JavaScriptがオフになっています。野村証券の不動産セクターのリポートでは、前年同月で見た賃料上昇ペースが4~5%にとどまり、賃料の上昇モメンタムが落ちてきていることが不動産株の一つの懸念になっていると指摘。既存のテナントとは2年に1度、賃料改定を行う契約が多そうなことから賃料上昇ペースが再度強まってくる可能性があるとの見方で、17年まではビルの新規供給が少ないことからビルの賃料の先行きやデベロッパーの業績へのインパクトを慎重に考える状況ではないと解説。個別では、三井不動産<8801>、三菱地所<8802>、住友不動産<8830>、東京建物<8804>の買い推奨を継続している。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。