本章では、この雇用関数の特徴を検討する。通常の供給関数をこの雇用関数で置き換えるかというと、新しい変な単位を導入せずに、これまで使った単位で話ができるようにするため、そして業界や経済全体の話をするときには、この形のほうが便利だからだ。ある財についての通常の需要曲線は、世間の所得についてある想定を元にしている。その所得が変われば需要関数を弾き直す必要がある。個別の産業が、総雇用の変化にどう反応するかを考えるときには、需要関数一本を考えるのではすまない。需要関数の束を、総雇用の変化前と変化後について用意することになる。まとめて一本の関数ですむようにしたほうが便利。18章と同じく、消費性向その他の条件は所与とする。投資率の変化に伴う雇用の変化を見たいとする。すると、一人当たり賃金で計った有効需要に対応する総需要がある。この有効需要は、消費と投資に振り分けられる。有効需要はある所得分配に対応する。総有効需要の水準ごとに、それが各産業に分配される比率がある。そこから、ある総雇用の水準があるとき、それぞれの産業でどれだけの雇用があるか計算できる。すると、それを全産業について合計すると、総雇用になる。次に、雇用の弾性値を定義しよう。ある産業の雇用弾性値は以下の通り:$$e_{er}=\frac{dN_r}{dD_{wr}}\frac{D_{wr}}{N_r}$$注:弾性値の定義通りに書いてくれないと一瞬まごついたじゃないか、ケインズ君。変化率が何倍か、というのが弾性値だから、こういうことね。ついでに、有効需要に対する産出(生産量)の弾性値も定義しよう。これは$$e_{or}=\frac{dO_r}{dD_{wr}}\frac{D_{wr}}{O_r}$$価格が限界原価と同じだとすれば、\(P_r\)を期待収益とすると、これは次のように書ける(注:導出は原文の注にある。なるから、増えた有効需要はすべて利益として事業者の懐に入る。古典理論は実質賃金というのが、労働の負の限界効用と常に等しいと想定する。雇用が増えると後者が増えると想定する。実質賃金が下がれば労働が増えると想定している。これは、平均賃金で計った支出を増やすのは不可能だと言っているわけだ。すると、雇用における弾性というものはあり得ない。支出を増やしても雇用を増やせない。古典派理論がまちがっているなら、支出を増やして雇用を増やせる。通常は\(0<1\)、つまり名目支出増のときの物価上昇や実質賃金低下は、支出に対する産出の弾性値による。$$e'_{pr}+e_{or}=1$$つまり有効需要はこれにしたがって、産出量と物価に影響を与えることになる。これまでは、一人当たり賃金を単位として考えてきたので、これをお金の金額を使って考え直そう。上の式も導出は原著の注にある。この式が、一般化された貨幣数量説への第一歩となる。雇用関数に話を戻そう。これまで、総有効需要が決まると、それに対して個別産業の製品について有効需要がどう分配されるか一意的に決まるものと想定した。総支出が変わると、その分配比率は一定ではない。こっちは増え、あっちはあまり増えず、そっちはかえって減る、ということになる。すると、雇用が総有効需要だけで決まるというこれまでの想定は、おおざっぱな近似でしかないことになる。いろんな産業に対する需要が変化することで、総雇用もずいぶん変動するだろう。総需要が変わらなくても需要の向かう先が雇用弾性の低い製品に向かうと雇用が減ることはある。これは短期で、予想外の需要構成の変化があったときには重要になる。これだからぼくは生産の所要時間が重要だと思うのだ。消費財は製造プロセスの最終段階だから、入り口から出口まで考えるといちばん時間がかかるので、消費が増えてから生産を増やせるまでに時間がかかる。需要が増えることがあらかじめわかっていても、在庫がたくさんない限り、生産を増やすには時間がかかる。在庫がありすぎれば、投資がそのために遅れることもあるので、関係は一筋縄ではいかない。これは価格安定政策にとっても大きな意味を持つはずだ。有効需要が不足すると失業が発生する。その時点の実質賃金より低い賃金でも働きたいと思っている人が出る。逆に有効需要が増えると、雇用は増え、やがてその賃金水準で働こうという失業者はいなくなる。その時点まで、既存の資本設備に対して労働投入を増やすと効率は逓減する。ある時点をこえれば、人が増えるとかえって効率が下がる。すると厳密な均衡に達するには、賃金と物価と利益が支出と同じ比率で増えることで、生産量と雇用は変わらない状態だ。これは貨幣数量説の世界だ。これを実際に適用するときには注意書きがある。あいだは、物価が上昇すると事業者はかんちがいして、生産物で計った利益を最大化する以上に雇用を増やそうとするかもしれない。売り上げ金額が増えると事業拡大をしようと思うのが常だからだ。事業者が金利生活者に渡す金額は固定されているので、物価が上昇すると事業者にとっては得になる。これは消費性向に影響するかもしれない。これは完全雇用だからどうこういう話ではない。支出が増えれば必ず起こる。金利生活者に渡るお金が相対的に減ったときに、その人が消費を増やすか減らすかは、必ずしもはっきりしない。インフレとデフレで結果が非対称なので困惑するかもしれない。有効需要が完全雇用の水準より下がると雇用も物価も下がるが、有効需要が完全雇用の水準以上になったら、それは物価上昇を起こすだけだ。これは、労働の性質を考えると納得がいく。(hiyori13@alum.mit.edu)このworkは、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスの下でライセンスされています。