汚染有機物の微生物分解能力と、微生物分解能力に基づく汚染土壌の修復速度との評価方法を提供する。対応するキノン種合計濃度のピーク値XQ,mを求め、ここから汚染サイトでの微生物分解容量Zmを求める。汚染された土壌の修復に関して、汚染有機物の物理的な手段による分離技術や汚染有機物の分解技術が多様に提案されている。基づき、汚染を原位置で自然に低減させる方法が最も低コストである。実際の汚染サイトでは、汚染サイトごとに特有の様々な環境条件が微生物増殖の制約となっており、その結果、個々の汚染サイトごとに特有の微生物分解能力を有する。汚染源(汚染の原位置)におけるバイオマスの挙動が土壌修復期間と費用を大きく左右する。このため、バイオマスのデータやその分解能力のデータを、汚染源の環境条件下において得る必要がある。石油系有機物等の炭化水素を分解する土着微生物は多様な土壌に遍在し、土壌中の炭化水素を炭素源及びエネルギー源として利用しながら増殖することが知られている。実際、土壌中に炭化水素が存在すると、特定の炭化水素分解性の微生物群が増殖することが報告されている。これらの微生物群を把握できたとしても、汚染サイトにおける炭化水素の微生物分解を定性的に理解できるだけであって、汚染土壌の修復速度あるいは修復時期を提示するために不可欠な定量的な微生物分解のレートは分からない。従来、実験室に持ち帰って培養した汚染土壌から炭化水素の微生物分解のレートを評価する試みが多くなされている。そのような方法は期間と費用を要し、負担が大きい。データが得られるため、評価結果が不確実で信頼性に欠ける。本発明は、例えば石油系有機物等の炭化水素で汚染された土壌における微生物分解容量の評価方法及び汚染土壌修復速度の予測方法に関する。詳しくは本発明は、第1に、有機物汚染土壌における、実サイトの汚染源での汚染有機物の微生物分解容量を正確に評価できる簡易な評価方法に関する。第2に、この微生物分解容量の評価結果を新規な微生物分解モデルと組み合わせて、汚染土壌の修復速度あるいは修復期間を高い精度で予測する簡易な方法に関する。キノン濃度とバイオマス量の変換係数f=0.019(μmol/mg)、及び予め得た有機物汚染サイトの最大キノン量XQ,m(μmol/kgDS)を用い、式「Zm=XQ,m/f」より微生物分解容量Zmを求める方法。(但し、上記有機物汚染サイトの最大キノン量XQ,m(μmol/kgDS)は下記(1)~(3)より求めたものである。(1)上記有機物汚染サイトから採取した複数の汚染土壌サンプルと、上記有機物汚染サイト近傍から採取した未汚染土壌サンプルについて、Q-8,Q-9,Q-10,Q-10(H2),MK-6,MK-7,MK-7(H2),MK-7(H4),MK-8,MK-8(H2),MK-8(H4),MK-9,MK-8(H6),MK-9(H2),MK-9(H4),MK-10,MK-9(H6),MK-10(H2),MK-9(H8),MK-10(H4),MK-10(H6),MK-10(H8)から選ばれる1種以上のキノン種の土壌中濃度を測定してキノンプロファイルを作成し、(2)上記汚染土壌サンプルと未汚染土壌サンプルとのキノンプロファイル測定値を対比して統計的に有意の濃度差があるとされたキノン種について、これらのキノン種の土壌中濃度の合計値を求め、(3)前記複数の汚染土壌サンプル中から上記(2)の合計値がピーク値を示すものを選び、このピーク値が上記有機物汚染サイトで観測された最大キノン量XQ,m(μmol/kgDS)である。)【請求項2】以下(1)~(4)のプロセスにより、石油系有機物である炭化水素で汚染され、汚染物質濃度が1000mg/kgDS以上である有機物汚染土壌における微生物分解に伴う汚染有機物の分解速度を予測することを特徴とする汚染土壌修復速度の予測方法。e(day-1)とから、下記の「数8」の式よってサイト分解容量定数ksl(day-1)を求める。(2)更に、上記「数8」の式より求めたサイト分解容量定数ksl(day-1)と、予め得たバイオマス濃度の初期値X0を用い、この初期値X0から下記「数9」式を時間差分によって離散化し、順次的に微生物バイオマスXの経時的増大X(t)を計算する。(上記「数9」式において、X(mg/kgDS)は微生物バイオマス量を表す。上記バイオマス濃度の初期値X0は、請求項1の(2)に規定した複数の汚染土壌サンプルについてのキノン種の土壌中濃度の合計値の内、最低値を示すものである。(3)更に、上記の微生物バイオマスXの経時的増大X(t)の計算結果と、増殖収率Y=0.5(mg/mg)と、時間差分によって離散化された下記「数10」式を用いて、汚染有機物の分解速度〔-(dC)/(dt)〕を予測する。【数10】(4)上記の汚染有機物の分解速度〔-(dC)/(dt)〕に照らし、汚染物質濃度C(t)の初期値からの経時的減少を順次的に予測し、その濃度が修復目標値になるのに要する日数を計算する。名古屋大学の公開特許情報を掲載しています。同じキーワードでJ-STORE内を検索することが出来ます。