続いてきたアップルに、転換点が訪れました。よると、Appleが発表した2016年1~3月期決算において、売上高が前年同期比13%減の505億5700万ドル(約5兆6300億円)、純利益は22%減の105億1600万ドル(約1兆1700億円)になったそうです。これは中国などの新興国市場の減速によってシリーズ発売以来、初めてiPhoneの販売台数が前年比16%減の5119万台へと落ち込んだことや、ドル高によって海外収益が目減りしたことを受けたもの。中国では売上高が26%減少しています。Macの販売台数が12%減の403万台、iPadの販売台数も19%減の1025万台など、主力機器が軒並み販売台数を減らす形に。TVといった「その他」の部門が30%、ソフト・サービスの売上高が20%伸びたのとは対照的な結果となっています。ティム・クックCEOは今回の業績について「昨年が好調すぎた反動」と強調した上で、ユーザーがアップル製品を使い続ける比率が極めて高いことを挙げ、中国を長期的に楽観視していることや、インドでの販売台数が5割以上伸びているとコメント。SEを投入したにもかかわらず、2016年4~6月期の売上高予想が前年同期比13~17%減とされているため、必ずしも楽観視できる状況ではないようです。TDKといった日本メーカーの業績にも影響する見通し。2016」を6月13日に開催する予定のAppleですが、はたして巻き返しにつながりそうな発表はあるのでしょうか。