電気設備は,複数のシステムに分割できる。照明システム,電源システムなど。この規格で述べる規則及び原則は,すべてのシステムの基本として適用し,いかなる対象物にも限定されるものではない。技術の異なる分野又は異なる部門の特別な要求に対しては,取り扱わない。電気設備又はシステムの種類の定義は,この規格の対象としない。システム及び対象物の例を示す。これらの任意の組合せは可能である。この表中の文字は,異なる据付けプロジェクトの代表例である。D:航空機における制御及びデータシステム並びに空調システム据付けプロジェクトの各システムは,通常は据付けの複雑さを考慮して,別々に文書化することが望ましい。据付けに必要な情報に関して,それぞれのシステムごとに異なる要求があってもよい。それぞれのシステムが他のシステムと明確に区別できる場合だけ,組み合わせた表示を採用しなければならない。システムには,サブシステムを含んでもよい(例えば,制御及び電源のシステムから成る暖房,換気及び空調システム)。2.対象物は,再分割してもよい(例えば,鉱山鉄道)。据付け文書は,次のことを基本として作業してもよい。据付け文書は,据付け段階以外の活動の基本として利用してもよい。実際問題としては,製作,操作,又は保守などの目的のために,補足文書を必要としてもよい。補足文書もまた,重要な据付け情報を含む。1082-3に規定している。別部としてその作成を検討中である。配置文書は,その他の文書,例えば,機能文書又は接続文書,と組み合わせてもよい。報しだいで作成及び提供されるべきである。このことは,関係者間の合意によって決定される。各据付け作業のために,相当量の情報が必要となる。このことは,合意範囲,例えば,契約書に合わせて,据付け文書及び補足文書の種類ごとに盛り込まなければならない。文書に盛り込むべき情報量は,据付けられるシステムの複雑さ,確立した規則,法規,規格の適用,顧客の条件など,又は据付け要員の技量に応じて大幅に変えてもよい。様々な活動に必要とされる情報の例,及びこれらの情報を盛り込む文書の種類を示す。プラント及びシステムの文書に関係するプロジェクト当事者間の打合せ規則及びガイドラインについては,文書に盛り込むべき情報の内容を含め,検討中である。契約者が据付けプロジェクトに必要な文書の交渉を行う際のチェックリストとして使用してもよい。提出文書は,他に取決めがない限り,表中“○”で示した必要最低限の情報を盛り込まねばならない。”(追加情報)で示した情報は,同意がある限り必す(須)のものとしてもよい。与えられた目的又はプロジェクトにとって必要なものとして,さらに,行又は列を追加できる。配置図には,電気設備又は構成部品を配置する区画の寸法又は据付け対象物を記入してもよい。現場,建造物,キュービクル又はプリント配線基板。この規格の規定に従って作成されなければならない。配置文書には,主に次に示す対象物の相対的又は絶対的な位置及び/又は寸法を記載する。(location)”以外の情報については,取決めがあるならば,記載してもよい。配置情報は,電気的対象物が配置(予定)される場所の必要とする環境情報について盛り込まなければならない。