【エグゼクティブ採用の課題(2)】実績豊富なコンサルタントが経営層の人材を国内外から探し出す2001年の創業から2500人以上の経営層・エグゼクティブ層の紹介を行ってきたリクルートエグゼクティブエージェント。同社は今、国内外のトップリテーナーファーム出身のメンバーを新たに加え、リテーナーサーチの体制を強化している。サーチコンサルタントの中村一正氏と坂本正明氏に、同社の特長や外資系サーチファームとの違いなどを聞いた。社員研修の企画運営に従事。その後外資系生保会社へ転じ、組織拡大と生産性向上に尽力。退職時は同社最大の直販部隊のヘッド。2001年以降、日系大手サーチファーム、08年外資最大手サーチファーム、10年5月からリクルートエグゼクティブエージェントに参画と一貫してエグゼクティブサーチ業界。小売・サービス、消費財、ヘルスケア等業種的にも、またオーナー系中堅成長企業から大企業及びファンド投資先まで広範囲に対応。メキシコオフィスで経営戦略コンサルティングに従事。UCLAでMBA取得後、アクセンチュア入社。関わった後、産業再生機構を経て2005年からエグゼクティブサーチ業界へ。コーン・フェリー・インターナショナルにてテクノロジー、プロフェッショナルサービス、投資業界をメインに幅広く担当。人材アセスメントなども手掛ける。12年からリクルートエグゼクティブエージェントに参画。どのような理由からリテーナーサーチの依頼が増えているのでしょうか。グローバルな経営環境の変化に自社のリソースだけでは対応できなくなっている企業では、外部から経験知を取り入れて、内部のリソースと組み合わせることで自前のものにしていくニーズが顕在化しています。そのため、海外現地法人のCOO経験者など、50歳前後のシニアレベルの採用ニーズが高まっていますまた、外資系企業が日本に進出する際のカントリーマネジャーを採用する案件も増えています。外資系企業の採用では、従来は外資系のサーチファームや英語をネイティブで話す個人エージェントのつてを頼るといったケースが多かったように思います。日本市場をよく理解した人材を探すには、幅広く候補者に当たっていく必要があり、他方、多くの個人エージェントでは日本の人材市場を十分にカバーできていないことから、当社に声が掛かるようになっています。導入で人材を探している企業も増えていると聞きます。来年の株主総会から、社外取締役を導入していない企業はその理由を質されることが分かっています。一例として、著名な消費財メーカーから、2月に依頼を受けましたが、事業部門の経験者を紹介してほしいということでした。その企業の狙いは企業価値を高めるためでしたから、社外取締役を導入することで、新しい視点を取り入れて事業を革新していきたいという趣旨はよく理解できました。ともに増加しており、過去最高を記録していることが分かった。大卒求人倍率1.74倍、大企業への就職希望者増加で厳しくなる中小企業の新卒採用2017年3月卒業予定の大卒求人倍率は1.74倍で前年から0.01ポイント上昇したことなどが、リクルートワークス研究所の調べで分かった。売り手市場化で大企業への就職希望者数が増加していることから、中小企業の新卒採用は前年以上に厳しくなる。英宏社長)は、1~3日間の公開型研修サービス「リクルートマネジメントスクール」と、3時間のチケット制公開型研修サービス「リクルートラーニングクラブ」を統合しリニューアルする。)は、2時間5000円の家事代行支援サービス「casial.(カジアル)」の事業化を発表した。働き方に対する人々の関心が高まる中で、人材ビジネスが果たす役割はますます重要になっている。人材業界のトップ企業リクルートグループでリクルートキャリアとリクルートジョブズの社長を務める柳川昌紀氏に、今後の経営方針や事業展開などを聞いた。IT職で転職希望者前月比150%。プロジェクトマネージャー、カスタマーサポートエンジニア新規過去最高プレスリリース一覧へご利用の環境ではJavaScriptが使用できないため、当サイトの機能が正しく動作しません。関する情報を届ける人事専門誌です。人材マネジメントの最新動向や人材サービスの有効な活用方法の情報が揃っています。