必要があるのは、将来の金利が不確実なため。水準そのものでは決まらない。どのくらいずれていると思われているか、ということで決まる。金利が下がるにつれて、流動性低下のリスクが生じる。下がると流動性を見送ること(注:つまり債券を買う)から生じるいまの収益が減る。この収益は資本勘定の損失をカバーするための保険料のような形で存在し、古い金利の2乗と新しい金利の2乗の差に等しくなる。急速に上昇する恐れがない限り、その債権を買ったほうが得、ということになる。ものすごく低くなると、そういう可能性が容易に生じるから、みんな債券より現金を持ちたがる。(注:流動性の罠を論じている重要なところ!説明自体はわかりにくい。要は債券利率があまりに低いと、それを買って受け取る利息よりも、現金で持っておいて金利がちょっと上がってから債券を買うほうが、儲かる見込みが高くなる、ということ。わかりにくいのは、オプション理論がない時代にオプション的な話をしようとしているから。金利というのは、大いに心理的な現象だ。吸収されてしまうから。完全雇用水準以上の金利だと、長期金利は金融当局の現在の政策だけでなく、その将来の政策に関する市場の期待に依存する。短期金利はコントロールしやすい。政策が短期的にはあまり変わらないのは自明だし、そこからの潜在的な損失は各期の収益率と比べれば小さいから。長期金利は、いったん「安全でない」と思われる水準以下に下がったら、なかなか動かないかもしれない。金本位制の国だと、他の(金本位制の)国で見られる金利以下の長期金利というのは、その国の経済に対する信頼欠如を示す。その国で完全雇用を実現するための金利というのは、金本位制による長期金利よりずっと低いかもしれない。すると、あまりに実験的な金融政策や、すぐに変わりそうな金融政策は、長期金利引き下げに失敗しかねない。無限に増大しかねないから。同じ政策でも、強力な機関によって決然と行われたら、あっさり成功するだろう。金利というのは心理的というよりは因習的、惰性的な現象というべきかも。長期金利は、どんな水準だろうと、市場がそうなると思う水準に落ち着くんだから。急激に上昇していたら金利は上がる。市場の思い込み次第では、完全雇用には高すぎる水準で何十年も続くことだってあり得る。因習にひきずられた高金利と、資本の限界効率がとても不安定な状況で、有効需要を完全雇用実現に足りる水準に保つのは、とてもむずかしい。これだけだとあまりに悲観的なので、ちょっと希望的なことも。因習というのはきちんとした知識の裏付けがないからこそ、金融当局がある程度しっかり揺るがない一貫した政策をとれば、あっさり変わることもある。世論は金利がちょっと下がってもすぐ慣れるし、市場の期待もそれにあわせて変わる。イギリスが金本位制を捨ててからの長期金利低下は、このおもしろい実例だ。金利はなめらかに下がらず、何度かドカッと急激に落ちた。みんなの流動性関数が変わりきったところで、次の金利低下が起きたんだろうね。人々は、取引や用心のために必要な金額以上の現金を手元に置きたがる。その潜在的な希望に対して、実際に持てる現金の上限は、金融当局がどれだけお金を刷るかで決まる。他の条件が一定なら、金融当局が刷るお金の量に応じて、債券の満期ごとにある金利が決まってくる。これが意味を持つためには、お金の量の変化と金利変化とに直接の結びつきがないとダメ。銀行システムや金融当局は、お金や債券を売買するのでそれがこの結びつきになり得る。金融当局がいろんな期間の債券売買をするなら、期間ごとの金利水準とお金の量は直接関係してくる。各種の金利水準は、銀行システムがその期間の債権をいくらで売買したいか、というだけの数字。お金の量は、その金利でなら流動性を一定期間手放していいと思う個人が手放す債券の量だ。今日の実態では金融システムの中での債券価格には結構変動がある。ある価格での売買は均衡するはずなのに、売りばかりになることがある。金融当局は短期債ばかり取引して、長期債には手を出さない。長期の金利は短期金利からにじみでる影響に任せている。別に短期債しか売買しちゃいけない理由はないのだ。金融当局が短期債のオペしかしないと、話はそれなりに変わる。短期債の価格が長期債の価格(現在と将来)にどう影響するかを考えないと。金融当局が期間ごとの債券利率に及ぼせる影響には、限界がある。金融当局が、扱う債券の種類に自分でなにやら制約を設けていたら、影響力も制約される。金利が一定水準以下になったら、あまりに金利の低い債券を持つより現金を持つほうがいいとだれもが思ってしまう可能性がある。この場合、金融当局は実質的に金利をコントロールできなくなる。過去にはこんなことが起きた例は知らない。こんなことが起きたら、当局は名目金利(とても低い)で銀行システムから無限に借り入れができることになる。流動性関数が平らになってしまって金利安定が完全に崩壊した例は、異常な状況とはいえ存在する。第一次大戦後のロシアと中欧では、通貨危機のためにだれもお金や債券を持とうとせず、金利をいくらあげても通貨価値がもっと下がると期待されたために、資本の限界効率に追いつけなかった。アメリカでは1932年に、逆の危機がおきた(訳注:おわかりでしょうが、ウォール街大暴落のこと)。みんなが流動性を求め、現金を手放そうとしなくなった。最後に、借り手と貸し手のマッチングの問題がある。金利が下がっても、貸し手が負担するリスク(特に意図的な踏み倒しリスク)や手数料がその分だけ下がるとは限らない。すると、金利そのものは下がっても、実際の債券や債権の値段は、一定水準以下には下がれない。金利を課さざるを得ない。した話は21章でするが、ここでの議論と貨幣数量説との関係を見ておこう。将来の金利にまったく不確実性がない社会を考える。