1893年、シャムと仏泰戦争(英語版)。普仏戦争後のアルザス=ロレーヌの喪失と、50億フランという高額な賠償金を発端とする反独運動からドレフュス事件(1894年)が勃発。アフリカ分割の時代には、1895年にフランス領西アフリカ(モーリタニア、セネガル、マリ共和国、ギニア、コートジボワール、ニジェール、ブルキナファソ、ベナン)が成立。1905年)でグレートゲームの成り行きを見た後、1904年に英仏協商(三国協商)を締結、フランスがモロッコ進出するとドイツが反発して、1905年に第一次モロッコ事件が起こった。1910年にフランス領赤道アフリカ(ガボン、コンゴ共和国、中央アフリカ共和国、チャド)が成立。1913年、アルザス・ロレーヌ地方(エルザス州・ロートリンゲン州)でツァーベルン事件。世界大戦と植民地戦争[編集]ジョルジュ・クレマンソーフィリップ・ペタンシャルル・ド・ゴールフランスは第一次世界大戦と第二次世界大戦の主戦場となっている。第一次世界大戦では140万人が犠牲となっており[20]、この時は領土の一部が占領されただけにもかかわらず、全土を占領された第二次世界大戦よりも多くの犠牲を出した。戦間期には人民戦線政府によって様々な改革が試行された。1916年5月16日にイギリス、フランス、ロシアの間でオスマン帝国領の分割を約した秘密協定「サイクス・ピコ協定」を締結。1917年10月、ロシア革命中のボリシェヴィキがサイクス・ピコ協定を暴露。1918年11月8日、ウッドロウ・ウィルソン米大統領の支援でアルザス=ロレーヌ共和国(fr)が出来たが、11日後にフランス軍の占領で解体、フランス領となる。1919年1月にパリ講和会議でファイサル1世がアラブ地域の独立をフランスに求めたが拒否。4月26日)でフランスとイギリスの委任統治範囲を決定。7月24日にフランス・シリア戦争(英語版)が始まり、フランスが占領してフランス委任統治領シリアとした。1920年8月10日、オスマン帝国とセーヴル条約を締結。10月)を始めるも、トルコが勝利。フランスは17世紀以降、1960年代まで広大な海外植民地を有しており、その植民地帝国は大英帝国に次ぐ規模だった。1919年から1939年の最大時にはフランスは12,347,000km2(フランス本国を含む)の領土に広がり、世界の陸地の8.6%を占めていた。第二次世界大戦ではドイツの電撃戦に敗れた。第三共和政は崩壊し、フィリップ・ペタンを国家元首とするヴィシー政権が成立した。フランス本国はドイツによって北部、後に全土が占領された。一方でシャルル・ド・ゴール率いる自由フランスが連合国につき、苦しい戦いを続けた。1944年にフランス共和国臨時政府が帰還し、全土を奪還した。戦後、フランス第四共和政が成立し、経済は再建されたものの列強国としての地位は崩れかけていた。1946年、フランス委任統治領シリアがシリア共和国(英語版)としてフランスより独立。フランスは植民地体制を守ろうとしたが、脱植民地化時代の潮流には逆らえず、すぐに苦境に陥ることになる。5月)でベトミンに大敗を喫してインドシナから撤退している。そのわずか数ヶ月後の11月1日にフランス領インド(英語版)をインドに返還してポンディシェリ連邦直轄領が誕生したが、その同日に今度はより厳しいアルジェリア戦争に突入する羽目になる。アルジェリア植民地の維持の是非と、植民者の帰還[21]を巡って国論は割れ、内戦になりかけていた。1956年にはモロッコとチュニジアが独立を達成していたが、インドシナやマグリブのみならず、ブラックアフリカの植民地においても独立運動は進んだ。1958年6月30日)ではフランコ体制のスペインを支持。弱体で不安定な第四共和政は、1958年6月1日にド・ゴールの強力なリーダーシップに後を委ねることとなった。なったド・ゴールは国内の統一を維持し、戦争終結へ踏み出した。原加盟国でもあるが、ド・ゴールはヨーロッパの自主性を主張してアメリカと距離を置いた独自路線を取り、米ソと並ぶ第三極を目指した政治姿勢はド・ゴール主義と呼ばれ、核兵器保有もその一環である。アルジェリア戦争中の1960年にはトゥアレグが居住するサハラ砂漠で核実験を強行したが、1962年に和平交渉を妥結し、アルジェリアは独立した。現在[編集]1973年の石油危機以降、フランスは深刻な経済危機と低成長を経験しており、政権の交代が繰り返された。2002年にはコアビタシオン(所属党派の異なる大統領と首相になってしまう、保革共存政権)が起こっている。1950年代からのドイツとの和解と協力によって、両国は欧州経済共同体(EEC)や1999年1月のユーロ導入を含む欧州統合に中心的役割を果たして来た。フランスは欧州連合(EU)の主導国の一つであり、ヨーロッパの政治的統合を強く支持しているが2005年の欧州憲法批准は国民投票で拒否されてしまった。2008年2月にこれを継承するリスボン条約が議会の承認を得ている。現在のフランスは、直接選挙で選ばれる大統領(任期5年、2002年以前は7年)に首相の任免権や議会の解散権など強力な権限が与えられ、立法府である議会より行政権の方が強い体制が敷かれている。2012年5月6日(CEST)に行われた大統領選挙では社会党のフランソワ・オランドが現職のニコラ・サルコジを破って当選し、同15日に第7代大統領に就任した。「フランスの大統領」も参照また、大統領が任命する首相は、大統領にも議会にも責任を負っており、共に行政権を持つ(半大統領制)。このため、大統領の所属政党と議会の多数派勢力が異なる場合、大統領自身が所属していない議会多数派の人物を首相に任命することがある。この状態をコアビタシオンと呼ぶ。した場合、大統領が外交を、首相が内政を担当するのが慣例となっているが両者が対立し政権が不安定になることもある。議会は二院制を採用し、上院に当たる元老院と、下院にあたるフランス国民議会がある。元老院は間接選挙で選出され、任期は6年で3年ごとに半数を改選される。国民議会は直接選挙で選出され、投票に際して小選挙区制と二回投票制が定められている。優先権は国民議会にあり、元老院は諮問機関としての色彩が強い。)、フランス共産党(左派)がある。以下は議席を持たないが、反資本主義新党(極左)、労働者の闘争(極左・トロツキスト政党)も存在する。特徴的な社会風土としてよく挙げられる点は、強烈な中央集権社会、エリート主義社会、および役人社会(官僚主義)であることなどである。形容されることがある[23]。intérieur;)(内務省に属する機関)軍事[編集]詳細は「フランス軍」および「フランスの大量破壊兵器」を参照フランスの国防政策は1959年にシャルル・ド・ゴール政権が制定した「国防組織法」によって運営されている。大統領が最高司令官であり、その指導のもとに内閣委員会が国防政策、将官の任免、総動員令や戒厳令の宣布などの意思決定機関として機能する。フランス革命からの徴兵制を廃止して志願制を採用した。2011年の軍事支出は625億ドルと標準的な軍事費を維持している。フランス軍は陸軍、空軍、海軍および憲兵からなり、2002年の総兵力は44万人のうち、陸軍17万人、空軍7万人、海軍5.6万人、憲兵9.8万人、その他機関4万人であった。国外駐在兵力は約3万人で、うち太平洋地区の海外県(植民地)に約2万人、アフリカに6,500人、国際連合など国際組織の指揮下に9千人がいる。核兵器を保有しており、海軍の弾道ミサイル搭載原子力潜水艦により運用される。現在もフランス外人部隊8個連隊を保有する。南仏オーバニュに司令部を置き、南仏各地も駐屯、コルシカやポリネシアにも一部が駐屯する。2002年12月から西アフリカのコートジボワールに外人部隊2,500人が派遣され、戦闘状態にある。2013年に開始されたマリ共和国への軍事介入において、進展の遅れから軍の兵站が不十分である指摘する報道が行われた。国防予算の50%が軍人への給与や退職金などに費やされ、残りの予算も空軍機や空母など主力兵器の運用・導入が優先される予算配分に原因があると見られている[24]。徴兵制廃止によって兵員の不足も発生しており、常備軍23万名の中で即時派兵が可能な戦力は3万名に留まっている。9個作戦旅団、2個補給旅団からなる。主要装備は戦車834輌、装甲車4,950輌、各種火砲802門、ヘリコプター498機である。専門作戦司令部からなる。6隻、原子力空母1隻、ヘリ空母1隻、ミサイル駆逐艦3隻、駆逐艦9隻、フリゲート20隻などである。4機、偵察機4機、空中給油機45機、輸送機131機などである。憲兵は以前は国防省に属していたが、現在は軍籍は国防省に残置した上で内務省に属し、警察業務を担当する。冷戦構造の中でフランスの影響力を保つため、ソビエト連邦との提携や、NATOの軍事機構からの脱退や、1973年から始まったフランス・アフリカ首脳会議の開催などアフリカ諸国との友好関係の強化が行っている。西ドイツ(当時)と共に欧州統合の旗手となった。冷戦終結後は欧州統合を深化し、欧州連合の主要国として存在感を高めている。アメリカ合衆国による2003年のイラク戦争には終始反対した。フランスは旧植民地との間にフランス共同体を結成しており、一首の連携関係を構築している。アフリカの旧植民地においては、暴動や内戦の際に親仏政権の維持のための軍事介入が行われることなどもあり、現在もセネガルやジブチにはフランス軍の軍事基地がある他、1994年のルワンダ紛争や、2002年に始まったコートジボワール内戦にも介入している。1970年代以降の軍事介入の件数は30件以上にも及ぶ[25]。2012年からマリ北部紛争に介入している。したフランスの姿勢を新植民地主義であると批判する声もある。北朝鮮と国交を結んでいる中、フランスは2016年8月現在も日本やアメリカと同様に北朝鮮と国交を締結していない。2015年1月、パリでシャルリーエブド本社やユダヤ教徒向け食料品店が襲撃され、11月には大規模な同時多発テロで仏全土に非常事態宣言がなされるなど、イスラム過激派との間で緊張が高まっている[26]。イギリスとの関係[編集]詳細は「英仏関係」を参照フランスとイギリスは歴史上錯綜した関係を持ってきた。イングランドは、ノルマン・コンクエストを通じてフランス語を母語とし、フランス王国の公爵を兼ねる王に統治されることとなった。して、中世のイングランド王は同時にフランス王国の大貴族であり、その立場においてはフランス王の臣下であるという関係が長く続いた。アンジュー帝国とも呼ばれたプランタジネット朝のイングランド王は、王権の確立が遅れていたカペー朝のフランス王をしのぐ巨大な所領をフランス王国内に所持し、フランス王の勢力を圧倒した。イングランド王家とフランス王家の姻戚関係も深かった。クレシーの戦い(百年戦争)こうした経緯から、中世のイングランド王家とフランス王家は、フランス王国における覇権をめぐって幾度となく抗争を繰り返すこととなった。ジャンヌ・ダルクが活躍したことで有名な百年戦争は特に長引いた抗争であり、イングランド王家が最終的にフランス王国内の基盤を喪失するにまで至った。この長期の戦争を通じてフランス人とイギリス人の間に、後の国民国家の創生につながる近代的な国民意識の母体となるものが胚胎したともいわれる。フランス第一帝政時代の対仏大同盟は、イギリスが盟主的存在であった。した歴史的経緯から、フランス人とイギリス人の間には根深い対抗意識が根付くこととなった。英単語でフランスを意味する「フレンチ」がつく単語はあまり良くない意味であることが多く[要出典]、フランス語でイギリスを意味する「アングレーズ」がつく料理は簡単かまずいかのどちらかであるといわれている[要出典]。アメリカ英語では「フレンチフライズ」というフライドポテトのことを、イギリス英語では「チップス」という。呼び方が異なる理由は、ノルマン・コンクエストによってイギリスを支配したノルマン系のイングランド貴族の母語がフランス語であり、被支配者であるアングロ・サクソン系の農民の育てた家畜は生きている間はアングロ・サクソン系の語彙で呼ばれ、肉となって調理され、貴族の食卓に上るとフランス語系の語彙で呼ばれるようになったのが由来である。ビーフとポークは本来フランス語である(ただし英語とフランス語のビーフ・ポークの綴りは異なる)。第一次世界大戦をともに戦い、第二次世界大戦では敗北寸前となったフランスに対し、イギリスから連合国家形成の提案がなされたこともある。戦後はスエズ危機のように両国が協調した行動を取ることもあるが、イラク戦争に対する対応のように両国の対応が分かれることもある。歴史[編集]日本とフランスの公式な関係が始まったのは19世紀後半の幕末期以降である。よって、日本と最初の修好通商条約が当時の日本の幕府があった江戸で調印された。明治維新後には西園寺公望をはじめとする政治家、大山巌らの軍人、黒田清輝らといった芸術家らが続々とフランスに留学している。1872年(明治5年)から翌年にかけては、岩倉使節団がフランスを訪問しており、当時のパリの様子が「米欧回覧実記」に詳しく記されている(一部スケッチ入り)[27]。日本は民法・刑法改正にギュスターヴ・エミール・ボアソナード、陸軍にフランス陸軍の教官を招聘し、強い影響を受けた。義和団の乱では共同歩調を取ったが、日清戦争後にフランスは、日本に遼東半島を返還するよう働きかける三国干渉を行っている。第一次世界大戦においては連合国として戦い、1919年のパリ講和会議では日本の提出した人種差別撤廃案に賛成している。その後の第二次世界大戦においては、ヴィシー政権成立前後の時期に、日本はフランス領インドシナへの進駐を要求し、北部インドシナは日本の占領下に置かれた(仏印進駐)。ヴィシー政権は植民地に対する支配力を失い、1940年のタイ・フランス領インドシナ紛争では日本の仲介により東京条約を締結しタイとの戦争を終結させた。フランスは連合国の一員として日本に宣戦したが、日本軍とは交戦していない。1945年、インドシナで明号作戦によって、仏印軍は日本軍に攻撃され、フランスの植民地政府機構は日本軍の支配下に置かれた。日本側はフランスとは戦争関係にないという建前をとり続けたが、降伏文書には臨時政府のフランス代表も署名している。1951年、日本国との平和条約締結により日仏関係は正常化した。以降の関係はおおむね良好である。日本におけるフランス[編集]日本では、フランスはファッションや美術、料理など、文化的に高い評価を受ける国として有名であり、毎年多数の日本人観光客が高級ブランドや美術館巡り、グルメツアーなどを目的にフランスを訪れている。学ぶためにフランスに渡る日本人も多く、在仏日本人は3万5千人に及ぶ[28]。これはヨーロッパ圏ではイギリス、ドイツに次ぐ多さである。経済面では、1992年から2000年にかけフランス側が対日輸出促進キャンペーンとして「ル・ジャポン・セ・ポシーブル」を展開したものの、2000年代の現在まで貿易額は漸増傾向を示すに留まり、2004年時点で貿易額は相互に60億ドル台から80億ドル台で推移している[29][30]。日本から見た場合、対仏輸出の構成比は1.5%(各国中15位)であり、一方でフランスからの輸入も1.8%(同13位)と貿易における重要度、依存度は他の先進国や中進国と比較してさほど高くない[31]。これをフランスから見た場合、対日輸出が輸出全体に占める割合は1.6%であり、これはドイツ(14.5%)、スペイン(10.2%)、イタリア(9.2%)、イギリス(8.8%)、ベルギー(7.6%)といったEU諸国、アメリカ合衆国(7.2%)、中華人民共和国(1.7%)に次ぐものとなっている[32]。投資においては、1999年のルノーによる日産自動車の買収に伴い、日産の最高経営責任者となったカルロス・ゴーンは一般の日本人にも知名度があり、これにプジョーを加えフランス車も、ドイツ車などと並んで日本では人気のある海外車種の一つである。他方、日本側もトヨタ自動車がほぼ同時期に北部ノール県ヴァランシエンヌに工場を建設しているほか、NTNなど自動車部品メーカーの工場進出も行われており、近年では1990年代後半にかけて自動車業界を中心に相互に大きな投資が行われている。フランス軍事顧問団)。陸軍はその健軍にあたってフランス陸軍を師とし、鎮台制などのフランスの兵式を採用し強い影響を受けている。よって作曲されたものである。航空機(後述)等の開発においてはフランスの影響が再度強くなっている。海軍は健軍当初から兵式はイギリス式を採用していたが、当時のフランスはイギリスに次ぐ海軍大国でもありその存在は無視出来るものではなく、1880年代の第三次フランス軍事顧問団において海軍技術者ルイ=エミール・ベルタンなどを御雇外国人として招き主力艦を含む多数の軍艦を設計させている。そのため19世紀が終わる頃まではフランス海軍の影響も大きかった。フランスの飛行機の操縦技術を学び、フランス製のアンリ・ファルマン複葉機を持ち帰り、同年12月19日に代々木練兵場で初飛行した。徳川好敏は、日本人として日本の空を飛んだ初めてのパイロットである。第一次大戦時の1914年(大正3年)に編成された日本発の実戦飛行部隊たる陸軍の臨時航空隊は、フランス製の軍用機と技術をもって青島の戦いに参戦しドイツ軍と交戦した。)など各地で教育を受けている(少数ではあるが海軍軍人も聴講員として参加)。このように、のちの陸軍航空部隊、しいては日本の航空・航空戦力の原点はフランスであった。参照フランスは26の地域圏に分かれる。département)が存在する(各レジオンが2~8のデパルトマンに区分されている)。地域圏はメトロポリタン・フランスに21、コルシカに1つに分かれる。海外のアメリカ大陸やインド洋などには、4つの海外県と、複数の海外領土がある。各県はさらにコミューンに分かれる。2009年3月29日、アフリカ東部沖のコモロ諸島にあるマヨット(人口約20万人)を特別自治体から海外県への地位変更の是非を問う選挙が行われ、賛成95.2%で海外県となることが決まった。フランスの県としては101番目、海外県としては5番目である。フランス・メトロポリテーヌの地域圏再編が行われ、2016年1月1日より地域圏の数は26から18となった。表は市内の人口順ではなく、都市圏の人口順に並べている。地形[編集]フランスの国土は西ヨーロッパに位置する本土のほか、地中海に浮かぶコルシカ島、南米のフランス領ギアナ、カリブ海のマルティニーク、グアドループ、インド洋のレユニオンといった4海外県、さらにはニューカレドニアやフランス領ポリネシアなどオセアニアの属領をも含む。その面積は西ヨーロッパ最大であり、フランス本土だけで日本の1.5倍あり[33]、可住地の広さは日本のおよそ3.5倍にも達する。本土の形状はだいたい六角形の形を成しており、これはフランスの公用語であるフランス語にも影響し、六角形を意味する"l'Hexagone(レグザゴーヌ)"が「フランス本土」を意味する。フランスの地形のおもな特色は、東から南にかけて山地や山脈という自然の国境がある他は、ところどころに高原や丘陵がみられるものの、国土の大半は概して緩やかな丘陵地や平野で可住地に恵まれていることにある(国土の60%が海抜250m以下の平地であり、2000mを超える山岳地帯は東部と南西部の国境付近のみ[35])。北部、西部に広がる、フランスでも最も広い領域を占める比較的平らな地域は、東ヨーロッパから続くヨーロッパ中央平原の西端部にあたる。緩やかな起伏の平野で、高所でも標高200m程度の土地が広がっており、温暖な気候と併せて西欧最大の農業国フランスの基礎となっている。東部ドイツ国境にはヴォージュ山脈、スイス国境にはジュラ山脈が延びる。ヴォージュ山脈はライン川の西岸に沿って流れ、ライン川がフランスとドイツとの国境となっている。南東部は中央高地が広がり、北から南へ流れ下るローヌ川を越えると、アルプス山脈につながっていく。南部イタリアとの国境を成すアルプスの山々は、多くが標高4000m以上で、その最高峰がモンブランである。アルプス越えには古代ローマの時代からいくつかの道があるが、なかでも有名なのが、サンベルナール峠である。南西部のスペイン国境にはピレネー山脈が延びる。峠がほとんど無いピレネー山脈は、フランスとスペインとの交易を困難なものにした。スペイン側にそびえる。