昭和33年に発売された日清食品の「チキンラーメン」から、日本における即席めんの歴史は始まった。お湯を入れるだけという手軽さが広く支持され、今では大衆食として日本人の生活に欠かせないものとなっている。平成16年の年間生産数量は過去最高の55億3000万食(袋めん20億3100万食、カップめん32億7900万食、生タイプ2億2200万食)となり、年々消費量は伸びる一方である。日本人1人当たりの年間消費量は42.8食となった。エースコック、ハウス食品の主要6社で実にシェアの9割超を占めており、大手メーカーによる寡占状態が揺るぎないものになっている。輸出も盛んに行われており、平成16年には46の国と地域に8700万食を輸出している。味の素(株)は平成18年1月、アジアでの市場拡大を狙い、フランスの食品飲料最大手のダノングループの子会社で、「淘大AMOY(アモイ)」ブランドの即席めんなどを販売するアモイ・フード社(香港)を買収した。量販店の特売商品になりやすいなど、製品価格の大幅な引き上げは困難であるため各種コストは見直しを迫られており、流通経路は全国規模の一次卸から、量販店への直接配送が増加。さらなるコスト削減のために卸を省き直接取引することも模索されている。市場は成熟化しており、常に消費意欲をかき立てる新商品開発が欠かせない。価格競争も厳しいが、競争力のあるブランドを有しているか、また健康志向に対応した付加価値の高い商品の品揃えなどがこれからは必要となってくるだろう。カップめんの消費量は、利便性や保存の良さに加え、味や品質も向上していることから、年々高まりを見せている。メーカーの製品に対する安全性や防災に対する意識の高まりにより、災害時の非常食や保存食としてもすっかり定着している。一方でインスタント食品ゆえの栄養価に対する不信感も依然として残っており、容器のリサイクルや環境問題、食育への取り組みなどの課題も多く、メーカーの動向に注目が集まる。日清食品の明星食品に対するTOB(株式公開買い付け)は、主要メーカーどうしの提携による市場内シェアの変動、そして業界再編へとつながる大きな契機となりそうだ。均一ショップなど低価格の販売チャネルに対する需要増で利益確保がますます厳しくなっている状況の中、卸や小売に対する影響力の強さも重要度を増しており、メーカーごとの優劣はこれまで以上にはっきりとしたものが見られることになるかもしれない。消費量が年間50億食を超える即席めんだが、製造技術や商品開発力の向上が日々進む市場において、大手による寡占が加速する可能性も十分に考えられる。