戦後に食生活の洋風化が進んだことによって、朝食や昼食においては米に次ぐ、あるいは米をしのぐ主食として定着してきた。日本パン工業会の統計によると、平成17年の生産数量(パン用小麦粉使用量)は、食パンが60万1552トンで対前年比98.4%、菓子パンが37万1629トン(同99.2%)、フランスパンなどその他のパンが22万3345トン(同101.2%)となっている。パンの消費動向は安定しているのだが、主力商品の「食パン」だけが減少を続ける傾向にある。パン類消費支出額の推移を見ると逆に上昇している。推測するに、食パン全体の消費が減少していながらも、ホテル用など、高価格設定の食パンが人気を呼んで消費を伸ばしているのではないかと考えられる。フランスパン、ロールパン、調理パン(サンドイッチやカレーパンなど)なども根強い需要に支えられているため、付加価値の高いパンは消費者の支持を得て今後も需要の増加が予想される。市場は大手企業の整備された生産・流通システムの優位性が発揮され、トップ企業4社山崎製パン(株)、敷島製パン(株)、フジパン(株)、第一屋製パン(株)の市場独占率が6割にのぼる大手寡占状態であるが、鮮度を重視したパン市場において、工場で焼いて店頭に並べる方式ではなく製造設備を持つフレッシュベーカリーへの消費者志向は強く、特にスーパーマーケット内のフレッシュベーカリーは、ナショナルブランド商品を卸している製造業者にとっては大きな脅威となっている。ナッツ類の栄養価が健康志向の高まりによって注目されているが、中でも米国産クルミについては製パン向けのニーズが特に大きく伸びているのだという。春季の大雨などによる天候不順で今年の国内産クルミの収穫が芳しくないことも関係しているようだが、主原料ではなくパンの味わいを引き立たせる材料としての需要が特筆しているという傾向は珍しく、今後もしばらくこの高騰基調が続くようだ。