2006年春に幕を開けた次世代DVDの規格争いは,2008年に入って新局面を迎えた(Tech-On!関連記事)。2006年春に初めてプレーヤーが登場した次世代DVD規格は,2007年から本格的な普及期に入り,プレーヤーやパッケージ・メディアの販売台数は前年よりも大きく伸びた(Tech-On!関連記事)。2008年を迎えるに当たり,2007年末までの次世代DVD争いの動向を,両陣営の発表に基づいて総括したい。Associationの発表を参照した。DVDプレーヤーは,2007年11月に東芝の廉価版プレーヤー「HD-A2」が一時的に99米ドルで売り出されるなど,赤字覚悟とみられる戦略的価格で販売台数を伸ばした。360の外付け再生装置を含めて約100万台に達するという。Discプレーヤーの累計販売台数は50万台ほど。消費者がPS3を購入する目的の多くはゲームにあるので,その点を割り引く必要がある。Discプレーヤーとして常用するユーザーは,一説には全体の1/4以下という。仮に1/4と仮定すると,実質的な普及台数は140万台ほど。Discに引けをとっていない。パッケージ・メディアの販売本数はどうか。DVDを大きく引き離す」との予測があった。DVDが4割でほぼ一定しており,大差がつくには至っていない。DVDの両規格にコンテンツを提供する,いわば日和見的な立場を採っていた。Disc支持に回ったのは何故か。ネット上では,金銭の授受を含めてさまざまな噂が飛び交っている。DVDが,上に挙げたような拮抗状態にあったからだ,と記者は考える。米国におけるDVDの売上高は今,年率3~4%というペースでゆっくり落ち込んでいる。DVDの売り上げ減を補うためには,次世代DVDの市場を一刻も早く立ち上げる必要がある。それには規格を一本化して消費者の混乱を解消するべきだ。Warner社を含め,米国の映画会社の多くはこのように考えているはずである。DVDの勢力は拮抗しており,当分は決着がつきそうにない。Warner社は,自らがどう動けば規格が一本化できるかを考えたに違いない。Disc陣営に飛び込んで流れを変えるしかない。Disc陣営の支持を表明した。CESの直前での発表である。DVD陣営の動揺ぶりを世間に知らしめることになった。両陣営のプレーヤーの販売シェアが拮抗する現状では,すぐに規格争いに決着がつくとは考えにくい。次世代DVD争いは当分の間,Warner社の動きに対する米映画会社の反応次第で大きく揺れ動くのは間違いなさそうだ。※コメントの掲載は編集部がマニュアルで行っておりますので、即時には反映されません。コメントを受け付けましたコメントを受け付けました。ご協力いただき、ありがとうございます。投稿していただいたコメントは、編集部が査読した上で公開します。即時公開はされません。明らかな間違いや不適切な表現があった場合、原文の意図を損なわないと思われる範囲内で変更をさせていただく場合があります。内容がふさわしくないと判断した場合、公開後でも削除する場合があります。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。著作権は日経BP社、またはその情報提供者に帰属します。表示切替:スマホ|パソコン。