Web広告研究会が開催およびレポートしたセミナー記事を、クリエイティブ・コモンズライセンスのもと一部編集して転載したものです。オリジナルの記事はWeb広告研究会のサイトでご覧ください。6のサポート終了とともに、大きな転換を迎えている。先進技術を用いた情報発信は、企業内の担当者に届いているのか。Web広告研究会の9月月例セミナーでは、2005年から2年ごとに行う「企業内Web閲覧環境に関する調査」の結果をもとに最新の状況が発表された。第一部では、調査結果をまとめた日本リサーチセンターの井嶋有希氏が登壇し、「企業内Web閲覧環境に関する調査」(2015年度版)の結果から、注目すべきポイントを解説した。OSは約7%程度になっている。XPは70%(2011年)、28%(2013年)、1%(2015年)と大幅に減少している。OSの利用率(24%)が他と比較して大きくなっている。10の導入予定については、「予定なし」が49%でほぼ半数を占め、「検討中」は38%、「導入する」は12%となった。会社規模別に見ると、100人未満の規模の小さい企業のほうが「導入する」の割合が多く(24%)、1,000~4,999人の企業では「検討中」が半数以上を占めていた。11.xが14%となった。8.xの利用率が今回縮小した。Chromeが前回の9%(2013年)から19%(2015年)と、10ポイントほど増加している。Chromeの利用率が高くなっている。10.x(15%)と比較的新しいバージョンのブラウザの利用率が他と比較して高い。社内でもっとも多く利用されているインターネットのブラウザ<単数回答>社内でもっとも多く利用されているインターネットのブラウザ(会社規模別)<単数回答>動画/ストリーミングの閲覧許可率が上昇Webページの閲覧制限では、61%の企業が何らかの制限を行っている。具体的にはドメイン単位で実施(38%)、キーワード単位で実施(27%)、SSL(https)の制限(10%)の順で多くなっており、今回は2005年の調査以降、Webページ閲覧制限の実施率(61%)が最も低くなっている。会社規模別に見ると、規模の大きい企業ほど何らかの制限を実施している比率が高く、なかでも、キーワード単位、ドメイン単位、その他の方法の比率が高い。規模の小さい企業ほど制限を設けていない比率が高い。Webページ閲覧に対するフィルタリングや閲覧制限<複数回答>Webページ閲覧に対するフィルタリングや閲覧制限(会社規模別)<複数回答>社内で利用可能なWebサービスで、「閲覧/書き込みともに可能」が高いのはTwitterとFacebookの6割台後半だったが、約3割が何らかの制限をかけているという状況は前回(2013年)と変わっていない。「閲覧/書き込みともに可能」が最も低いのは、2ちゃんねる(47%)だった。閲覧不可が高い傾向にあるのは、Dropbox、LINE、Skype(いずれも35%以上)だった。時系列では、俯瞰すると2013年と同じような傾向だが、動画/ストリーミングは他のサービスと比べて閲覧不可の比率の減少が目立ち、特にYouTubeでは10ポイント以上減少し、29%(2013年)から18%(2015年)へ閲覧可能の比率が上がっている。会社規模別で見ると、規模が大きい企業ほど、各サービスの閲覧制限率(閲覧不可+閲覧のみ可能)が高い。社内で閲覧および書き込み可能なWebサービス<各単数回答>スマートフォンの利用率が高い企業の公式SNS仕事上の目的で、企業情報をWebで取得する場合に使用する会社支給のデバイスは、企業の公式SNSを除き、いずれもパソコンが9割台を占め、スマートフォンが1~2割、タブレット端末が1割台にとどまっている。企業の公式SNSは、パソコンの利用が87%とやや低い結果を示した一方、スマートフォンでの情報取得が32%とやや高い。仕事上の目的で企業情報をWebで取得する場合に使用するデバイス(会社支給のもの)<複数回答>会社支給ではなく、個人用のデバイスで企業情報を取得する場合、企業の公式SNSを閲覧する際には、パソコンが59%と他の項目に比べて使用率が低く、スマートフォンの比率が68%と高い。その他の項目では、いずれもパソコンが6~7割台を占め、タブレット端末は2割台だった。スマートフォンは、製品・サービスの情報、企業の公式SNS、企業発信の読みものコンテンツ、企業発信の動画コンテンツの閲覧で6割前後利用されている一方、IR情報に関しては41%と他と比較して低い。会社としてパソコン以外に何らかのデバイスを支給している割合は、従来型の携帯電話が63%、スマートフォンが73%、タブレット端末が69%だった。時系列で見ると、2013年から比べて、従来型の携帯電話が10ポイント減少(2013年73%、2015年63%)した一方、スマートフォンが7ポイント増加(2013年66%、2015年73%)し、タブレット端末も5ポイント増加(2013年64%、2015年69%)した。会社規模別に見ると、従業員規模の大きい企業ほど従来型の携帯電話の支給率が高く、100人未満の企業ではスマートフォンを100%支給している比率(24%)が他と比較して高いが、タブレット端末の非支給比率(34%)がやや高くなっている。会社で支給している電話、タブレット端末の割合<単数回答>会社で支給している電話、タブレット端末の割合(会社規模別)<単数回答>電話支給はフィーチャーフォンからスマートフォンの傾向へ会社で支給している携帯電話やタブレット端末の今後の状況(増えるか減少するか)は、従来型の携帯電話の「どちらともいえない」が62%と最も多く、「増えると思う」は4%にとどまる。スマートフォンは「増えると思う」(49%)と「どちらともいえない」(46%)が拮抗しているが、タブレット端末では「どちらともいえない」(53%)が過半数で、「増えると思う」(44%)をやや上回っている。時系列で見ると、従来型の携帯電話は「どちらともいえない」が前回調査から14ポイント増加し、その分「減少すると思う」が減っている。タブレット端末では「どちらともいえない」が9ポイント増加し、「増えると思う」が減少した。会社規模別に見ると、全般的に大きな違いはみられないものの、従来型の携帯電話については、会社規模が大きいほど「減少すると思う」の比率が高くなっている。会社で支給している電話、タブレット端末の今後の状況<単数回答>会社で支給している電話、タブレット端末の今後の状況(会社規模別)<単数回答>会社で支給している電話やタブレット端末で許可している内容は、どのデバイスも基本的にメール送受信や社外Webサイトへのアクセスが許可されている。スマートフォンやタブレット端末では、アプリダウンロードやイントラネットへのアクセスが半数で許可されており、共有ファイルサーバーへのアクセスも3割前後で許可されている。会社規模別に見ると、スマートフォンでは、1,000人未満の企業で共有ファイルサーバーへのアクセスや、アプリダウンロードがやや高く、5,000人以上の企業ではメール送受信やイントラネットへのアクセスが高くなっている。タブレット端末では、1,000人未満の企業でアプリダウンロードが高く、5,000人以上の企業ではイントラネットへのアクセス、共有ファイルサーバーへのアクセス、基幹システムへのアクセスが高い。ライセンスの下に提供されています。最近(過去90日間)の記事で、Facebookの「いいね!」が多かった記事をお見逃し無く。Googleの解は、外部データ連携のバナー自動生成だ1,273今年のGoogleアナリティクスの進化を総振り返り。広告の最適化からレポーティングまでできるその実力を明かすネット通販TOP200社で国内EC市場の約42%を占める。ディープリンクWWW上でのリンクの張り方の1つ。Web担のメルマガを購読しませんか?Web担の記事がコンパクトに毎週届くメールマガジン「Web担ウィークリー」は、10万人が読んでいる人気メルマガ。忙しいあなたの情報収集力をアップさせる強い味方で、お得な情報もいち早く入手できます。会社概要お問い合わせWeb担に広告を掲載しませんか?購読者数10万人のメールマガジン広告をはじめとする広告サービスで、御社の認知向上やセミナー集客を強力にお手伝いいたします。