編集部にメッセージを送るビデオリサーチは、8月28日、全国主要7地区で実施しているACR調査より、東日本大震災後に実施された最新結果を用いて、防災グッズの所有率をまとめた。仙台地区は7地区でトップ。関東地区と中京地区も防災グッズ所有率が高いという結果が明らかになった。全国7地区の男女12~69歳が対象。調査によると仙台地区が37%でもっとも防災グッズの所有率が高い。仙台での所有率の高さには、やはり東日本大震災の影響が大きいようだ。震災時に多くの帰宅難民を出したり、計画停電が実施されたりした関東でも、震災の影響を体感したため防災意識が高まったと思われる。被災地から比較的遠い中京は、30年以上前から想定されている東海地震に備えた、日頃からの防災意識の高さがうかがえるといえる。所有率は低めで2割に満たない。関西では1995年に阪神・淡路大震災に遭遇しているものの、16年以上が経過して経験が風化したり、震災後新たに転入者が増えたためではないかとされている。今後も日本では、あらゆる地域で地震が起こり得ることが予測されている。防災への備えなど意識を高める必要がありそうだ。受験や進路・進学情報の教育ニュース、教育ICT、グローバル教育など今の注目の教育情報をお届けします。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。top旬の教育・子育て情報をお届け!(×をクリックで閉じます)。