魅力的な米国新興成長株式への投資機会*当ファンドでは、中小型株式のうち売上高や収益の拡大等により成長が見込まれると考える企業を「新興成長企業」と位置付け、その株式を「新興成長株式」といいます。当ファンドが注目している4銘柄をご紹介します。地域などでシェアを伸ばしています。2007年には、イタリア本土とサルディニア島の間(304km)をカバーする世界最長の無線機器同士の接続を実現した同社の技術力は高く評価されており、さらなる普及に向けたシステム開発が行われています。1同社の売上高における新興国向け製品の割合は60%に達しており、中でもアフリカにおいて、顕著な伸びを示しております。製品の需要増加を大きく後押しすると見込まれています。信インフラへの投資が広がりつつあります。以上で販売を強化しています。株価:2009年12月末~2013年11月末1株当たり利益(右軸)(米ドル)病症状の改善が確認されています。在、うつ病の患者は、全米で約1900万人に上り、治療法は投薬が主流です。投薬治療が効くのは3〜4人に1人程度であると言われており、同システムへの需要は大きいと考えています。〔どんな会社?〕てんかん(突然、けいれんや意識障害を起こす神経性疾患)などの治療に使われる体内埋め込み型の治療システムを開発・販売しています。以上のてんかん患者が同システムによる治療を行っています。米国に約270万人、日本に60〜100万人のてんかん患者がいると言われており、「VNSシステム」の使用が広がる余地は大きいと考えます。生労働省の薬事承認を取得するなど、今後、日本でも普及が進むことが見込まれます。期的な補完療法としてFDAの承認を受けています。マザーファンド」および「LM・US新成長株式ファンド」への投資を通じて、実質的に米国新興成長株式に投資します。Networks社(海外の関連会社等を含む)の登録商標であり、東京海上アセットマネジメント投信株式会社に対して使用許諾が与えられています。●上記は、個別銘柄への投資を推奨するものではありません。組入銘柄は将来変更されることがあります。●各銘柄の注目ポイント内に記載の内容は、2013年11月末時点における各投資対象ファンドの運用会社の見解です。●上記は、過去の実績および将来の予想であり、将来における実際の動向や当ファンドの運用成果などを保証するものではありません。比率は、2013年11月末時点の各投資対象ファンドの純資産総額に占める割合です。充するための研究開発投資を積極的に行い、顧客の効率性などの向上を実現する製品の開発に成功しました。その結果、より大規模な企業顧客を獲得して、2012年通期の売上高は4億米ドルを超えるまでに成長しています。引き続きアテナヘルスは順調に売上を拡大させることができると見ており、2014年通期の売上は7億米ドルから8億米ドル程度に達すると考えています。クリアブリッジ・インベストメンツ]1201.02012年12月期253.01502013年12月期(予想)50(米ドル)株価(左軸)1株当たり利益(右軸)(米ドル)02013/122012/122011/122010/1202009/123インターネット上で、電子カルテシステムや病院の請求関連業務の管理システムなどの医者やその他の医療関係者を支援するさまざまなシステムを提供しています。貢献する各種システムの提供を行っています。同社は、1997年にジョナサン・ブッシュ氏およびトッド・パーク氏により設立されました。統領のほか、多数の銀行家や実業家を輩出して米国経済に影響力を持つブッシュ家の出身で、現在、同社のCEO(最高経営責任者)を務めています。2007年の株式公開時の通期の売上高はおよそ1億*イメージ写真です。低価格で大量販売する戦略で売上を伸ばしています。2011年末時点では、同国において約10%のシェアを獲得しました。業展開が可能であることと見ています。同業界で上位に位置するゼイルと比べて、2013年度決算の比較で約2.7倍の広告宣伝費を使っており、これによりブランドを浸透させることができています。宝石の調達面でも、比較的安い調達価格で大量に仕入れることで販売価格を抑えており、シェア拡大の余地は十分にあると見ています。同社は米国および英国で事業をすすめる宝飾品専門店で、米国では、主に「ケイ・ジュエラーズ」および「ジャレッド」というブランドの宝飾品チェーンを展開しています。数は合計で1400を超えています。英国では、主に「H.サミュエル」および「アーネスト・ジョーンズ」というブランドで、約500店舗を展開しています。●上記は、個別銘柄への投資を推奨するものではありません。組入銘柄は将来変更されることがあります。●各銘柄の注目ポイント内に記載の内容は、2013年11月末時点における各投資対象ファンドの運用会社の見解です。●上記は、過去の実績および将来の予想であり、将来における実際の動向や当ファンドの運用成果などを保証するものではありません。比率は、2013年11月末時点の各投資対象ファンドの純資産総額に占める割合です。ファンド追加型投信/海外/株式グローイング・アメリカ愛称:ファンドの特色1※1米国の取引所に上場されている中小型株式(DR(預託証書)を含みます。新興成長株式※2を実質的な主要投資対象とします。米ドル建てで発行されています。2運用会社の異なる2種類の投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。マザーファンド」ということがあります。)(当資料では「LM・US新成長株式ファンド」ということがあります。)」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ*です。「RSインベストメンツ」が行います。当ファンドの純資産総額に対して、50%程度とすることを原則とします。<ファンドの仕組み>当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。マザーファンド」において、東京海上アセットマネジメント投信株式会社は米国株式の運用の指図に関する権限をRSインベストメンツに委託します。注2「LM・US新成長株式ファンド」はファミリーファンド方式により運用を行います。ファミリーファンド方式とは、受益者の投資資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンド(親投資信託)に投資することにより、実質的な運用をマザーファンドにて行う方式です。ベビーファンドがマザーファンドに投資するに際しての投資コストはかかりません。他のベビーファンドが、マザーファンドへ投資することがあります。株式マザーファンド」において、レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社は米国株式の運用の指図に関する権限をクリアブリッジ・インベストメンツに委託します。ついては、原則として為替ヘッジを行いません。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金や保険と異なります。当ファンドへの投資には主に以下のリスクが想定され、これらの影響により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。需給等を反映して変動します。投資資金が回収できなくなることもあります。基準価額が下落する要因となります。相対的に値動きの大きい中小型株式へ投資するため、大型株式へ投資する場合に比べて、基準価額がより大きく下落する場合があります。為替変動リスク外貨建資産の円換算価値は、資産自体の価格変動の他、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向にすすんだ場合には、基準価額が下落する要因となります。流動性リスク受益者から解約申込があった場合、組入資産を売却することで解約資金の手当てを行うことがあります。その際、組入資産の市場における流動性が低いときには直前の市場価格よりも大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。カントリーリスク投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想以上に下落したり、投資方針に沿った運用が困難となることがあります。※投資リスクは、上記に限定されるものではありません。して午後3時までとします。受付時間を過ぎてからのお申込みについては、翌営業日受付の取り扱いとなります。資金管理を円滑に行うため、大口の換金には制限を設ける場合があります。お申込み日が以下の日のいずれかに該当する場合には、お申込みの受付を行いません。受益権の総口数が10億口を下回ることとなったとき、当ファンドを償還することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、繰上償還することがあります。決算日6月および12月の各22日(年2回。当日が休業日の場合には翌営業日とします。分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。※分配対象額が少額の場合などには、分配を行わないことがあります。原則として、毎決算時に、分配方針に基づいて収益分配を行います。償還時の差益に対して課税されます。配当控除の適用はありません。NISA(ニーサ)」の適用対象です。(2014年1月1日以降)ファンドにかかる手数料等について※詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。購入金額に応じて、以下の手数料率を購入価額に乗じて得た額となります。消費税率が8%になった場合は、5,000万円未満:3.24%、5,000万円以上1億円未満:2.16%、1億円以上3億円未満:1.08%、3億円以上:0.54%となります。当ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加えた実質的な信託報酬率は、信託財産の純資産総額に対し、年率1.9425%*2(税抜1.85%)程度(注1)となります。マザーファンドの信託報酬率:信託報酬はかかりません運用管理費用(信託報酬)(注1)当ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味して、投資者の皆様が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。投資対象とする投資信託証券の組入比率などにより変動します。(注2)「LM・US新成長株式ファンド」を50%組入れるとした場合の率です。消費税率が8%になった場合は、年率1.998%となります。消費税率が8%になった場合は、年率0.432%となります。オプション取引に要する費用、外国における資産の保管などに要する費用、借入金の利息および組入投資信託証券においてかかる費用等が保有期間中、その都度かかります。消費税率が8%になった場合は、税込年率0.0108%(上限年64.8万円)となります。※監査費用を除くこれらの費用は実際の取引などにより変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。※当ファンドの手数料等の合計金額については、保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。※税制が改正された場合などには、税込手数料等が変更となることがあります。(2014年4月1日付で東京海上アセットマネジメント株式会社に商号変更する予定です。[一般的な留意事項]●当資料は、東京海上アセットマネジメント投信が作成した販売用補足資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。●当資料の内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料に掲載された図表などの内容は、将来の運用成果や市場環境の変動などを示唆・保証するものではありません。●投資信託は、値動きのある証券など(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。●投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。●投資信託は、預金および保険契約ではありません。●登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。ExploreDocDMCAReport。