雇用の一般理論再訪Abstract一般理論をざっとまとめる。すべては消費性向と投資の限界効率スケジュール、金利で決まる。経験的にみた経済の状況――上下動するが最高にも最低にもならない――も、各種の心理的な条件でわかる。それは、絶対不変ではないことに注意。ここまでの話で、論点がかなり出てきた。まとめるにあたり経済システムの中でどんなものが所与とされ、何が独立変数で何が従属変数かを見ておこう。程度、消費者の嗜好、労働集約度や各種の労働監督や組織、社会構造などは所与だ、別にこういうのが一定だということじゃない。特定の場所や時点において、それを変えるとどうなるかは考えない、ということ。独立変数は、まずは消費性向、金利と資本の限界効率関数。従属変数は、雇用量と国民所得(一人当たり賃金単位)。所与の条件は独立変数に影響するが、それを決定するわけじゃない。資本設備の限界効率スケジュールは、部分的には既存の設備量に左右され、部分的には長期期待の状態に左右される。これは他から推計できない。中には、完全に導出できてしまう変数もある。国民所得と消費性向がわかっているから、ある雇用水準に対応する国民所得の水準はわかる。