DVD製品の終息を決定した東芝だが、BD製品の展開は「検討していない」という。DVD事業終息、東芝が宣言)。「事業立ち上げ以来、慎重な判断をしてきたが、年度あけから早急な判断を求められる事態が生じてしまった。DVD事業を終息させることは)パートナー企業に対しても苦渋の決断。DVD事業の撤退に際して、消費者対応を行うコールセンターを強化するほか、8年間は関連部品を保存してサポートを行う。DVDディスクの製造を行っていないが、ブランクメディアを一般ユーザーが一定期間入手できるよう、ディスク製造メーカーと協議するほか、同社直販サイトでのメディア販売も視野に入れるという。DVD製品が引き続き使えるかという問い合わせが多いようだが、利用に際してはまったく問題ない。DVD事業について、昨年末までは積極的なニュアンスの発言が多かったものの、いわゆるワーナー・ショック以降は若干トーンが変化していた。基幹事業のひとつと位置づけていた事業の撤退という大きな決断が下された割には、判断スピードが非常に迅速だという印象もぬぐえない。西田氏は「ワーナーの判断は寝耳に水。結果として競争として勝ち目のない状況になってしまったのが、判断を早めた理由」と述べ、結果的には、ワーナーの判断に端を発する、BestBuyやWal-Martといった流通側のBDシフトが迅速な決断を促したと言えそうだ。DVDプレーヤー/レコーダーは日本で約1万台/約2万台が出荷されているが、新製品の開発は行われず、「VARDIA」シリーズにも新たなHDメディア対応機が登場しなくなることになる。Disc製品を今後展開するかだが、「現在のところ、BD製品を手掛ける予定はまったくない」と西田氏はコメントしている。DVD事業を終息する」と発表した。DVDからの撤退を検討しているとの報道に対し、東芝が公式コメントを発表した。DVD撤退で調整」というニュースを報じた。DVD撤退の動きはなく、あまりに唐突な情報という印象がぬぐえない。根も葉もないニュースかと言えば、それも違うようだ。Disc一本化を決定したいわゆる“ワーナー・ショック”で、次世代DVD戦争は終結に向かうとみられている。この「フォーマット戦争の終わりの始まり」は何を意味するのか。Discのみに一本化すると発表した。DVDタイトルの約半分を供給しているワーナーだが、この決断が次世代光ディスク戦争に与える影響は大きい。DVD撤退報道を受け、東芝株価は上昇。DVDから事実上撤退する方向になり、次世代DVDはBlu-rayに一本化される見通しに。「消費者置き去り」のまま続いた規格戦争は、すでにHD機を購入した消費者への対応など、重い禍根をメーカー側に残す。Japanスマートジャパン3Dモデラボキャリア@IT自分戦略研究所エンジニアライフディルバートアプリITmediaねとらぼねこらぼついトピ!ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。