「地ビール」がブームになった要因には、規制緩和の背景がある。平成6年の酒税法改正によって製造免許の取得が容易になったことを受けて、清酒製造業や外食産業などから地ビール製造の新規参入が相次いだ。ピークとなった平成11年には製造場数が250を超えるまでに成長したが、世間の注目は一瞬の興味のみにとどまった。その後は減少の一途をたどる運命となり、その需要が広く定着することなく、業界としては衰退を迎えそうである。地ビールブームの火付け役となった「銀河高原ビール」は平成8年、東日本ハウスの子会社として設立後、全国展開が進められていたが、売上が伸びずに大きな赤字となり、平成17年8月の親会社取締役会において清算が決定した。市場低迷の理由には、経済不況のもとで消費者の関心が、発泡酒やその他雑種(第3のビール)など低価格商品に向いていったことも挙げられるが、高い付加価値を持った商品価格に見合うだけの味が出せない銘柄が多かったのも事実である。庶民の嗜好品であるビールを、味を抜きにして違う魅力で購買する消費者は皆無に等しく、既存メーカーの商品に品質で劣る、つまり高くて不味いモノが売れなくなっていくのは、当然の流れだったのかもしれない。地ビールに全国展開という発想が合っていなかったのではないかと思われるだけに、今後はソースなどと同様に、地場産の個性を大切にした商品開発や原料、ならびに製造へのこだわりを磨いていくべきではないかと考える。近年景気回復に伴い、消費者も嗜好品に費やす金銭的余裕が出てきたためか、いわゆるプレミアビールの人気が高まっており、ビール市場は発泡酒や第3のビールといった安価な酒類との二極化が進んでいる。その一方で地ビールでも世界最大級のビール品評会「インターナショナル・ビア・コンペティション2005」で6年連続となる金賞(アメリカンスタイル・ペールエール部門)を受賞した「よなよなエール」(ヤッホ−・ブルーイング製造)が人気を集めており、既存メーカーに引けをとらない銘柄がこの先、数多く生まれることを期待したい。