時系列で2015年のドローンにまつわる出来事・事件を振り返ってみます。2015年のドローンニュースを振り返って時系列で2015年のドローンにまつわる出来事・事件を振り返ってみます。午前3時ごろ、アメリカ、ワシントンDCにあるホワイトハウスで、警備にあたっていたシークレットサービスが敷地内を低空飛行する怪しい物体を発見。厳戒態勢が敷かれ、建物は完全封鎖されました。Phantom2」であることが判明しました。いう政府機関の職員であることが判明しました。27この事件を受けてオバマ大統領は「ドローンの危険性に対処するための仕組み作りを検討する」とコメントしています。男性は、非番であり酔っ払ってドローンを操縦していたところ操縦を失ってしまったそうですが、酔っ払い運転は自動車もドローンも厳禁ですね。ある首相官邸の屋上で、官邸職員が屋上に上がった際にドローンが落下しているのを発見。疑いで逮捕されました。ドローンを飛ばせないよう設定することを発表しました。ドローンをテロの道具として使用されるのは、非常に悲しいことですが、ドローンの秘める可能性が正しく活用される仕組み作りが早急に必要だと世間に知らしめるような出来事でした。7年に1度のご開帳が行われており、テレビ中継中だったため、ドローン落下のニュースは瞬く間に日本中に広がりました。15歳少年が善光寺の臨時派出所に出頭。口頭注意で少年は帰宅させられたとのこと。落下した機体はParrot社製のドローンであることが判明しています。少年はこの事件後にも、三社祭でのドローン飛行を示唆する書込みを行ったことで、威力業務妨害の疑いで逮捕されています。11事件以後、善光寺では境内でのドローン飛行が禁止されました。ある南面の窓枠に衝突による傷が見つかった。機体はDJI社のドローンであることが判明。北九州市の男性会社役員(50)を書類送検しました。9同日、市は姫路城管理条例に基づき、姫路城でのドローン飛行を禁止することを決定しました。男性は「小型で軽量なので、建物にぶつかっても大きな傷はつかないと思った」と供述しているそうです。ドローンの法整備も急がれますが、ドローンのユーザーの意識向上も必要だと思わせる出来事でした。2015年のドローンニュースを振り返ってドローンが開く可能性を垣間見ると同時に、逮捕者が出る事件・事故が多発し、ドローンに関する法整備の必要性が強調された一年でした。そのような中、9月4日には、改正航空法が成立し、12月10日には、同法が施行されました。ドローンユーザーのうち何割の人がこの法律の中身を知っているのでしょうか。向上が必要なのではないかと思います。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。ドローンに潜む危険から身を守れ。