地元メディアからは国際オリンピック委員会(IOC)のイライラを伝える報道が目立っている。中国メディアにいたっては「日韓共催の可能性が高い」と、いったん完全否定された案を亡霊のようによみがえらせる始末。資金不足から競技場建設の遅れが常にささやかれてきた平昌五輪。ネットを中心に両国民の反対意見が飛び交い、朴大統領が可能性を否定して火が消えたはずだった。ところがまたぞろ、共催案が鎌首をもたげてきたというのだ。原因は、一向にスピードアップしない準備状況にIOCがキレ始めたことにある。昨年から韓国各メディアが外交辞令だけでない、IOC委員の「本音」部分を伝え始めた。中央日報電子版が韓国スポーツ界の大物、金雲竜・元IOC副委員長の言葉を引いて「私が会ったIOC委員はこのままだと失敗するかもしれないと心配している。「(話法が)巧みな(IOCの)リンドバーグ調整委員長でさえ、韓国に来ると『遅れているひまはない』と頻繁に口にするという」と報道している。昨年暮れの段階で40%しか完成しておらず、開幕に間に合うよう完成できたら「奇跡的」という関係者の談話を掲載。日本での実施が現実的」とする関係者証言を載せている。人口も多いソウル市内で開催してもいいのではないかという意見も散見される。F1など地方が無分別に招致する大会ごとに企業もお金を出せない」と話しており、資金節約のため、分散や共催論が今後再燃焼する可能性は否めない。一昨年暮れの日韓共催論ではリュージュ、ボブスレー、スケルトンが日本(長野)開催の“候補”として取り沙汰された。再度共催論が飛び出したときはスキー会場が出てくるかも。国際サッカー連盟(FIFA)が2002年日韓W杯のときにみせた「強制力」を有していないため、現実味に欠ける。来月のプレ五輪としてのアルペンW杯が無事開催できるのかどうかが今後を占う試金石になる。