整備を国土・地域計画的な観点から検討するために、新幹線を例としてそれが地域に及ぼした影響を把握し、かつ、その発生メカニズムを明確にすることを行ったものである。東北新幹線と上越新幹線の沿線地域について人口変化と経済変化を調査し、非沿線地域と比較することにより新幹線の影響を分析している。この分析によって、新幹線沿線の発展地域において特に知識や情報入手のための交流活動に依存した業種が著しく成長していることを明らかにした。それらの業種が十分集積していることや高等教育機関が十分に整備されている事などの条件が新幹線により人口成長を遂げるために必要であることを統計的に検証している。これらの実証的分析で把握した各種の影響は、家計や企業といった立地選択を行える経済主体の行動変化により生じたのもである。それゆえ、本研究では、それらの行動変化を統一的に説明するために立地余剰の概念を用い、さらに、財・サ-ビスを移動可能財と移動不可能財に分類し、各財の生産・消費という観点から新幹線による立地余剰の変化を検討議論している。その結果として生じる家計と企業の立地変更と地域発展について、大都市圈と地方都市が新幹線により結ばれた場合を想定した単純な記述的モデルを用いて説明し、どちらの地域が発展するか定性的に明らかにしている。いう4つのタイプに分類し、それぞれの地域発展の形態を描出している。評価する上での有益な資料となりうるものであると考える。