THU噂のネット事件簿Facebookはてなブックマークtwitter1996年には43.3万人だったうつ病等の気分障害の総患者数は、2008年には104.1万人に。国民病といえるだろう近年「うつ」の増加が社会問題化し、厚生労働省は2010年1月に「自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム」を立ち上げ、「誰もが安心して生きられる温かい社会づくり」(同省HPより)を目指す対策を検討している。そのような状況のなか、ビッグデータの手法を活用して、うつ病で休む前兆を見つけ、会社に警告を送るサービスが登場。当の会社員の反応は微妙だ。このサービスは、人と組織の才能を引き出すタレントマネジメントサービスを行う「サイダス」が提供するもの。2月9日付の朝日新聞によれば、約3万人のサラリーマンのデータを集め、うつ病で休んだ人の性格の特徴、病気にかかる前の勤務状況を分析することで、うつの前兆を発見したという。具体的には「週2回遅刻し、月2回欠勤」「月曜と火曜の欠勤が多い」「午後10時以降の残業が頻繁に続く」といったケースが、危険な兆候にあたるという。同記事はすでに1000件以上もツイッターユーザーに引用されているが、その評価は割れている。「一つの判断ってところだね。「ここまでできるとは...。「鬱の人を探すより、鬱の原因を作る上司を見つけるサービスの方がほしい」と、サービスを疑問視したり、抵抗感を覚える意見も多数登場。「遅刻や欠勤の多いヤツは大丈夫だよ。ヤバイのは無遅刻無欠勤で毎日残業してるヤツ」と、いった声もあがっている。このように労働者側からは厳しい声が多かったこのサービスだが、危険かどうかは「圧迫型」など上司の性格もふまえて判断されるという。ツイッター上には、「こんなサービス使う以前に、上司や管理者が気づくだろう」といった声もあがったが、“気づかない上司や管理者”が多いからこそ、このようなサービスが登場したのも事実。ツイッターを見る限り、現場の抵抗感は根強いだけに、雇用者側はサービス利用に慎重な姿勢が要求されそうだ。Shakersがコンテンツを制作し運営を行う情報提供サイトです。