連載の第1回目となる前回は、ERPにおけるクラウド環境の進展と、それに伴いサービス利用開始前の試用が容易になったため、ぜひ試用をしましょうと申し上げました。試用が必要なのでしょうか。「使ってみた方がいいに決まっている、言われなくてもわかっているよ」と思われるでしょうが、営業担当として多くのERP選定に携わってきた筆者が考える、試用の重要性についてご説明していきます。オムニチャネルに向けた3ステップ――成功の鍵は“リアルとネットの歪み(ひずみ)”の解消にあり!最近になってまた、オムニチャネル関連のニュースをよく目にするようになってきました。国内では2014年頃からオムニチャネル戦略へ着手した企業が多く、それから数年を経た今、新しい販売のあり方を見い出せた企業もあれば、軌道修正を迫られた企業もあります。成否の分かれ目は「リアルとネットの歪み」をいかに解消したかにありそうです。今回は企業がオムニチャネル戦略を進めていく3つのステップと、それぞれのステップにおいて歪みを解消してく方法について考えていきます。セキュリティに関する情報をめったに公開しない」というイメージが強いかもしれないが、実は業界内での情報共有はかなり進んでいる。その中でも、特に積極的に情報の開示と共有に取り組んでいるのがジャパンネット銀行だ。同行のセキュリティ対策を率いるキーマンに話を聞いた。AI(人工知能)がUIを変えるとき、企業ITアーキテクチャはどうあるべきか?社員「この製品の在庫って、どれくらいある?」、AI「200個ありますよ。Interface)が実現できるようになりました。AIを導入しても上記の会話は実現しません。AIを使いこなすには企業情報システムの全体像から見直す必要があります。スケールは全く異なりますが、iPhoneアーキテクチャを参考にすると、今後の企業ITアーキテクチャの姿が見えてきます。今後はクラウドERPを導入すべき?活況のERP市場、企業が選定する際のポイント成熟期を終えようとしていたERP市場ですが、クラウド技術の進展とともに再び活気づいています。中小企業にもERP導入の裾野が広がる中で、はじめてのERPをどのような基準で選定すればいいのでしょうか。本連載は、困難なERPの選定作業の中で軽視しがちな購入前の試用にフォーカスし、ERPの選定、ひいてはERP導入の成功を手助けする事を目的としています。今回は、クラウドERPの導入形式と、クラウド化に伴って整備された試用環境について記述しています。なる総合カンファレンスとなる。本レポートでは、イベント開催の背景や狙い、イベント全体の雰囲気について紹介する。マネージャーの阿部恭一さん。阿部さんに何を質問しても、そらでスラスラと回答してくれる。近年では日本シーサート協議会でセキュリティ人材に関して啓発活動もしている。阿部さんのこれまでの軌跡を少しだけ垣間見る。Com等が解説NTTコミュニケーションズは2016年8月3日、「IoTを加速するイノベーションと最適解」と題してIoTビジネスに関するセミナーを開催した。甲元宏明氏がIoTの価値とイノベーション達成のためのアプローチについて事例を交えて解説。続いて、NTTコミュニケーションズのパートナーである、ウフル、NTTデータ、データビークルの3社が、IoTビジネスを実現、成功するための手法やソリューションを紹介した。任務を遂行する上で予算の確保は重要だ。セキュリティ対策が任務なら、予算次第で対応できる範囲が変わってくる(使い道次第でもあるが)。どのように交渉すれば予算を確保できるのか、その戦術をガートナーのロブ・マクミラン氏が指南する。ビジネスリーダーを育てる上司に知ってもらいたい大切なことエンジニアが備えるべき能力と、ビジネスリーダーやマネジメントに求められる能力は、実はまったく性質が異なっており、それゆえ多くの技術畑出身者は、リーダーシップを身につけようとする際にみな大変な苦労をしている。した問題意識から書かれたのが新刊『エンジニアがビジネスリーダーをめざすための10の法則』だ。非難を恐れるな」「変更アレルギーを治療せよ」といった10項目ごとに、具体的な会話例を通じて、エンジニアが特に陥りがちな罠を分析。サイバー攻撃はビジネス、闇市場が形成されている――インターポールから見たサイバー攻撃対策の今インターポール(国際刑事警察機構)は、国際犯罪防止を目的に掲げており、今ではサイバー攻撃も対象としている。サイバー攻撃を仕掛ける組織というと、テロリストやハクティビストに加えて、国家もある。安全保障の一環で情報収集しているからだ。インターポールのスコープはテロリストやハクティビストは含むが、国家は含まない。インターポールの中谷昇氏によると、国家によるサイバー攻撃は外交交渉などにより解決されるべき問題だからだという。小松副社長が語るIT部門の役割とは?郵便制度開始後140年以上にわたって郵便および貯金のサービスを提供し、保険事業においても100年の歴史を有する日本郵政グループ。データを簡単に視覚化・分析できる「BIツール」体験はマストですビジネスの迅速化を実現するキーとされるのが、業務部門での「データ分析」である。IT技術の研修サービスを行っている富士通ラーニングメディアでは、IoT・ビックデータ/ビジネスインテリジェンス(BI)コースも開講。BIツール「QlikView」関連コース(国内初の認定トレーニングパートナー)などを提供するほか、9月に未経験者向けのBI体験コースを新設する。市古編集長がBIツールを体験しにうかがった。Japanは、国内企業の情報セキュリティ対策についての調査結果を発表した。大企業ほど組織や予算で対策が講じられているものの、小規模の企業や業種によっては対策の遅れも目立つなどの現状が浮き彫りとなった。自宅でもカフェでも研修用の環境で実習できる「クラウドラボ」、ただのLPIC合格で終わらせない!技術の習得はまず座学や参考書で学習し、後に実習で理解を深めるのが効果的だ。実際に手を動かすと、スキルが定着し後々の実践でも有利となる。個人で用意できる環境は限られている。富士通ラーニングメディアでは対策講座や参考書に加えて「クラウドラボ」という仮想の実機演習環境を提供している。今回はクラウドラボのLinux技術者認定試験(LPIC)コースを、資格Zine編集の市古が体験した。リクルートを支えるITインフラの現在リクナビやSUUMOなど多様なWebサービスを展開するリクルートグループ。価値のあるサービスを利用者へ快適に提供するために、堅牢かつ機動性の高い独自の運用基盤である「RAFTEL」を採用している。グループマネジャーの北岡史也氏が明かした。「プロジェクトマネジメントシミュレーター」でプロマネ業務のツボをつかめ!システム開発のプロジェクトマネージャー、いわゆる「プロマネ」は人員や予算を采配しプロジェクトの舵取りを行う。開発経験やプログラムスキルも当然欠かせないが、それとは別のマネジメントスキルが必要になる。富士通ラーニングメディアではプロマネ業務を疑似体験できるコースがある。多くの企業が厳しい経営環境と市場変化の波にさらされている昨今、企業経営を下支えするIT部門には、より経済効率の高い確実なIT運営が求められている。取締役/プリンシパル・アナリストの金谷敏尊が、昨今のIT部門の環境変化とともに、ITコスト節減に加え、より高い価値を生み出すためのIT施策について具体的な事例を交えて紹介した。Event」(主催:NTTコミュニケーションズ)が3月1日に開催された。クラウドやビッグデータ、IoTの成功例からITの戦略的活用に関心が高まるなか、中田氏は「IT部門にとって千載一遇のチャンス」だと指摘する。基本契約だけで作業をしたベンダに費用を支払うべきか?今回もIT開発の契約に関するお話しをしたいと思います。前回は正式な契約書がなく、ベンダの提出した提案書の内容をユーザが承諾した場合、これを契約とみなせるかというお話をしました。今回は、もう一歩進んで、基本契約はしたけれども、個別契約を結ばないままベンダが作業を始め、運悪くプロジェクトが失敗してしまった例です。2016/12/16エンジニアのキャリアとか、生き方とか(前編)2016/12/05仕様凍結後の要件追加・変更が元で失敗したプロジェクトの責任は?2017/01/06エンジニアのキャリアとか、生き方とか(後編)2016/12/20ワトソンが教えてくれたこと2016/11/01民法改正で変わる瑕疵担保責任の考え方2017/01/12SD-WANの完璧な製品はまだない。Serverの構造を理解する2016/12/20クラウドの優位性はPaaSで決まる。小野和俊さん2016/12/20ワトソンが教えてくれたこと2016/11/18セキュリティ人材を育成し、技術を社会に還元。2017/01/132016年は、日本における「サイバー脅迫元年」―ランサムウェアとオンライン銀行詐欺被害は過去最大に2017/01/13AIは新規事業開発でパワフルなサポーターに――「AIの民主化」はデジタル変革に何をもたらすのか?2017/01/12SD-WANの完璧な製品はまだない。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。