JavaScriptがオフになっています。インターネット技術を駆使した、アジア・ナンバーワンの「マーケティング・ソリューション・プラットフォーム」を進化・普及させることによって、世界のマーケティングの変革を実現する」をミッションとして事業を展開する。Panel」(同2,009万人)を保有している。2014年10月に東京証券取引所マザーズ市場へ株式を上場した。2006年9月にGMOインターネットグループ内で同業種であるインターネットリサーチ事業を行う旧GMOリサーチ株式会社を吸収合併し、社名をGMOリサーチ株式会社へ変更した。設立当初は、調査会社や広告会社などのマーケティングソリューション提供企業に対するインターネットリサーチパネルを提供する事業を展開していたが、リサーチビジネスのインターネット化の進展に足並みを合わせて、パネルのみの提供から、調査会社の総合的なインターネット化を支援する領域へ事業を拡大。2010年代以降については、2011年3月に起きた東日本大震災の影響により国内リサーチ市場の成長が鈍化したことが引き金となり、1)国内のオンライン調査比率が十分な水準まで上昇した、2)アジア、特に中国におけるオンライン調査のニーズが今後増大し、数年内に日本並み以上の水準となる??との判断から、アジアを中心とする海外事業拡大路線へ転換した。「アジア発世界へ」を目指し、インターネットリサーチの普及が遅れ、大きな成長が見込まれるアジア地域でのパネル構築を積極化。Panel」のサービスを開始したのを皮切りに、台湾・ベトナム(2012年12月)、韓国・インド(2013年2月)、フィリピン(2013年9月)、タイ(2013年10月)、マレーシア・インドネシア・シンガポール・香港(2014年7月)、オーストラリア(2015年1月)と相次いで国、地域を拡大した。この動きと並行して、アジア地域及び中国国内の需要増加に対応するために中国(2013年6月)、シンガポール(2012年12月)に子会社を設立し、販売及びパネルの仕入体制を強化。2013年10月に欧米アジアのビジネス機会の取込みを狙った24時間オペレーションセンターをインドに設立するなど、アジア地域での販売、パネル整備のための体制整備を進める。Observer」サービスの提供を開始。Holdings社と資本・業務提携を行った。Limited社は中国国内の500を超えるメディア(媒体)ネットワークによる消費者パネルを有しており、3,000万人を超えるモニターへのリーチが可能。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。