Abstract目的:生体部分肝移植は、小児の先天性胆道閉鎖症などによる肝不全症の必要不可欠な治療法として定着してきた。その移植肝に発生した肝機能障害を病理組織学的に解析する。2例の剖検肝を対象とした。hybridization法(ISH)を用いた。結果:生検診断63件の内訳は急性拒絶反応35件、肝炎18件(うち3件は急性拒絶反応と合併)、胆管炎4件、虚血性変化3件、悪性リンパ腫1件、非特異性変化5件であった。急性拒絶反応は、軽度24件、中等度10件、高度1件で主として移植後100日以内に発生した。肝炎はサイトメガロウイルス(CMV)性8件、EBV性4件、B型肝炎1件、薬物性2件、細菌性1件、原因不明2件であった。このうち組織学的に病因を決定できたのはCMV1件のみで、その他は非特異的な所見であった。肝炎は移植後100日以内ではCMV性が最も多く、EBV性のものは通常5ヶ月以降にみられた。生検と剖検で診断された悪性リンパ腫計2例は、いずれも非ホジキンリンパ腫免疫芽球型で、IH及びISHでEBVの関与が明らかであった。再移植時摘出肝1例ともう1例の剖検肝は慢性拒絶反応を示した。以上を肝移植症例における頻度として見ると、急性拒絶反応28%、肝炎16%、胆管炎3%、虚血性変化3%、慢性拒絶反応2%、悪性リンパ腫2%となった。考察及び結論:急性及び慢性拒絶反応の頻度は同様のFK506免疫抑制条件下での欧米の屍体肝移植の成績にくらべて著しく低く、程度も軽い。これは生体部分肝移植の組織適合性の有利さによると考えられた。