16:21:129日の東京株式市場は2020年五輪開催地が東京に決定したことを受けて、社会インフラ関連や含み資産関連を中心に全面高の様相を呈した。大引けの日経平均株価は前週末比344円高の1万4205円と大幅反発となった。東証1部の売買高概算は29億3756万株、売買代金は2兆1007億円。値上がり銘柄数は1624、値下がり銘柄数は94、変わらずは35銘柄だった。全体の9割以上の銘柄が上昇する全面高商状となり、売買代金も8月9日以来、1カ月ぶりに2兆円大台を上回った。きょうの東京市場は日本時間8日早朝に、2020年夏季オリンピックの開催地が東京に決定したことが大きく好感された。ゼネコンや不動産、倉庫株をはじめ含み資産関連などを中心に軒並み買いが優勢となっている。寄り前に発表された4~6月期のGDP改定値は年率3.8%増と速報値から上方修正され、これも買いを助長した。不透明なシリア情勢や、為替が円高含みに振れたこともあり前引けにかけ伸び悩んだが、後場は再び買いが優勢となり、日経平均は8月6日以来の水準で着地している。個別では、大成建が大幅高、ケネディクスはストップ高、三井不なども大きく買われた、ファーストリテ、ファナックなど日経平均寄与率の高い値がさ株も高い。アタカ大機は値幅制限いっぱいに買われ、よみランドも一時ストップ高。CVSベイも急伸した。半面、SUMCOは一時ストップ安、任天堂、ネオス、日本トリムも急落。【ご注意】『株経ONLINE』は、投資の参考となる情報の提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。『株経ONLINE』に掲載されている情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。情報の正確性については万全を期しておりますが、その正確性、信頼性等を保証するものではありません。投資に関するすべての決定は、ご自身の判断でなさるようにお願い致します。reserved.トップへ戻る。