事業化の可能性を調査するために、技術的、経済的スタディ及び温室効果ガス(GHG)削減に関するMRV/適用方法論の検討を行った。このプロジェクトは、東南アジアにおける天然ガス田から排出されるCO2に対する最初のCCSプロジェクトであり、温室効果ガス(GHG)削減のための日本独自の技術を利用したものである。2010年12月のカンクン合意においてはCCSがCDMとして適格と認められ、2011年COP17(ダーバン)においてもCDMとしてのCCSに関する手続き等について決定が公表されるなど、今後新たな展開が期待される。実施には漏出を完全に回避しなければならない等の厳しい条件が付けられているため、CCSプロジェクトが実際にCDMとして実施可能なのか、実現までの道筋は極めて不透明な状況にある。した状況においては、二国間クレジットのような柔軟な仕組みに対する期待は高いと想定され、日本としてもその期待に応えるべく方法論を開発し、CDMに先駆けて実際のCCSプロジェクトを実施することが求められる。本事業では、CO2を排出しているガス田の情報及びCO2地下圧入・貯留の対象としている油田の貯留層情報等を精査し、詳細3Dモデルを構築することにより、モデル上でのCO2貯留・削減量の算定、及びそれに伴う石油増産量の推定を詳細に研究した。今後、モデル上での現象は、貯留層の一部を対象にしたパイロットテストで確認されることになるので、そのパイロットテストの基本設計も実施した。油層・施設スタディの結果は、方法論検討のために利用され、より現実的な根拠に基づいた方法論を策定した。調査項目は以下のとおりである。Scheduleダウンロード成果報告書データベース(ユーザ登録必須)から、ダウンロードしてください。