所得が増えても消費が一切増えなければ、総雇用の増分は最初の投資が増やした分だけになるし、所得の増分をすべて消費にまわす社会なら、雇用は無限に発散して物価も発散する。結局、社会として投資を増やすには、人々が貯蓄にまわす分を増やさなくてはならない。人が貯蓄を増やすのは、所得が増えたときだ。その増分は、投資の増分に対応する。所得が増えたときにどのくらい貯蓄を増やすかは、心理学的な要因で決まる。近いなら、ちょっと投資が変わるだけで雇用は大幅に変わるけど、ほうっておくとどんどん悪化する。前者なら、非自発的失業はすぐになおせる。後者だとがんばらないとダメだけど、ほうっておいてもどうってことはない。現在はその間くらいで、雇用を増やすには投資をかなりしないとダメだけど、でもほうっておくとすぐ悪化するという悪いとこ取りになっている。完全雇用が実現されたら、それ以上投資を増やそうとしても物価が上がるだけ。これまでの話は、純増を扱っていることに注意。実際には、公共投資で雇用が1000人増えたら、その分他のところで雇用が減って、純増分はずっと少なくなる可能性がある。いう可能性としては、いくつか無視できないものがある。公共事業で金が流れ込むと、金利が上がって他のところでの投資が減るかもしれない。みんな心理的に混乱して、安心が下がって、流動性選好が上がるとかして、投資に流れる金が下がるかも。投資の増分の一部が外国に流れるかも。公共投資がでかければ、それがじわじわと限界消費性向を変えることだってあるでしょう。その他いろいろ考えられることはある。どの要因もおおむねこの傾向を相殺するより加速するものばかり。大規模な投資より小規模な投資のほうが乗数は大きいでしょう。大規模だと、全体的な効果は限界消費性向の変化をならしたものになってしまうので。ま、これはいずれにせよきちんと計測しようとすると面倒くさい。貿易とかあるといろいろ変えないとダメだし。一般的な話としてはこの乗数は成り立つでしょ。国民所得に比べてあまり大きくない投資量が変わるだけで、総雇用や総所得が大幅に変わることを理解するにはもっと検討を進めよう。ここまでの話は、生産者が未来のことを合理的にきっちり見通して、価格その他をすぐに変えるという想定があって初めて成立する。実際には資本財産業の生産はそんなにきちんと見通せないこともある。すると、雇用への影響は少し遅れて時間をかけて生じる。これを考えると、乗数の話はちょっとわかりにくくなるようだ。予想外の(または予想が不十分な)資本財増加は、すぐには投資増にはつながらないかもしれない。その場合、まず反応が始まる時期が遅れ、その後の投資増大もじわじわくる。なると限界消費性向も、本来の値から一時的にずれる可能性がある。資本財産業が拡張すると、その後の総投資増大は(ドンとまとまって起こるのではなく)数期にまたがって生じるし、限界消費性向も、均衡値や予測値からずれる。どの期でも、その期の中だけで見ると乗数理論はちゃんと成立している。これを理解するには、極端な例を考えよう。資本財産業での雇用拡張がまったくの不意打ちだったとき。すると最初、消費財の産出はまったく変わらない。資本財産業で新規に雇われた人たちが消費を増やすから、消費財の価格は上がる。一方で価格が上がって人々が消費財の消費を遅らせたり等々で、とりあえずの均衡価格に落ち着く。その後、人々は遅らせた消費を取り返そうとしていつもより消費を増やすし、消費財産業のほうがは新しい需要水準に対応しつつ減った在庫を回復させようと生産を増やすので、資本財での生産増以上の増加を一時的には見せる。予想外の変化の影響が浸透するのに時間がかかることが重要になる場面はある。それで乗数効果の理論の意義が減るわけじゃない。あと、生産増が小規模で既存設備の稼働をあげるだけでいいなら、遅れも大したものにはならない。まとめると、限界消費性向が大きいと、乗数効果も増え、投資変化が雇用に与える影響も増える。これは平均消費性向と、限界消費性向をごっちゃにしている。限界消費性向が高いと、投資の変動率に対する影響の比率は上がるけれど、平均消費性向が高ければその影響の絶対額は小さくなる。万人雇って動かして生産すると、その生産分は全部消費してしまう。