次世代の高画質テレビをどう普及させるか。視聴者のニーズやコストを勘案し、無理のない導入を図るべきだ。次世代テレビには、現行のフルハイビジョン映像より4倍きめ細かい「4K」と、16倍の「8K」の2規格がある。このうち4Kは、CS放送で今年6月から試験放送が始まっている。CS放送より視聴者の多いBS放送は、2020年に4Kと8Kの放送を開始する予定だった。18年には本放送を始める方針に切り替えた。20年の東京五輪・パラリンピック前に需要を喚起し、普及に弾みをつける狙いだろう。日本メーカーが映像技術をさらに磨き、かつてお家芸と言われたテレビで国際競争力を復活させるチャンスでもある。地上波テレビは電波に余裕がなく、4Kと8Kを放送する予定はない。CSとBSも現行規格の放送は継続するという。総務省は、より高画質な放送を希望しない視聴者に、テレビの買い替えなどの負担を強いることはしないと説明している。一方で、13年に2%だった4Kテレビの世帯普及率が、20年に50%を超えるとする強気の予測も示している。見込み通りに普及を進めるには課題も多い。4Kの映像は、50型以上の大型の画面で見ないと、持ち味の鮮明さを実感しにくい。現在のハイビジョンで十分満足、という人も少なくないだろう。4Kテレビは現在、55型で40万円程度と現行の薄型テレビの2倍以上と割高だ。受信するには10万円程度の別売りチューナーも必要となる。コストに見合う魅力があるかどうかが問われる。