して、通信、ハイテク、メディア業界を中心に取材。2003年、ビジネスニュース特派員として、ニューヨーク勤務。06年、ニューヨークを拠点にフリーランスに転向。08年米大統領選挙で、オバマ大統領候補を予備選挙から大統領就任まで取材し、AERAに執筆した。米国の経済、政治について「AERA」ほか、「ウォール・ストリート・ジャーナル日本版」「HEAPS」に執筆。「スマホ×ソーシャル」ビジネス新戦略』(アスキーメディアワークス)など。ツイッターはこちら2013年08月01日コメント-メールでシェア印刷AAニュースは、モバイルで、リアルタイムで、生きている。誰もが、そんな魅力的な生き物を追いかける。スマートフォンやタブレット端末は、この「生き物」を、瞬時に捕らえることをますます可能にした。ニュースを私たちに提供するメディアは、進化しているのか。新聞やテレビなど一方的で伝統的なメディアは、日本でも米国でも、デジタル時代の新たなビジネスモデルを見いだせず、苦戦を強いられている。米国では、ニュースの真実の姿に迫り、伝統的メディアを刺激する役割すら果たすオンラインのニューメディアが登場している。活気あふれる米国メディアの最前線を、動画インタビューを盛り込みながら描く。News(以下ICN)」のオフィスを訪ねると、入り口は弁護士事務所の扉。弁護士の名のほかは、ICNの表札もない。場所を間違えたのかと不安になるが、思い切って入ると、受付の黒人女性に「お待ちください」と言われて、ほっとした。通された明るい角部屋は、8畳間ほどの広さで、テレビすらなく、寂しく静まりかえっている。一体、記者たちはどこにいるのか?実は、ここはICN創立者で発行人デビッド・サスーンが、個人で借りているオフィスだ。ほかの記者ら計7人は、ニューヨーク、ボストン、ワシントン、カリフォルニア州サンディエゴ、イスラエルのテルアビブの5カ所に在住し、ほとんどが自宅勤務だ。新聞社などで記者と編集者が集まるニュースの製造工場、ニューズルーム(編集部)を彼らは持たない。サスーンを訪れたのは、今年4月15日にICNがピュリッツァー賞国内ニュース部門を獲得したからだ。ボストン・マラソンのゴール近くで爆破テロ事件が起きたのと同じ日、賞に応募した米国中の新聞社が、受賞結果を流す速報にも注目していた。1917年に創設され、米国の新聞に掲載された記事で「卓越した」報道や写真に送られる、ジャーナリズムで最も権威ある賞だ。ところが、数十人の地方新聞社から1000人規模の編集部がある有力新聞まで、記者らがピュリッツァー賞の受賞結果を待っていると、スタッフが7人だけで紙面も持たないオンラインニュースのICNが、「国内ニュース部門」をかっさらった。い順0/400コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。主体にする日本企業のナゾ2263「日本女性の生産性の低さ」には原因がある「同じ列車はダメ」デザイナー・川西氏の2247新潟の「ぶっ飛んだ」列車はこうして生まれた懐かしの「電気が消える」様子も・・・1980「開業時」を再現した銀座線特別車のこだわりリオ五輪出場の裏側には非難と歓喜があ1913「猫ひろし」売れない芸人に賭けた妻の真実あなたはドナルド・キーンを知っていま170794歳で日本文学を執筆する米国人学者の凄み「あなたたちがチェンジそのものだ」1686オバマ大統領が「最後の演説」で語ったこと「習ったことしか使えない」学校教育の弊1531仕事で勝つには「インプット優先」をやめよう※週間いいね数のランキングです。詳細はこちらトレンドウォッチ週刊東洋経済の最新号ホンダの限界ホンダが「らしさ」と効率化の間で揺れている。車づくりを世界各拠点の独自性に委ね「らしさ」を維持してきたが、生産が500万台を超え、個性と効率、どちらをとるかの分岐点に立つ。「イギリス人アナリスト」シリーズ最後の一冊!GDPを1.5倍に、賃金を2倍に成長させるために必要な戦略のすべてを解説。経済力と政治力・軍事力との間の密接不可分な関係を解明する地政経済学で、資本主義終焉論と地政学復活の今と未来を読み解く。再建を数多く手がけてきた元幹部が初めてそのメソッドを公開する。※3カ月以内に発刊した書籍の中から話題の書籍を紹介しています。僕らが毎日やっている最強の読み方2人の誰でもできる「インプットの技法」をまとめた読者待望の1冊。共通点と違いとともに、「知の源泉」が初めて明らかに。ページのトップへトップページ。