2017年1月23日(月)16:00ー18:00に第七回定期セミナーを開催します。開催場所は学研都市キャンパス快風館を予定しています。(埼玉大学名誉教授)にお話し頂きます。助教)乳幼児の心身と同様に、感覚器官である聴覚もまた発達途上である。発達途上の段階をどのような環境で過ごすかは乳幼児の心身の成長に重要であることは認識されているが、聴覚においてはほとんど認識されていないようである。乳幼児を取り巻く音環境とその発達への影響については未解明なことがほとんどである。本講演では、乳幼児の聴覚に関して分かっていないことを理解するとともに、乳幼児を取り巻く音環境が乳幼児の聴覚の発達にどのような影響があるのか(もしくは影響がないのか)を考察したい。園周辺に「防音壁」を建設するという「交通騒音」なみの対応になり、建設予算額も高額に確保されているという。各自治体では、待機児童解消に向け多くの保育所建設用地を探しており、身近なところでいつ、こうした運動が起こらないともいえない現状がある。反対を表明する人たちは、「子どもの声が一日中聞こえてくるのはストレス」であるとして、「うるさい」ことを主な理由に挙げている。「子どもの声」がどの程度の音量として近隣に伝搬しているのだろうか。「子どもの声」が反対の中心になるのかは不明である。保育室空間内で保育活動が生み出している「音量」と、実際の音の伝搬がどのようなものか報告する。同志社大学赤ちゃん学研究センターは、今まで様々な研究領域で行われてきたものを融合させ、ヒトの起点である胎児期から乳児期にかけての行動、認知、身体の発達に関する基礎的な原理を明らかにすることによって「ヒト」から「人」へとかわる発達のメカニズムを解明することを目的として設立されました。して認可され、その事業の一つとして定期的にセミナーを開催することにいたしました。関係者などに最新の赤ちゃん学の知見を得ていただき現場で利活用いただくことを目指しています。上記関係者の他、ご興味をお持ちの方を含め、多くの方のご参加をお待ちしています。2016年12月7日(水)16:00ー18:00に第六回定期セミナーを開催します。開催場所は学研都市キャンパス快風館を予定しています。金谷久美子研究員と、同志社大学赤ちゃん学研究センターの川西康之助教にお話し頂きます。研究員)子どものアレルギーが増えている。増加の主なところはアレルギー性鼻炎や喘息、つまり吸入系のアレルギーであり、大気の関与も疑われている。動物実験では、大気中の粒子状物質にはアレルギー反応を増強するアジュバントのような作用があることが示されている。「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」は、約10万組の親子を対象とした出生コホート調査で、近年の環境の変化・生活様式や食生活の変化など、現代に特有な何らかの刺激が子どもの健康や発達に関与している可能性を探るものである。我々は、このエコチル調査の追加調査として、黄砂等の大気汚染物質が乳幼児のアレルギーに与える影響を調査中である。当日は、その中間結果(未固定データ)を中心に、黄砂やPM2.5の子どものアレルギーへの影響について紹介したい。客員助教)環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査」は、環境化学物質による子どもの健康への影響を明らかにすることを主な目的とした、出生コホート研究である。調査は全国15箇所のユニットセンター(UC)で実施され、約10万組の親子が参加している。その周辺4町を調査対象地域として、2011年より約3年間リクルートが行われ、8362名の妊婦から参加を得た。今回本研究における北海道UCの調査参加者の獲得に向けて、実際に行われた取り組みおよび、北海道UCにおいて追加で行われている調査(マタニティヨガに関する研究、スキンシップに関する研究)の概要について説明する。同志社大学赤ちゃん学研究センターは、今まで様々な研究領域で行われてきたものを融合させ、ヒトの起点である胎児期から乳児期にかけての行動、認知、身体の発達に関する基礎的な原理を明らかにすることによって「ヒト」から「人」へとかわる発達のメカニズムを解明することを目的として設立されました。して認可され、その事業の一つとして定期的にセミナーを開催することにいたしました。関係者などに最新の赤ちゃん学の知見を得ていただき現場で利活用いただくことを目指しています。上記関係者の他、ご興味をお持ちの方を含め、多くの方のご参加をお待ちしています。池本先生の講演を聴いて11月28日(月)今出川校地良心館にて、第5回赤ちゃん学研究拠点セミナーが開催されました。セミナーの感想として・まだまだ日本は、「子どもの権利」をしっかりと主体とした教育体制が整ってないと感じました。・実際に参加して、とても興味がわきました。・大量の情報をわかりやすくご説明いただき、心から感謝しております。・「子供は宝」という文化になって欲しい。様々なお声をいただきました。切り離されたものではなくなり、個人の働き方、生き方の姿勢が、いっそう問われてくるということを実感する時間でした。(田中麻由美)川口先生の講演を聴いて冒頭に先生がいくつかの数字をご紹介くださいましたが、まずはその数字に驚きました。2010年時点でその5年前と比べて女性の就業継続率が13%近く増加していること(おそらく現在はもっと高くなっているでしょう)。それだけ増加しているにもかかわらず就労女性の妊娠出産を理由とした職場での不利益、いわゆるマタニティハラスメント(あるいはマタハラ)を受けたことのある女性は20−30%近くにのぼるのです。今後の日本は労働者人口がますます減っていきます。その減少を補うためには女性の就労は推奨されるべきですし、その女性が妊娠出産があっても継続して就業できる環境を整える必要があります。そのなかでマタハラは妨害となります。かかわらずこれだけの割合で発生しているのか。川口先生の行われた2000人規模のアンケートによると、妊娠中にうけたマタハラとして最も多いのが「心ない言葉をかけられた」というものでした。法律によりマタハラを規制することはできるかもしれません。セクハラやアカハラと同じく、立場的に上の人の意識変革が重要なのだなと感じました。2016年11月28日(月)16:00ー18:00に第五回定期セミナーを開催します。開催場所は今出川校地良心館RY409を予定しています。川口章教授にお話し頂きます。主任研究員)2015年度より子ども・子育て支援新制度がスタートしたが、海外の動向をふまえれば、いまだ多くの課題が残されている。海外では、1子どもの権利条約をふまえた指針の見直し、2保育の質の評価、3保育・教育施設における親の参画の促進、4保育者をめぐる制度改革、53歳未満児の保育の普遍化、などの動きがあるが、わが国ではいずれも十分な検討が行われていない。子ども・子育て支援施策については、保育所の待機児童解消といった対症療法ではなく、より総合的・戦略的な検討が求められ、特に子どもの権利と公的投資の正当性の観点から、施策を見直す必要がある。教授)マタニティー・ハラスメント(マタハラ)とは、妊娠や出産をした女性が職場において差別を受けたり、法的に保障されている権利の行使が雇用主によって認められないことである。残業を強制される、解雇される、心ない言葉をかけられるなどがそれにあたる。在職中に妊娠を経験した3000人の女性に対する調査の結果、以下のことが明らかになった。1)マタハラの種類はたくさんあり、その種類によって被害者の属性は異なる。2)ほとんどの種類のマタハラに共通しているのは、正社員のほうが非正規社員より被害に遭いやすいこと、忙しい職場で被害が発生しやすいこと、従業員の職務範囲が不明確な職場で被害が発生しやすいことである。同志社大学赤ちゃん学研究センターは、今まで様々な研究領域で行われてきたものを融合させ、ヒトの起点である胎児期から乳児期にかけての行動、認知、身体の発達に関する基礎的な原理を明らかにすることによって「ヒト」から「人」へとかわる発達のメカニズムを解明することを目的として設立されました。して認可され、その事業の一つとして定期的にセミナーを開催することにいたしました。関係者などに最新の赤ちゃん学の知見を得ていただき現場で利活用いただくことを目指しています。上記関係者の他、ご興味をお持ちの方を含め、多くの方のご参加をお待ちしています。小児科医の視点から」を開催しました。講義前半は小児科医が子どもの病気を正しく診断するために、どのような視点で診察をおこなっているかを実際の例を上げてお話していただきました。後半は子どもの安全を守るという観点で研究を進めている渡部先生のこれまでの研究成果、今後の研究テーマについて、最後にはチャイルドビジョンを使って、子どもの視野は大人が思うより狭いことを参加者の皆さんに体験していただきました。渡部先生の優しい雰囲気と座談会のような会場のレイアウトで、いつもに増して和やかな(にぎやかな(笑))講座になりました。