本研究は市民生活の質を規定する屋外の公共空間活用,とりわけ歩道上のオープンカフェを分析対象として,サンフランシスコ,シアトル,ポートランドの米国西海岸3都市において,1997年の実査分析を踏まえ,2012年の15年間にどのように変化したのか,またその要因は何なのかを明らかにし,日本で公共空間を活用するうえでの指針を得ることを目的としている。欧州3都市を対象とした本論集第51巻第2号の続編である。分析の結果,第一に歩行の持つ意義(地域活性化,健康増進,犯罪防止等)を明らかにしたうえで,歩行環境の改善のために道路空間利用の促進を図っていること,第二に多様な道路空間活用をめざし,道路空間の再配分まで及んでいること,第三に簡素な手続きや活用の多様性を担保する一方で,公共性を踏まえて社会的弱者に配慮した空間整備を行っていること,が明らかになった。米国でも欧州と同様に,時代の要請や利用者の要望に応えることで,公共空間活用の量的拡大と質的充足をもたらしていると言える。Informatics。