園芸作物に対して問題となるような薬害を示さず、優れた選択性及び安全性を具えている。本発明の除草剤組成物は、ダイズ、トウモロコシ、コムギ等の不耕起栽培において、問題となる種々の雑草を効果的に除草することができ、しかも、上記ダイズ等に対しては問題となるような薬害を示さず、優れた選択性及び安全性を具えている。本発明の除草剤組成物は、農地、例えば水田において、次に挙げられる問題となる種々の雑草に対して除草効果を有する。oryzicola)。本発明の除草剤組成物は、例えば移植水稲に対して問題となるような薬害を示さず、優れた選択性及び安全性を具えている。発生する広範囲の雑草を除草することができる。crassipes)等の水生雑草に対する除草効果も有する。本発明でいう有用植物とは、上記に例示した種類だけではなく、例えば、農作物類(トウモロコシ、イネ、コムギ、オオムギ、ライムギ、エンバク、ソルガム、ワタ、ダイズ、ピーナッツ、ソバ、テンサイ、ナタネ、ヒマワリ、サトウキビ及びタバコ等);ナス科野菜(ナス、トマト、ピーマン、トウガラシ、ジャガイモ等)、ウリ科野菜(キュウリ、カボチャ、ズッキーニ、スイカ、メロン等)、アブラナ科野菜(ダイコン、カブ、セイヨウワサビ、コールラビ、ハクサイ、キャベツ、カラシナ、ブロッコリー、カリフラワー等)、キク科野菜(ゴボウ、シュンギク、アーティチョーク、レタス等)、ユリ科野菜(ネギ、タマネギ、ニンニク、アスパラガス)、セリ科野菜(ニンジン、パセリ、セロリ、アメリカボウフウ等)、アカザ科野菜(ホウレンソウ、フダンソウ等)、シソ科野菜(シソ、ミント、バジル等)、イチゴ、サツマイモ、ヤマノイモ及びサトイモ等の野菜類;仁果類(リンゴ、セイヨウナシ、ニホンナシ、カリン、マルメロ等)、核果類(モモ、スモモ、ネクタリン、ウメ、オウトウ、アンズ、プルーン等)、カンキツ類(ウンシュウミカン、オレンジ、レモン、ライム、グレープフルーツ等)、堅果類(クリ、クルミ、ハシバミ、アーモンド、ピスタチオ、カシューナッツ、マカダミアナッツ等)、液果類(ブルーベリー、クランベリー、ブラックベリー、ラズベリー等)、ブドウ、カキ、オリーブ、ビワ、バナナ、コーヒー、ナツメヤシ、ココヤシ及びアブラヤシ等の果実類;チャ、クワ、街路樹(トネリコ、カバノキ、ハナミズキ、ユーカリ、イチョウ、ライラック、カエデ、カシ、ポプラ、ハナズオウ、フウ、プラタナス、ケヤキ、クロベ、モミノキ、ツガ、ネズ、マツ、トウヒ、イチイ、ニレ、トチノキ等)、サンゴジュ、イヌマキ、スギ、ヒノキ、クロトン、マサキ及びカナメモチ等の果樹以外の樹木類;シバ類(ノシバ、コウライシバ等)、バミューダグラス類(ギョウギシバ等)、ベントグラス類(コヌカグサ、ハイコヌカグサ、イトコヌカグサ等)、ブルーグラス類(ナガハグサ、オオスズメノカタビラ等)、フェスク類(オニウシノケグサ、イトウシノケグサ、ハイウシノケグサ等)、ライグラス類(ネズミムギ、ホソムギ等)、カモガヤ及びオオアワガエリ等の芝生類;オイルパーム及びナンヨウアブラギリ等の油糧作物類;花卉類(バラ、カーネーション、キク、トルコギキョウ、カスミソウ、ガーベラ、マリーゴールド、サルビア、ペチュニア、バーベナ、チューリップ、アスター、リンドウ、ユリ、パンジー、シクラメン、ラン、スズラン、ラベンダー、ストック、ハボタン、プリムラ、ポインセチア、グラジオラス、カトレア、デージー、バーベナ、シンビジューム、ベゴニア等);観葉植物等を挙げることができるが、これらに限定されるものでもない。本発明でいう有用植物には、イソキサフルトール等のHPPD阻害剤、イマゼタピル、チフェンスルフロンメチル等のALS阻害剤、グリホサート等のEPSP合成酵素阻害剤、グルホシネート等のグルタミン合成酵素阻害剤、セトキシジム等のアセチルCoAカルボキシラーゼ阻害剤、フルミオキサジン等のPPO阻害剤、ブロモキシニル、ジカンバ及び2,4−D等の除草剤に対する耐性を、古典的な育種法並びに遺伝子組換え技術により付与された植物も含まれる。古典的な育種法により耐性を付与された有用植物の例として、イマゼタピル等のイミダゾリノン系ALS阻害型除草剤に耐性のナタネ、コムギ、ヒマワリ、イネ、トウモロコシがあり、Clearfield<登録商標>の商品名で既に販売されている。同様に、古典的な育種法によるチフェンスルフロンメチル等のスルホニルウレア系ALS阻害型除草剤に耐性のダイズがあり、STSダイズの商品名で既に販売されている。同様に、古典的な育種法により、トリオンオキシム系、アリールオキシフェノキシプロピオン酸系除草剤などのアセチルCoAカルボキシラーゼ阻害剤に対する耐性が付与された有用植物の例としてSRコーン等がある。アセチルCoAカルボキシラーゼ阻害剤に対する耐性が付与された有用植物は、プロシーディングズ・オブ・ザ・ナショナル・アカデミー・オブ・サイエンシーズ・オブ・ザ・ユナイテッド・ステーツ・オブ・アメリカ(Proc.Natl.Acad.Sci.USA)87巻、7175〜7179頁(1990年)等に記載されている。Science)53巻、728〜746頁(2005年)等に報告されており、こうした変異アセチルCoAカルボキシラーゼ遺伝子を、遺伝子組換え技術により植物に導入するか、若しくは、抵抗性付与に関わる変異を作物アセチルCoAカルボキシラーゼに導入することにより、アセチルCoAカルボキシラーゼ阻害剤に耐性の植物を作出することができる。植物細胞内に導入して作物(アセチルCoAカルボキシラーゼ/除草剤標的)遺伝子に部位特異的アミノ酸置換変異を引き起こすことにより、アセチルCoAカルボキシラーゼ阻害剤/除草剤に耐性の植物を作出することができる。遺伝子組換え技術により耐性を付与された有用植物の例として、グリホサートに耐性のトウモロコシ、ダイズ、ワタ、ナタネ、テンサイ品種があり、RoundupReady<登録商標>、Agrisure<登録商標>GT等の商品名で既に販売されている。同様に、遺伝子組換え技術によるグルホシネートに耐性のトウモロコシ、ダイズ、ワタ、ナタネ品種があり、LibertyLink<登録商標>等の商品名で既に販売されている。遺伝子組換え技術によるブロモキシニル耐性のワタがBXNの商品名で既に販売されている。上記有用植物には、遺伝子組換え技術を用いて、例えば、バチルス属で知られている選択的毒素等を合成することが可能となった植物も含まれる。動物によって産生される毒素;糸条菌類毒素;植物レクチン;アグルチニン;トリプシン阻害剤、セリンプロテアーゼ阻害剤、パタチン、シスタチン、パパイン阻害剤等のプロテアーゼ阻害剤;リシン、トウモロコシ−RIP、アブリン、サポリン、ブリオジン等のリボゾーム不活性化タンパク(RIP);3−ヒドロキシステロイドオキシダーゼ、エクジステロイド−UDP−グルコシルトランスフェラーゼ、コレステロールオキシダーゼ等のステロイド代謝酵素;エクダイソン阻害剤;HMG−CoAリダクターゼ;ナトリウムチャネル阻害剤、カルシウムチャネル阻害剤等のイオンチャネル阻害剤;幼若ホルモンエステラーゼ;利尿ホルモン受容体;スチルベンシンターゼ;ビベンジルシンターゼ;キチナーゼ;グルカナーゼ等が挙げられる。このような遺伝子組換え植物で発現される毒素として、Cry1Ab、Cry1Ac、Cry1F、Cry1Fa2、Cry2Ab、Cry3A、Cry3Bb1又はCry9C等のδ−エンドトキシンタンパク、VIP1、VIP2、VIP3又はVIP3A等の殺虫性タンパクのハイブリッド毒素、一部を欠損した毒素、修飾された毒素も含まれる。ハイブリッド毒素は、組換え技術を用いて、これらタンパクの異なるドメインの新しい組み合わせによって作り出される。一部を欠損した毒素としては、アミノ酸配列の一部を欠損したCry1Abが知られており、又、修飾された毒素としては、天然型毒素のアミノ酸の1つ又は複数が置換されているものを挙げることができる。これら毒素の例及びこれら毒素を合成することができる組換え植物は、例えばEP−A−0374753、WO93/007278、WO95/034656、EP−A−0427529、EP−A−0451878、WO03/052073等の特許文献に記載されている。耐性を植物へ付与する。1つ若しくは複数の殺虫性の害虫抵抗性遺伝子を含み、1つ又は複数の毒素を発現する遺伝子組換え植物は既に知られており、いくつかのものは市販されている。Advantage(Bt11コーンボーラー(CB)形質)、Protecta<登録商標>等が挙げられる。上記有用植物には、遺伝子組換え技術を用いて、選択的な作用を有する抗病原性物質を産生する能力を付与されたものも含まれる。呼ばれ、WO03/000906に記載されている)等の微生物が産生する物質等が挙げられる。このような抗病原性物質とそれを産生する遺伝子組換え植物は、EP−A−0392225、WO95/033818、EP−A−0353191等に記載されている。上記有用植物には、遺伝子組換え技術を用いて、油糧成分改質やアミノ酸含量増強形質などの有用形質を付与した作物も含まれる。hoil)corn(リジン或いはオイル含有量を増量したコーン)等が挙げられる。アミノ酸含量増強形質などの有用形質について、これらを複数組み合わせたスタック品種も含まれる。本発明の除草剤組成物において、ピロキサスルホンの施用量については特に限定されるものではないが、有用植物が生育する領域、例えば農地1ヘクタール当たり、通常、5〜800g、好ましくは10〜500g、更に好ましくは25〜250gの範囲で選ばれる。本発明の除草剤組成物において、ジシクロノンの施用量については特に限定されるものではないが、有用植物が生育する領域、例えば農地1ヘクタール当たり、通常、0.25〜1250gの範囲で選ばれる。本発明の除草剤組成物は、必要に応じ、農薬製剤に通常用いられる添加成分を含有することができる。その他必要に応じ、防腐剤や、植物片等を添加成分として用いてもよい。これらの添加成分は単独で用いてもよいし、又、2種以上を組み合わせて用いてもよい。上記添加成分について説明する。固体担体としては、例えば石英、クレー、カオリナイト、ピロフィライト、セリサイト、タルク、ベントナイト、酸性白土、アタパルジャイト、ゼオライト、珪藻土等の天然鉱物質類;炭酸カルシウム、硫酸アンモニウム、硫酸ナトリウム、塩化カリウム等の無機塩類;合成ケイ酸、合成ケイ酸塩、デンプン、セルロース、植物粉末等の有機固体担体;ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニリデン等のプラスチック担体等が挙げられる。液体担体としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール等の一価アルコール類や、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、ヘキシレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、グリセリン等の多価アルコール類のようなアルコール類;プロピレン系グリコールエーテル等の多価アルコール系化合物類;アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、ジイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類;エチルエーテル、ジオキサン、エチレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類;ノルマルパラフィン、ナフテン、イソパラフィン、ケロシン、鉱油等の脂肪族炭化水素類;ベンゼン、トルエン、キシレン、ソルベントナフサ、アルキルナフタレン等の芳香族炭化水素類;ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素等のハロゲン化炭化水素類;酢酸エチル、ジイソプロピルフタレート、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート、アジピン酸ジメチル等のエステル類、γ‐ブチロラクトン等のラクトン類;ジメチルホルムアミド、ジエチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、N‐アルキルピロリジノン等のアミド類;アセトニトリル等のニトリル類;ジメチルスルホキシド等の硫黄化合物類;大豆油、ナタネ油、綿実油、ヒマシ油等の植物油;水等を挙げることができる。界面活性剤としては、例えばソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン樹脂酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸ジエステル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンジアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマー、アルキルポリオキシエチレンポリプロピレンブロックポリマーエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレン脂肪酸アミド、ポリオキシエチレン脂肪酸ビスフェニルエーテル、ポリアルキレンベンジルフェニルエーテル、ポリオキシアルキレンスチリルフェニルエーテル、アセチレンジオール、ポリオキシアルキレン付加アセチレンジオール、ポリオキシエチレンエーテル型シリコーン、エステル型シリコーン、フッ素系界面活性剤、ポリオキシエチレンひまし油、ポリオキシエチレン硬化ひまし油等の非イオン性界面活性剤;アルキル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテル硫酸塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、リグニンスルホン酸塩、アルキルスルホコハク酸塩、ナフタレンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ナフタレンスルホン酸のホルマリン縮合物の塩、アルキルナフタレンスルホン酸のホルマリン縮合物の塩、脂肪酸塩、ポリカルボン酸塩、N‐メチル‐脂肪酸サルコシネート、樹脂酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルリン酸塩等のアニオン性界面活性剤;ラウリルアミン塩酸塩、ステアリルアミン塩酸塩、オレイルアミン塩酸塩、ステアリルアミン酢酸塩、ステアリルアミノプロピルアミン酢酸塩、アルキルトリメチルアンモニウムクロライド、アルキルジメチルベンザルコニウムクロライド等のアルキルアミン塩等のカチオン界面活性剤;アミノ酸型又はベタイン型等の両性界面活性剤等が挙げられる。結合剤や粘着付与剤としては、例えばカルボキシメチルセルロースやその塩、デキストリン、水溶性デンプン、キサンタンガム、グアーガム、蔗糖、ポリビニルピロリドン、アラビアゴム、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセテート、ポリアクリル酸ナトリウム、平均分子量6000〜20000のポリエチレングリコール、平均分子量10万〜500万のポリエチレンオキサイド、燐脂質(例えばセファリン,レシチン等)等が挙げられる。silica,ホワイトカーボン)のような無機微粉等が挙げられる。着色剤としては、例えば酸化鉄、酸化チタン、プルシアンブルーのような無機顔料;アリザリン染料、アゾ染料、金属フタロシアニン染料のような有機染料等が挙げられる。アルコールからなるポリマーとジカルボン酸無水物とのハーフエステル、ポリスチレンスルホン酸の水溶性塩等が挙げられる。展着剤としては、例えばパラフィン、テルペン、ポリアミド樹脂、ポリアクリル酸塩、ポリオキシエチレン、ワックス、ポリビニルアルキルエーテル、アルキルフェノールホルマリン縮合物、合成樹脂エマルション等が挙げられる。凍結防止剤としては、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン等の多価アルコール類等が挙げられる。silica,ホワイトカーボン)、エステルガム、石油樹脂等が挙げられる。崩壊剤としては、例えばトリポリリン酸ソーダ、ヘキサメタリン酸ソーダ、ステアリン酸金属塩、セルロース粉末、デキストリン、メタクリル酸エステル系の共重合体、ポリビニルピロリドン、ポリアミノカルボン酸キレート化合物、スルホン化スチレン・イソブチレン・無水マレイン酸共重合体、デンプン・ポリアクリロニトリルグラフト共重合体等が挙げられる。分解防止剤としては、例えばゼオライト、生石灰、酸化マグネシウム等の乾燥剤、サリチル酸系、ベンゾフェノン系等の紫外線吸収剤等が挙げられる。防腐剤としては、例えばソルビン酸カリウム、1,2‐ベンズチアゾリン‐3‐オン等が挙げられる。植物片としては、例えばおがくず、ヤシガラ、トウモロコシ穂軸、タバコ茎等が挙げられる。本発明の除草剤組成物に上記添加成分を含有させる場合、その含有割合は、重量基準で、担体では通常5〜95%、好ましくは20〜90%、界面活性剤では通常0.1%〜30%、好ましくは0.5〜10%、その他の添加剤では0.1〜30%、好ましくは0.5〜10%の範囲で選ばれる。本発明の除草剤組成物にピロキサスルホン以外の除草活性成分を含有させる場合、その施用量は該除草活性成分に依る所が大きく、特に限定されるものではないが、有用植物が生育する領域、例えば農地1ヘクタール当たり、通常0.5〜5000gの範囲で選ばれる。ジャンボ剤、サスポエマルション、マイクロカプセル等の任意の剤型に製剤化して使用される。本発明の除草剤組成物は、上記任意の製剤を水溶性フィルムで包装した形態にしてもよく、この形態で施用すると、省力化に資し、又、安全性を高めることができる。水面施用等により使用することができる。有効成分の配合割合については必要に応じて適宜選ばれるが、粉剤又は粒剤等とする場合は、ピロキサスルホンとして通常0.01〜10%(重量)、好ましくは0.05〜5%(重量)の範囲から適宜選ぶのがよい。乳剤及び水和剤等とする場合は1〜50%(重量)、好ましくは5〜30%(重量)の範囲から適宜選ぶのがよい。フロアブル剤等とする場合は1〜40%(重量)、好ましくは5〜30%(重量)の範囲から適宜選ぶのがよい。フロアブル剤等とする場合のように液状で使用する場合は、散布液中の除草剤組成物として0.1〜50,000ppm、好ましくは10〜10,000ppmの範囲から適宜選ぶのがよい。本発明の除草剤組成物は、雑草の発生前、出芽期及び/又は生育期までの任意の時期に施用して、雑草防除と有用植物への薬害軽減とを共に発現させることができる。本発明の除草剤組成物による有用植物への薬害を軽減しつつ雑草を防除する方法においては、ピロキサスルホンとジシクロノンを同時に施用してもよいし、又、連続して或いは一定の期間をあけて施用してもよい。ここで一定の期間をあけて施用とは、ピロキサスルホンによる対象作物の薬害が顕現しないうちに、ピロキサスルホンの施用から一定の期間をあけてジシクロノンを施用することを意味する。日数をあけて施用する場合は、様々な条件によって異なるが、例えば1日〜40日程度の間隔をおいて施用してもよい。同時施用については、レディミックスの形態で適用することができ、例えばあらかじめ製剤化された本発明の除草剤組成物を用いてもよいし、ピロキサスルホンとジシクロノンを別個に用意し、使用時に混合される現場調合物の形態で、即ちタンクミックスの形態で適用することもできる。製剤化、混合又は併用してもよい。他の農薬活性成分や肥料と併用する場合、それぞれの単独成分の製剤を施用時に混合して用いることもできる。それぞれの単独成分の製剤各々を逐次的に用いても良いし、或いは日数をあけて施用しても良い。日数をあけて施用する場合は、使用する他の成分によって異なるが、例えば1日〜40日程度の間隔をおいて施用してもよい。以下に本発明の除草剤組成物と混合又は併用してもよい他の農薬活性成分のうち、公知の除草剤又は植物生長調節剤を例示するが、これらの例に限定されるものではない。【0077】〔除草剤〕A1.アセチルCoAカルボキシラーゼ(ACCase)阻害型除草剤(A1−1)アリールオキシフェノキシプロピオン酸系化合物:クロジナホップ(clodinafop−propargyl)、シハロホップブチル(cyhalofop−butyl)、ジクロホップメチル(diclofop−methyl)、ジクロホップ−P−メチル(diclofop−P−methyl)、フェノキサプロップ−P−エチル(fenoxaprop−P−ethyl)、フルアジホップ(fluazifop−butyl)、フルアジホップ−(fluazifop−P−butyl)、ハロキシホップ(haloxyfop)、ハロキシホップエトティル(haloxyfop−etotyl)、ハロキシホップ−P(haloxyfop−P)、メタミホップ(metamifop)、プロパキザホップ(propaquizafop)、キザロホップ(quizalofop−ethyl)、キザロホップ−P−エチル(quizalofop−P−ethyl)、キザロホップ−P−テフリル(quizalofop−P−tefuryl)、フェンチアプロップエチル(fenthiaprop−ethyl)(A1−2)シクロヘキサンジオン系化合物:アロキシジム(alloxydim)、ブトロキシジム(butroxydim)、クレトジム(clethodim)、シクロキシジム(cycloxydim)、プロホキシジム(profoxydim)、セトキシジム(sethoxydim)、テプラロキシジム(tepraloxydim)、トラルコキシジム(tralkoxydim)(A1−3)フェニルピラゾリン系化合物:アミノピラリド(aminopyralid)、ピノキサデン(pinoxaden)B.アセト乳酸合成酵素(ALS)阻害型除草剤(B−1)イミダゾリノン系化合物:イマザメタベンズ(imazamethabenz−methyl)、イマザモックス(imazamox)、イマザピク(imazapic)(アミン等との塩を含む)、イマザピル(imazapyr)(イソプロピルアミン等の塩を含む)、イマザキン(imazaquin)、イマゼタピル(imazethapyr)。dichloride)E.プロトポルフィノリーゲンオキシダーゼ(PPO)阻害型除草剤(E−1)ジフェニルエーテル系化合物:アシフルオルフェン(acifluorfen−sodium)、ビフェノックス(bifenox)、クロメトキシフェン(chlomethoxyfen)、エトキシフェン(ethoxyfen−ethyl)、フルオログリコフェン(fluoroglycofen−ethyl)、ホメサフェン(fomesafen)、ラクトフェン(lactofen)、オキシフルオルフェン(oxyfluorfen)(E−2)N−フェニルフタルイミド系化合物:シニドンエチル(cinidon−ethyl)、フルミクロラックペンチル(flumiclorac−pentyl)、フルミオキサジン(flumioxazin)、クロルフタリム(chlorphthalim)(E−3)オキシジアゾール系化合物:オキサジアルギル(oxadiargyl)、オキサジアゾン(oxadiazon)(E−4)オキサゾリジンジオン系化合物:ペントキサゾン(pentoxazone)(E−5)フェニルピラゾール系化合物:フルアゾレート(fluazolate)、ピラフルフェンエチル(pyraflufen−ethyl)(E−6)ピリミジンジオン系化合物:ベンズフェンジゾン(benzfendizone)、ブタフェナシル(butafenacil)、サフルフェナシル(saflufenacil)(E−7)チアジアゾール系化合物:フルチアセットメチル(fluthiacet−methyl)、チジアジミン(thidiazimin)(E−8)トリアゾリノン系化合物:アザフェニジン(azafenidin)、カルフェントラゾンエチル(carfentrazone−ethyl)、スルフェントラゾン(sulfentrazone)、ベンカルバゾン(bencarbazone)(E−9)その他の化合物:フルフェンピルエチル(flufenpyr−ethyl)、プロフルアゾール(profluazol)、ピラクロニル(pyraclonil)、SYP−298(コード番号)、SYP−300(コード番号)F1.フィトエンデサチュラーゼ(PDS)阻害剤除草剤(F1−1)ピリダジノン系化合物:ノルフルラゾン(norflurazon)(F1−2)ピリミジンカルボキサミド系化合物:ジフルフェニカン(diflufenican)、ピコリナフェン(picolinafen)(F1−3)その他の化合物:ベフルブタミド(beflubutamid)、フルリドン(fluridone)、フルロクロリドン(flurochloridone)、フルルタモン(flurtamone)F2.4−ヒドロキシフェニルピルビン酸ジオキシゲナーゼ(HPPD)阻害型除草剤(F2−1)カリステモン系化合物:メソトリオン(mesotrione)。次に、実施例及び比較例を用いて本発明を実施するための最良の形態を説明するが、本発明はこれらのみに限定されるべきものではない。32K61品種のトウモロコシ種子を播種して、その上に畑土壌を30g覆土した。表層の面積は25cm2となった。ピロキサスルホンの200μg(800g/haに相当)を水で希釈し、前記カップの土壌表面に均一に滴下処理した。次に、ジシクロノンの200μg(800g/haに相当)を水で希釈し、前記カップの土壌表面に均一に滴下処理した。このカップを、グロースチャンバー内で、25°C恒温、明期:16時間、暗期:8時間の条件で、適宜給水しながらトウモロコシを生育させた。処理10日後に、トウモロコシの草丈の長さを測定した。ジシクロノンの処理量を20μg(80g/haに相当)としたこと以外は前記実施例1と同様にして、トウモロコシの草丈の長さを測定した。ジシクロノンを処理しなかったこと以外は前記実施例1と同様にして、トウモロコシの草丈の長さを測定した。以下の記載において、「無処理区」とは、ピロキサスルホンもジシクロノンも処理しない条件で、同様にトウモロコシを生育させた作物区分を意味する。Goldaste品種のトウモロコシ種子を使用したこと以外は前記実施例1と同様にして、トウモロコシの草丈の長さを測定した。ジシクロノンの処理量を20μg(80g/haに相当)としたこと以外は前記実施例3と同様にして、トウモロコシの草丈の長さを測定した。ジシクロノンを処理しなかったこと以外は前記実施例3と同様にして、トウモロコシの草丈の長さを測定した。上記に明らかなように、ピロキサスルホンだけを処理した比較例1及び2においては、トウモロコシの草丈が無処理区と比べて短くなり、生育抑制の薬害症状が認められた。ピロキサスルホンとジシクロノンを併用処理した実施例1〜4では、トウモロコシの草丈は無処理区と同程度となり、ジシクロノンによるピロキサスルホンの薬害軽減効果が示された。以下、本発明の除草剤組成物の各種製剤についてその例を示す。以下の記載において、「部」は「重量部」を意味する。ピロキサスルホン10部、ジシクロノン10部、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル2部、アルキルナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩2部、ホワイトカーボン16部、珪藻土16部及びクレー44部を、衝撃式粉砕機を用いて混合粉砕することにより、ピロキサスルホン及びジシクロノンを含有する水和剤を得た。ピロキサスルホン50部、ジシクロノン5部、リグニンスルホン酸ナトリウム5部、アルキルナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩5部、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル2部、珪藻土20部及びクレー13部を、衝撃式粉砕機を用いて混合粉砕し、適当量の水を加えて混練し、押し出し造粒機を用いて目開き0.8mmのスクリーンより押し出し成型し、流動層乾燥機を用いて品温60°Cにて乾燥し、#20メッシュと#32メッシュの篩を用いて篩分することにより、ピロキサスルホン及びジシクロノンを含有する顆粒水和剤を得た。ピロキサスルホン20部、ジシクロノン2部、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル5部、アルキルスルホコハク酸ナトリウム2部、プロピレングリコール10部、キサンタンガム0.2部、ジメチルポリシロキサン0.1部及び水60.7部を、高速攪拌機を用いて混合し、湿式粉砕機を用いてガラス製ビーズを粉砕媒体として粉砕することにより、ピロキサスルホン及びジシクロノンを含有するフロアブルを得た。ピロキサスルホン2部、ジシクロノン0.2部、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル8部、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム2部、N−メチル−2−ピロリドン20部及びアルキルベンゼン67.8部を、高速攪拌機を用いて混合溶解し、ピロキサスルホン及びジシクロノンを含有する乳剤を得た。ピロキサスルホン0.5部、チオベンカルブ30部、プロメトリン4部、ジシクロノン0.5部、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル8部、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム2部、N−メチル−2−ピロリドン10部及びアルキルベンゼン45部を、高速攪拌機を用いて混合溶解し、ピロキサスルホン、チオベンカルブ、プロメトリン及びジシクロノンを含有する乳剤を得た。ピロキサスルホン0.5部、チオベンカルブ30部、リニュロン6部、ジシクロノン0.5部、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル8部、アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム2部、N−メチル−2−ピロリドン10部及びアルキルベンゼン43部を、高速攪拌機を用いて混合溶解し、ピロキサスルホン、チオベンカルブ、リニュロン及びジシクロノンを含有する乳剤を得た。ピロキサスルホン2.5部、ジシクロノン2.5部、流動パラフィン1部、ホワイトカーボン2部及びクレー92部を、衝撃式粉砕機を用いて混合粉砕することにより、ピロキサスルホン及びジシクロノンを含有する粉剤を得た。ピロキサスルホン2部、ジシクロノン0.2部及びクレー0.8部を、衝撃式粉砕機を用いて混合粉砕し、得られた粉砕物3部、流動パラフィン1部、ホワイトカーボン1部及び珪砂95部を混合し、ピロキサスルホン及びジシクロノンを含有する微粒剤を得た。次に、本発明の除草剤組成物による作物の薬害を軽減しつつ雑草を防除する方法についてその例を示す。前記実施例5で製造したピロキサスルホン及びジシクロノンを含有する水和剤を、トウモロコシが生育する畑地へ施用した。ピロキサスルホン50部、リグニンスルホン酸ナトリウム5部、アルキルナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩5部、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル2部、珪藻土20部及びクレー18部を、衝撃式粉砕機を用いて混合粉砕し、適当量の水を加えて混練し、押し出し造粒機を用いて目開き0.8mmのスクリーンより押し出し成型し、流動層乾燥機を用いて品温60°Cにて乾燥し、#20メッシュと#32メッシュの篩を用いて篩分することにより、ピロキサスルホンを含有する顆粒水和剤を得た。別に、ジシクロノン10部、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル2部、アルキルナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物ナトリウム塩2部、ホワイトカーボン16部、珪藻土16部及びクレー54部を、衝撃式粉砕機を用いて混合粉砕することにより、ジシクロノンを含有する顆粒水和剤を得た。この顆粒水和剤と水和剤をトウモロコシが生育する畑地へ同時に施用した。前記実施例14で製造したピロキサスルホンを含有する顆粒水和剤を、トウモロコシが生育する畑地へ施用し、3日後、前記実施例14で製造したジシクロノンを含有する顆粒水和剤を同じ畑地へ施用した。前記実施例14で製造したジシクロノンを含有する顆粒水和剤を、トウモロコシが生育する畑地へ施用し、7日後、前記実施例14で製造したピロキサスルホンを含有する顆粒水和剤を同じ畑地へ施用した。実施例13〜16の畑地では、いずれも雑草が十分に防除された状態が保たれた。有用植物であるトウモロコシへの薬害は認められなかった。請求項1又は2に記載の除草剤組成物を、有用植物が生育する領域に施用することを特徴とする薬害を軽減しつつ雑草を防除する方法。有用植物が生育する領域が農地である請求項3に記載の薬害を軽減しつつ雑草を防除する方法。有用植物が生育する領域が畑地又は水田である請求項3又は4に記載の薬害を軽減しつつ雑草を防除する方法。有用植物がトウモロコシである請求項3乃至5のいずれか1項に記載の薬害を軽減しつつ雑草を防除する方法。水面施用することを特徴とする薬害を軽減しつつ雑草を防除する方法。ekouhou.net。