feminism)は、男女平等は法的手段や社会改革を通して実現可能であり、集団としての男性と闘う必要はないと主張する、フェミニズムの一形態である。概要[編集]リベラル・フェミニズムの起源はリベラリズムにあるが、今日の基準からすれば、むしろやや保守的もしくは徹底した個人主義をとるリバタリアン的なフェミニズムであると言える。男性との同一性の平等を支持する傾向がある。リベラル・フェミニズムは、政治を個人主義的な観点から理解し、「男」と「女」という利害集団の間の闘争だとは見ない。その結果として階級闘争的発想からの大規模な変革を主張するよりも、むしろ、現在の「リベラル」な社会慣行の漸進的改革に期待することが多い。リバタリアニズムに基づく場合には現状からの大規模な変革を要求するけれども、それは性別や性差に関わらない個人の自由の徹底した尊重という要求に加えて殊更に「女」の自由や権利を主張するものではない。この伝統につらなるフェミニストとしては、メアリ・ウルストンクラフト(女性の権利の擁護)、ジョン・スチュアート・ミル(女性の隷従)、第二波フェミニストのベティ・フリーダンなどがいる。ナディーン・ストロッセンもリベラル・フェミニストである[1]。法制化を支持する傾向がある。個人同士が合意の上でどのような関係を持つかは、政府の干渉すべき事柄ではないし、異性カップルに与えられている権利は等しく同性カップルにも与えられるべきだとする。妊娠中絶に関する議論については、リベラル・フェミニストは、プロチョイスの立場をとる傾向がある。この立場をとる一般的な根拠は、個人は自分の体に対する支配権を持つはずなので、自分の体についての医学的な判断を行う権利もあるはずだということである。このような自己所有権ないし他者危害原理に基づくプライバシー権によるアプローチから、リベラル・フェミニストは、大麻の所持・使用などの「被害者なき犯罪」の合法化・非犯罪化を支持する傾向があり、この立場は、宗教右派のみならずラディカル・フェミニストによってもしばしば批判の的になる。そのような批判の例としては、キャサリン・マッキノンやアンドレア・ドゥウォーキンらに代表されるラディカル・フェミニストらによる、ポルノグラフィーの制作・流通・所持を女性の搾取につながるものとして敵視する立場を挙げることができる。それに対して、リベラル・フェミニスト・法学者でもあるナディーン・ストロッセンが、「ポルノをやり玉にあげる検閲は、性差別や暴力を減らせない」と説く[2]。男女不平等の起源[編集]リベラル・フェミニストは、以下のようなものを、男女不平等の主な起源と考える傾向がある。