公開開始から約9ヵ月で登録辞書数150を突破しました。複数の辞書を一度に検索するオンライン辞書「Weblio」(ウェブリオ)が、公開開始から約9ヵ月で登録辞書数150を突破しました。プレスリリース2006年10月2日ウェブリオ株式会社=================================================================オンライン辞書「Weblio」の収録辞書数が、150種類を突破しました。)=================================================================統合型オンライン辞書「Weblio」(ウェブリオ)の制作・提供を行うウェブリオ株式会社(本社:東京都渋谷区/代表取締役:辻村直也以下「ウェブリオ」)は、9月29日のコンテンツ追加によって、登録辞書数が150を突破したことをお知らせいたします。■Weblio辞書とはWeblio辞書は、複数の辞書や用語集を一度に検索して表示させることのできる統合型のオンライン辞書です。該当する項目を一覧形式で表示します。Weblio辞書に登録された辞書はそれぞれ異なる専門分野を持っているため、一つのキーワードの意味を各専門分野の観点から見比べることができます。全国の「方言辞典」などがあります。提供による「バイクデータベース(HONDA)」です。「バイクデータベース(HONDA)」では、「HONDA」ブランドのバイクについて豊富な製品画像と詳細なスペック情報を閲覧することができます。様々な環境からWeblio辞書にアクセスする手段なども提供しています。「Weblio類語辞典」では、類語辞典やシソーラス辞書を同時に検索することによって用語の意味だけでなく類義語、同義語や別名を調べることができます。「Weblio関連用語」では、Weblio辞書の用語解説本文に対して全文検索を行うことで、キーワードが用語解説の本文中で言及されているケースを調べることができます。本文中に登場するキーワードを目立たせる「Weblioキーワードハイライト」、以前検索したキーワードの履歴を一覧表示させる「Weblio表示履歴」、キーボード操作だけでハイライト表示やページの上方へ移動できる「Weblioキーボードショートカット」などの機能も利用可能になっています。他にも、ホームページからWeblio検索を行うための検索フォームや、Webブラウザの検索ボックスから直接Weblio検索を行うプラグインなどを提供しています。無料デスクトップツールを提供している「shelldo(シェルドゥー)」との提携によって、ウィジェットから直接Weblio検索を行うことも可能となっています。■今後の展開についてWeblio辞書のサービス開始は2006年1月25日、収録辞書数は15でした。サービス開始から登録辞書数150の突破までの期間は約9ヵ月となっています。151となっています。全国各地の方言辞典を中心に、辞書コンテンツの拡大を図っていきます。2007年1月1日までに、登録辞書数200の突破を目指します。Weblio辞書では、用語集の追加に伴って増加する同音異義語を適切に区別するため、日本語処理システム(開発コード名「畳(tatami)」)の研究開発を行っています。利便性の測定を行っています。Weblio辞書で「月」と検索すると、天体としての「月」に関する解説が国語辞典やスペース百科、ウィキペディアなどによって表示されます。同時に、映画情報の「月」や名字辞典の「月」、地名の「月」といった別な意味の「月」候補が「または」で区別されて表示されるようになっています。:yuuya.mori@weblio.co.jp本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。Japanとコンテンツを相互提供オンライン辞書「Weblio」を提供するウェブリオは1月16日より、当社シーネットネットワークスジャパンと協業する。ウェブリオ株式会社ウェブリオ株式会社の記事一覧へ【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。SpecialPRビジネスの継続的な成長を促す新たなITのビジョン多くの企業においてITに求められる役割が、「守り」のコスト削減から「攻め」のビジネス貢献へとシフトしつつある。ITとは?デジタル変革か?ゲームセットか?デジタルを駆使する破壊的なプレーヤーの出現、既存のビジネスモデルで競争力を持つプレイヤーはデジタル活用による変革が迫られている。Japanクイックポール2016年1月に始まる社会保障と税の共通番号(マイナンバー)制度への対応状況について、あてはまるものを選んでください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。Japanをご覧ください。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.。