限界消費性向と乗数Abstract社会全体としては、所得が増えたらその一部を消費して、一部を貯蓄/投資にまわす。消費にまわす分の比率を「限界消費性向」と名付けよう。消費にまわらない分は、貯蓄になり、それは投資に使われる。投資が増えるとその分、社会の総所得も増える。その比率を乗数と呼ぼう。限界消費性向が高ければ、乗数も大きい。公共事業をして投資を増やすと社会の総所得(つまり総雇用)を大きく増やせる。公共事業自体はダメでも、それが雇用を生み出すことで有益なものになり得る。ちなみに、ダメで無駄な公共事業でも有益なのに、いまの世間は無駄な公共事業はダメとこだわり、それが社会全体にもたらす失業減少効果を考えない。平然と無駄なピラミッドを作れた古代エジプトのほうがよかったかも。第8章で見たとおり、消費性向が一定なら、雇用は投資に比例する。いうことは、所得と投資、そして投資とそれによる雇用の増分は比例関係になる。これらの間には乗数がある。これ、すごくだいじなところ。その前にまず、限界消費性向ってものを考えよう。ふつうは、たくさん働けば所得は増える。収穫逓減を考えるとあれこれあるが、実質所得を一人当たり賃金(賃金単位)の倍数として考えると便利。社会全体で見ると、所得が増えてもそれが全部消費にまわるわけじゃない。これを微分っぽくして\(\frac{dC_w}{dY_w}\)というのを、限界消費性向と定義しよう。ほとんど意味がないので無視してかまわない。限界消費性向はとても大事。社会の次の稼ぎが、消費と投資でどんなふうに分配されるかがこれで決まるからだ。