2014/4Qは、10~11月の平均値を用いて算出。穀物指数は、穀物(小麦・大豆・トウモロコシ)の国際商品市況を加重平均したもの。加重平均に用いるウエイトは貿易統計の輸入金額から算出。計数は月中平均2.計数は月中平均。2014/12月は18日までの平均値。6.(2)は、毎年7~9月にかけて適用される夏季割り増し電力料金の影響(国内企業物価に対する寄与度は0.2%程度)を除いて算出。2014/4月以降は、消費税を除く計数を用いて消費税率引き上げの直接的な影響を調整。2014/4Qは、10~11月の平均値を用いて算出。2014/4月以降は、消費税を除く計数を用いて消費税率引き上げの直接的な影響を調整。2014/4Qは、10月の値を用いて算出。分類は、原則、総務省に則している。以下の分類については、組み替えて定義している(「」内は総務省公表ベース)。「食料」は「酒類」を除く。「灯油」、「ガソリン」からなる。総合(除く生鮮食品)、総合(除く食料およびエネルギー)、一般サービスの前年比以外は、指数から作成。4.2014/4月以降は、消費税率引き上げの直接的な影響を調整した試算値。2014/4Qは、10月の値を用いて算出。10%刈込平均値は、個別品目の前年同月比を値の小さな順に並び替え、値の大きい品目と小さい品目をウエイトベースでそれぞれ10%控除して、残った品目の前年同月比を加重平均して算出。2006年のラスパイレス連鎖指数は、固定基準年指数の前年同月比。鎖指数の前年同月比は2005年基準、2011年以降は2010年基準。2014/4月以降は、消費税率引き上げの直接的な影響を調整した試算値。15(注)2004年3月調査より見直しを実施。旧ベースは2003年12月調査まで、新ベースは2003年12月調査から(下の図表も同じ)。D.I.の調査対象は、1990/3Q以前は製造業に限られていた。このため、非製造業にまで調査対象が拡大された1990/4Q以降について、上記計数を算出。需給ギャップの推計には様々な推計誤差が含まれるため、十分な幅を持って評価する必要がある。(1)の消費動向調査の加重平均は、各回答選択肢につき、「-5%以上低下」は-5%、「-5%~-2%低下」は-3.5%、「-2%未満低下」は-1%、「2%未満上昇」は+1%、「2%~5%上昇」は+3.5%、「5%以上上昇」は+5%、のインフレ率を予想していると仮定して計算。D.I.の定義は「上昇する」-「低下する」。2013/4月より調査方法が変更されたため、それ以前の計数と不連続が生じている。(2)の調査時点は、コンセンサス・フォーキャストについては1、4、7、10月(ただし、2014/4月以前は4、10月)。ESPフォーキャストは6、12月。いずれも、調査時点が属する四半期にプロット。(2)のESPフォーキャストは、消費税率引き上げの影響を除くベース。(3)のQUICK調査は、2013/9月調査から、消費税率引き上げの影響を含む計数を回答するよう質問項目に明記。-物価連動国債利回り。最長物は、16回債(2018/6月償還の銘柄)の利回りを用いて算出。各年3月、9月末時点の調査。短観は2004/3月調査より見直しを実施。調査から(下の(2)も同じ)。D.I.の定義は、日本公庫の中小企業は「余裕」-「窮屈」、小企業は「好転」-「悪化」。日本公庫の中小企業の計数は四半期平均値、2014/4Qは10~11月の値(下の(2)も同じ)。D.I.の定義は、日本公庫の中小企業は「緩和」-「厳しい」、小企業は「容易になった」-「難しくなった」。年060708(注)短期プライムレートは月末時点。