在日シェルグループの前身であるライジングサン石油株式会社が1900年に誕生し、2000年で満100年を迎えました。シェルグループの日本における事業活動は、100年の歴史を超えてなお進化し続けています。日本におけるシェルのあゆみを当時の社会現象や写真と共にご紹介します。発明・そして相次いで世界各地で油田が発見され、各国で大規模な石油会社が設立され、やがて訪れる石油時代に布石が打たれていきます。明用の灯油、ロウソクの販路を拡大していきます。チ/シェルとしてスタート、ライジングサン石油はシェルグループの日本の拠点として事業を展開していくことになります。内燃機関、舶用ボイラー等の発達により、石油は灯火油から工業用燃料、動力を供給する主要なエネルギー、基礎生産財としての地位を確立していきます。第1次大戦の経験により、石油は国家の存亡を左右する重要軍事資材であることを証明することになります。我が国では海軍が重油市場の最大の消費者としてその存在を高めていきます。軍の需要を受けて国産石油企業は再編を繰り返して企業規模の拡大をはかると共に、外国資本と提携してその進んだ技術を導入して生産性を高めていきます。欧米に遅れてスタートした我が国の自動車普及は1918年には乗用車・トラック合わせて4500台を越え、ガソリン需要も徐々に増加していきます。ブランドのもと市場に販売されていきます。我が国では輸入原油精製による燃料油の供給拡大と、大型内燃機関の国産技術が確立されていきます。いウイークポイントをアキレス腱として以降に残したとも言えます。後年合併して昭和石油となる旭石油はライジングサン石油の西戸崎製油所を借り受け、原油の輸入・精製に着手します。新社屋を再建して陣容を拡充、各地にガソリンスタンドを設置するとともに、イギリスからタンクローリーを輸入して供給能力を向上させていきます。1929年暗黒の木曜と呼ばれるニューヨークウォール街の株式大暴落に端を発した大恐慌は、大戦後の天文学的な賠償金とインフレに苦しむドイツの政情不安と共に世界に不気味な影を投げ掛けていくことになります。国際連盟を脱退した我が国は航空機を始めとする近代兵器の開発・生産に国力の多くを傾注していきます。モータリゼーションを主導する各自動車会社もこのような時期に創立されています。足させると共に、石油業法を公布、業者に貯油を義務づけ、石油製品の管理を一段と強化します。1937年、戦時統制3法の公布をもって戦時経済体制へ移行し、重要な産業に関して統制の強化が進みます。配給制となり、ついには白米禁止令が実施されます。ファシズムが勢力を拡大するヨーロッパでは、ドイツにヒトラー独裁政権が誕生して周辺諸国への侵攻を開始。日中戦争の拡大とともに、アメリカは石油製品を全面的に禁輸。常時に対する準備が推進される中、1941年12月の太平洋戦争開戦となります。開戦とともにライジングサン石油は資産を敵国財産管理下におかれ、会社は閉鎖されます。戦時下、連合軍の徹底的な空襲で製油所、油槽所も被爆・疎開などで、原油処理能力の3分の2が壊滅しました。1945年、無条件降伏の敗戦。GHQによる厳しい統制政策のもと戦時体制の整理が進められます。閉鎖されたライジングサン石油は1947年、シェル石油と改称して営業を再開します。昭和石油・シェルグループの資本協定を始めとして国産石油企業は海外石油資本との提携を進め、やがて到来する復興期のエネルギー基幹産業として布石を打っていきます。サンフランシスコでの対日講和条約の調印・発効、続いて国際通貨基金(IMF)加盟の承認。