中学受験をさせたいのです。03:32もうすぐ子供(1人目)が産まれます。出産育児で家計の支出がどのように変化するか分からないので、すぐではなく1年後くらいに学資保険に加入しようと考えています。夫婦の保険に加入する時に、保険プランナーの人に学資保険についても相談しました。学資保険というより、夫名義の貯蓄型の保険(15年くらいで満期がきて、解約しなければずっと増え続けるとうもの)に入った方が得だと聞きました。将来2人か3人子供が欲しいが、別々に学資保険に加入しようとは考えていない(あいおい生命のものだと、1人目でいくらか使っても、残った分に利息が付いて増えていくとの事なのでそれを2人目などに当てたい。そのため満期の金額は少し大きめに設定した方がいいという考えに至った気がします。子供の医療保険は必要ないように感じるここでのQ&Aを読んだところ4)の考えの人がおらず、皆さん子供名義でしかも1人づつ加入しているようだったので質問させていただきました。様この度はご質問をいただきまして、ありがとうございます。保険実務に強いファイナンシャルプランナーの釜口です。このような保険ってありますよね?学資保険とどっちがいいと考えますか?⇒はい、終身保険の短期払いの解約返戻金を学資資金にあてるという方法です。学資保険と比較すれば、このタイプの保険の方が効率的です。将来2人か3人子供が欲しいが、別々に学資保険に加入しようとは考えていない(あいおい生命のものだと、1人目でいくらか使っても、残った分に利息が付いて増えていくとの事なのでそれを2人目などに当てたい。そのため満期の金額は少し大きめに設定した方がいいという考えに至った気がします。子供の医療保険は必要ないように感じる⇒3と4のお考えでしたら、学資資金を保険に拘る必要はないかと思います。保険の解約返戻金は保険会社破綻時に保証はないからです。しても、学資資金を保険でお考えであれば、あいおい生命の利率変動終身よりも貯蓄率が高いものがありますよ。10年で保険料を払い込んで、払込終了時点で110%以上の貯蓄率が確保される商品があります。お子さんの医療保障は乳幼児医療制度が適用されるご年齢までは必要ないので、swordrise様のお考えは賢明ですね。ファイナンシャルプランナーこの専門家に相談するお客様喜んでもらうことが、私の最大の幸せです!お客様に喜んでもらう!お客様に得してもらう!お客様にホッとしてもらう!以上3つを信条としています。質問やお悩みは解決しましたか?解決していなければ...※あなたの疑問に専門家が回答します。質問の投稿と閲覧は全て無料です。11:59詳細リンクswordriseさんへこんにちは。上津原マネークリニックの上津原と申します。確かに、子どもさんが生まれるとお財布の形も変わってしまいますので、保険のことも確かに気にかかりますね。学資保険よりも、貯蓄型の保険のほうがよいというのは、現時点ではそのとおりだと思います。保険料を払い終わるまでの期間が短いほうが貯蓄性が高くなりますが、短い期間で払い終わる分保険料も高くなります。毎月の家計のことも考えながら、保険料を払い終わる期間、必要な保障(または戻ってきてほしいお金)を決めたほうがよさそうです。1から3については、いろいろとよく考えてのことかと存じます。お聞きした範囲では、安全確実に子どもさんの教育費を確保したいという考えのように見受けました。保険は長く続けてこそよさが活かされるので、2や3の考え方が大事になってきます。分かりやすさを大事にする場合は、それでよいと思われます。今後もっと利回りがよい保険がでるかもと思われる場合は、あえて別々にするといった選択肢もあります。乳幼児の医療費助成制度を考えればいらないかもしれません。別の見方をすれば、大人になった時のことを考えて最低限の保障を確保しておくという考え方もあります。保険だけに絞ってお話しするとこのようになりますが、マイホームのご購入予定、マイカーのご購入予定(現金で買うかローンで買うか)などを頭に入れて考えると、もっとお気持ちに合った保険になるように思われます。お客様相談室長この専門家に相談する0820-24-1240※お電話の際は「"プロファイル"を見た」とお伝え下さい。心とお金が豊かになるライフプランを一緒に作成しませんか。「上津原マネークリニック」という名前には、お金の無理やストレスのない「健やかな」暮らしを応援したい、という思いがこもっています。お客様の「ライフプラン設計」を第一に、また「長いお付き合いを」と考え顧問スタイルでライフプランを提案します。普段から気になっている、お金の課題を解決してみませんか。18:32詳細リンクswordriseさんFP-Japanの宮嵜と申します。学資保険に終身保険を利用する方が増えています。たしかに貯蓄と保障の両方を準備できる優れた保険プランといえます。学資保険としてご利用いただくには、注意が必要です。(1)被保険者は扶養者(父または母)にすること。(2)払い込み期間中に解約すると、解約返戻金が払込保険料を下回ることがほとんど。終身保険の被保険者とは、「誰が死亡したときに死亡保険金を支払うか」の対象者です。お子さんが亡くなっても死亡リスクはほとんどありませんが、扶養者が亡くなった場合でも学資の準備をしておいてもらわないと、進学をあきらめなければならなくなるリスクが子供にあります。よって扶養者の方を被保険者にするのが通常です。子供保険のかわり、と安易に考えてお子さんを被保険者にしてしまうケースがありますのでご注意ください。払込期間中にまとまったお金が必要になった場合や保険料の払込が難しくなるなどの理由で、払込期間途中に解約する場合、解約返戻金が払込金を下回る可能性が高く、思わぬ損失となってしまいます。swordriseさんの場合はご質問を伺うかぎり(2)については心配ないようです。新しいプランをご利用いただく場合は、いろいろな角度からご検討・ご注意ください。住宅ローンプランナーこの専門家に相談する03-3517-1501※お電話の際は「"プロファイル"を見た」とお伝え下さい。住宅を購入される方・された方を「顧問FP」としてフルサポート。自分にあった「住宅ローン」「住宅業者」を選ぶのはとても難しい作業です。月3,150円で「あなたの顧問FP」としていつでも相談いただけます。※当サイトからの個別相談に関しては相談内容により有料になる場合がございます。09:37詳細リンクswordrise様へはじめまして、FP事務所アクトの山中と申します。今回、swordrise様からのご質問につき、お応えさせていただきます。下記をご参考にされてはいかがでしょうか。(ご参考)1.学資保険と他の保険との大きな違いは、ご主人さま(契約者)が保険料払込期間中に死亡又は高度障害等の状態になった場合、以後の保険料払込が免除されることです。2.それ以外の保険商品であれば、保険料や資金運用率(払込額に対する戻り額で算出)等で具体的に比較されることをお勧めいたします。3.因みに、学資保険のみを考慮すればアフラックやソニー生命は解り易く、かつ運用率も良いと思います。16:36詳細リンクファイナンシャルプランナーの山田と申します。保険は、商品毎にメリット、デメリットがあります。総合的に自分達の求めている内容に近い商品を選択しましょう。下記3点について考えてみましょう。1.学資保険の満期金の返戻率と、比較対象の保険の払込期間終了直後の返戻率2.中途解約した場合の返戻率3.学資金以外の目的があるか満期まで解約する可能性が無い場合は、上記1で有利な方が魅力的でしょう。長い保険期間の場合、中途解約の可能性についても良く検討する必要があります。中途解約した場合の返戻率では著しく不利な場合があります。途中で見直す可能性が高い場合は上記2で有利な方が無難でしょう。学資金以外に死亡保障も目的の一つに含むか否かも重要です。死亡保障に関しては、学資保険は満期保険金が確保(以後の保険料払込が免除)されるのに対し、死亡保険ではそれを上回る保険金を受け取ることも可能です。将来の不確定な事象も目的に含む場合は、運用利回りの側面も重要です。必要な資金の準備の場合、元本確保型の商品の中で利回りの高い商品を選択する場合が多いのですが、不確定な事象のための貯蓄で長期間資産運用できる場合は、リスクを取って高い利回りを追求することも可能な場合があるからです。これらを総合的に検討して自分の目的に近い商品を選択します。保険以外も含め、いろいろな金融商品を組合せることでインフレリスク等にも対応し、なお一層効果的は貯蓄を行うことができるでしょう。以上、わずかでも参考となれば幸いです。11:35詳細リンク学資は保険だけでなく、外国の国債等で運用することも考えましょう。考え方によっては選択肢の一つに入れてもいいかもしれませんね。長期積み立て型の投資信託はどうでしょうか?ある会社のグローバル債券インデックスは、イギリスや豪州の国債に分散投資されているので運用もいいと思います。した投資信託は楽天などのネット証券で購入できますので、チャレンジしてみてください。最後になりますが、為替リスクだけは覚悟の上で投資してください。教育資金の運用、学資保険へ加入しようか迷っています。ビジネス選択してくださいご注意ください[1]この内容はサイト上に公開されます。ご質問の内容は、回答がついた時点でサイト上に公開されます。個人や企業を特定できる情報や、他人の権利を侵害するような情報は記載しないでください。[2]質問には回答がつかないことがあります。質問の内容や専門家の状況により、回答に時間がかかる場合があります。全てからサービスから専門家からQ&Aからコラム・事例から写真から気になるキーワードを入力して、必要な情報を検索してください。)に加入する際のコンサルティングを総合的に行います。びの方法(提案書付)ご相談者のリスク許容度を確認しながら、ご相談者にとって最適な金融商品を提案します。専門家メール相談サービス|あなたの事業に「現役・事業のプロ」のナレッジを。