大塚ホールディングス(HD)は26日、平成26~30年の中期経営計画を発表した。主力の抗精神病薬「エビリファイ」が米国で27年4月に特許切れを迎えるが、新薬の販売拡大などで30年12月期には25年度並みの業績回復を目指す。エビリファイは鬱病や統合失調症などに用いられ、大塚HDの25年度の売上高1兆4528億円のうち5757億円を占める。主要市場の米国などでの特許切れで、ジェネリック医薬品(後発薬)への移行は必至。そのため28年12月期の売上高には1兆1900億円、営業利益も25年度のほぼ半分の1000億円まで落ち込む見込み。大塚HDは、がんやアルツハイマー病に対応した新薬や飲料・食品事業の海外展開の拡大で特許切れの影響を吸収。30年12月期には売上高1兆4400億円、営業利益2000億円の達成を目指す。戦略再編も処方箋なし関連ニュース大塚HD、エジプト輸液製造販売を買収トレンドBiz瞬間ランキングソーシャルランキングBizスペシャル産経デジタルサービス産経アプリスタアプリやスマホの情報・レビューが満載。オススメアプリやiPhone・Androidの使いこなし術も楽しめます。毎日25分からのオンライン英会話。スカイプを使った1対1のレッスンが月5980円です。サイクリストツール・ド・フランスから自転車通勤、ロードバイク試乗記まで、サイクリングのあらゆる楽しみを届けます。ソナエ自分らしく人生を仕上げる終活情報を提供。