00:44月収に占める家賃の割合は3割までが妥当だと言われてるようですが、子供がいる状態ではどうなのでしょうか?今は子供はいませんが、今後のことを考えて質問しました。子供ができたら、転職によって妻の月収が下がる可能性もあります。子供の人数によって、家賃の割合をもっと下げる必要があるのでしょうか?また何人でどのくらいまで下げる必要があるのでしょうか?ご教授お願いいたします。エフ・ピーの吉野充巨です。収入に占める家賃の割合は、夫々の家庭の生活スタイルで変化し、どれだ妥当というお答えにはなりませんが、概ね可処分所得の25%以下とされています。支払は別です)ですので、家賃の負担率も25%を目処として抑えられますようお勧めします。お子様の育児・教育費用は進学コースにより大きく異なります。幼稚園から高校まで効率を選ばれる場合と全て私立で進学するのでは、倍以上の違いになります。それらも含め将来計画を作成の上、ライフプランとしてご確認されるようお勧めします。ご夫婦の将来の夢や希望を、ご家族のイベントとして、例えば出産・入学・進学コース、車・住宅購入、レジャーや趣味の費用とともに記載するイベント表と、収入・支出そして貯蓄額の年度推移を記入するキャッシュフロー表の作成をお勧めします。これらの表を作成しますと、家計の全体像と将来像が把握でき、お子様を育てるのに必要な収支計画、そして住居費の割合なども確認でき貯蓄目標も明確になります。サンプルと作成手順を下記に記載しています、ご一読くださいhttp://profile.allabout.co.jp/pf/officemyfp/column/list/series/7802/子供の教育費は下記を参照くださいhttp://profile.allabout.co.jp/pf/officemyfp/column/detail/30894評価・お礼satolionさん吉野様さっそくの回答ありがとうございます。貼り付けて頂いたフローチャートを元に、我が家独自のものを作ってみたいと思います。相談事がありましたら、よろしくお願いいたします。代表この専門家に相談する03-6447-7831※お電話の際は「"プロファイル"を見た」とお伝え下さい。今日よりも、明日を豊かに過ごすためのライフプランを提案しますお客様から「私のFP」「我が家のFP」と言われるよう、日々研鑽奮闘中です。お客様とご家族のライフデザイン(生き方や価値観)とライフ・プラン(暮らし方)を実現するためにファイナンシャル・プランニングと資産運用を通じて応援します。PoPSによる資産配分測定と最適化の提案サービスあなたのリスク許容度・ニーズに相応しい資産配分(アセットアロケーション)を提案します質問やお悩みは解決しましたか?解決していなければ...※あなたの疑問に専門家が回答します。質問の投稿と閲覧は全て無料です。satolionさんへはじめまして、個別相談専門のファイナンシャル・プランナーとして活動しています、渡辺と申します。『子どもの人数によって、家賃の割合も下げる必要があるのでしょうか?』につきまして、satolionさんのご記入では3割となっていますが、実際には収入の3割まで支払い家賃に充当してしまった場合、思うように貯蓄ができなくなってしまい、お子様の教育資金をはじめ、将来予定しているライフイベント資金のための貯蓄が思うように出来なくなってしまいます。私の考えとしては、手取り月収金額の25%ほどを目安にしていただくとよろしいと考えます。satolionさんの場合、ふたり合わせた手取り月収金額は41万円となりますので、その25%相当額は10万円ほどとなります。よって、現在の支払い家賃は8.8万円となりますので、手取り月収金額41万円に占める支払い家賃の負担割合は21.5%ほどとなり、家計にもゆとりがあるもと思われます。今のうちにしっかりと貯蓄をしていってください。共働きの家庭の場合、ふたり合わせた手取り月収金額に占める毎月の貯蓄の割合は、20%を目安にしてください。よって、satolionさんの場合、毎月の貯蓄金額として8.2万円を積み立てていただくとよろしいと考えます。お子様の人数と支払い家賃との関係につきまして、お子様の人数が増えればその分広い家が必要となります。実際にはお子様の人数が増える分、食費や教育費用も増加していくことになりますので、お子様が増えたからといって、それに合わせて広い家に越していった場合、思うように貯蓄ができなくなってしまい、将来予定しているライフイベント資金にも支障をきたすことにもなりかねません。よって、25%という割合はお子様の人数が増えても、固定してお考えいただいた方が現実的です。以上、ご参考にしていただけますと幸いです。補足satolionさんへお役に立てて何よりでした。高い評価をしていただき、ありがとうございました。分からないことがありましたら、ご相談ください。評価・お礼satolionさん回答、ありがとうございます。子供がいてもいなくても25%ということは、最悪の場合、子供ができて妻の収入が0・夫の給料が上がってないと仮定すると、5万5千円と考えた方がよいということになりますね。参考にさせて頂いて、今後どのようにしていくか2人で話し合いたいと思います。貯金は月10万円くらいはできています。その他に、積立の保険や投資信託などで3万円ほどです。代表この専門家に相談する098-860-8350※お電話の際は「"プロファイル"を見た」とお伝え下さい。ご相談をされたお客様が安心して生活できるマネープランをご提供マイホームの購入資金対策、お子様の教育資金対策、ご夫婦で安心して老後を過ごすための老後資金対策など、人生には幾つものライフイベントというお金に関するハードルがあります。そんなハードルをクリアしていただくためのマネープランをご提供します。-固定費は、極力抑える。satolionさん、初めまして。ファイナンシャルプランナーの阿部雅代です。家賃というのは、賃貸住宅に住んでいる限りは、絶対にかかる固定費です。固定費を安く抑えるというのは、基本的な考え方です。いくらまでなら妥当という風に考えると、どうしてもその上限の中で考えてしまい、「まあいいか」となってしまいます。家の広さの問題でも、広ければ、家具などが増えてしまう傾向があります。狭ければ、余計なものを抱え込むこともありませんから、シンプルに暮らすこともできます。余計なもののために、多く家賃を払うことは無駄です。ライフスタイルの見直しにより、狭くても、快適に住むことはできるのです。評価・お礼satolionさん回答、ありがとうございます。優先するものは何なのか、様々なものを見直してみようと思います。家計診断をお願い致します。このままでいいの?家計診断お願い致します。ビジネス選択してくださいご注意ください[1]この内容はサイト上に公開されます。ご質問の内容は、回答がついた時点でサイト上に公開されます。個人や企業を特定できる情報や、他人の権利を侵害するような情報は記載しないでください。[2]質問には回答がつかないことがあります。質問の内容や専門家の状況により、回答に時間がかかる場合があります。全てからサービスから専門家からQ&Aからコラム・事例から写真から気になるキーワードを入力して、必要な情報を検索してください。専門家メール相談サービス|あなたの事業に「現役・事業のプロ」のナレッジを。