測定はその他の信号レベルで繰り返してもよい。ある種の自動周波数制御は,引込み範囲が広いと満足に動作しないことがある。近くに強い信号が存在するとき,弱い希望信号では離調するからである。これに対し,非常に広い保持範囲と狭い引込み範囲をもつ自動周波数制御は強い信号の影響を受けにくい。このように非常に多様な効果が起きるので,測定方法を標準化することは困難である。3.2.2を基本とする方法は無変調の不要信号と変調された希望信号の場合には適していることが多い。御に対する妨害の尺度として使用できる。e)の測定と組み合わせると便利である。出力電圧(又は電力)は,デシベルの等分目盛で表す。基準電圧又は電力は明記する。入力信号周波数と元の周波数との差(離調)は等分目盛で横軸にとる。離調範囲が大きいときは,対数目盛を使用してもよい。局部発振周波数を測定する場合には,縦軸をメガヘルツ(MHz)の等分目盛とする。ホイッスル(各種の可聴ビート音)は,受信機内のいろいろなプロセスで発生する。間周波数又は内部発振器の高調波は希望信号又は不要信号とともに受信機の非直線動作によってこのような可聴周波信号を生じる。ディジタル技術を使用した受信機では,クロック周波数及び局部発振器周波数の高調波並びに低調波が存在するかもしれない。測定は,次の手順で行う。a)信号入力がない状態で可聴出力を聴きながら受信機の同調を同調範囲内でゆるやかに変化させ,可聴ホイッスルが起きた周波数を記録する。数の高調波付近で同調範囲内にある周波数には特に注意する。受信機に加え,可聴出力を聴きながら受信機の同調を同調範囲内でゆるやかに変化させる。出力周波数)が起きたときは入力周波数を記録する。波数で雑音制限感度を測定する。結果は入力信号周波数,受信機の同調周波数及びホイッスルによる雑音制限感度のデシベルで表した減少量を表で示す。受信機の無線周波段,特に混合段は,電源その他の箇所,若しくは電界又は磁界からの低い可聴周波電圧によって信号が振幅又は周波数変調を受け,このためハムを発生することがある。局部発振器の周波数変調によるハムの原因となる。帯域フィルタは使用しない。変え,信号とハムとの比較が可聴周波段の周波数レスポンスで影響されにくいようにする。次に,変調を切り,ハム出力を波形分析器でスペクトル成分として測定するか,又は全ハム出力を真実効値計で測定する。測定は,信号入力がない状態で,もし,アンテナ端子があればこれを短絡して繰り返す。測定はその他の入力信号レベル及び自動周波数制御の動作状態でも繰り返す。力端子との間が接地ループを形成しないよう注意する。これは信号源か受信機のどちらか,又は両方を電池で動作させれば検査できる。ハムはスペクトル又はスペクトル成分の実効値和の基準値に対するデシベル値で表す。入力信号レベルに対するハム出力は曲線で表してもよい。製造業者が使用説明書で特に禁止しているものを除き,各調節器の位置の可能な組合せのすべてで,その受信機の不要な無線周波又は中間周波の自己発振の有無を検査する。これらの条件での性能の異常を記録する。通常の使用では起きにくいような組合せについては異常があっても許容してよい。ある正常でない組合せでは不安定に加えてハムが発生することがある。受信機にレコードプレーヤが内蔵されている場合,フェライトアンテナにモータからハムが誘起されることがあるが,通常,フェライトアンテナを使用しているときそのモータは動作していないであろう。測定方法は,受信機の特徴や特性に依存するので,これ以上明確に規定することはできない。結果は望ましくない効果が認められたパラメータ値及びその効果の性質を詳記した一つ又は複数の表で示す。効果は可能であれば数値的に示す。電子機器では配線を含む部品の機械的振動によって不要な効果が発生することがある。このような部品をマイクロフォニックであるという。振動は外部の音源又は受信機内蔵のスピーカによって起きる。示すような回路配置が適している。変調を切り,音量調節器があれば最大とし,受信機を各方向にわずかにゆっくりと離調させ,可能ならば音響的自己発振を誘起させるようにする。利得を変えてその値を記録する。測定は,その他の入力信号レベルと入力周波数,特に可変コンデンサの振動に敏感な周波数について繰り返す。離調操作の間発振を誘起させるため受信機を軽くたたいてもよい。特性が結果に影響する。結果は,音響的帰還に対する安定余裕度で表す。デシベルで表した電圧利得に等しい。60268-3を参照して)に加えて,無線周波部及び中間周波部の特性にも依存する。ひずみは,受信機内で信号が周波数変調の形及びステレオ受信の場合には復号信号の形で存在するときに発生する。後者の場合,通常,チャネル信号の非直線ひずみと非直線漏話が発生する。発生した顕著な相互変調積のうちの幾つかはしばしば超音波周波数帯となる。ステレオ復調後のひずみは,通常,非直線漏話を発生しない。ひずみの測定が雑音によって無効になっていないことを確証するため,無変調搬送波で得られた出力を各段で記録し結果に示す。規定の変調周波数で測定した可聴周波出力信号の全高調波ひずみである。出力電力の関数となる。この結果から総合ひずみ制限出力電圧又は出力電力及びその他の出力特性が決定できる。備えている場合には,これらの測定に際して可聴周波段で発生するひずみをできるだけ低くなるように調節する。高出力の可聴周波増幅器を備えている受信機では,どのような条件でも可聴周波の雑音及びひずみが受信機のその他の段によるひずみと比較して無視できないことがある。このような場合は,低レベルの可聴周波出力端子があればこの端子で測定する。1997)還もこの効果の原因となる。ひずみを測定する際に受信機は適切な方法で同調させるが,これは周波数偏移と入力電力のすべての値で最小ひずみに対応しているとは限らない。この効果を評価するため,受信機の通過帯域内の幾つかの搬送波周波数でひずみを測定する。調位置からの許容偏差はこれによって生じる余分な高調波ひずみで決定できる。受信機の有限な帯域幅及びステレオ復調器の特性は,変調信号の周波数を関数とする顕著な非直線ひずみの原因となる。一般にこれらの特性の測定の多くは仕様の検定の目的よりもむしろ受信機の設計段階で行われる。定方法を選択するのが普通であり,ここに示す方法は指針以上のものではない。子での可聴周波出力信号の全高調波ひずみを測定する。測定は可聴周波数範囲内のその他の変調周波数で繰り返してもよい。音量調節器を備えている場合,測定はその他の調節位置及び音質調節器のその他の調節位置で繰り返してもよい。ステレオ受信機の場合は,各チャネルを別々に測定する。このとき他方のチャネルは無変調とする。定は両チャネルを同一周波数で変調し,いろいろな位相関係で行ってもよい。これらの結果から電源のひずみに対する影響に関する情報が得られる。モノフォニック測定の場合,この回路は簡単化できる。これらの測定及び5.2.2.3と5.2.2.7の測定には,基本周波数に近い又は等しい周波数以外のすべての周波数成分を測定する全高調波ひずみ計を使用することを推奨する。必要があれば個々の成分を波形分析器又はスペクトル分析器を用いて測定してもよい。出力になるように調節する。