日本企業における組織変革のヒントはどこにあるのでしょうか。そのヒントをお届けします。組織変革のヒントを見いだすためには、まず組織の官僚化の度合いを測定することから始めます。筆者は経営コンサルタントとして、新しいクライアント企業から仕事の依頼を受けた時や、クライアント企業の新しい部門で仕事を始める時などに、経営者や事業責任者、キーパーソンにヒヤリングを行ないます。討議会のファシリテーションを行ったり、あるいは社内の経営会議などに同席させていただく機会があります。そこでの感触から、どの程度硬直的な組織なのかを測定するのですが、その際に実行していることがあります。それは一人ひとりの、一つひとつの発言に着目して、それぞれの発言内容を以下の3つに分類していくのです。・「P」:Positive・「N」:Negative・「I」:Interesting筆者はこれを「PNIの法則」と呼んでいます。その度合いを診断してほしい」と依頼された場合、会議に同席して出席する社員の発言をホワイトボードに書き出し、それぞれの意見に「P」「N」「I」の印を付けて数を数えます。すると、多くの日本企業では「相手の意見に対して否定から入る」「相手の意見を潰していく」「相手の意見に対して『でも』と切り返す」など、「N」が6〜7割ぐらいを占める結果となります。続いて、「相手の意見を肯定する」「相手の意見を受けて自分の意見を修正する」「前に進めるための方策を示す」など「P」は2割程度、「相手の意見を発展させる」「新しい意見を発案する」「複数の意見を組み合わせて新しいアイデアを出す」などの「I」が1〜2割ぐらいという比率だ。この比率は、日本企業の標準的な姿ではないでしょうか。「N」発言が突出しており、欧米企業とはかなり対照的な状態にあります。「PNIの法則」で会議中の発言を分類すると、その企業がどの程度硬直的なのか、官僚的なのかがみえてきます。組織は「ダメ出し」は得意だが、「アイデア出し」は苦手な硬直的・官僚的な状態になってしまうのでしょうか。2016.11.25【PR】未来の「当たり前」をつくるPSソリューションズ株式会社。Life」BJのTwitterはこちらBJのFacebookはこちらBJのGoogle+はこちらBJのRSSはこちらBJのFeedlyはこちら。