unitsを基礎として用いた。0112には,次に示す附属書がある。unitsを翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。この規格は,こ(股)離断義足の部品単体及び組立品の試験方法について規定する。シリーズに規定する義足部品には適用しない。験平面内で試験荷重を加えて行う。試験試料に加える負荷の分力は,通常の歩行の立脚期の負荷の分力のピーク値(同一時刻には発生しない。この規格の対応国際規格を,次に示す。基づき,IDT(一致している),MOD(修正している),NEQ(同等でない)とする。次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。orthosesからの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。testsからの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。いずれの部品も大きく塑性変形しない破壊。a)いずれかの部品が大きく塑性変形する破壊。b)試験試料全体が大きく塑性変形する破壊。精度を満たす任意の試験装置又は特別に設計した試験装置。一般的事項は,次による。4.1.1この規格の解釈,説明及び使用を容易にするために,二つの位置関係を規定する。一つは,右脚に適用するためのものであり,もう一つは,その鏡像としての左脚に適用するためのものである。この手法は,右若しくは左の義足又は非対称に設計された義足の部品に生じる負荷に対して,統一して符号を取り扱うことができる。4.1.3各試験負荷条件では,試験荷重の負荷作用線の位置と試験試料のアライメントをこの座標系で規定する。示すように,床面に直立する状態に置いた義足に固定して規定する。試験試料が直立状態にならない場合には,座標系の軸を試験試料に対応して回転させる。参照)及び仮想こ(股)継手中心(5.5.2.4参照)を通る直線である。その正の方向は,上方(近位の方向)である。側向きであり,左脚用の義足では左方向に,右脚用の義足では右方向になる。軸との両方に直角である。その正の方向は,つま先に向かう前方向である。軸に直角の平行平面である。