今年最も話題となっているテーマと言えば「AR関連銘柄」そして「VR関連銘柄」この二つと言えるだろう。株式市場だけではなく、IT市場、ゲーム市場、そして一般消費者の個人や企業が最も注目している技術と言っても過言ではない。チェックし、併せて今後の展望も予想してみたい。この記事は2016年1月にゴールドマンサックスが発行したAR/VRに関するレポートを元に考察している。AR関連銘柄、VR関連銘柄では結局どちらが強いのかARとVRの違いとはAR技術とVR技術は似ている部分もあり、株式市場では混同して扱われる場合も多い。ARとVRは似て非なるものであり、明確な違いがある。AR関連銘柄、VR関連銘柄を調べる上で技術の違いは知っておくべきだろう。Reality(オーグメンテッド・リアリティ)、「拡張現実」は簡単に言えば現実世界に情報を付加する技術を指す。スマホやタブレット、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)のカメラを通して見ることでその付加情報が映し出される。Glass」、日本ではサン電子(6736)が開発するウェアラブル端末「AceReal」などがAR関連機器となる。Reality(バーチャル・リアリティ)、「仮想現実」は人工的に作り出した仮想の現実世界を指す。ARとの違いは、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)の装着が必須であり、実際の現実世界の情報を遮断する必要がある。創り上げた仮想空間がリアルな現実世界に似ている場合やSF空間のような非現実的な状況を体験することも可能となる。VR」、ソニー(6758)の「PlayStationVR」などがVR関連機器の肝となるHMDの製作を行い、続々とリリースし始めている。VR関連技術、VR関連銘柄に関する詳しい記事は下記ページを見てみて欲しい>>VR関連銘柄の特集はこちらAR/VRの市場規模拡大予測ゴールドマンサックスのレポートによるAR/VR市場の規模予測では、三つのシナリオが用意されている。予想を上回るペースで普及が進んだ場合、AR/VRの問題解決が長引き普及が進まなかった場合、そしてその中間の三つだ。中間、ほぼ予想通りの推移で普及が進んだ場合、AR/VRの市場は2025年には800億ドル(約9兆円)と試算されている。これはハードが450億ドル(約5兆円)、ソフトが350億ドル(約4兆円)という内訳だ。これは現在のゲーム市場全体に匹敵する規模となる。AR/VRはこの先10年でそれだけの急成長を遂げると予想されているということだ。これは同時に、既存のアミューズメント市場(ゲーム、ライブイベント、映画、ビデオ)のシェアをAR/VRが奪う可能性があることも示唆している。AR/VRが活用されるであろう市場AR/VRが活用される市場と言えば真っ先にゲーム市場が思い浮かぶだろう。確かに、まずはゲームにより普及が進んでいくと考えられる。その後、もしくは並行してゲーム以外の市場でもAR/VR技術が使用されてくるはずだ。AR関連銘柄、VR関連銘柄を先取りする上でも活用されるであろう市場は前もってチェックしておこう。市場規模予測:116億ドル(約1.3兆円)AR/VRを活用したサービスとして真っ先に思い浮かぶのがゲームと言えるだろう。ソニーの「PlayStationVR」はまさにVRに特化したゲームを楽しむ為のハードだ。Rift」や「Vive」もハードの普及が進むようにゲームソフトの開発を急いでいる。VR用のスマホアプリが次々とリリースされてくるはずだ。ARゲームと言えばグーグルの「Ingress(イングレス)」が有名だ。日本ではガンホー(3765)が先日、同社の人気ゲーム「パズドラ」に現実世界の位置情報を付加した「パズドラレーダー」をリリースした。現実世界と接点を持たせるという点ではAR関連ゲームとも言える。市場予測:41億ドル(約4500億円)ライブもVR技術を活用したサービスで真っ先に思い浮かぶものの一つだろう。HMDを装着することでライブの臨場感を自宅で味わうことができるようになるかもしれない。スポーツ観戦、ライブコンサート、舞台など、VR技術の発達で市場形成が大きく変化してくる可能性がある。市場規模予測:32億ドル(約3500億円)映画やビデオ、DVDの世界では常に技術革新が進んでいる。3D映像、4K、8Kといった高画質、ビデオがDVDとなり、そしてブルーレイと進化してきたように、今回はこれにVR技術が加わることとなるだろう。HMDを装着し、臨場感やリアリティを自宅でもどこでも味わうことができるようになる。映画館にHMDが用意され、VR映像と大音響で映画を楽しむ日がくるかもしれない。ゲームやライブ同様、映画やDVDといった映像の世界にもAR/VRは必ず活用されてくるだろう。:16億ドル(約1800億円)ネット通販など、現状は実物を見ることができず掲載されている写真だけが購入の判断材料となっている。これにAR/VRを活用すれば自宅にいながら立体的な実物を見て判断することも可能となる。大手家具メーカーのIKEAがARアプリ「IKEAカタログ」をリリースしており、自室への配置シミュレーションを行うことができるようになっている。これが家具、家電、アパレル、住宅リフォームといった大規模なものまで発展していく可能性は十分に考えられる。:26億ドル(約2900億円)不動産選びにもAR/VRが活用される可能性が高い。AR/VR映像を見ただけで購入判断まではできないかもしれないが、少なくとも絞込み作業には役立つと思われる。実際に物件を見て「思ったより狭い」「眺望が悪い」「古さが気になる」といった判断で賃貸契約や購入を思い留まることは多いはずだ。AR/VRで事前にチェックすることができれば無駄な物件内覧を減らすことができ、不動産業界にとっても、顧客側にとってもメリットと考えられる。不動産リフォーム、建て替えなどもARを活用することでより具体的な完成形を見ることができる。単価が大きい業界ということもあり、効率が上がるのであれば開発費を惜しまず導入を進めてくるかもしれない。:51億ドル(約5600億円)AR/VRの導入が最も期待されている業種と言えるのではないだろうか。ARがあれば手術、診察中に付加情報をチェックすることもできる。VRでのバーチャルオペシュミレーションは医師のスキルアップに繋がるだろう。PTSDの患者に対するリハビリとしても効果を発揮しそうだ。日本でも現在進行で普及が進められている遠隔医療、そこにもAR/VRが活かされてくるだろうと期待されている。:7億ドル(約780億円)教育の分野へのIT技術導入が加速している。紙とえんぴつに慣れた日本の教育環境では未だ若干の抵抗があるかもしれないが、パソコンは今やどこの学校にも必ずある。タブレットの普及も徐々に進んでいる。最近ではリクルート(6098)の勉強アプリ「スタディサプリ」も話題だ。今後はAR/VRの技術も教育の現場に活かされてくるはずだ。宇宙がどんなところなのか、現状では教科書の写真で説明するしかない。VRのHMDがあれば宇宙空間をリアルに味わうこともできる。コスト面で普及は後回りになるとは思うが、教育分野でも様々なところでAR/VRが活用されてくるだろう。:14億ドル(約1500億円)防衛に限ったことではないが、様々なシミュレーション訓練にAR/VRは最適と言えるだろう。難しい機器の操作、ジェット機の運転、潜水艦の操作訓練、これは防衛、軍事だけではなく様々な分野に応用が効く技術だ。コストの掛かる防衛分野においてはこういった技術を活用することで大幅なコスト減を計ることができる。防衛分野でAR/VRの導入、開発が進む可能性は非常に高い。市場規模予測:47億ドル(約5200億円)防衛と同じく専門職のシュミレーションにもAR/VRが活用されてくるはずだ。立体的な映像を見ながらシュミレーション作業を行うことでより高度な訓練をリスクなく行うことができるようになる。AR/VRの課題、問題点AR/VRは普及と市場拡大が期待される重要テーマであることは確かだが、市場が確立するにはクリアしなければならない課題や問題がいくつかある。発展途上の技術の為、今は課題が多くて当たり前ではあるが、この問題解決に時間が掛かるようであれば普及が遅れ、参入企業が減れば頓挫してしまう可能性もゼロではない。AR関連銘柄、VR関連銘柄への投資を検討する上で果断や問題点、解決の為に何が必要かも調べておいたほうがいいだろう。そこで新たに関連するテーマが見えてくるかもしれない。ソフトの充実ハードが出揃ってもソフトが充実しなければ普及は難しい。AR/VR映像は一般的な撮影では対応できず、360度でのカメラ撮影が必要となる。新しい技術、新しいソフト制作ということで初期費用も桁違いと言われている。ソフトの開発側としてはハードが一定数、市場に出回ってから参入したいと考えるかもしれない。すればある程度の回収が見込めるからだ。ユーザーとしてはソフトが充実していないハードを先行して買おうと考えるのはコアユーザーくらいだろう。ライトユーザーを取り込むにはソフトの充実が必須だが簡単には進まない可能性が高い。初期はハード開発事業者自身がソフトの開発も率先しておこうな必要があるだろう。価格を抑えられるかこれも状況によっては大きく遅れをとってしまう可能性がある。価格を抑えるには大量生産に移る必要がある。初期価格で一定以上のヒットを飛ばさなければソフトの充実も見込めず、大量生産にも移り辛くなる。価格を抑えるには初動が何よりも重要と言えるだろう。VR」:99ドル(約1.1万円)「PlayStationVR」:399ドル(日本での販売価格は44,980円)最新のiPhoneが10万円近いことを考えるとそれよりは若干安いかもしれない。既存の据え置きゲーム機よりは若干高い。スマホは月々の支払いを数千円とした分割購入が可能だった為に普及したとも言われている。HMDもスマホ同様の分割払いが気軽に可能とならなければ普及の足かせになる可能性がある。映像技術ただ単に映像が鮮明となっていけばいいというものではない。AR/VRではサイバーシックネス(映像による吐き気やむかつき、酔い)が出易いと言われている。現時点での継続視聴目安は10分~20分程度と言われており、これではゲームは勿論、映画などには適さないデバイスとなってしまう。映像の鮮明さも必要だが、どれだけサイバーシックネスを抑制できるかもAR/VRの普及には重要となってくる。バッテリー技術HMDに搭載するバッテリーは軽く、長時間持続するものでなければならない。これはスマホやタブレット、その他のウェアラブル端末にも共通して言える条件であり、自然と開発は進んでいくだろうと考えられる。リチウムイオン電池などの次世代電池の普及もAR/VRの普及に関わってくるかもしれない。リチウムイオン電池関連銘柄も併せてチェックしておこう。VR」以外は有線でパソコンやゲーム機に繋ぐ仕様となっている。今後の普及には無線でのスムーズな動作が必須となってくるはずだ。大容量の映像通信を必要とするAR/VRでは既存のwifi通信速度では反応が遅れる可能性がある。この分野では新たな通信速度「5G」の実用化が必要となるかもしれない。5G関連銘柄も併せてチェックしておこう。>>5G関連銘柄の特集はこちらAR関連銘柄、VR関連銘柄では結局どちらが強いのかゴールドマンサックスのレポートではARよりもVRの市場拡大が急ピッチで進むと予想されている。理由として、ARはどちらかと言えば企業向けのサービスとなり、一方でVRは企業向け、そして個人ユーザー向けとして一気に普及が進むと考えられているからだ。確かに、VRヘッドセットは個人、特にゲームユーザーに向けたものとして発売されている。ソフト開発企業もこれに合わせ、続々とVRゲームへの参入を表明している。逆にAR技術への参入はグーグルやアップルなどの大手企業、資金が潤沢な企業に限られているように見えなくもない。これはあくまでも現時点での予想にすぎない。VRヘッドセットが一通りリリースされた際に思った程価格低下が進まずにスマホやタブレットのような普及率には至らないかもしれない。なった場合、VRのソフト開発が止まってしまう恐れもある。ARの場合、既に普及しているスマホやタブレット端末をハードとすることができる。VRゲームを開発する余力がない企業でも、スマホで動くARアプリを開発することは可能だ。ハードが普及しているAR、これから第一段階としてハードの普及が必要となるVR、これだけを見ればAR市場の方が目先有望と考えられる。AR関連銘柄、VR関連銘柄、この技術は似ており、重なる部分もある。現時点ではどちらがより有望な市場を築くのか判断が難しい技術でもある。どちらも重要なテーマとなるので情報収集を継続することが大事だ。拡張現実カブ知恵厳選おすすめ投資顧問カブ知恵スタッフが実際に登録し、情報提供を受けている投資顧問をピックアップ!短期取り組みに強い投資顧問、材料株に強い投資顧問、人気テーマをいち早く配信する投資顧問、ファンドなど機関の取り組み状況を配信する投資顧問、狙い目IPO銘柄を教えてくれる投資顧問、それぞれに特徴やメリットがあります。基本的な情報配信はメルマガ登録だけの無料で受け取ることができますので試してみるといいでしょう。新生ジャパン投資ラジオ日経でもお馴染み、高山緑星こと前池英樹氏が代表を努めるのがこの新生ジャパン投資となります。以前より様々なメディアで株式情報の発信を行ってきており、前池氏の情報精度の高さを知る人は多いのではないでしょうか。20年以上に渡り株式投資の世界にどっぷりと浸かり、大化け銘柄を輩出してきた実力者。兜町直通の情報を受けとれます。企業をとことん調べ尽くし、株価上昇の材料をしっかりと伝えてくれる投資顧問です。テクニカル分析も行いますがそれ以上にファンダメンタルを重視した銘柄選定を行っており、短期だけでなく中長期で株価倍増を狙う銘柄も多数輩出しています。見ることが可能となります。>>トリプルエー投資顧問への無料登録はコチラ<<コメントを残す返信をキャンセルする。様QUICK社を通じて証券会社にIPOの独自分析レポートを提供。卒業後、日興證券(現SMBC日興証券)に入社。前職のフィスコ(証券コード3807)では執行役員。フィスコを代表するマーケット・アナリストとして活躍。退職後に同社のIPOを経験。2005年にカブ知恵を設立。Reserved.このページの先頭へ。