なんとなく分かっているつもりでも見落としている出費があるかもしれません。いざ妊娠してからお金の心配をしないためにも、事前に確認しておくことが大切です。さまざまな助成金や制度を利用すれば、かなりの費用を抑えることができます。かかるお金と制度をきちんと把握して、安心して妊娠、出産を迎えましょう。前提として、妊婦健診は病気ではないため、健康保険適用ではなく自己負担になります。分娩・入院費用も病気ではないため健康保険の適用外となります。このうち妊婦健診と出産費用には助成金が支給されます。妊婦健診の1回の受診料は3,000~5,000円程度(検査内容によっては1万円超)。受診回数は個人の体調や病院の方針などによって変わりますが、厚生労働省が推奨している14回を基準とすると、5~10万円程度かかる計算になります。この妊婦健診の費用は大きな負担のひとつでしたが、近年は公費で助成されるようになりました(助成内容は自治体によって異なる)。平均40~50万円程度かかる「出産費用」も出産育児一時金(42万円)を差し引くと、自己負担額は数万円程度となるのが一般的です。サービスが充実している産院を選んだ場合など、入院分娩費が出産育児一時金の金額を大きく上回ることもあります。出産準備品費は工夫次第で減らせるでは、出産準備品の費用はどの程度みておくといいのでしょうか。計算すれば、マタニティ用下着・ウェア、パジャマ、ベビー用肌着、ベビー服、オムツ、ミルク、哺乳瓶、ベビーベッドなどをはじめとするマタニティ・ベビー用品費は、10~15万円程度かかると言われています。費用には個人差が出やすく、特に初めての出産の場合、買い過ぎてしまうことも多いようです。妊娠期間や新生児の期間は思っているよりも短いものなので、必要に応じて買い足すようにして無駄な出費を減らすのも手です。最近では、中古品を譲ってもらったりレンタルを利用したり、工夫して節約する人も増えています。公的補助制度もチェック!上記以外にも、出産関連費用を削減できる公的補助制度があります。妊娠関連医療費を含む、自分と家族の医療費が年間10万円を超えた場合、確定申告の医療費控除で税金が戻ってきます。育児休業の際に給料の67%(180日まで)、50%(181日目から)を受給できる制度です。自治体によっては「出産祝い金」を支給しているところもあります。今回紹介したもの以外に助成金や制度がないか、一度調べてみるのもよいでしょう。妊娠中、分からないことや不安なことがあったら、全国で開催されているマタニティスクールもオススメです。無料のところが多く、ママ友同士の情報交換や交流の場としても人気が高まっています。あすか)エフピーウーマン所属、ファイナンシャルプランナー。トラベル!」、「Saita」「andGIRL」等の雑誌、「webR25」「わたしのマネー術」等のウェブサイトなど幅広いメディアを通じ、お金とキャリアの両面から女性が豊かな人を送るための知識を伝えている。1/16]「イケアとURに住もう。1/17]エンタメもっと見るページトップ。