:矢野広一、以下、ターボリナックス)は、IP-PBXを利用したダイレクトマーケティングシステムの開発・販売で提携し、5月16日より販売を開始することを発表いたします。今回の提携により、日本ソフト販売の電子電話帳システム「全国e電話帳」とターボリナックスのIP-PBX「InfiniTalk」を連携し、手軽にダイレクトマーケティングを実現できるようになります。第一弾として、InfiniTalk側に着信した電話番号を元に、個人・企業情報をポップアップさせる機能と、抽出した電話番号をクリックするだけで自動的に電話を発信するCTI連携機能を開発いたしました。本機能を利用することにより、例えば、「全国e電話帳」にて見込み顧客の抽出を行い、その後画面上の発信ボタンを押すことにより、「InfiniTalk」が自動で電話を発信。アポイントが取れれば、「全国e電話帳」で訪問ルートを確認したり周辺の地図を印刷する、など一連の営業活動を本システムで行えます。着信ポップアップ機能を使えば、融資やカード・ローンなどの本人(住所)確認を瞬時に行えます。ダイレクトセールスやお知らせ・案内、選挙活動などアウトバウンド業務だけでなく、受注・各種申し込み等のインバウンド用途でもお使いいただけます。必要なイニシャルコストは60万円程度(サーバー、IP-PBXソフトウェア10ユーザーライセンス、ソフトフォン10ライセンス含む)から、全国e電話帳システムはデータを検索した分の従量課金となります。販売は両社で行い、今後両社のパートナーにも販路を広げて行く予定です。両社では顧客ニーズに応じ、抽出した顧客リストに対して自動発信を行ったり、InfiniTalkのコールセンター製品と連携させるなどのカスタマイズも順次行っていきます。EXPO」のターボリナックスブース(東9-19)にて展示いたします。検索したデータは住宅地図や道路地図が表示でき、営業マーケティングツールとしてもお役に立ちます。大手企業様中心に約200社以上に導入され、経費削減及び業務効率アップにとご好評いただいております。今回のInfiniTalkとの連携機能搭載により「全国e電話帳」の活用シーンは更に広がりました。「全国e電話帳」の詳細は、以下のURLをご覧ください。「InfiniTalk」は、オープンなIPテレフォニープロトコルであるSIPに準拠した、IP-PBXソフトウェアです。今話題のオープンソースPBXである「Asterisk」をベースとし、機能と信頼性、管理性を高めるための機能を搭載しています。NTT東西の「ひかり電話ビジネスタイプ」に直接接続が可能であり、低コストでIP電話システムを構築することが可能です。日本の電話文化に合わせた独自の機能追加により、従来のPBXやビジネスフォン同様の使い方が可能です。IP-PBXならではの便利な機能も提供します。InfiniTalkは、従来の電話の置き換えのみならず、ワークスタイルの変革や業務効率の向上、運用コストの低減など、数々のメリットをもたらします。InfiniTalkの詳細は、以下のURLをご覧ください。本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。Archive、TurbolinuxサーバーOSへの対応を発表キッセイコムテックとターボソリューションズ、IP電話システムのレンタル事業で協業-月額58,600円からの新サービスを本日より開始-TLホールディングス株式会社のプレスリリース一覧へTLホールディングス株式会社の関連情報ターボリナックス、中国政府向けOS開発で普華と提携--新会社ターボラボ設立ターボリナックスと中国の普華(iSOFT)は、共同出資で新会社「ターボラボ」を9月中に設立する。日中両市場を対象に2010年に中国政府向けのOS製品をリリースする予定。OSS、ISID、NRIなど、「オープンソースビジネス推進協議会」を設立TLホールディングス株式会社TLホールディングス株式会社の記事一覧へ【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。「ナビダイヤル」の「トラフィックレポート」を利用したことで着信前のコール数や離脱数など、コールセンターのパフォーマンスをリアルタイムに把握するに成功。詳細はこちらからデジタル変革か?ゲームセットか?デジタルを駆使する破壊的なプレーヤーの出現、既存のビジネスモデルで競争力を持つプレイヤーはデジタル活用による変革が迫られている。Japanクイックポール2016年1月に始まる社会保障と税の共通番号(マイナンバー)制度への対応状況について、あてはまるものを選んでください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。Japanをご覧ください。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.。