理事会の議を経て「神経科学における動物実験に関する指針」を改訂しました。改定にあたっては以下の点を考慮しました。前文1.「1.神経科学研究の社会的意義」については時代に合わせました。適正な実施についての法制度が整備されました。前文「3.法律を遵守した動物実験の適正な実施」にその概要を記しました。設置」、「機関長による実験計画の承認」が実施機関は、平成23年度では90%(残りも実施予定と回答)、平成26年度ではほぼ100%となっています。これを受けて、本文の「1.研究機関における動物実験」では詳細ははぶき、各機関での動物実験は「機関管理」のもと適正に実施されなければならないことを周知し、その概要を記しました。これまで「自主管理」と表現されていましたが、誤解を招きやすい表現のため「機関管理」という表現に変更しました。役割に、動物実験委員会のない機関での審査を肩代わりする項がありましたが、上記のような状況のため削除しました。3.「2.動物実験の実施」では実施にあたっての一般的注意事項の記載に留めました(3RのうちReplacement、Reductionについては計画段階で留意すべきことと考え、実施にあたってはRefinementのみを記載しました)。4.「4.動物の飼育管理」については現在の考え方にそって修正しました。