JavaScriptがオフになっています。●イエレン議長発言が市場の曙光に最近の個人投資家さんのご相談のほとんどは、「このまま株を持ち続けていて大丈夫でしょうか」だ。背景にはもちろん、さらに下げてしまい、再び過去のバブル崩壊やIT相場、サブプライムローン相場後の暴落のようなことになりはしないかとの不安がある。回復できない現状を見ると、確かにさらなる奈落を想定してしまうのも無理はない。VW(フォルクスワーゲン)のような世界的な高ブランド企業の不正問題が起きたりすると、投資マインドは限りなく悪化してしまい、株式投資に対して嫌気が生じてしまうのも理解できる。現在の市場が米国の金融政策を軸に動いていることを忘れないようにしたい。米国市場が求めているのはさらなる金融緩和の継続だが、われわれ日本の投資家は逆に早期の引き上げを求めている。米国金利が上昇しないことにはドルも対円で上がらない。日経平均株価も同様だ。このサイクルがうまく循環していない。これが問題であり、その改善が望まれるところだが、24日に米連邦準備理事会(FRB)のイエレン議長が米マサチューセッツ州で行った講演は興味深く、東京市場にとって曙光ともなる内容だった。イエレン議長は年内の利上げが適切になるとの見解を表明したのだ。(FOMC)メンバーの中で年内利上げを支持するグループの中には「自分も含まれる」とまで明言したのだ。●高ブランド企業の失墜で価値観に変化だからすぐに株式市場が回復に転じるものではないものの、米国の金融政策がスケジュール通り利上げに向かっているのが明らかになったのは好ましい。いまは好材料に鈍感な東京市場も、次第にその効果を評価しはじめると見てよいからだ。このような状況下で投資の対象となり得るのはどんな企業か。国内では東芝、海外ではVWと高ブランドだった企業がとんでもない不正を行っていたことが明らかになったことで改めて価値が高まったのは、「信頼性」だ。それは企業全体についてはもちろん、製品、サービスについても強く求められるだけに、当然この厳しいハードルを越えられる企業が投資対象としてふさわしいことになる。[東証M]が魅力的だ。経て株式アドバイザーへ。マネー誌、証券紙などの株式欄を担当し、ラジオ番組でも活躍。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。