f)開始時のΔKを用いて,式(1)のΔPを満足する最大荷重及び最小荷重に,速やかに,かつ,衝撃がなく達するように疲労試験機の荷重を調節する。参考に,荷重漸減(K値減少)試験によって領域Aの測定を開始する。示すコンプライアンス法などによって,例えば,10サイクル分のコンプライアンスを平均してき裂長さを連続的に測定する。領域Aの測定は,5点以上になるようにする。範囲(ΔK)を算出する。(ΔKth)とし,荷重漸減(K値減少)試験によって領域Aの測定を終了する。j)次に,荷重範囲(ΔP)一定(K値増大)試験によって,領域Bを測定する。片を用いる必要がある。k)必要に応じて,溶液中で試験を行う場合には,横形の疲労試験機を用いるとよい。試験溶液としては,生理的食塩液,リンゲル液,細胞培養液などがよい。l)必要に応じて,臨床で用いられている材料(例えば,Ti-6Al-4V合金)を比較材として,同様の試験を行う。m)試験条件が上記と異なる場合には,結果にその旨を記載する。疲労き裂進展速度(da/dN)及び応力拡大係数範囲(ΔK)は,有効数字3けたに丸める。縦軸に疲労き裂進展速度の値を,横軸に応力拡大係数範囲の値を両対数グラフで表示し,疲労き裂進展特性を比較する。示すパリス則[da/dN=C(ΔK)m]で表現されるC及びmの値,疲労き裂が進展しないΔKthを計算し,これらの値を比較する。特定の疲労き裂進展速度,例えば,10−6mm/サイクルでのΔKを比較してもよい。試験結果には,次の事項について報告する。a)試験材料1)金属系材料の種類,名称及び製造業者名2)製造方法(鍛造条件,熱処理条件など)b)試験片の形状,寸法,採取方向及び加工条件c)試験機の名称及び容量並びに試験ジグの形式d)試験実施年月日,試験場所及び試験者名e)試験条件1)実験室の温度及び湿度2)繰返し周波数,波形,応力比などf)試験結果1)S-N曲線及び切欠き効果2)疲労き裂進展速度(da/dN)と応力拡大係数範囲(ΔK)との関係図,測定した場合には,パリス則のC及びmの値,特定の疲労き裂進展速度でのΔK値,ΔKthの値など。コンプライアンスは,き裂が進展するに伴って大きくなり,コンプライアンスとき裂長さとが定式化されているため,自動計測が可能となる。板厚をB,荷重をP,疲労予き裂を入れる前の開口変位量をV0,機械的ノッチ長さをanとすると,式(A.1)が成り立つ。荷重を変えてコンプライアンスを測定し,最小二乗法などによって縦弾性係数(E)を測定する。荷重漸減(K値減少)試験及び荷重範囲(ΔP)一定(K値増大)試験におけるき裂開口変位量(VX)とき裂長さ(a)との間には,式(A.2)が成り立つ。Bは板厚,Eは縦弾性係数である。試験中のコンプライアンス(VX/P)の測定結果と式(A.2)を用いてUXを計算し,式(A.3)を自動計算によって,連続的にき裂長さ(a)を測定する。示した領域Aは,領域Bと異なり,荷重範囲(ΔP)一定(K値増大)試験で求めることは困難である。予き裂を導入する荷重レベルよりも荷重を大きく下げると,き裂先端にかかる圧縮残留応力のため,疲労き裂が進展しなくなる。応力拡大係数範囲(ΔK)の小さい領域で疲労予き裂を導入するには,膨大な時間が必要となるため,荷重漸減(K値減少)試験によって疲労き裂進展試験を行う必要がある。mm(da=0.2)で除した値が,次の式のdK/daとなる。その値をKiで除すと,次の式の左辺(C)が求まる。式(1)によって計算し,ΔPに相当する荷重をPiからPi+1で漸減して,次のステップの試験を行う。mm以上増えた場合,又は繰返し数が100万回増えた場合のいずれかごとに,次期荷重レベルを計算しつつ試験を行うことが望ましい。き裂長さ(a)と繰返し数(N)との関係から疲労き裂進展速度(da/dN)を決定する方法としては,次に示したセカント法及び増分多項式によるのがよい。次多項式に適合させるものである。その点において曲線に対して引いた接線のこう配から決定してもよい。b2は,測定結果と一致するように,ai−3≦a≦ai+3の範囲にわたって最小二乗法で決定する回帰係数である。上記の二次多項式を微分することによって,次の式で与えられる。点近似法による平均化法。