児童に学校給食のおいしさや食文化に関わる事項の実施状況、健康や環境に関する意識、指導状況等について質問調査し、学校給食の質としての集約を試みた。着目して、これを優先して積極的に使用した学校給食を実施している全国の18の自治体について調べたところ、必ずしも農業の盛んな地域だけで行われるのではなく、都市部でも可能であることを確認した。センター方式で調理している場合は、実施がかなり困難であることも明らかになったものの、すぐれた取り組みも見られ、決して不可能ではないことを認めた。実施の契機となるのは、比較的初期においては、栄養士の裁量で食材が選定できる自治体における栄養士による地道な取り組みが多いが、教育長や町長などの提案によるところも見られ、管理する立場の意識次第で学校給食が大きく変わりうることが認められた。このような学校給食の運営に教育委員会が携わると否とでは、前者において、給食の中身の向上だけでなく、児童と給食関係者の交流がなされやすく、栄養士による食教育や他教科と関連付けた授業の機会が増すなど、学校教育上の取り組みが広がる傾向が見られた。