記録的な猛暑の続く8月の最後の土曜、日曜に、東京で本学会の第2回学術総会を開催させて頂きました。学会の抄録でも述べましたが、初めての単独開催で、演題数や参加人数について皆目見当もつかない状況の中でのスタートでしたので、できるだけリスクを回避し多くの方々が参加しやすいように、休日に病院の会議室を使い、プログラムや抄録も全てホームページ上での公開のみとし、学会の運営に関しても専門業者を頼まず、参加費もできるだけ抑えて、全て手作りで行いました。このような企画が功を奏したのか、予想を遙かに上回る演題の応募があり、特別講演、パネルディスカッション、シンポジウムに関してもお願いした全ての方々が快く応じて下さり、また当日の参加者も350名を超え、色々細かいトラブルはありましたが、まずは少なくとも会場費(2000円)に見合う以上の収穫は得てお帰りになることができたのでは無いかと自負しております。ジャーナリストと極めて幅広く、縦糸、横糸に上下の糸も加わった、3次元的な広がりを持った、単なる医学の学会の枠を超えた団体あるいは組織であることと思われます。氏が米国と日本の対策や効果の違い等を解説され、最後に厚労省副大臣の武見敬三氏が国会での取り組みの実績や、実際に一つの法案を作成しそれを成立させるための具体的な手順なども話して下さいました。パネルディスカッションでは「全国に広がる禁煙の輪」としてタクシーの禁煙対策を中心に全国の鉄道や全世界の空港での禁煙対策の現状が報告されました。タクシー関係では急速な禁煙タクシーの普及の実績や特にトラブルが起きていないこと、また実際にタクシー訴訟を闘っている運転手さんの生々しい声も紹介されました。鉄道に関しては全国のJRの姿勢の違いが浮き彫りにされ、空港に関しても施設内だけでなく周囲への対策の遅れが指摘されました。シンポジウムは今回の学会のテーマ「禁煙と検診の有機的結合」と題して行われましたが、その前のポスターディスカッションや一般演題での質疑応答が延びた関係で肝心の討論を充分に行えず残念でした。このテーマの目的は禁煙指導と肺癌検診を別々に行うのではなく、禁煙指導を希望して受診される方の中から肺癌を早期に発見し、逆に検診受診者の中から喫煙者を抽出し禁煙指導を行い、両者を結合させることでそれぞれの効果をより発揮させたいという点にありました。後者に関して熱心に取り組んでいる施設の報告を頂きましたが、全国的にはまだまだ極少数派ですので、今後このグループの育成が重要と思われました。2日目の早朝には「精神疾患を有する患者への禁煙治療」と題して川合厚子先生に実際の指導の様子を再現しながらの講演が行われました。精神科病棟は全館禁煙の施設でも例外的な扱いを受けている施設も見られますが、これらの疾患の患者さんにも根気よく指導していけば十分に禁煙させることができるし、また最も禁煙指導が必要なグループの人たちであることが示されました。関しては口演、ポスター併せて50題近い演題が寄せられました。予想を遙かに超える量でしたので、どちらでも可という方のほとんどにはポスターの方に回って頂き、当初の全ての発表を1会場でという理想に反して、ポスターに関しては2会場で行わざるを得なくなり、大変にご迷惑をおかけしました。多岐にわたる分野でしたので類似のテーマの演題が集まるか不安でしたが、幸いに多くのテーマで複数の演題をご提出頂き熱心な討論が繰り広げられました。多くの部門で、新たな問題点や検討すべき問題が指摘されましたので、来年の広島での学会では更に磨きのかかった発表が行われるのではないかと期待しております。これらのご発表に関しては、演題の募集時に原則として発表後に本学会の機関誌に投稿して頂くようお願いしてありますので、今回の討論内容も含めて執筆をお願い致します。会の閉会にあたっては、多くの理事の方々のご指導でまとめました「大会宣言」を発表することができました。この1年間、この宣言の方針に従い活動を続けていきたいと思っております。連日のように色々連絡しご指導を仰ぎ、また特別講演のお願いなどでもご努力を頂き、多くの理事・評議員の方々にも快く座長としてもご参加ご頂きました。この場をお借りして改めて心から御礼と感謝を申し上げます。来年の夏、広島でまたお目に掛かれることを楽しみにしております。皮膚、泌尿生殖器などあらゆる臓器の疾患の原因であり、しかも一度喫煙習慣を持つと容易に禁煙できない。喫煙それ自体がニコチン依存症という病気である。がんを中心とした喫煙に起因する致命的な疾患の多くは禁煙しても改善することはない。したがってすべての喫煙者に対し、検診等の機会を通じて、罹患前に禁煙を呼びかけることが喫煙関連疾患の予防のために肝要である。公共施設を中心とした禁煙区域の拡大は、非喫煙者の受動喫煙防止のためのみならず、喫煙者の喫煙量減少に役立ち、喫煙の害を認識させ、禁煙への強力な動機付けの一つにもなる。地球上のすべての場所が完全禁煙となるように努めなければならない。無煙世代を育てる教育では、一人の喫煙は上下の世代にも影響を及ぼすことを認識させ、こどもたちが他の世代にも積極的に禁煙を働きかける意識を持たせることが必要である。NPO法人日本禁煙学会では、タバコの無い世界実現のために、学会として政府や報道機関に、タバコ規制枠組条約の実現化,とりわけ受動喫煙防止ガイドラインの早急な履行を目標として、継続的に働きかけると共に、会員の一人一人が、喫煙者に対し禁煙を呼びかけ、それぞれの職場や居住地で完全禁煙区域の拡大を図り、高い意識の無煙世代を育てる活動を積極的に行なうことを宣言する。ニコチン依存度調査票(KTSND)、心理的ニコチン依存はじめに2007年の厚生労働省調査によると、20歳代から30歳代の平均喫煙率は35%を超え、特に30歳代の男性喫煙率は54.4%を示している1)。中学校3年生男子の2.2%,女子の1.2%が毎日喫煙を続け、高校3年生では各々、13%、4.3%と特に男子において上昇が顕著である2)。小学5年生の13%が喫煙経験ありとの報告もあるが3)、小学生に対しては大規模な喫煙実態調査が未だ行われていないのが実情である。タバコ会社にとって、これら小中学生は有力な将来の購買層であり、さまざまな方法で購入の動機付けが図られている4)。これに対して、小中学生に対しての喫煙防止に向けた介入はまだ十分ではない。(以下出前教室)を実施した。Dependence,以下KTSND)を用いた調査を行った。社会的ニコチン依存を評価するための簡易質問票で、喫煙の効果の過大評価(正当化・害の否定)と嗜好・文化性の主張(美化・合理化)を定量化する質問群からなる5)。成人での有用性6,7)、小学生での有用性8,9)が言われている。目的KTSNDを用い、各学年かつ男女別で以下の検討を行った。1)出前教室前後で心理的ニコチン依存がどのように変化するか、2)性別で差があるか否か、3)家庭内喫煙の有無により、出前教室前値で差があるか否か、4)家庭内喫煙ありで教室前後に差があるか否か、5)家庭内喫煙なしで教室前後に差があるか否か。小学校3校、中学校4校)合計796名の児童・生徒に質問表を配布した。このうち、性別、質問表の前後いずれか1問でも解答が無いものは無効として除外した。教室の実際:一部動画を交えたパワーポイントによる40分(主に小学校)から90分(主に中学校)の講義形式で行われ、終了時には簡単な質疑応答を行った。有無ならびに問1から問10までの質問で調査した。配点は問1のみ左から0,1,2,3点、問2から問10までが左から3,2,1,0点、合計30点満点とし、社会的ニコチン依存度が高いほど点数が高くなるように設定してある。有無を記載させ、問1から10までの質問に対して自分が最も近いと思う番号を〇で囲むように指示した。出前教室直後にも同じ質問について同様に指示した。統計:出前教室前後の各群の検定はt検定とし、有意水準5%未満を有意とした。値は平均±標準偏差で記した。回答は770名から得られた。(有効回答96.7%)内訳は小学5年164人(全体の21.3%:以下同)(男88人:女76人:以下同)、小学6年99人(12.9%)(51人:48人)、中学1年176人(22.9%)(94人:82人)、中学2年257人(33.4%)(136人:121人)、中学3年74人(9.6%)(31人:43人)であった。家庭内喫煙の有無では、「いない」が270人(35.1%)内訳は、小学5年54人、小学6年40人、中学1年62人、中学2年91人、中学3年23人であった。「いる」が500人(64.9%)、内訳は、小学5年110人、小学6年59人、中学1年114人、中学2年166人、中学3年51人であった。小学5年で出前教室前7.77±5.44→後4.29±4.51となり有意差を認めた。小学6年で同様に7.19±4.52→3.65±3.73、中学1年で8.10±4.74→4.80±4.54、中学2年で6.23±4.93→4.17±4.58、中学3年で6.49±4.83→3.01±3.98と全ての学年において、出前教室前後で有意差(p<0.01)を認めた。(図1)2)性別で差があるか否か小学5年男で前8.02±5.71→後4.15±4.55となった。女で7.47±5.13→4.45±4.49、小学6年男で7.92±4.68→4.16±3.60、女で6.42±4.25→3.13±3.83、中学1年男で8.01±5.10→4.69±4.47、女で8.21±4.33→4.93±4.64、中学2年男で6.37±5.13→4.44±4.80、女で6.07±4.70→3.87±4.33、中学3年男で6.19±5.06→2.94±4.22、女で6.70±4.72→3.07±3.86であった。全ての学年かつ男女において出前教室前後で有意差(p<0.01)を認めた。(表2)3)家庭内喫煙の有無により、出前教室前値で差があるか否か小学5年男で家庭内喫煙あり9.38±6.00、家庭内喫煙なし5.11±3.68と有意差を認めた(p<0.01)ほかに、小学6年男で、あり9.24±4.81、なし5.29±3.12(p<0.01)、中学3年女で、あり7.63±4.74、なし4.54±4.05(p<0.05)と有意差を認めたが、小学校5,6年女子、中学1,2年男女、中学3年男子では出前教室前KTSNDに有意差を認めなかった。(表3)4)家庭内喫煙ありで教室前後に差があるか否か小学5年男で前9.38±6.00→後5.00±5.10となった。女で同様に8.14±5.44→4.60±4.46、小学6年男で9.24±4.81→4.82±4.04、女で6.36±4.11→3.64±4.44、中学1年男で8.18±5.65→4.76±4.76、女で8.25±4.35→5.27±4.76、中学2年男で6.92±5.25→4.51±4.68、女で6.51±5.05→4.37±4.70、中学3年男で6.29±4.60→3.05±3.63、女で7.63±4.74→3.60±4.28であった。家庭内喫煙ありでは、全ての学年かつ男女において出前教室前後で有意差を認めた。(表4)5)家庭内喫煙なしで教室前後に差があるか否か小学5年男で前5.11±3.68→後2.32±2.16となった。小学6年男で同様に5.29±3.12→2.82±2.01、女で6.48±4.48→2.57±3.03、中学1年男で7.81±4.42→4.60±4.15、女で8.05±4.36→3.79±4.12、中学2年女で5.13±3.76→2.82±3.24、中学3年女で4.54±4.05→1.85±2.34となり、有意差を認めた。その他、小学5年女子、中学2年男子、中学3年男子では有意差は認められなかった。KTSNDによる有意差が認められている。今回、中学生についても、また男女別についても、有意差が認められた。より社会的ニコチン依存の低下が確認された。出前教室前のKTSNDのうち、家庭内喫煙ありで、小5小6男子が9点台、小5女子、中1男女で8点台と高い傾向を認めた(表3)。親の喫煙は子どもの心に刷り込みを起こすことが知られており10)、この群では、喫煙する家族を見て、子どもの社会的ニコチン依存が高くなったものが反映された結果となった。1中1女子では家庭内喫煙なしであるにもかかわらず、家庭内喫煙ありと同じ8点台を示したこと、2家庭内喫煙なしの小5,小6男子が5点台であったのに対し、同女子は6点台と女子の点数が高かったこと。この2点は注目に値する。この結果から、小5小6中1女子では、家庭内喫煙なしであっても、喫煙ありの家庭なみに社会的ニコチン依存度が高くなっていると考えられた。タバコは「男らしさの象徴」などとされ、男子と比べ女子は喫煙する親からの影響を受けにくいとの考え方もできるが、それだけでは非喫煙家庭の女子が高いことを説明はできない。小学校高学年から中学生の、特に女子に向けた何らかの積極的な働きかけがあり、その影響がこの結果に現れたものと考えるべきではないだろうか?この年代の女子に向けて作られたホームページ、テレビ番組、雑誌、漫画などで大きな影響を与えているものがあるのかもしれない。幸いなことに、家庭内喫煙あり、なし両群とも出前教室後はKTSNDの低下を認めている(表4,5)。有意差が出なかった群はいずれも家庭内喫煙なしであり、この群では前後の値が小さく、差を検出するには母数が十分でなかった可能性が高い。いずれにしても、全ての群で値の低下を認めている。した出前教室による介入は、家庭内喫煙ありの男女のみならず、家庭内喫煙なしの女子に対しても効果的であることが示された。今後は小5、小6、中1女子を対象とした喫煙防止教育を行う際には、家庭内喫煙なしであっても、家庭内喫煙ありと同程度の社会的ニコチン依存が高い点を考慮に入れる必要があると思われる。より、小学5,6年、中学1,2,3年生の男女において、社会的ニコチン依存度の有意な低下が認められた。より、家庭内喫煙のある、なしにかかわらず、社会的ニコチン依存度の低下を認めた。(2007年8月、東京:国立がんセンター)にて発表した。づくり支援課健康増進室に深謝いたします。共著者以外の加濃式ニコチン依存度ワーキンググループメンバーの日頃の熱心な議論に感謝いたします。禁煙化、禁煙タクシー普及について、必ずしも行政側は正確な把握をしている訳ではない。今後2010年までとされる受動喫煙防止条約の制定に向けての判断材料になり得る。はじめにこれまでわが国では47都道府県における喫煙対策を比較したものは少ない。厚生労働省などの上部組織からの指示により、目標設定の取り組み1)や都道府県別の喫煙率の提示は散見されるが2)、自治体単位での包括的な喫煙対策比較はなかった。15箇所の地方自治体で住民喫煙率を把握できていない。有無を項目として、調査を行った。期日は2007年5月31日の世界禁煙デーとしたが、3回送付した後、残り5自治体には直接電話連絡し、回答率100%を達成した。27自治体が喫煙率目標を掲げていた。低い方から、1)岐阜28.4%、2)兵庫31.7%、3)山口34.1%、4)長野34.4%、5)愛知34.7%であり、高い方から、47)香川60%、46)京都54.8%、45)茨城53.8%、44)福岡50.8%、43)宮城50.0%だった。高い方では、47)宮城13,7%、46)奈良13.3%、45)東京12.9%、44)神奈川12.8%、43)香川12.2%だった。)は議会棟まで禁煙にしていた。:100%達成は13箇所であったが、目標を掲げるだけの自治体もあり混乱を極めた。及んでいることから、教育委員会がどこまでを把握しているのかは不明である。禁煙タクシー普及(図4)や基幹病院の禁煙化状況は、現時点では掌握できているとは言いがたい。自治体提供の喫煙・禁煙情報が皆無なのは18箇所だった。向けた一斉のアンケート調査が行われた。期日は世界禁煙デーとし、計3回送付したが、最終的に5箇所自治体に直接電話連絡をして回収率100%を達成した。喫煙率は男性41.75%で、きちんと対策をとっている多くの諸外国に比べて国家主導での啓発が実を結んでいないことが示された。タクシー普及程度は、かなりの温度差が見られたが、決して行政側が正確に全容を把握しているわけではない。庁舎内の喫煙対策は12自治体で禁煙化がなされ、首長のリーダーシップが遺憾なく発揮されたのではないだろうか。首長の権限の及ばない議会棟の禁煙化は、県議会の決定によるところが多く、崇高な決定と評価できる。各自治体とも、調査期間が平成10年~平成18年に及び、昨今の急激な喫煙率低下を必ずしも反映しているものではないことをお断りしておく。わが国では、恐らく今までこのような調査・研究はなされていなかったはずである。恥の文化5)が存在するわが国において、他人とあからさまに比較されることを潔しとしない風潮があり、これが各々の自治体に危機感を与えたものと推察される。千代田区に端を発した路上喫煙禁止措置は、その後全国に波及したが、欧米では密閉空間の受動喫煙対策が重視され、屋外は二の次である。この捩じれ現象の解釈は様々であるが、これを続けていても店内(密閉空間)の受動喫煙対策は実りあるものになることはない。公共空間の禁煙措置には、様々な朗報が伝えられてきたが、一番新しい報告は、全面禁煙は2006年3月に実施した英スコットランド6)からである。自治政府が10日発表したスコットランドの9病院を対象に行った調査では、全面禁煙が導入される前の10年間は、心臓発作で入院する患者の数が年平均3%のペースで減少していたが、導入後の1年間で一気に17%まで減少率が増大したという。この調査結果について、スコットランド医療当局の研究者は「禁煙導入が大きな成果をもたらした。喫煙者だけでなく、受動喫煙を強いられてきた人の健康状態が改善した」と分析している。このような受動喫煙対策は喫煙率の高いわが国では不可欠なのである。受動喫煙対策を講じることにより、非喫煙者のみならず喫煙者も健康被害から守ることができる。これこそ、たばこ規制枠組条約第8条の“タバコ煙の曝露からの保護”の真髄であり、今まさに締約国に求められる対処と云えよう。喫煙関連情報のない18箇所の自治体には、率先して地域住民の公共福祉のために情報提供を、そして既に存在する自治体には、更に進んだ喫煙対策実施を望みたい。現時点で47都道府県別の喫煙対策は、かなりの温度差がある。これは更なる情報開示の重要性と、都道府県レベルでの危機意識の高まりの必要性が示唆された。2010年までの受動喫煙防止条約(FCTC必須項目)の準備に向けて有効利用すべきである。Kmを歩いて、このメッセージを伝えていきたいと考えています。あなたの健康を大事にして下さい。あなたの家族を大事にして下さい。あなたの友達を大事にして下さい。禁煙は愛です!なぜ私がこのキャンペーンを計画したか、それは私はオーストラリアから来ています。オーストラリアは喫煙率の低い国です。昔からではありません。人々が喫煙、受動喫煙の危険を知り、今の数字になっていったのです。政府はとても明確な喫煙の害のCMを流し、タバコの表示も写真付きでわかりやすくしています。タバコ税も高く、建物、バーであっても禁煙エリアは何%と法律で決まっています。今、世界の多くの国が禁煙の動きになってきています。政府の広告も日本に比べ、とてもはっきりと喫煙の危険を警告しています。ところが、日本は成人男性の47%が喫煙者と、驚く数字です。若い女性の喫煙率は増えていっているようです。これは、喫煙、受動喫煙の危険性の認識がそれほど重要視されてないからではと思いました。体に悪いとは知っていても、どう悪いのかといった知る機会がない。三度の食事より口にするのに何が成分でそれはどう体に影響する、またその煙の方が害があるのに、その影響もあまり知られていない。吸う人も吸わない人もそこを知る機会もなく、禁煙、分煙と言われてもただ困惑し、憤慨すると思います。それを知るべきだ、知ってもらいたいと歩く事にしたのです。私自身が主にICUの看護師でした。多くの医師、歯科医師が禁煙を推進しています。吸い続ける事がどんな事になるか、知っている私達が教えてあげなくてはいけない。治す事だけが、医療ではなく予防をする事も医療だと思います。して、歩くことも私の日本においてできる看護師としての仕事の一つと考えています。して、歩く事ははたして意味があるのかと思われるかもしれません。何もしないよりした方がいいと思っています。このメッセージが一人でも多くの人に伝わるきっかけになればいいなと願い、遍路姿で歩きます。なり、禁煙指導医として院内の喫煙対策と禁煙外来を担当している。(以下落合教会)(写真1)は落合病院の敷地に食い込むように建っている。春明先生がその縁戚に当たるらしい」ということだった。俊造についてご存知かお尋ねしたが、「名前を聞いたことがある程度で詳しいことは全く知らない」ということであり、地元でもその名を知る人は教会員以外にはいないようであった。俊造のことを調べたが、そこで私の天職であると信じる禁煙活動と,この教会は意外なつながりを持っていることがわかった。落合教会建設の意外な事実それは落合教会がタバコマネーによって建てられた会堂であるということである。現会堂の創建は、1896年第4代守田幸吉郎牧師によってなされた。最初に誕生した教会で、昭和9年の当地を襲った大水害、旭川の氾濫にも耐え、岡山教会が戦災で消失したため県下で4番目に古い教会堂として現存している(高梁、笠岡、天城の各教会堂は県の指定文化財となっている。落合教会は指定を受けていないが基本的な構造は111年前のままである。村井兄弟商会の村井吉兵衛であったという古老の伝承が残っていたのだ(残念ながら昭和9年以前の教会の資料は水害ですべて無くなっており、創設期の資料は伝承という形でしか残っていない。その話は以下のようなものである。俊造から特殊な香料を使うとよいというアイディアをもらい、傷んだタバコの葉に香料をつけて、それで莫大な利益を得て、利益の一部を会堂建築資金として献金したという1)。日本で初めて香料を含有した「ヒーロー」というタバコが大ヒットしたのが1894年であり、そこに堀のアイディアがいかされたということになる。村井は「ヒーロー」をもとにアジア進出を果たし、東洋のタバコ王とよばれるまでになった。タバコ富豪のJ.B.Dukeが、Duke大学を作り、教会や孤児を援助したことは知られているが、日本においてタバコ会社の寄付でできた教会堂は落合教会以外にはないと思われる。Accidentここで日本のタバコ政策について少しふれておきたい。落合教会の会堂が出来た1896年、タバコが膨大な利益を生むことに日清戦争後財政難に陥った政府が目を付け、葉たばこ専売法が制定された。当時、米国ではJ.B.Dukeが、四大シガレットメーカーを傘下に入れ、全米80%のシェアを持つアメリカンタバコカンパニーを設立。よって衆議院に提出された年,翌年制定)、既にアジアに進出をしていた村井兄弟商会を資本傘下に入れた。葉たばこ専売法が制定されたものの、葉たばこの密耕作や横流しが横行し、目標の税収を得られず、1902年J.B.Dukeによりブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BAT)が設立され、欧米のタバコ資本によって国内のタバコ産業が独占される恐れが強くなった。日露戦争の戦費を調達する必要にも迫られたため、政府は1904年、煙草専売法を施行、タバコの製造専売を行うことにより、欧米資本を駆逐。その段階で村井に膨大な富がもたらされた(京都円山公園内には往時を偲ばせる村井の別荘「長楽館」が京都市の文化財として保存されている。その後タバコによる税収は国税において大きな割合を占め、第二次大戦後も、1985年まで日本専売公社によるタバコの専売が続き、現在のJTに受け継がれている。俊造は関わったといえる。俊造とはいかなる人物か?われわれに伝わる話では病院や教会堂にほど近い現真庭市落合垂水の医家に生まれ、神戸に出て、医学の研究中にキリスト教に接したという。(1873)よりも以前であった。堀は帰郷して、現在の落合小学校前で医業を継ぐが、1882年、高梁教会で受洗し、その後は自宅を開放して集会を続け、同信の者を得ると高梁教会に伴って受洗させ、1886年美作落合教会を誕生させた。落合教会は初め氏の自宅を仮会堂としていた。襄に請われ同志社の校医として京都に移ったという。その後の消息はその村井とのエピソード以外よく分かっていない。A4のコピー2枚)をいただいた。何か手がかりがないか当たってみた。あり、堀についてかなりの量の記事が発見でき,ここでも伝承が正しいことが確かめられた。籍を置く八木橋康広牧師に興味を持っていただき、調査にご協力いただくこととなった。前田泰一(摂州三田)、耕三兄及ビ高吉(当時仮に関貫三と言う)結社金三円ヅツヲ出ス3)という記事を発見した。正も若かりし頃この英語学校の宣教師O.H.Gulickに学んだとされ、堀との接点があるのではないかと考えられた。伝えられたキリスト教倫理であったことがわかる。このタバコについての教えは、130年の伝統の継承者なのだという自覚を私にもたらしたが、そのような教えを受けていた堀がなぜタバコによる金儲けに手を貸す事になったのか疑問に思えた。ように反喫煙でまとまっていた訳ではない事を学んだ。襄の墓参りに行ったおりに堀の墓を京都若王子山にある新島襄の墓のすぐ側に発見した、という驚きの知らせをいただいた。アポイントを取っていただいた。俊造の墓(写真2)があった。そこはクリスチャンの墓が集まっているところで一際目立つかなり大きな墓であったが、すこし斜めになっていて地震でもあれば倒れるような感じであった。親しくお話をうかがうことが出来た。去った後、眼科で開業し、大正14年京都で没し、死ぬまで信仰を保ち続けたことは数少ない資料から類推できた。J.C.Berryと神戸や高梁での接点の有無、堀がどこで医学教育を受けたか、など明らかにしていくべき問題を整理することが出来た。新島には同志社を欧米の大学のようにプロフェッショナルを養成するために神学部と法学部、そして医学部のある総合大学にしようという壮大な夢があり、東大のベルツ、府立医大のヨンケルらドイツ医学に対抗してJ.C.Berry、佐伯理一郎、そして堀らは英米医学による医学部をめざしていたことを教えていただいた。襄が急逝しなければ、日本の医学の趨勢もかわっていたのではないかと思われた。堀が日本人責任者として在籍していた京都看病婦学校は日本で最も早い時期に創設された看護学校であり、実は禁煙学会の懇親会が開かれたパレスサイドホテルのすぐそば、現在のKBS京都のある所で、そしてJ.C.Berryは学会場に隣接した所に住んでいて毎朝職場に御所を突っ切って通勤していたことも教わった。堀の住居は病院の敷地内かその近くだったのではないかということだった。本井教授により堀について様々なことが明らかにされたが、まだ謎が多い。襄の死後118年、堀が京都看病婦学校を離れ、その経営が同志社から佐伯理一郎に移譲されて百年を経て実現することにちなみ、堀や京都看病婦学校の研究が進むことを期待したい。俊造の残したメッセージタバコの問題が十分認識されていなかった時代にタバコと関わりを持ってしまった医師でありキリスト者である堀を知ることで、彼から時空を超えたメッセージを受け取っているように思う。accidentを日本のタバコ事情を肯定する言い訳とせず、自らの信仰と職業上許されざる結果になってしまった過ちを世に知らしめ喫煙対策に邁進せよ」というメッセージである。無断転載や商用利用、フレーム内表示を禁じます。