業界再編の動きが意識されたようだ。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。