f)どちらか一方の周波数を最大の可聴周波出力が得られるように注意深く調節する。d)で得られた可聴周波出力電圧と等しい電圧が得られるように調節する。g)で得られた不要信号のレベルとのデシベルで表した比が不要信号の除去比となる。規定と同じ形の無線周波部の相互変調を測定する。参照)とし,測定信号を基準となる測定条件で等しい可聴周波出力が得られるよう調節する代わりに,測定信号は無変調とし,受信機の雑音出力を測定する。定条件で等しい雑音出力が得られるように調節する。雑音出力は,信号の存在で減少するからである。希望信号レベルと不要信号レベルとのデシベルで表した比を等分目盛で縦軸にとり,希望信号と不要信号の周波数差を等分目盛で横軸にとった図で示す。使用した方法は同調周波数とともに明記する。次相互変調)ときの受信機の無線周波部での相互変調を測定する。不要信号は基本的な形式では正弦波変調とする。測定は次の手順で行う。定し,これを基準とする。測定は自動周波数制御の作用によって大きな影響を受けるので,そのスイッチを切るか,動作しないようにする。このことは結果とともに記録する。b)希望信号は可聴周波の変調を切り(パイロットトーンその他の必要な変調は残す。fs−∆fに合わせる。ここで,fsは希望信号の周波数である。周波数偏移で変調する。この手順は,f1+f2−fs=fsの形の相互変調による効果を測定する。fsの存在が関係している。小さい周波数偏移を使用した。意味がある結果が得られない。低い値になるように,同時に増加する。雑音が測定に影響する場合には,可聴周波出力は選択的に測定する。e)結果として,不要信号のデシベルで表した無線周波レベルと希望信号のデシベルで表した無線周波レベルとの差を測定に使用した周波数とともに記録する。その他の希望信号レベルで繰り返してもよい。140dB(fW)以上の不要信号レベルでの測定は不要である。示す方向性結合器を使用する。この手順は,2f1−f2=fsの形の相互変調の効果を測定する。希望信号は,相互変調の作用の中には含まれない。fs−2∆fの二つの周波数の不要信号で行う。変調し,他方は無変調とする。方法よりも厳密であるが,非常に複雑な試験設備が必要である。測定は次の手順で行う。以上変化しないこととする。c)希望信号と不要信号との周波数差は周波数カウンタ又は類似の正確な方法で測定する。)が得られないかもしれない。力が等しくなるように調節する。結果は希望信号レベルをパラメータとする図で示す。不要信号レベルと希望信号レベルとの比をデシベルの等分目盛で縦軸にとり,∆fの値を等分目盛で横軸にとる。使用した方法は結果とともに明確に報告する。生じた中間周波信号の振幅を振幅制限前の段階で測定し,上記関連の項で規定した信号によって生じた中間周波信号の振幅と比較してもよい。スペクトラムアナライザを使用して行うことができる。出力電圧と動作周波数との関係を示すものである。同調特性は,自動周波数制御の作用によって変化する。1997)同調特性は引込み及び保持範囲をもつ。参照)以下で動作するように減少させる。これらの条件では信号対雑音比が非常に低いかもしれない。オクターブフィルタで)測定する。このことは結果に付記する。入力信号レベルも明示する。次に,入力信号周波数を元の周波数の上下のどちらかの側で段階的に変え,各段階で出力電圧(又は電力)を測定する。測定は,その他の周波数で繰り返してもよい。自動周波数制御を備えているときは,それを動作させて測定を繰り返す。入力信号周波数は最初元の周波数から段階的に遠ざけ,可聴周波出力の急激な低下が起きるまで続ける。次に,元の周波数の方へ戻し,更にこれを超えて変化させ,出力が再び急に低下するまで続ける。入力信号を元の周波数の方向へ戻す。