女性管理職を増やすには、私たち女性が意欲をもって仕事に取り組むことも、もちろん必要。企業の側も意識的に女性管理職を育て、増やしていくことが不可欠です。ウーマン」では、「全従業員のなかに女性管理職がどれくらいいるか」「女性社員全体のなかで管理職についている女性がどれくらいいるか」「女性の役員が何人いるか」「男性社員で育休をとった人がどれくらいいそうか」「産休をとった人の割合」という5つの基準に基づいて、女性登用が進んでいる企業を徹底調査しました。リテイリングに!】偏差値試算が75以上はすべて75、40以下はすべて40として編集部で算出。持ち株会社と事業会社の数値が混在する場合、偏差値は50とした。「女性の活躍『見える化』サイト」より引用し、それをもとに編集部で集計した。引用した企業は2015年10月末時点での日経株価指数300の銘柄。そのうち、「見える化」サイト非公表企業については、本誌より直接アンケートを実施し、情報非開示とした以下の企業を除く253社を対象とした。持ち株会社ベースの数値を掲載している企業はランキングから除外した。備考欄の数字は考慮しない。男女の差がなく活躍できる企業が上位に!今回の総合ランキングでは、さまざまな指標を取り込んだ結果、小売業界の強さが目立ちました。イラスト=サタケシュンスケ「小売業やサービス業などは、もともと女性が多い職場です。女性が多い会社ということは、女性がマイノリティーではなく男性と同じくらい長く働くのが当たり前。今回の調査項目には入っていませんが、女性の平均勤続年数が長いことは、女性が昇進するにあたって欠かせない条件だと谷口さんは主張します。「したがって会社を選ぶときは、女性の勤続年数が特に短いとか、退職者が女性に偏っているということがないかどうかを見てください。「業種によって就業機会には男女差があるので、女性が男性と同じくらい長く働いているかどうかを見るといいでしょう。大学を出て会社に入り、課長になるまでにはだいたい15年。最新記事[マンガ]給料対決!牛丼バイトvs正社員マネー2017.1.16大風呂敷を広げる人は何を考えているのかキャリア2017.1.16「住宅ローン」一番おトクな借り換えマネー2017.1.16最新記事一覧を見るテーマ特集トランプ大統領で日本と世界はどうなる?大接戦の選挙を制してトランプ大統領が誕生する。アメリカ国民は何を選択したのか。日本と世界はこれからどうなるのか。政治・社会2017.1.5テーマ特集を見るあなたの眼が危ない目の病気は自覚症状がなく進行することがあります。PCやスマホが手放せなくなり、特に増えてきた病気があります。