見ていただいたのに20例のうち全部が全部マイナスで終わるという極めてしらける結果に終わりましたことを深くおわび申し上げますバウ。ほとんどの銘柄が最高値をつけたバブル期。株主優待銘柄も当時すでに200社くらいあったバウが、例外なくその後、当時の最高値を更新した銘柄はほとんどなく、長期保有したとしていくら配当金と株主優待をあてがっても元本は未だに回復できていないものが普通ばう。これまでにあげた20社はそういった普通の結果が見てとれる事例であり、あと数十年から100年程度保有しなければ元本は回復し得ないであろう誠に悲惨というほか無いような銘柄も含まれている。このように、高値圏で長期保有目的に株主優待銘柄を買うととんでもないことになってしまう事が分かる。なったのはその株式の上場企業の全責任ではなく、バブル期、高値になるまで、株を買占めあったバ〇(銀X、証X、保X、仕手、その他)のせいによるところが大であり、それに、てんつくてんつくついていって高値の株を買ってしまった優待目当ての投資家も決して自らを被害者とは呼べないうかつなところがあったともいえる。例)秀和が引き起こした稲毛屋忠実屋事件に絡んだ、いなげやの株価の暴騰。あの時点では絶対買ってはいけない株主優待銘柄の代表みたいなものだったばう。現在は、配当も優待も非常に安定的でいなげやでお買物する人だけには、きわめて堅実な株主優待銘柄の一つだとは思うばうなぁばう、ばう。長期有利の株主優待銘柄といえども、高値圏(好況下)で買うことは、長期的成長が見込まれる銘柄を除いては基本的に厳禁であり、不況を待ってから買ったほうが良いということになる。いう時に買ってしまったら、優待に構わず利益の出ているうちに売るか、早めに損切りするほかない。それでも、損切り出来ずに、長期的に配当金と優待とで元本修復を目指すなら、ある程度配当と優待による補修が済んだ後に好況が来て株価が戻りだしたのならば、多少元本に足りなくても、そこで売ったほうが、数十年分の節約になる場合も多いと思うばう。逆に、優待自体はあまりうまみがなくても、配当金を年々増配か、業績をじりじり増益をしているところ、優待内容が時々改善されているところ、毎回きちんと配当金をだしているところ、業績・株価が鉄板のように硬直的なところ、古くから株主優待を続けているところ、財務内容の良いところ、無借金のところ、たまに株式分割をしているところ、親会社がしっかりしているところ、優良な子会社を持っているところ、もう知名度は抜群であろうにそれでも株主優待を実施しているところ、全国的でなくても地域で不動な存在と呼べそうな銘柄等が良い。簡単にいうと、どんなに不況になっても株価がこれ以上は下がらないだろう価格帯が高い位置の株主優待銘柄が良い。逆にどんなに優待利回りが良かったとしても、いざ不況ともなれば、どこまで株価が下がるかも分からない銘柄は良くない。いえば、限界利益率の高い株主優待銘柄が一番無難であるといえる。それと余談ばうが、株主優待銘柄は大きく次の種類に分けられるばうな。普遍的で、中程度~くらいの豪華さを有する株主優待を出している株主優待銘柄3業績が黒字ながら一進一退でたまに赤字も出すが、かなり良い優待を継続してだしてくれる株主優待銘柄。この場合2~5年間は株価の下落分の回復期間であることがほとんどと思われる。4慢性的な株価下落・低迷を続行、業績は黒字がたまにあるほかは不振続きで赤字である事がしばしばという危険性の高い、無配も目立つ、超高利回り優待を出してくれる株主優待銘柄。倒産・上場廃止さえなければ、配当+株主優待の利回りだけで、10年もまたないうちに数割~倍くらにになることも可能と思われる。個人個人の好みによるばうが、銘柄選びさえ間違えなければ、バブル期に高値をつけた株主優待銘柄であっても、その後、高値を実質更新したものや、株の時価+配当金+株主優待の合計でバブル期の高値で投下した元本+αになった銘柄(この日記は、あくまでも、株主優待の危険性について注意喚起することを目的としているため、たった200ちょいくらいしか分母がないもので、賢い皆様ならすぐに知れる事だと思いますから、はっきりどことは申し上げられませんが、、、)も2009年3月26日時点で実在したとだけ申し上げて終わりますバウよ。お早うございますいつも素晴らしい大作を有り難うございます。私が大作を作ろうとすると、いつも送信するころには、再ログインお願いします攻撃に会って、内容は全て消えてしまいます。私が察するに熊さんもそういう目に会われたかと思います。ファンは楽しみにしているので負けないで下さい。私はどちらかというと、デイトレ型より優待・配当型なのですよ。26年間で損益-3100000です。配当があるので、実質0かな?優待は丸得です。コメントを書くコメントを投稿するには、ログイン(無料会員登録)が必要です。【ご注意】『みんなの株式』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。等から情報の提供を受けています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。『みんなの株式』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。reserved.ページTOPへ。