:ESP)に注目が集まっている。2月22日、都内のホテルでESPの最新動向を紹介する「エンタープライズサーチカンファレンス」が開催された。主催のウチダスペクトラムは「SMART/InSight」と呼ばれるエンタープライズサーチソリューションを提供している。Search」をコアとし、独自のユーザーインターフェース、管理機能、Webサービス機能などの一式をソリューションとして提供するものだ。ウチダスペクトラムの長尾唱氏ウチダスペクトラム、SMART/InSight事業推進グループ執行役員の長尾唱氏は、「エンタープライズサーチ“SMART/InSight”の適用分野とその導入に向けて」と題したセッションで、日々生産され、蓄積されるデータが爆発的に増加することによって、ナレッジワーカーがビジネスに必要となる情報を見つけ出すためのコストをも増加させている点を指摘した。オフィスワークで扱われる情報は、その存在する場所と属性の組み合わせによって、4種類に分けられる。「場所」は、その情報が「社内」に存在するか、「社外」に存在するかという点。「属性」としてはRDBなどで扱える「構造化された情報」か、メールやオフィス文書のように「構造化されていない情報」かという点だ。これらを扱うにあたり、個別のソリューションを使い分けなければならないのが、現在のツールが抱える問題点だという。この問題の解決策として、あらゆるソースからの情報を、統合された環境で検索可能にする「ESPソリューション」が有効であるとした。同カンファレンスでは、ムーディーズジャパンにおけるESPの導入事例も紹介された。Managementとの組み合わせで、ウェブによるクライアント向けの情報提供サービスをリニューアルしている。リニューアルによって、利用者が必要なデータや文書へ到達するためのクリック数が削減されたほか、関連情報の発見も以前よりも容易になり、顧客満足度の向上を実現したという。3カ月という短期間で開発が完了できた点や、プラットフォーム自体のスケーラビリティの高さなどから、ビジネス面でのメリットもあったとした。融合が進むインターネットとエンタープライズカンファレンス後半では、「エンタープライズサーチ最新動向」として、インターネットビジネスコンサルタントの渡辺聡氏によるセッションが行われた。渡辺氏によれば、この10年におけるインターネットの発展と普及が、ユーザーにおけるインターネットへの「慣れ」を生んでおり、そのことがインターネットとエンタープライズシステムとの融合を後押ししているという。イントラネットを起源に、ブログやSNS、Wikiといったインターネット発祥の技術やサービスが社内システムで積極的に利用され初めていることなどが、それを示している。向上を図るための情報管理ツール」であるという。あらゆるタイプのデータをクローラーでインデックス化し、必要に応じて検索するというアプローチは、スケーラビリティとレスポンスの両面に優れ、エンジンのカスタマイズによって業務に合わせた形での情報検索を可能にすることで、組織能力を引き出し、企業競争力を高めることが可能になるとする。一般的なウェブサーチと異なるエンタープライズサーチ固有の問題も存在するとした。具体的には、HTMLファイルだけでなく、文書ファイル、RDB、業務アプリケーションなどの形で混在するデータに対して、いかにクロールを行ってインデックスを作成するか。それらにどのような形で適当なアクセス権を設定するかといった点だ。サーチプラットフォームは、周辺アプリケーションとの連動によって、データアクセスに関する統括管理を支援する役割を持たせることにより、「企業システムにおけるミドルウェア的なポジションを獲得するかもしれない」(渡辺氏)との見方を示した。2.0」を志向したサービスの例として、サイボウズの運営する「Feedpath」を紹介するセッションも行われた。Feedpathは、RSSやAtomによるフィードの蓄積と、フォークソノミー(ユーザーによるタグ付け)を利用し、ウェブ上の情報をよりスマートに検索することを目指して開発が行われているサービスだ。サイボウズのFeedpathエバンジェリストである小川浩氏は、「ユーザー数とデータ数の増加により、ウェブはデータベースとして進化している」とし、ウェブにおける情報配信技術の進歩に合わせ、検索プラットフォームの重要性も増大している点を強調した。人気カテゴリ経営セキュリティクラウドコンピューティング仮想化ビジネスアプリケーションモバイルSpecialPR新着コンテンツ-【IT新論】真のIT駆動型経営を実現するのは今。「SoR」から「SoE」「SoI」の構築へと拡大しつつある今、IT部門はこうした新しいタイプのシステムにどう対応し検討してくべきか。次世代ITインフラ構築の最適解をご紹介!ビジネスの継続的な成長を促す新たなITのビジョン多くの企業においてITに求められる役割が、「守り」のコスト削減から「攻め」のビジネス貢献へとシフトしつつある。Japanクイックポール2016年1月に始まる社会保障と税の共通番号(マイナンバー)制度への対応状況について、あてはまるものを選んでください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。Japanをご覧ください。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.。