MONFacebookはてなブックマークtwitter写真提供/AFLO毎朝、満員電車に揺られて、くたくたになるたびに抱く「在宅勤務」への憧れ。廣石忠司先生にお話を伺った。「国土交通省の調査によると、在宅勤務に代表される、働く時間や場所にとらわれないテレワーク人口は08年の数値で全労働人口の15.2%にもなっています。在宅勤務はバブル絶頂期に、自由な労働スタイルを目指して考案されました。その後、インターネットが普及した2000年前後から、IT関連や外資系企業で導入が進んだのです。個人側のメリットはわかりますが、企業側にもメリットってあるんですか?「在宅勤務のほうが、仕事に集中できて能率が上がるというデータもありますし、導入は職場のスペースや通勤手当を減らすことにもつながります。自宅だと気が緩んで、ついサボりがちになったり、仕事以外のことに何かと気をとられてしまいそう。そのあたりはどうなっているのでしょうか?「労働形態は大きく分けて2つ。ひとつは『みなし労働時間制』と呼ばれます。実質労働時間の長短にかかわらず、一定の時間は働いたものとみなされ、仕事の成果に応じて評価するもの。ひとつは、労働開始時間と終了時間を管理者に通知する方法です。社内LANへの接続時間を労働時間とすることもあります。在宅勤務が適用されるには経験を積んでいて、仕事に対して自己管理できることが大前提です。管理されなくとも、サボらず自分ひとりで仕事をこなす気合が必要ですね。Shakersがコンテンツを制作し運営を行う情報提供サイトです。