JavaScriptがオフになっています。「株探」多機能チャートより【日経平均は続伸、米4-6月期GDP受け売り先行も切り返す】1日(月)■概況■16635.77、+66.501日(月)の日経平均は続伸。米4-6月期国内総生産(GDP)速報値が市場予想を下回ったことが嫌気され、前週末29日のNYダウは5日続落。為替市場では一時1ドル=101円台まで円高が進み、こうした流れを受けて日経平均は153円安からスタートした。寄り付き後は16319.15円(前週末比250.12円安)まで下落する場面があったが、円高一服とともに下げ渋り、プラスへと切り返した。後場の寄り付き後に本日の高値16677.49円(同108.22円高)を付けると上げ一服となったが、その後もおおむねプラス圏で推移した。大引けの日経平均は前週末比66.50円高の16635.77円となった。東証1部の売買高は24億0409万株、売買代金は2兆4867億円だった。UFJ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>といったメガバンク株が買われたほか、ソニー<6758>や第一生命<8750>などが堅調。指数寄与度の大きいソフトバンクグ<9984>やファーストリテ<9983>が4%近く上昇し、指数を押し上げた。前週末に1四半期決算を発表したりそなHD<8308>は7%超、コーセー<4922>やHOYA<7741>は8%超の上昇に。虹技<5603>、ミロク情報<9928>、日本ライフL<7575>などが東証1部上昇率上位となった。任天堂<7974>、トヨタ自<7203>、花王<4452>、富士重<7270>などが軟調。村田製<6981>や東エレク<8035>は3%超、野村<8604>は5%超の下げ。パナソニック<6752>は第1四半期決算を受けて7%近い下落に。ウシオ電<6925>、ミライトHD<1417>、きんでん<1944>が東証1部下落率上位となった。東証1部の値下がり銘柄数は全体の約7割に上った。------------------------------------------【日経平均は3日ぶり大幅反落、16400円を割り込み安値引け】2日(火)■概況■16391.45、-244.322日(火)の日経平均は3日ぶり大幅反落。1日の米国市場では、7月ISM製造業景況指数の予想下振れや原油安が重しとなり、NYダウは6日続落した。した流れを受けて日経平均は166円安からスタートしたが、日本銀行の上場投資信託(ETF)買い入れへの期待が下支えとなり、前引けにかけてやや下げ渋る場面が見られた。一方で、日銀のETF買い入れによる影響を見極めたいとのムードも強かった。後場に入ると長期金利の上昇とともにリスク回避の動きが広がり、日経平均は引けにかけて下げ幅を広げ、安値引けとなった。大引けの日経平均は前日比244.32円安の16391.45円となった。東証1部の売買高は19億7429万株、売買代金は2兆0807億円だった。第1四半期決算を発表した三菱UFJ<8306>が6%近く下げたほか、三井住友<8316>、みずほ<8411>といったメガバンク株も売られた。その他売買代金上位では、トヨタ自<7203>、ソニー<6758>、小野薬<4528>などが軟調。ファーストリテ<9983>は3%近い下落で、前日から一転して指数の押し下げ役となった。前日に決算発表したNOK<7240>、大塚商会<4768>、あおぞら<8304>は7%超の下落。帝人<3401>は前引け後に発表した決算を受けて後場急落した。ソフトクリエH<3371>、日本光電<6849>、寿スピリッツ<2222>などが東証1部下落率上位となった。売買代金トップのソフトバンクグ<9984>が2%高となったほか、任天堂<7974>、JT<2914>、NTTドコモ<9437>が小高い。キーエンス<6861>は決算がポジティブ視され3%超の上昇。前日ストップ高の虹技<5603>は大商いとなり一時急伸した。7&iHD<3382>が完全子会社化と報じられたニッセンHD<8248>がストップ高まで買われ、メガチップス<6875>、日本ライフL<7575>などとともに東証1部上昇率上位となった。嫌気して300円超の下落】3日(水)■概況■16083.11、-308.343日(水)の日経平均は大幅続落。前日の欧米株安に加え、日米の金利差縮小等による円高進行や原油価格の下落などを受けて、日経平均は164円安からスタートした。前場には円高一服や日本銀行の上場投資信託(ETF)買い入れへの期待から、やや下げ幅を縮める場面があった。後場に入ると1ドル=100円台まで円高が進み、日経平均は一時16056.67円(前日比334.78円安)まで下落した。経済対策の決定や内閣改造の実施で材料出尽くしとの声や、日銀のETF買い入れによる市場への影響は期待ほど見込めないとの見方もあった。大引けの日経平均は前日比308.34円安の16083.11円となった。東証1部の売買高は22億4069万株、売買代金は2兆4585億円だった。UFJ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>といったメガバンク株が売られたほか、ソフトバンクグ<9984>、トヨタ自<7203>などが軟調。取引時間中に決算発表した富士重<7270>は5%安。三井不<8801>が6%近く下落するなど不動産株も下げが目立った。前日に第1四半期決算と上期予想の下方修正を発表したカシオ<6952>は商いを伴って14%近い下げ。ニッセンHD<8248>は7&iHD<3382>との株式交換比率にサヤ寄せする格好でストップ安まで売られ、アダストリア<2685>、丸和運輸機関<9090>などとともに東証1部下落率上位となった。前日に発表した決算が好感されKDDI<9433>、ホンダ<7267>、三菱商事<8058>が買われたほか、ファミリーM<8028>は日経平均採用に伴う売買インパクトが材料視され急伸。国内ユニクロの7月既存店売上高がポジティブ視されたファーストリテ<9983>も上昇し指数を支えた。任天堂<7974>、日本電産<6594>、三井物産<8031>はしっかり。マイクロニクス<6871>がストップ高まで買われ、ヤマハ<7951>、インタワクス<6032>などとともに東証1部上昇率上位となった。------------------------------------------【日経平均は3日ぶり反発、日銀ETF買いへの思惑などから切り返す】4日(木)■概況■16254.89、+171.784日(木)の日経平均は3日ぶり反発。3日の米国市場では、原油価格の上昇や7月ADP雇用統計が予想を上回ったことが好感され、NYダウは8日ぶりに反発した。円高一服も材料視され、日経平均は85円高からスタートした。前場は為替相場が円高方向に振れるとともに日経平均も値を崩し、節目の16000円を割り込む場面があった。16000円割れで目先底が意識されたほか、日本銀行の上場投資信託(ETF)買いへの思惑も広がり、後場はプラスに切り返してスタートすると上げ幅を3ケタに拡大した。大引けの日経平均は前日比171.78円高の16254.89円となった。東証1部の売買高は22億7559万株、売買代金は2兆4633億円だった。UFJ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>といったメガバンク株が買われたほか、任天堂<7974>、トヨタ自<7203>、ホンダ<7267>などが堅調。ファーストリテ<9983>などの値がさ株も後場強含みとなった。三菱商事<8058>、富士重<7270>、三井物産<8031>は4%超の上昇。第1四半期の好決算を受けてスズキ<7269>は6%超の上昇に。野村<8604>、第一生命<8750>といった金融関連株も上げが目立った。ダイセル<4202>、イソライト工業<5358>、ホーチキ<6745>などが東証1部上昇率上位となった。ソフトバンクグ<9984>、KDDI<9433>、NTT<9432>といった通信大手が軟調。花王<4452>や大成建<1801>は3%超、良品計画<7453>は6%超の下落に。内需・ディフェンシブ関連株の下げが目立った。DNC<4246>、アイスタイル<3660>、JUKI<6440>などが東証1部下落率上位となった。えるも日銀ETFへの思惑から売り込みづらく】5(金)■概況■16254.45、-0.445日(金)の日経平均は小反落。4日の米国市場は雇用統計を控えて高安まちまちとなったが、前日の日銀によるETF買い入れのインパクトが大きく、心理的に売り方の買戻しを誘う流れに向かわせている。決算発表で17年3月期予想を下方修正したトヨタ自<7203>が買い先行で始まったことも、安心感につながった。買い先行で始まった日経平均は、寄付き直後には一時16355.98円まで上げ幅を広げている。積極的な上値追いにも慎重であり、買い一巡後は16300円を挟んでのもみ合いが続いている。大引けにかけては利益確定の流れもみられ、僅かながら反落となった。大引けに日経平均は前日比0.44円安の16254.45円となった。東証1部の売買高は18億8957万株、売買代金は2兆1988億円だった。決算を発表したトヨタ自<7203>が終日プラス圏での推移となり、売買代金トップ。ファーストリテ<9983>は日経平均を下支えしたほか、そーせい<4565>、ミクシィ<2121>が3日ぶりに反発した。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。