生めんは国内でのめん類総生産量(136万7960トン=平成17年)のうち約5割を占め、乾めん、即席めん、マカロニ類とで構成される製麺業界において大きな存在となっている。うどん、日本そば、中華めん、皮類(餃子、シュウマイ、ワンタンなど)に大別され、それぞれ生、茹で、蒸し、半生、冷凍など使用用途により異なる工程で製造される。市場規模はメーカー出荷額でおよそ4500億円(茹・生めん3450億、冷凍めん類1050億円)とされている。賞味期限に限りがあり、販売範囲が狭くなるため、個人・零細企業が大半を占める構造になっている。統計によると、平成17年度の生めん生産量は63万1161トンで対前年比95.5%とここ数年続いている低落傾向に歯止めが掛からない。内訳を見ると、茹でうどんが20万6412トン(同98%)、次いで生中華めんが16万8149トン(同94.4%)などとなっている。高品質にこだわるラーメン店では自家製めんにシフトする傾向にあり、生中華めんの需要は伸び悩んでいる。消費者がハンバーガーや牛丼など他のファストフードやコンビニエンスストアの弁当などと比べて、食べるまでの手間がかかる点を敬遠していることなども理由として考えられる。したニーズの変化に対応し、コシ、歯ごたえ、簡便性を追求した半生タイプや電子レンジ対応の調理めんが開発され、コンビニエンスストア利用者を中心に需要を伸ばしている。近年、讃岐うどんブームは一時より落ち着いたものの、静岡県富士宮市など、焼きそばで有名な土地が全国的に注目され、大手製めん業者や外食産業等の関連企業が焼きそばの製造量を増やしていることを背景に、蒸し中華めんの生産量が顕著な伸びを示していることなどから、いわゆる「地麺」ブームは根強いものがあると考えられ、生めん業界もまだまだ伸長の余地を残しているといえる。よる付加価値の高い製品の開発などを進め、これまで以上に生産から物流に至るまでのコスト削減を図らなければならない。大半の工場では飲食店や小売店への製造卸を主体にしてきたが、香川県のうどん製造工場に見られるように工場へ飲食店を併設し、消費者にできたてのめんを提供するスタイルが、全国的に展開する兆しを見せており、今度の動向が注目される。