ID:hamusoku絶対スリッパのこと仲間だと思ってる。絶対スリッパのこと仲間だと思ってる。嫌われモノになってしまったキムタク今回の解散&分裂危機騒動。実はメンバーのキムタクこと木村拓哉がすっかり“悪者”になってしまった。スポーツ紙やテレビなど、いわば事務所の意向のもと報道する“御用メディア”の報道では、「担当マネージャーにそそのかされた中居ら4人が独立を画策するも、キムタクだけは冷静でその流れに乗らず、4人の事務所残留のために奔走した」というストーリーとなっている。“御用メディア”の努力もむなしく、こんなストーリーは誰も信じていないというが現実だ。多くのファンは、週刊新潮などで報じられた「事務所幹部からパワハラを担当マネージャーが受け、恩義に報いるために中居らがそのマネージャーに付いて独立を決意するも、そこでキムタクだけが冷たい態度をとった」というストーリーに納得しているようだ。担当マネージャーは、なかなかブレイクすることができなかった初期のSMAPを国民的なアイドルにまで成長させた功労者。そんな担当マネージャーへ冷たい態度であったキムタクにネット上では、「情にない」「保身に走った」「ユダだ」「仲間に対する思いがない」などと罵詈雑言が溢れている。キムタクの判断に妻の工藤静香が大きく関わっていたとの報道もあったことから、「嫁の言うことに逆らえないのか」との声も。キムタク本人が今後の自身の活動と人生を考え、事務所へ残るという判断は、決して間違っているとまでは言えるものではないが、キツイ評価ばかりなのが現実だ。18日の「SMAP×SMAP」で、リーダーの中居を差し置いて、最初に発言、また最後のまとめの言葉もキムタクが担当したことも、「自分だけ助かったみたいだ」とファンの感情を逆なでしまったようだ。ID:2blGm.yz0誰も得をしない結果になった。ID:hamusoku尾木ママこと教育評論家の尾木直樹氏が2日夜に、ブログを更新し、デザイン業界の関係者から、五輪エンブレムを撤回したアートディレクター・佐野研二郎氏への批判を止めるようにとの要望が相次いでいることを明らかにした。尾木氏は“身内”をかばうデザイン業界関係者に「あまりにも特殊な論理展開に驚きます...」「身内意識のひいきじゃなくどうか視野広げて下さい」と求めている。尾木氏はこの日朝も佐野氏に対し「記者会見すべき」「未練がましい対応」と批判していた。夜に尾木氏は「デザイン業界の方たち視野広げて回り見つめて下さいませ...」とのタイトルでブログを投稿し、デザイン業界の関係者から「佐野さんのバッシングやめてほしい!」「佐野さんのお子さんがいじめ受けたらどうするのか?」との要望が後を断たないことを明かした。ID:hamusoku【本日行われた対照的な二つのデモです。【本日行われた対照的な二つのデモです。「戦争法を絶対に許さずゼネストで安倍を倒そう。韓国・民主労総のゼネストと連帯して全力で闘おう!」。全学連の斎藤郁真委員長の戦闘宣言に続き、学生や労働者が次々にマイクを手に取り、安倍に怒りをたたきつけた。次に、動労千葉の田中康宏委員長が登壇した。「今日は新しい歴史が動き出す日です。腐り果てた労働組合のあり方を現場の力で覆そう。韓国から3人の仲間をこの場に迎えています。私たちの敵は他国の労働者民衆ではなく、戦争をたくらむこの国の政府です。続いて、旭硝子資本の労組つぶしと闘うために韓国から来日した3人の労働者を代表し、旭硝子社内下請け労組・ウソクチョン副委員長が登壇した。常識」が理解できない左派マスコミにはウンザリだ世界の多くの国がどこかと何らかの同盟関係をなぜ結ぶかといえば、そのほうが戦争のリスクを減らせるからである。集団的自衛権の行使は同盟関係の基本中の基本なので、何らかの同盟関係を結んでいる国では、本来、議論にさえならない。この点、日米同盟がありながら、集団的自衛権の行使の是非を議論する日本は不思議な国だ。多くの国では、日本が集団的自衛権の行使をするといったら、同盟関係がありながら集団的自衛権の行使を認めなかったこれまでの「非常識」を、世界の常識に変えるくらいにしか思わない。このような事情があるので、世界の国では、日本の集団的自衛権の行使について、ほとんど国が賛同している。ここ1、2年のニュースを調べただけでも、アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、オーストラリア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、ベトナム、マレーシア、タイ、インドネシア、ミャンマー、インドなどの国のほか、EU(欧州連合)、ASEAN(東南アジア諸国連合)も賛同のコメントを出している。世界では集団的自衛権は広く認知されている。中国と韓国は日本の集団的自衛権の行使について、支持していない。中国が反対であるのは、中国が海洋権益を拡大するには日本が障害になるので、中国の国益を考えると納得できる。中国は武力衝突も国益のためにはやむを得ないと考えるので、日本の防衛力強化には反対なのだ。逆に日本にとって、これは看過できない。中国が反対で、世界の国が賛成ということは、日本の集団的自衛権の行使は間違っていないという証になるだろう。集団的自衛権の行使で、日本が戦争する国となるなら、世界の国が賛成するはずないからだ。それにしても不思議なのは、韓国である。一応、民主主義かつ資本主義国である。韓国は、ベトナム戦争では集団的自衛権を行使している。した事実がありながら、韓国は日本になると、何でも反対でまったく理性がなくなるとしかいえない。朝鮮半島の地政学的な位置から、常に中国の強い影響下で行動してきた歴史から、中国の態度を過度に恐れているのかもしれない。ID:hamusoku翼賛体制構築に抗するという「声明」をISIS「イスラム国」による、湯川遥菜さん、後藤健二さんの惨殺。本当に残念な結末となりました。この間、テレビ局から野党の党首までもが、政府・安倍批判を「自粛」する動きに出ましたが、きわめてよろしくない流れに入っています。言論・表現に携わる人々すべてに、「誰が、どの党が政権を握っていようが、政権への批判や異議申し立てを自粛するようなことをしてはならない、続ける...」旨の意思表示、宣言をしようと呼びかける必要がある。そこで、賛同者を募り、「声明」を発してはどうかと、想田和弘さんらと相談しました。※添付の「声明」(案)は、想田和弘さんが中心となって考えたものです。メールhanyokusan@gmail.comでその旨を伝えて下さい(公開します)...といったPRの仕方で、仲間・賛同者を増やそうと考えています。賛同表明も多数届いています。いう名の翼賛の流れを堰止め、これに抗する動きを作ります。アクセスしてみてください。2自粛することに異議を申し立てるっていう声明発表をする暇があるなら、キチンと論理を組み立てて政権批判したらいい。できれば批判だけじゃなくて具体的にこうして欲しいという提案付きで。在京アラブ外交団代表を務めるシアム在京パレスチナ常駐総代表(大使に相当)は1日夕、日本人2人が殺害されたとみられる、イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」によるテロ事件について、安倍晋三首相が事件前に外遊先の演説でイスラム国対策の支援を表明したことに起因するしたとの見方を否定した。シアム氏は「(イスラム国を)全く挑発したとは思わない。そのように信じたい人がいるのは確かだが、間違いだ」と述べた。「安倍首相が(演説で)話した『中庸』は美徳で、アラブ諸国に対して適切な表現だ。首相の中東訪問が今回の事案を引き起こすマイナス影響はなかった」と指摘した。その上で「事案が間違ったタイミングで起きただけで、訪問自体は適切な時期だった」と強調した。俺「両替とかしました?」JK「しました。俺「後やっときますね。当サイトではいらすとやさんの画像を多数使わせて頂いております。当サイトに掲載されている画像等において、著作権や肖像権に関して問題がありましたら御連絡下さい。