その他の用法については「ツナミ」をご覧ください。この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。際に発生した津波によって水没した仙台港付近の上空からの写真。津波(つなみ)は、主に地震や火山活動に起因する海底地形の急変により、海洋に生じる大規模な波の伝播現象である。強風により発生する高波、および気圧の低下などで起こされる高潮、副振動(セイシュ)、原因が解明されていない異常潮位とは異なる。1波1波の間隔である波長が非常に長く、波高が巨大になりやすいことが特徴である。地震による津波では波長600km、波高5m超のものが生じた事がある(津波が陸上に達するとこの値は大きく変わる)[1]。津波という現象は、例えるならば大量の海水による洪水の様な現象[2]であり、気象など他の要因で生じる波とは性質が大きく異なる。大きな津波は浮遊物と共に陸地内部に深く浸入し、種々の災害を発生させる。外部リンク概要[編集]20世紀後半以降「Tsunami」は世界で広く一般にも使用されるようになったが、そもそも日本語における「津波」の語源(後述)は沖で被害が出なくても津(=港)で大きな被害が出ることからきている。津波は、沖合から海岸に近づき海底が浅くなるにつれて波高が高くなり、海岸線では沖合の数倍に達する。湾口で2mのものが湾奥で5m超になった事例もある[3]。数km程度ある[4]。上陸した津波は、依然として大きな水圧を伴った高速の波として、数分から数十分の間押し寄せ続けたら(押し波)、今度は海水を沖へ引きずり続け(引き波)、しばらくしたら再び押し寄せて(押し波)、という具合に押し引きを繰り返し、やがて減衰していく。大きな津波は、陸上にある建物、物品、そして人間を押し流し、景色を一変させ、甚大な被害をもたらすことがある。大きな津波は海岸に続く河川を遡るほか、海上でも被害をもたらすことがある[4]。リアス式海岸の湾奥では狭く細長く深い湾が津波の威力を集積させるため、また海に突き出た岬の先端では周囲からの回り込みの波が重なるため、他の海岸に比べて同じ津波でも被害が大きく、より小さな津波でも被害を受けることが知られている[3][5]。海岸では、日本の三陸海岸の港町のように津波を防ぐために防潮堤、あるいは通常の波浪を防ぐなどの目的で堤防が築かれている所があり、これらは津波の被害を軽減する役割を果たす。(ともに高さ15.5m)や同県九戸郡洋野町の防潮堤(高さ12m)は決壊せず、津波の影響を大幅に減衰させて集落進入を防いだ結果、軽微な被害にとどまっており、特に普代村においては被災民家および死者は発生しなかった[6][7][8][9]。その一方で津波被害をカバーできない場合もある。津波を起こした地震で損壊したり地盤沈下により海面が上昇したりして、堤防の機能が弱まることがある。防潮堤や水門は人が駆けつけることができない場合や、停電などの影響で閉められないことがある。した例があり、防潮堤による津波対策を再考する動きもある[10]。海における津波の発生原因として、海底で接触し合っているプレート同士の弾性反発に起因する急激なずれ、つまり浅海底での地震が最も大きな割合を占める。このほか、海岸地域で起こる地滑り、海底火山の活動、海底地すべりなどの地質学的な要因があげられる。過去においては後述するように海洋への隕石の落下により引き起こされた事例も確認されている。地震による津波[編集]基本[編集]津波の原因として最も一般的なものは、海底地震すなわち震源地が海底である大地震であり、記録に残る津波の大部分はこれによるものである。地震前のプレートの沈み込み。重い海洋プレートが大陸プレートの下に沈み込む。プレートの歪みと隆起。海洋プレートは大陸プレートの先端を押し込みながら沈み込む。大陸プレートの内側上部は隆起する。一瞬にして大陸プレートの先端が隆起し、津波を生じる。大陸プレートの内側上部は沈降する。両側に津波が広がっていく。断層が活動して地震が発生した時に、海底にまで断層のずれが達して海底面が上下に変化すると、非圧縮性流体である海水が上下に移動させられてその地形変化が海面に現われ、水位の変動がうねりとなって周囲に広がっていき、津波となる[11]。地震の揺れ(地震動、地震波)で生じる海震とは異なる。大地震においては、数十kmから時に1,000kmを超える長さ、数十kmから数百kmの幅の範囲で、数十cmから数十mという規模で、数十秒から数分の間に、海底が一気に隆起する。この体積変化のエネルギーは巨大で波長が非常に長いため、ほとんど失われることなく海水面の隆起や沈降に変換されて津波を生じる[4]。正断層による海底の沈降によっても、逆断層による隆起によっても津波は起こる。マグニチュード8級の地震では震源域の長さが100km以上になる事もあり、それに伴う地形変化も広い面積になるので、広範囲の海水が動いて大規模な津波を起こす。後述の津波地震等の津波を巨大化させる別の原理があるため、地震の大きさ・揺れの大きさと、津波の大きさは、必ずしも比例していないため防災上注意が必要である。津波という現象の発生には海底の地形が大きく変わる事が重要で、大地震による海底の断層とそれによる隆起や沈降は最も津波を起こしやすい現象といえる。海底の断層運動があっても、横ずれが卓越し隆起や沈降がなければ大きな津波は発生しない。原理は、入浴中に浴槽の下から上へ、突き上げるように湯を手で押し上げて見るのが理解し易い。押し上げられた湯は塊りとなって水面まで持ち上がってから周囲に広がるはずであり、これが巨大になったのが津波である。津波を生じるためには震源がある程度浅くなければならず、震源が概ね100kmより深いものでは津波は発生しないとされている[12]。地震津波は海溝付近で発生することが多い。9の海溝型地震が発生し、その際に現れる海底の大断層によって津波が発生する。海溝型地震は同じ地域でもその発生規模と間隔によって数種類あることが明らかになってきており、数十年間隔で海溝の中の特定の領域の1つで発生する地震(巨大地震)、数百年間隔で海溝の中の隣接した複数の領域で発生する地震(連動型巨大地震)のほか、津波堆積物による推定では数千年間隔で更に広範囲の隣接した領域で発生する地震(連動型超巨大地震)などがあると考えられている。後者ほど震源域が長いので、津波に襲われる地域は広くなる。トラフ、南海トラフ、琉球海溝など太平洋側のすべての地域でこのタイプの津波が発生する可能性がある。日本海側はプレート境界型地震、その他では内陸地殻内地震による津波の発生の可能性がある。断層角が垂直に近い高角逆断層型の地震では下盤側で、正断層では上盤側でそれぞれ沈降が発生するため、その側に面した沿岸では引き波が第一波となることがある。断層角が水平に近い低角逆断層型の地震では、断層帯の進行方向側半分で隆起、逆側半分で沈降が発生する性質がある。低角逆断層型となることが多い海溝型地震においては、大陸プレートの沿岸が沈降側にあたるが、日本の三陸や四国のように海溝から離れているところは沈降するため引き波、駿河湾や相模湾など海溝に近いところでは隆起するため押し波が第一波となることが多い。[要出典]ただし、津波を生じる地震は海溝型だけではなく、同じ沿岸でも地震によっては押し波となる場合もあるので、防災上は注意を要する。Mt」というものがある。津波の規模は地震の規模に比例するという性質を利用して、複数の地点における津波の波高と震源からの距離から、マグニチュードで規模を算出する。津波地震[編集]また、「ゆっくり地震」或いは「津波地震」と呼ばれる、海底の変動の速さが遅い地震があることも知られている。これは、人が感じる短周期の成分では比較的小さな揺れ(地震動)しか発生しないため一見すると小規模の地震のようだが、長周期の成分が卓越しているだけであって、実は総エネルギーが大きな地震であり、海底面の変動も大規模であるため、予期せぬ大津波によって被害がもたらされる事がある。1/4に改められ、理科年表では2006年版以降この値が採用されるなど近年見直しがなされた。津波地震では前記の例の通り、表面波マグニチュードより津波マグニチュードの方が大きくなる。断層破壊が通常に比べゆっくりと進行することで、地震動や海底地形変化のエネルギーが通常よりも高い割合で津波のエネルギーに変換される。プレート境界部分に柔らかい堆積物があると、断層破壊がゆっくりとなることが知られている。起震断層の角度が非常に浅い場合、地震動が短周期であっても津波の周期が通常より長くなり、長周期の津波は減衰しにくいため津波が高くなる。主破壊による起震断層とは別に、地震によって海溝付近の付加体と呼ばれる堆積層に枝分かれした分岐断層が発生し、その隆起によって津波が高くなる。地震動や海底地形変化によって発生した、大規模な海底地すべりによって津波が高くなる。地殻変動によって海底下の堆積層にマグマが貫入し、その隆起によって津波が高くなる。1,2は長周期の津波、3,4,5は短周期の津波である。上記1.の要因により津波地震は、海溝付近のプレート境界のうち海溝軸に近い浅い部分を震源域とした地震で起こりやすい。上記1.によって津波地震になったと考えられている[16]。連動型地震であったため、地震発生初期にまずプレート境界浅部で上記1.の要因による津波を発生させたあと、プレート境界深部にも断層破壊が及んで強い地震動が発生したあと、再びプレート境界浅部で破壊が起こって津波が増幅したと考えられている[17][18][19]。遠隔地津波[編集]地震津波は大規模で、遠方まで伝わるため、地震を感じなかった地域でも津波に襲われる場合がある。これを遠隔地津波と言う。津波の到達まで時間があるので避難しやすく、人的被害防止は容易であるが、情報の伝達体制が整っていないと不意討ちを受ける形になり、被害が大きくなる。おけるハワイやアメリカ合衆国西海岸などの例がある。球形の地球表面では、発生した津波のエネルギーは地球の反対側の地点(対蹠点)に再び集中する。そのため、チリ沿岸で発生した津波は太平洋を挟んで反対側の日本に被害を及ぼしやすい性質がある。同様の原理により、太平洋の中心に位置していて、かつ5,000mの深海底に囲まれたハワイは、環太平洋各地からの津波を減衰しにくいまま受けるため、津波被害を受けやすい。その他の要因[編集]海洋だけで無く山間部でも、同様に山体崩壊が起因でダム湖などの湖沼でも発生する。実際にイタリアのバイオントダムでは、地すべりにより100mの津波が発生して2,000人以上が死亡している。おいて荒砥沢ダム上流部にて山体崩壊が発生し、津波が発生している。平成23年台風12号において、深層崩壊による山体崩壊が発生し、土砂が流れ込んだ河川で津波の性質を持つ段波が発生した。event)と呼ぶ津波状の水害に襲われたとあるが、その時に地震があったとの記録はない。2012年10月28日、ジュネーブ大学の地質学者[20]は東端から流入するローヌ川によってできた厚さ5m、湖中心・最深部まで約10km長、幅約5kmの湖底堆積物が崩落して津波が発生し、シミュレーションにより70分後に襲われたとの研究結果を発表した。より381年から612年のものと判明した。地質学者は湖でも津波は起こりうるとして再発も警鐘している[21][22][23][24]。海岸線に近い場所で起きた火山の山体崩壊等で、大量の土砂や岩石が海になだれ込んだ際にも津波が発生する。大部分は地震津波に比べてはるかに規模は小さいが、状況によっては地震が原因の津波と遜色がないほどの大津波が発生することもあると言われ[25]、また発生地点に接して人口密集地帯があると大被害を引き起こす。日本国内外のいくつかの例として、1640年(寛永17年)の北海道駒ケ岳噴火。呼ばれる、15,000人が犠牲になった有明海の津波。1883年のインドネシアのクラカタウ火山の爆発では、大量の火砕流が海に流れ込んで津波が起こり、36,000人が死亡したとされる。起因する津波もあるが、海底の地形に大きな変動がなければ、爆発活動だけでは大きな津波にはならない。仮に海底地形の変動があっても、その変動量と範囲が小さければ津波の波源も小さくなり、発生した津波はすぐに分散してしまう。1952年(昭和27年)の明神礁の活動に際しても、八丈島で小規模な津波が観測された程度である。海底に生じた地滑りが津波を起こすかどうかについては、専門家の中に賛否両論あるが、実際に海底地すべりで起こったことが確認された津波の例はほとんどない[26]。巨大隕石が海に落下すれば津波が起こると考えられる(衝突津波)。歴史時代には明確に証明された衝突津波はないが、メキシコ湾・カリブ海沿岸各地には、約6550万年前の天体衝突時に発生した津波の津波堆積物が残っており、津波高は約300mと推測されている。海上で超巨大規模の爆発事故が発生した場合は、それだけで津波を引き起こすことがある。事例のように台風によって津波に匹敵する威力の高波が発生することもあるが、これはあくまで高潮であり、津波とは区別される。台風が原因の土砂崩れによる津波は、直接の要因が土砂崩れであるため津波となる。サンゴ礁が存在する海岸では高潮が津波の特性を持つことがあり、波群津波(段波状サーフビート)と呼ばれる[27]。津波現象の特徴[編集]2004年12月、プーケット島を襲った津波。波頭が押し寄せた後も海水が流れ込み続け、海面が高まったままの状態が続いているアラスカにある津波警戒標識。4度目の波が一番高く描かれている反射・屈折・干渉などの「波」の性質を持っていて、条件により変化するため、予測されないところで被害が生じる場合がある。波の中では孤立波、その中でも伝播中に形状や速度が変化せずお互い衝突しても安定している「ソリトン」に分類される。津波の物理的性質は風浪や、天文潮すなわち干潮・満潮等の規則的な潮汐とは異なっている。以下、津波の諸特性について述べる。波の周期・波長[編集]津波は周期や波長が長いという特徴がある。これは津波の波源域が広く、波長がその影響により決まるためである。一般に水面に見られる津波でない波は、風によりできた風浪である。その風浪の周期は長いものでも10秒程度、波長は通常は150mくらいである。これに対し津波は、短い周期でも2分程度、長いものでは1時間以上にもなり、波長も100kmを越す例もある。周期は超長周期地震動と重なる部分があり、潮汐よりは短い。このため、津波が内陸に押し寄せる際の水位の高まりは、あたかも海面自体が上昇したような状態になって、大きな水圧や流れによる破壊力が加わる。津波が引く際にも、一旦高くなった海面が、沖の低くなった海面に向かって引いていく形になり、やはり大きな破壊力を見せ付ける。じっさいにもチリ津波では、函館の実例の水位差は押し波が2m、引き波が3mであり、引きが強かった。このような場合は押し波で破壊された物やもともと陸にあった物などが海に持ち去られる被害が大きくなる。津波は通常複数回押し寄せ、10回以上に及ぶこともある。第2波、第3波などの後続波が最も大きくなる傾向があり[28]、その後次第に小さくなっていく。第2波、第3波は1時間以上後に押し寄せてくる場合もあり、完全に津波が収まるまでに地震発生から数日を要する場合もある。波高[編集]津波が浅い海岸に達すると、津波の速度は遅くなり、波高は高くなる。津波の高さを表す表現がいくつかある[11]。陸上の斜面や崖などに残る、平常潮位面からの浸水痕跡のその付近での最大の高さ外洋では津波の波高は数十cmから2mか3m程度であり、波長は100kmを越えるので、海面の時間変化はきわめて小さい。津波が陸地に接近して水深が浅くなると速度が落ちて波長が短くなるため波高が大きくなる。通常は、単に水深が小さくなっただけでは極端に大きな波にはならない。リアス式海岸のような複雑に入り組んだ地形の所では、局地的に非常に高い波が起きる事がある。津波の波高は水深の4乗根と水路幅の2乗根に反比例するので、仮に水深160m、幅900mの湾口に高さ1mの津波が押し寄せ、湾内の水深10m、幅100mの所に達した場合、波高は水深の減少で2倍、水路幅の減少で3倍になるため、総合すると波高は6mになる[29]。そのため、V字型に開いた湾の奥では大きな波高になりやすい。津波の記録は一般に検潮儀で測定される。巨大津波そのものの波高を正確に測定する事は困難である。これまでの大津波の波高とされる記録は、実際には波の到達高度(遡上高)で示されている。遡上高は、陸に押し寄せた津波が海抜高度何mの高さまで達したかを示す値であるため、現場の調査によって正確に決定できる利点がある。V字型の湾など地形によっては、津波は、波高自体が高くなると共に非常に高い所にまで駆け上がることがしばしばある。津波の到達高度(遡上高)は実波高(海岸での平均海水面からの高さ)より高くなる場合が多い。際の38.2mであるが、これはV字型の湾の奥にあった海抜38.2mの峠を津波が乗り越えたという事実に基づく到達高度の値である(海岸での津波高ではない)。岩石の崩落による津波が起き、最大到達高度は海抜520m[30]に達し、津波の波高の世界記録とされている。リツヤ湾は氷河の侵食によるフィヨルドで、幅3km、奥行き11km程の長方形に近い形で内陸に入り込んでいる。湾奥に左右に分かれた小さな入江があり、問題の津波はそのうちの北側の入江に発生したものである。波の発生を直接目撃した者はいないが、後の現地調査と模型実験により詳細が明らかにされている。40度の傾斜の斜面が崩壊、9,000万トンと推定される岩石が一塊になって海面に落ちたため、実高度150m以上の水しぶきが上がり、対岸の斜面を水膜状になって駆け上がって520mの高度に達したものである。その後、波は高さ15mから30mで湾奥から湾口に進み、太平洋に出ると共に急速に消滅した。リツヤ湾では1853年か1854年に120m、1936年に147mの大波(いずれも到達高度)が起こったことも明らかになっている。これは、湾周囲の山林に植生する古い樹木を複数伐採して年輪を調べたところ、該当年の年輪の海側に、大きな外傷を受けた痕跡が残っていたことから判明したものである。伴って発生した津波が太平洋の海底山脈などによって方向を変え、震源地から何千キロメートルも離れた海上で2つの波が融合した結果、より威力をもった津波となったことを初めて確認したと発表した[31]。船舶や漁業施設の被害は、波高数十cmでも発生する。海岸堤防の外側にある港湾施設や港湾道路では、波高0.7m程度(T.P.+1.3m程度)から冠水被害が発生している。6m程度から被害率が急増する。5m程度から被害率が急増する。波高1m前後の津波では、干潮・満潮による潮位の変化が加味されて予想を上回る(下回る)被害となる可能性がある。以上のような傾向が報告されている[32]。雷鳴のような、浜で巻いて砕けた波による大音響。遠くまでは聞こえない遠雷や発破音のような、崖に衝突する大音響。伝播[編集]津波は、水深が一定の海域で発生した場合には発生源を中心に同心円状に広がって行く。地震津波の場合、多くの地震が陸地近くの海域で起こるため、波のおよそ4分の3は海岸に向かい4分の1が外洋に向かう。1960年のチリ地震津波においては、チリ沖で生じた津波は最初は同心円を描いて伝播した。その後、チリの海岸線に対し垂直方向に進む波以外は次第に進路がチリの海岸向きに屈折した。結局4分の3がチリ海岸に戻り、4分の1は太平洋を直進してハワイや日本に達したと考えられている。これは、大陸斜面を進む波は水深の大きい沖合いで速度が速く、沿岸寄りでは遅くなるためである。じっさい同じ環太平洋地域でありながら北アメリカ西岸やオセアニアなどでは目立った津波被害は起こっていない。津波は物理的にはいわゆる孤立波であり、海のソリトンとも呼ばれる。速度[編集]津波の伝播する速度は水深と波高により決まる。大陸棚斜面から外洋に出ると水深は4,000m前後でほとんど一定になり、また水深に比べて波高は問題にならないくらい小さいので、外洋での津波の速度は、重力加速度(9.8m/sec2。して差し支えない)に水深を乗じた値の平方根にほぼ等しい。式で表すと次のようになる。直すには3.6倍すればよい。これにより、水深1,000mで時速360km、水深4,000mで時速720kmとなる。沿岸では水深が浅くなり、そのため津波の波高が増すので、上の式をそのまま適用すると不正確な値となるため、次の式を用いるのがよい。Hは水面上の波高である(単位はm)。{g(d+H)}}}ここから、水深10m、波高6mの場合の津波の速さはおよそ時速46kmとなる。1960年チリ地震津波はチリから日本まで平均時速750kmで、2011年の東日本大震災では宮古市重茂半島で平均時速115kmで、沿岸まで到達している[37]。電磁場変動[編集]海水は良質な導体であることから地磁気の影響下で運動をすると、誘導電磁場が生じている。従って、常時流動している潮流でも発生しているが、津波の際には潮流で生じるのとは別な誘導電磁場が発生するため、この電磁場の観測を行うことで結果的に津波に伴う海水の変異が観測できる[38][39]。電離層にも影響を与え、津波発生から数分後から1時間程度継続する「電離圏プラズマの減少(津波電離圏ホール)」が生じ、GPS-TEC(GPS受信点から衛星までの視線方向に対する電離圏全電子数)観測によって観測が行える[40]。津波被害の態様[編集]津波は、同じ高さの気象性の波浪に比べて波長が非常に長いため、一波が押し寄せるだけで大量の海水が海岸を襲う。津波による水の圧力は非常に大きく、沿岸の広い地域に被害を与える。宮城県内で2mを境に流失率が増大し6mでの流失率は80%程度と報告されている[43]。して、2mの普通の波と津波との違いを比較する。2mの普通の波は、海上で普段から偏西風や低気圧(気流)、月の引力などの影響を受けるため、少なからずデコボコが生じる。このデコボコの差が2mあるだけで、波長や波を形成する水量は比較的少なく、海岸に達した所で沿岸地域に被害をもたらす事はそう多くはない。これに対し2mの津波は、地震などによる海底の隆起または沈下により海水面自体が普段より2m盛り上がり、それがそのまま海岸に向かって伝わっていく。言い換えれば、2mの急激な海面上昇が起こることに近い。2mの普通の波は海岸に少量の海水をかける程度であるのに対して、2mの津波は何kl(キロリットル)もの海水が一気に海岸地域を襲い、自動車や多くの人を簡単に飲み込み沖へ引きずり込んでしまう程の威力がある。2mの「波」の水量は2(m)×波長数(m)×0.5×約0.5×海岸の距離(m)で、海岸1mに押し寄せる波の水量は波長3mとして1.5m3(=1500リットル)、ドラム缶数本分である。2mの「津波」の水量は2(m)×波長数十km(m)×0.5×0.5×海岸の距離(m)で、海岸1mに押し寄せる津波の水量は波長10kmとして5,000m3(=5,000キロリットル)、競泳用プール2つ分となる(体積の比較参照)。2003年に発生した十勝沖地震では、実際に2mの津波に飲まれ死亡した人が確認されている。陸地に近づくと水流が建造物などを壊しながら内陸部へ進み、それらの瓦礫を巻き込むことによって破壊力を増す。流氷や海氷などの漂流物を伴った場合に被害は増大する[44]。泥」等を取り込んでしまう「津波肺」[45]の健康被害が発生することがある。河口から河川に侵入した津波が数km上流まで遡上することがある(地理的な要因次第だが、1mの津波でも5kmは遡上すると言われる)。河川を遡上する津波は、伝播速度が速くなり、遡上距離が長くなる傾向にある。先端部の形態は砕波段波と波状段波の2種類がある。1960年5月24日のチリ地震津波では、沖縄県石川市の石川川を遡上した津波が家屋の浸水などの被害をもたらした。2003年9月26日の十勝沖地震では、津波が波状段波を形成しながら十勝川を遡上する様子が自衛隊により撮影された。この時の津波は、河口から少なくとも11km上流まで遡上したことが確認されている。津波は、利根川の40kmを筆頭に、江戸川3km、多摩川13km、荒川28kmなど[46]、関東の深部まで到達した。このことから、海に面していない埼玉県でも地震後、津波の被害に対応する地域防災計画の検討を始めるなどしている[47]。遡上する津波が高い場合は河川の堤防を決壊させて洪水を引き起こすことがある。計22河川が津波により同時に決壊するという未曽有の被害を生じた[48]。(宮城県)にまで津波が到達し、農地の大規模浸水が起こっているほか[49]、名取川では太白区・若林区の、旧北上川では石巻市の市街地を濁流に呑み込み、甚大な被害を出した。旧北上川では、堤防が高台であると考えて津波を避けるため避難してきた小学校の児童たちが、遡上した津波に呑まれるという悲惨な出来事も起きている。津波の河川遡上という現象自体が一般に知られていないため、津波の際に人々が海岸から離れることはあっても、河川から遠ざかろうとすることはまれである。河川を遡上する津波と似たような物理現象として、潮津波がある。代表的なのは、アマゾン川のポロロッカ、銭塘江(長江)の海嘯である。津波が河川に侵入するのを防ぐために、防潮水門などが設けられている(上写真)。津波被害の回避[編集]水深の深い湾、次第に狭くなる湾や入り江の奥部、周囲を海に囲まれた岬の先端などでは、津波(到達高)が高くなる[5]。湾では減速しながら海岸に接近した先行波に後続波が重なりやすいため。(湾口で波高2mのものが湾奥で5m超になった例がある[1])潮が引く「引き波」から始まるときも、盛り上がる「押し波」から始まるときもある[50]。これは発生様式によって「海底地形の変化」が異なるためである。浸水後の引き波は、次第に速度を増していき、流速は浸水時よりも早い場合がある。重力による落下が水の勢いを加速させるため。第1波が一番高いとは限らず、数十時間にわたり数波の来襲がある場合もある。これは反射・屈折・干渉した波や余震で発生した別の津波によって不規則に波が重なることがあるため。(焼津市)津波避難路マップ(東松島市)一般的に津波に対する警戒方法として、強弱に関わらず揺れを感じた場合は、速やかに「近くの高台や建物の上層部に避難すること」が推奨される。津波に関しては、以下のような注意が必要である。海岸や河口付近の低地には留まってはいけない。発表されたら速やかに避難するよう呼びかけている。日本では市町村が海岸の近くに「避難場所や避難経路を示す掲示」を行っている場合があるので、その場所へ避難すれば安全が確保されると考えられる。避難場所ごとに適した災害の種類が異なる場合があるので、津波の避難場所と明示されている所がより安全である。津波の危険性がある居住地では、日頃より避難場所と経路を確認しておくことが、避難の迅速化が期待されるため推奨されている。平坦な場所で津波が近くに迫っている場合は緊急避難的に、一般に頑丈と考えられる鉄筋コンクリート造の3階建て以上のビルに避難し、3階以上に昇ると「ほぼ安全」(消防庁)としている[51]。伝承・思い込みとその影響[編集]原則として地震による海底の上下変動が起きれば津波が発生する。津波に関する根拠の薄い情報が伝承された結果、人的被害が拡大した事例が数多く確認されている。地震後に津波警報が発表された場合、一刻も早く高台へ避難することが必要とされる。2011年の東日本大震災では、「頑丈な防潮堤があるから大丈夫」であるとか、「過去の大津波でもここまで津波が来なかった」、「今までに何度も大地震は起こったがいつも津波注意報どまりで津波は来なかった」などのような過去の経験からくる安心感で避難しなかったり、避難が遅れたりしたために、津波の犠牲になった住人もいた。宮城県の歌津町・戸倉村を含む地方や、岩手県田老町では「晴れた日には、よだ(津波)はこない」「寒い時期の津波はない」「冬の晴れた日には津波は来ない」といった話が伝えられていた[52][53]。昭和三陸地震の際にはこの伝承によって却って大勢の犠牲者を出したと言われている。寒い時期の発生であり、また津波到達時に三陸沿岸では雪が降っていた。昭和三陸地震では強い揺れを伴ったが、過去の経験に因る「強い揺れがあったときは津波はこない」という伝承から被害に遭った者もいる[54]。これは、明治三陸地震で弱くゆっくりとした揺れの後に津波が来たという経験に基づいている。発生した3月3日が新暦の桃の節句に当たることから、「津波は節句の日に来る」という伝承も生まれた。「津波は引き波から来る」という誤った知見[55]に基づいた教育がかつて行われていたこともあり、開発途上国を含めて誤った知識が流布されている。日本でも、「地震が起きたら海へ逃げろ」という陸上での津波避難としては適切でない教訓、或いは「生活の知恵」[要出典]があった[53]。この説は男鹿半島では、1964年の男鹿半島沖地震での山崩れの経験からのものだとされている。アイヌ民族には、「酒盛りをしていた家を津波が避けて通ったため、津波の神は酒を嫌う」という伝承があり、変事のたびに家の周りに酒粕を撒いて津波除けに用いていた[57]。「津波の前には必ず井戸の水が引く」という俗説もあり、実際に昭和三陸地震の時にはわざわざ井戸を覗きに行ったがために津波から逃げ遅れた人もいるという[58]。三重県尾鷲市では、「地震の後、津波が来るまでに、ご飯を炊く時間がある」「地震が発生してから津波が来るまでには、ご飯を炊いて食べて、それを弁当に持って逃げられるだけの時間的余裕がある」といった伝承もあったが、昭和東南海地震による津波は約15分程度で来襲したので、とてもそのような余裕はなく慌てたとの体験談が残っている[58]。「地震の時は竹藪へ逃げろ」との伝承を信じたがために津波の犠牲になった例が昭和南海地震において見られた。同様の描写がある)、もとより明確な根拠はなく(竹林#防災も参照)まして津波からの逃避策にもならない[58]。積載しトイレを付属させた浮揚型のアルミ製の津波シェルターも開発されている[59]。船舶[編集]この節の加筆が望まれています。(2016年3月)海上の船舶は、津波警報等で接岸許可が出ず停泊して待機したり、船は横波に弱いので船首を沖へ向けたり、沖合での被害は波浪に比べても少ないので、沖合へ避難したり、接岸していた船舶が緊急に出港する事もある。東日本大震災でも、そのような漁船が引き波で海へ流された被災者の救助に活躍した。東日本大震災では、複数の船舶が陸に打ち揚げられ、建物の上に乗り上げたものもあった。日本[編集]津波を防ぐための水門「びゅうお」(静岡県・沼津港)日本では、気象業務法により気象庁が津波の監視と警報の発表を行うことが規定されている。震源が遠くても規模の大きな地震など、震度が小さい地震の場合でも津波警報等が発表される場合もある。津波警報等の発表までの時間を短縮するために、地震計をより高性能のものに置き換える作業やケーブル式海底地震計の整備等が行われている。運用する津波観測監視システムのDONETとDONET2が敷設され24時間の監視が行われている。地震処理業務開始を利用した警報業務が行われた[60]。その後システムは改良され、2006年には緊急地震速報と連携したシステムとなり、予め計算していた予測情報と観測した地震の震源位置や規模などの情報を合わせ警報が出されている。経験を踏まえ、発表方法や表現を変更したシステムが運用されている[61]。気象庁においては、予想される津波の高さに合わせて、津波警報等は以下の2区分3種類が発表される。いところで5m以上の津波(発表される津波の高さは5m、10m、10m超の3種類。いところで1m程度の津波(速報では高さを発表されない場合あり)[62]津波は最初の第1波が最大とは限らず、数十分から1時間前後の間隔をおいて第2波、第3波と複数の後続波がやってくることがある。湾内では固有振動数で共鳴し増幅され大きな津波となって陸上に浸水する恐れがある。解除されるまでは警戒・注意が必要である。太平洋沿岸で発生する巨大地震による津波では、数千km彼方の対岸の陸地で反射した波が到達する。1960年チリ地震では片道約22時間かかっているので、反射波は30時間から50時間も継続する。例では発生直後から全て解除されるまで51時間余に渡って発令され続けた)場合もある。日本の沿岸を細かく区切った津波予報区にしたがって、地域を指定して発表される。津波注意報が発表された場合は、到達時刻や予想される津波の高さ、各地の満潮時刻、津波が到達した場合の観測波高などの「津波情報」が発表される。(東日本大震災)では、発生3分後に宮城県に6m・岩手県および福島県に3m、28分後に岩手県に6m、44分後に東北から千葉県の太平洋沿岸に10m以上の大津波警報をそれぞれ発令した。速報値M7.9であったのが実際にはM9.0で津波の高さは10m以上であった上、第1波が宮古に到達したのは地震15分後、大船渡で8mの津波が観測されたのは34分後であったため、警報の遅れと誤差が被害を拡大したとされていた。M8以上の地震の規模と津波の高さを3分以内に判定することは不可能であることから、気象庁の検討会が2012年1月31日に新しい警報案を発表した[63]。その中では、「大津波警報」という呼称を「津波警報(大津波)」と同義のものとして正式に位置づけ、同様に「津波警報」という呼称を「津波警報(津波)」と同義のものとするとした[64]。新運用による警報業務は2013年3月7日12時から行われた[61]。高さは「巨大」と表現し、「直ちに高台に避難」と呼びかける。高さは「高い」と表現し、「直ちに高台に避難」と呼びかける。1m津波情報の充実と問題点[編集]緊急警報放送や緊急地震速報などの施行で現在は津波情報が充実しているが、津波警報が出ても避難をしない住民が多いことはかねてから問題になっている。地震が頻繁に起こる北海道の釧路・根室地域は非常に多いという。そのため、制度としての警報のみならず、受ける側も教育・啓蒙されることが必要とされている。警報を発する仕組みがある。太平洋津波警報センターが発表する津波警報には、地域ごとに以下のものがある[65]。STATEMENT津波の発生が予想されない場合に報じるPTWCは、PTWS加盟各国に対し、2014年10月1日00UTCより、津波情報の形式や内容の改定を行うことをアナウンス[66]している。具体的にどのような情報を加盟各国に報じるのかと言った詳細は、2014年9月までに改版(まだ軽微な記述更改が行われている)されるガイドブック[67]に掲載されている。変化するのは、PTWCが半ば強制力を持って警報や注意報を加盟各国にしていたところから、各国が判断するために必要な情報の支援に徹するという方向転換が図られた。effect」といった、警報・注意報の文言が廃止され、どの程度の高さの津波が来襲するか、その地域を具体的に明示して告知するよう改められる。この文言に替わったからといって、自国の津波に関わる警報・注意報の更改を迫るものではない。加盟各国は出来うる範囲での改定は行うことを検討し、実効性のある改定作業を進めている。PTWCが加盟各国に発信する津波情報(テキスト形式)は、次のような構成による。MESSAGENOTICE情報を用いる際の注意書きである。固定されており、用途や主たる目的が明記される。INFORMATION.UPDATES津波情報を更新した情報を報じるとき用いる。TONGAEVALUATION地震に関するPTWCの検討結果を簡単に明示する。FORECAST津波発生し、沿岸地域に到達が予想される場合、予想される津波高(最小)に該当する地域や国の名称が記述される。加盟各国に対して、災害を小さくするための措置(何をしないとならないのか)について簡単に明記される。IMPACTS津波が到達した場合に考えられる影響について、箇条書きで明記される。高さ、周期(分)が明記される。INFORMATION報知予告・その他注記事項について明記される。(津波情報発表)その他[編集]インド洋[編集]インド洋では、2004年のスマトラ島沖地震を契機として、ユネスコが中心となって政府間調整グループICG/IOTWS[71]を設立し、警報体制を構築した。(BMKG)の3つが担当機関となり、国内および沿岸各国に対して警報を発表している。2014年には設置された25基のブイのうち22基が破壊や盗難に遭い稼働していないため、津波予測が不可能な状態になっていることが報道された[74]。海岸の地形などを考慮してアメリカと周辺地域に11の区分を設けている。アメリカ本土49州、カナダ、プエルトリコ、アメリカ領ヴァージン諸島を管轄する。津波情報発表)、3段階(地域によっては1段階)のWarning(警報)の津波情報があり、合わせて1段階〜5段階の警報レベルがある。大西洋[編集]大西洋のうちヨーロッパ諸国と北アフリカでも、2004年のスマトラ島沖地震を契機として、ユネスコが中心となって政府間調整グループICG/NEAMTWS[75]を設立し、警報体制の構築を始めている。EWS[76]を設立、独自の警報体制を構築する動きが模索されている。巨大な津波は、海底の砂利(海砂)、大きな石や貝殻などを陸地に運び上げ沿岸低地にそれらを堆積させる。これらは津波堆積物と言われる。過去の地層に残された津波堆積物から、有史以前の巨大津波の存在が多くの研究によって明らかにされている[77]。ノルウェー沖では、紀元前6100年にストレッガスライド(英語版)と呼ばれる巨大海底地すべりが起き、内陸80kmまで達する津波があったことが解明されている[78][79]。5回、三陸から房総にかけて約600年周期で海溝型地震と津波が起こったとされる[80][81][82]。人間が文字による記録を残すようになって以来、大きな被害を出した津波が多数記録されている。古代ギリシアの歴史家トゥキディデスは、著書『戦史』で、紀元前426年に起きた地震についての記録を残している。その中でトゥキディデスは地震が津波を引き起こしていると推測しており、これは記録に残る限りでは最古の津波と地震の関係を述べた説だとされる[83][84]。1755年11月1日、イベリア半島沖においてリスボン地震が発生し、それに伴う津波によって約1万人が死亡し、大きな被害をもたらした。