都道府県がまとめているインフルエンザ定点当たり届出数によると、14週(4月4日〜10日)に前週より増加したのは、秋田県と沖縄県の2県で前週の13県から大幅減となった。全国平均は6.35人と3週連続の減少となり、注意報レベルとされる「10人」を下回った。14週に最も多かったのは宮崎県で22.05人だった(図1)。宮崎県は5週ぶりに減少に転じた。石川県が18.96人、大分県が13.28人、福岡県が13.27人、高知県が13.08人などで続いている。沖縄県(11.22人)、福井県(10.84人)、鳥取県(10.72人)、長野県(10.68人)の計9県が注意報レベルを超えている。前週からの変動をみると、秋田県が3.07人から3.53人(1.15倍)に、沖縄県が10.02人から11.22人(1.12倍)に増加した。増加したのはこの2県のみだった。沖縄県のインフルエンザウイルスの検出報告をみると、8週ぐらいからB型が目立ちはじめ、それ以降も報告が続き、14週では大半がB型となっている。テーマサイト「パンデミックに挑む」では、最新情報をお届けする「パンデミック・アラートメール」を配信しています。登録はこちらからどうぞ。