[週刊大衆01月20日号]これまで、「第3次世界大戦が勃発するなら中東発」というのが、専門家たちの共通認識であった。「イランにイラクにシリア。加えて、イスラエルという【いざとなれば世界を敵に回しても戦う】と公言する国々がある。中東が現在も、世界の火薬庫なのは間違いありません」(軍事ライター・黒鉦英夫氏)中東は産油国が集中するため、アメリカを中心とした大国はこれまで、こぞって同地に干渉してきた。「ただここにきてアメリカは、シェールガス・オイルの採掘が軌道に乗ったため、以前ほど中東に関心を示さなくなったんです。イスラエルの執拗な要請があっても、オバマ大統領がシリア、イランを空爆しなかったのはそのせいです」(前同)その一方で、緊張の色を増すのが極東アジア。第3次世界大戦の発火点になりかねない。中国の台頭が、極東のパワーバランスを一変させたのだ。「中国は少数民族問題や環境汚染、富の不均衡、人権弾圧など、爆発寸前の国内問題を抱えている。これらを抑えるためには"外敵"を作り出し、国民の目を逸らすしかありません。極東発の第3次世界大戦が発生するなら、内政問題の解決を"棚上げ"するべく、中国が"平成の盧溝橋事件"を仕掛けてきたときでしょう」(軍事ジャーナリスト・井上和彦氏)盧溝橋事件とは、1937年に北京近くの盧溝橋で発生した日中両軍の衝突。契機となったとされるが、一部で中国共産党軍の謀略であったという説も根強い。「中国は前面に立たず、"子分"の北朝鮮に命じて戦端を開く可能性も高い。その場合、中国は朝鮮戦争時のように"義勇軍"名目で派兵するでしょう」(前同)すると対立の構図は「中国・北朝鮮vs日米韓」。日米韓側には、ASEAN諸国がつくと思います」(同)世界を二分する戦い――だが、戦闘は第2次大戦のような総力戦ではなく、局地戦になるという。ミサイルの発射実験を成功させました。射程は1万キロ超で、アメリカ本土を攻撃可能。これで中国は、米軍の過度な介入を牽制できます。尖閣周辺の海空で、数週間の局地戦闘が繰り広げられる可能性は、十分ありますよ」(前出・黒鉦氏)内政問題の目くらましに戦争――つき合わされるほうはたまったものではない。