ビジネスジャーナル大塚将司が送る経済連載小説。業界最大手の大都新聞社の深井宣光は、特別背任事件をスクープ、報道協会賞を受賞したが、堕落しきった経営陣から“追い出し部屋”ならぬ“座敷牢”に左遷され、飼い殺し状態のまま定年を迎えた。日本ジャーナリズム研究所(ジャナ研)で平凡な日常を送っていた。そこへ匿名の封書が届いた。ジャーナリズムの危機的な現状に対し、ジャーナリストとしての再起を促す手紙だった。その直後、新聞業界のドン太郎丸嘉一から2人は呼び出された。持株会社には2種類ある。一つは事業持株会社で、自社の本業をもちながら、そのかたわらで他社の事業活動を支配する会社のことだ。一つは純粋持株会社で、本業を持たずに、経営を支配する目的で他社の株式を所有する会社だ。新聞界でも大都も日亜の事業持株会社ではあるが、純粋持株会社ではない。純粋持株会社に移行したのは国民だけで、正式の社名は「国民新聞社ホールディングス」という。「西日本社」がカバーしている。傘下に置き、テレビでは「国民テレビ」とその系列局を関係会社として連結対象にしている。頷いた太郎丸嘉一は無言のまま、手酌した。深井宣光に目をやりボールを投げ返した。深井が答えられずに戸惑っていると、太郎丸が続けた。「天然記念物の会社は純粋持株会社だけじゃ。国民新聞を発行しちょる子会社は普通の株式会社じゃ。事業再編でどこかに売りよることだってできよる。眉間にしわを寄せた深井が少し考え込んで、問い返した。「仮に、『ホールディングス』が新聞事業をどこかに売るとします。今売れば、5,000億円くらいにはなるでしょう。『ホールディングス』に多額の売却益が出ます。それは株主のものです。「お主は経済記者じゃないけんのう。売却益は『ホールディングス』のもんじゃ。株主を支配しちょる経営陣が売却益をどうしよるか自由に決めればええんじゃ。純粋持ち株会社というワンクッションのない日亜などが今のまま事業再編をしよったら、個々の株主の懐に多額の利益が転がり込むんじゃ。「そういうことじゃな。自分のところは影響のないようにして、裁判をするなんて。吉須晃人が突然、声を上げた。この時、仲居が「果物」のイチゴを運んできた。間を置いて、深井が解説した。「日刊新聞法に準拠していようがいまいが、株式会社がルールを作って固定価格で株式を取引することを容認していると読めるんです。2016.11.25【PR】未来の「当たり前」をつくるPSソリューションズ株式会社。常識を疑え!病気にならないための生き方」BJのTwitterはこちらBJのFacebookはこちらBJのGoogle+はこちらBJのRSSはこちらBJのFeedlyはこちら。