08:00http://www.garbagenews.net/archives/2239010.html震災後の減退も2012年後半から復調、そして横ばいから下落へ...震災後のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2014年10月度版)従来型4大メディア(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)の中でも、この数年でもっとも大きな変化の中にあるのがラジオ。インターネットや携帯電話の普及でメディア力(りょく)の減退著しく、広告費は減退するばかりの中、先の震災をきっかけにその存在意義を認められ、新たな立ち位置を確保しつつあるとも言われている。結果まとまる】)をはじめとした各種経年データを基に、震災前後のラジオ聴取動向について探りを入れていく。類似メディアのテレビにおける視聴率取得の際に使われる自動取得型ではなく、利用者性向で偏りが生じ得るインターネット経由のものでもない。そのため、調査方式による実態とのぶれはほとんどないと見てよい。今件項目における「週平均の聴取率」とは「週全体(平日、土日を合わせた)における、1日単位での平均聴取率」を意味する。「1週間全体において、1度でもラジオを聴いた人の割合」ではない(こちらは60.1%)。全体的な聴取率の時系列推移。リリースなどから取得・利用可能なデータは2011年2月以降。発生は2011年3月11日だが、その期間以降に聴取率が上昇しているのがはっきりと見て取れる。(6時-24時、週平均)(-2014年8月)以前【地震情報で見直される「ラジオ」、評価を受ける「ソーシャルメディア」、そして......】などで解説したように、震災をきっかけとしてラジオはその価値を見直され、再評価(もちろんポジティブ)を受けることになった。本震以降はしばらく大きめな余震が相次いだこともあり、ラジオを新たに備え、機会あるたびにスイッチを入れる人も少なくない(各通販サイトでも軒並みポータブルラジオの類が品切れとなった)。ラジオを持っている人も、聴取頻度は高まる。その結果、聴取率は7%台を回復する(2011年後半)。本震から時間が経過し、大きな余震の発生頻度も低下。それに合わせる形で聴取率も減少しはじめる。季節変動を考慮しなければ、減少は2012年春先から。2012年半ばには底を打ち、それ以降は多少ながらも回復したが、2013年には震災前の水準に戻ってしまった。現在はやや起伏間を覚える中で、6%強の状態で横ばいのまま続いているように見えたが、2014年に入ると下落基調を示す形となっている。直近の5.8%という値は、震災直前の6.4%を下回り、データが取得できる範囲内では最低値を更新している。リバウンドが起きてもおかしくないが、このトレンドがさらに続く可能性もゼロでは無い。一連の動きを世代別に見たのが次のグラフ。(6時-24時、週平均)(世代別)(-2014年10月)最近の動きを見ると、未成年者とシニア層における緩やかな減少、中堅層の増加といった傾向が確認できる。20-34歳は震災後にもほとんど動きが無かったものの、2012年の後半以降少しずつではあるが上昇している。2012年8月に底を打つ形で少しずつ増加を示している35-49歳層と合わせ、注目したい動き。逆にシニア層・未成年者の減少は、震災後に半ば必要に迫られてラジオを整備・聴取を始めた層が、余震頻度の低下と共に必要性への認識も薄れ、再びラジオ離れを起こしているものと考えられる。直近分を見ると、全世代で聴取率が落ちている。シニア層の落ち込み方が大きい。シニア層の10%割れはデータが取得可能な期間では初めての出来事で、ラジオにとっては上得意のお客であることから、今後の動向には大いに注視する必要がある。前年同月比で見ると......この動きを分かりやすくするため、そして季節変動を無視できるように、世代別に前年同月比を計算したのが次のグラフ。2012年2月より前の値が無いのは、元々の絶対値データが2011年2月以降しか取得できなかったためである。(6時-24時、週平均)(前年同月比、%ポイント)(-2014年10月)2012年2月までと4月以降で、明らかにトレンドが変わっている。これは震災直後にラジオを整備し聴取した人の多くが、1年を経過して聴かなくなりつつあることを意味する。この傾向は2013年4月まで続き、それ以降はまた違ったトレンドが生じている。2012年4月から2013年4月まではほぼすべての世代でラジオ離れが起きていたが、それ以降は若年層のラジオ離れ・中堅層のラジオ回帰の動きが見て取れる。2014年6月以降は3回目のトレンド転換、具体的には緑色で囲った部分がほぼ確定となった。明らかにその左側の青色の期間と異なり、下げ基調に転じている。シニア層の減退ぶりが顕著で、傾向としては2012年8月以降のそれに類似している。オレンジ部分の傾向と同じような下げ方を、今回緑部分でも示すのかもしれない。これらのチェックポイントにとりわけ注視しながら、今後の動向を引き続き精査したいところだ。新成人の答えは...(2017年)(最新)新成人の7割近くが「経済的余裕が無くて車を所有できない」とする現状(2017年)(最新)今年の新成人、普免保有はどれぐらいだろうか?(2017年)(最新)定番作品が上位陣に。ガベージニュース/JGNN|お問い合わせ|サイトマップ|プライバシーポリシ。