/マーケティング情報17世紀にイギリスで流行ったコーヒー・ハウスがその原型ともいわれる喫茶店。日本では明治時代に出店がはじまり、コーヒーが大衆に広く愛飲されるきっかけにもなった。戦後に入ると喫茶店の数は年々増加し、ジャズ喫茶や歌声喫茶といった娯楽要素を含んだ店舗も流行した。家庭用のインスタントコーヒーや缶コーヒーの普及によって外食としての喫茶需要は下降線を辿り、最近では低価格のチェーン店も大きく普及しており、老舗の喫茶店においては経営が苦しくなって閉店に追い込まれるケースも少なくない。日本標準産業分類で定められている「喫茶店」には、ここ数年急激に店舗数を伸ばしているカフェやセルフサービス店舗も含まれている。総務省統計局の「サービス業基本調査」によると、平成16年現在の「喫茶店」の数は83676店。センターが発表した数字では、喫茶店の市場規模は約1兆1300億円(平成16年、前年とほぼ変わらず)と、減少傾向に一応の歯止めが掛かっている。現状ではコーヒーチェーンなど、安い値段で気軽に利用できる「低価格志向」と、静かな雰囲気と良質のコーヒーを提供する「王道志向」に二極化する傾向があり、どちらか一方のニーズにシフトした経営でなければ、収益を得るのが難しい時代になっているようだ。低価格のチェーンにおいては高速道路のパーキングエリアへの出店競争も始まっている。ファーストフードやコンビニエンスストアなどと同様に、立地のアイデアによって新しいニーズを掘り起こす動きが活発になろうとしており、今後の展開が大変興味深い。インターネットカフェやマンガ喫茶、メイド喫茶などがブームになったように、何らかの機能と複合させた経営のアイデアというのも今後いっそう増えてくるものと思われる。最近では、ドリンクの値段のみでモーニングのセットを食べられる形式の、いわゆる「名古屋スタイル」を取り入れる店舗が全国で見られようとしているのが興味深い。フード面での付加価値に力を入れて、ファーストフード店のサービスに近づけようとする動きにセルフ店舗へ対抗する活路を見出せるかどうか、注目である。近年の喫茶業界は外資系を中心とした低価格チェーン店の大幅な増加によって大きく様変わりしており、ファーストフードやファミリーレストランも喫茶機能という点では競合相手と考えられるようになった。「純喫茶」と呼ばれていた既存のフルサービス店舗は苦戦を強いられているが、コンセプトやメニュー、内装などその店独自の個性を表に出して固定客を増やすこともこの業界では必要となるだろう。