ランキング2015」を発表した。マスコミや商社、研究職中心の企業では特定の大学の採用が多く、小売りや外食産業、生保や銀行では大学地域のバランスがよい傾向があった。同ランキングは、2011年から2015年まですべての企業別就職者アンケートに回答があった大学の発表(東京大学は「東京大学新聞」をもとに集計)による企業別就職者数を合計し、人数の多い上位5校を掲載した。占有率は就職者数が採用総数に占める割合を算出。大学により大学院修了者を含む場合がある。採用大学に偏りが顕著にみられたのは、放送局などのマスコミと総合商社。日本テレビでは慶應義塾大と早稲田大の採用上位2校で44.6%、フジテレビで53.9%、丸紅33.2%、三井物産35.8%の占有率となった。理系を中心に採用する職種でも特定の大学の占有率が高い場合が多く、京都大と大阪大を採用上位2校とするクラレでは21.4%、住友化学は21.6%、住友電気工業では23.8%の占有率だった。文系を中心に採用する職種では、早稲田大や立命館大など有名校が上位となっているものの、二トリやローソン、日本マクドナルドなどの小売りや外食産業では偏りの少ない採用をしている。生命保険や銀行も採用大学のバランスがよく、同サイトでは「大学のネットワークを活用した営業を見越して幅広い大学から採用しているため」としている。創業地や本社がある地域の大学からの採用が多くなる企業もあり、採用には大学の立地など地域性が関わることも多いとみられる。受験や進路・進学情報の教育ニュース、教育ICT、グローバル教育など今の注目の教育情報をお届けします。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。top旬の教育・子育て情報をお届け!(×をクリックで閉じます)。