問い合わせホーム»投資の話»投資信託・ETF»先進国株式指数のホンネの信託報酬を試算する先進国株式指数のホンネの信託報酬を試算する投稿日:2010-01-14カテゴリ:投資信託・ETF※国内ETFの1680はまったく違う手法で配当金問題をクリアしましたのでこの記事の数値は意味がなくなります。ETFならTOK、国内ETFなら1680、インデックスファンドならSTAMやeMAXISと選択肢が出てきましたがどれもメリット・デメリットがあるので誰にとってどれが一番お徳なのか?悩ましい問題でもあります単純にコストだけを見るのならETFに軍配があがりますが真実は隠れていたりするものですその隠れたホンネの部分を試算(だいたいの見当をつけるため、計算してみること)するとどうなるのかが今回の記事信託報酬決算(年)TOK0.25%2回16800.2625%1回STAM0.777%2回eMAXIS0.63%1回まずTOKですが米国で日本人向けな商品を出しているだけあって人気がない!流動性の心配が常にあります(汗)そこがこのファンドの最大のリスクでしょう?流動性の心配・・・つまりは価格の乖離ってことそれとヤフー!知恵袋「海外ETFは本当にトクですか。」より抜粋米国ETFは分配金の再投資が自動で行われないという問題があります。このデメリットをどう考えるかということも、要検討だと思います。「複利効果」を高めるには、「円転してインデックスファンドを購入」するか、「海外ETFを追加購入するときに上乗せして再投資」するかが必要になる為替手数料(往復分)と取引手数料(買いと売りの2回分)の合計を比較するのも忘れずに・・・。←本来の税引き前分配金240円×30%(配当金の外国税)=72円←あちらの国で持っていかれる税金・・・率で言うと0.72%0.72%+0.2625%=0.9825%←2009年を例にしたコスト試算信託報酬0.2625%を忘れさせてくれる数値0.9825%・・・なんじゃこりゃ(汗)追記※ケイマン籍(1680がケイマンと仮説)のファンドに投資することで、税務上のリスク(このETFを購入した米国人に対する配当課税は米国内での税制に比べ有利になる場合があり、ETFが税制回避の商品になっているとの指摘を米国の税務当局から受ける可能性)は無くなり運用の透明性は維持できる。ケイマンと米国は租税条約を結んでいないので、株式配当金に対し現在上限の30%源泉課税され、それを米国に納める。2010-01-14コメント(8)トラックバック(0)EditGenre:株式・投資・マネーThread:ETFfeedlyやTwitterに登録すれば新着記事を逃さずチェックできます。(8)おつかれさまです。すごい、、すごい高い。配当金に対してでキャピタルゲインに対しては、0.2625%ですが、無分配だとお安いのでしょうか・・・。17:33はじめまして。配当だと思っていますので見逃せない考察に感じました。投資初心者のため税に対する意識が低いのですが、このように定量的な説明をされると、とても重要な観点であることを思い知らされます。今後もいろいろ教えてくださいね。租税条約では10%ですよ。30%は米国連邦税法上の非居住者に対する税率です。23:57そうですね、ファンドの国籍については特に記述がありませんが、EDINETの届出書を見る限りでは委託会社が日興、受託会社が住信となっているので、国内籍の可能性が高いと思います。ダウETFでは受託会社がシティトラスト(ケイマン)リミテッドとなっています。前のコメントでも書いたように、30%という税率は米国連邦税における、非居住者の配当に対する基本的な税率です。米国市民でも米国居住者でもない人は基本的にはこの率で税を納めます。配当を受け取った人が居住している国が米国と租税条約を結んでいる場合は、特例として低減税率を適用できます。日本との条約では10%となっています。それで、日本人(正確には、税法上の日本居住者)の場合は米国株・ETFの配当の源泉徴収額が10%で済むのです。519をどうぞ)しかし、10%という税率は「特例」であるので、申請しなければしっかり30%で課税されます。ケイマン籍のファンドにしなくても、3割課税でいいなら租税条約に基づく低減税率を申請しなければいいだけです。ダウETFがケイマン籍にした理由はわかりませんが、初の先進国ETFを作るために手っ取り早かったのかもしれません。外国税額控除ができてもほとんど意味無いですけどねー。住民税が余分に取られますし、総合課税になるので、10%分戻ってくる程度でしょうか。米国籍ETFでも新興国・欧州株式は3重課税されているので似たようなものですが、米国株をやるなら米国籍ETFのほうが有利ですね。15:03[Edit]コメントありがとうございます>鶏の香草焼きさんなるほど!貴重な情報ありがとうございますEDINETの届出書までは見ていなかったけれど住信なんですね?「ダウETFがケイマン籍にした理由はわかりませんが、初の先進国ETFを作るために手っ取り早かったのかもしれません」そうですね。投信なら問題なく上場投信だと問題になるのがこの部分みたいです「ETFは取引所に上場しているため、一般の公募ファンドとは異なり、日本人以外の外国人が自由に購入することが可能で、かつこれを制限することができない。その結果、日本籍のETFで直接米国株式を保有すると、そのETFを購入した米国人に対する配当課税は米国内での税制に比べ有利になる場合があり、ETFが税制回避の商品になっているとの指摘を米国の税務当局から受ける可能性が生ずる。管理人が現在利用しているメイン証券会社。商品ラインナップやサービスも申し分なし。将来は投資信託定期売却サービスを利用して投資信託を取り崩していくプランを持っています。管理人が長いこと使用していたネット証券。過去の資産推移を視覚的に眺めることができるのが素晴らしいしバランスファンドは各資産の比率に分類して各アセット推移をチェックできますカブドットコム証券ETFを無料で売買できる「フリーETF」が強み。円単位の少額から自動で積み立てることのできる「ワンコイン積立®」というサービスも他社にはないカブドットコム証券のみの独自のサービス。海外ETFをはじめとした個人投資家にとって革新的なサービスを最初に行ってきたパイオニア的存在。コスト革命された超低コストインデックス投信にもポイント付与されるのは楽天証券だけです。小型株も大型株も臨機応変に対応する万能型で驚異的なパフォーマンスをあげるアクティブファンド。ひふみ投信を5年以上保有で信託報酬のうち0.2%分、10年以上の場合は0.4%分を還元するなど投資家サイドと向き合ったサービスも長期投資家に好評。「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド」はこれ1本で世界30カ国以上の株式と10カ国以上の債券に分散投資することができます。1本で投資を完成させたい人には、ファンドの選択肢が多いネット証券各社よりもわかりやすい。運営管理手数料が無料(50万円以上の資産残高の場合)になるのがSBI証券個人型DCの強み。DCニッセイ外国株式インデックス(信託報酬0.21%)の登場により低コストなインデックスファンドも業界最安値になりました。Blogrennyの備忘録いつか子供に伝えたいお金の話投資を楽しむ♪ファンドの海Passiveな投資とActiveな未来かえるの気長な生活日記。Reserved.テキストや画像等すべての転載転用販売を固く禁じます。