コンビニ各社の10年2月期連結業績予想(通期)は以下。カッコ内はいずれも前期比.ローソン=営業総収入4690億円(34.2%増)・営業利益505億円(2.7%増)シー・ヴイ・エス・ベイエリア=営業総収入253億円(0.1%増)・営業利益6億1000万円(6.8%増)サークルKサンクス=営業総収入2121億2000万円(0.6%減)・営業利益204億7000万円(11.0%減)セブン&アイ・ホールディングス=営業収益5兆3130億円(6.0%減)・営業利益2850億円(1.1%増)(うち、コンビニエンス事業は営業収益2兆200億円(12.5%減)、営業利益2075億円(2.7%減))スリーエフ=営業総収入295億円(2.1%増)・営業利益8億5000万円(8.5%減)ポプラ=売上高610億3100万円(1.6%減)・営業利益8億7800万円(16.4%増)ファミリーマート=営業総収入2875億円(0.1%増)・営業利益367億円(0.5%増)ミニストップ=営業収入1170億円(3.6%増)・営業利益80億円(13.5%増)(モーニングスター社より)コンビニ各社の10年2月期連結業績予想ローソン、ファミリーマートは最高益もセブン&アイ・ホールディングスやサークルKサンクスは減益とタスポ効果も剥落。スーパーの値下げ攻勢に対抗して値下げし利益を下げたようです。コンビニの良さを忘れていないか今一度考えさせられる。企画が全てだと同じことの踏襲はダメでしょう。新しいことへのチャレンジが要求されます。薬に対する取り組みで今期の大きな差が出そうです。値下げされる小麦の価格に対応しどんな取り組み方をするかでも分かれそうです。これを受けての、主戦場の麺、パン、おにぎり、弁当の重要さが益々増すでしょう。(593.7point)通報する2009/04/14(09:21)お早うございます!コンビに業界、タスポ効果で賑わいましたが実態としては成長鈍化してますね。近所には、コンビに三点とイオンが有りますが商品はイオンの方が安いんですよね。お弁当、おにぎり、パン。ヨーカどうも在り同じです。PB商品の増加も目立ちます。在るセブンイレブンは、生鮮食品コーナーを拡充させました。近所の農家から仕入れているようです。千葉も農業県ですから。コンビニのいいとこがどうも理解されていないで、安売り競争に走って墓穴を掘ったようです。ローソンも100円ショップの拡大で主婦層を取り込んだと思っているようです。今後はイオンにいけない60代以上の年代の人をターゲットにすえて行くべきでしょう。企業同士の知恵の出し合いやフットワークのよさが忘れられているようです。恵方巻きのようなイベントの開発が大事でしょう。(-20.86point)通報する2009/04/14(11:13)薬は、弁当のようには売れませんので、貴重な販売スペースの圧縮につながり、ロビー活動を通じて規制緩和を推し進めてきた強欲業界は、ほぞをかみ、地団太を踏む結果になるでしょう。ネット販売も、たとえそれが認められたとしても、搬送費がかかり、絵に描いた餅になる可能性があります。必要な時に、すぐ欲しいのが薬。たくさんは要らないの。薬は、食品や洗剤、煙草や酒とは違うのです。確かにそうかも知れませんね、コンビニの利点を生かして、季節にピンポイントで少量少品種で置いてくるでしょう。サプリもコンビニで一番売れています。(-20.86point)通報する2009/04/14(15:34)消費者にとっては「あれば、確かに困った時に便利」程度。おいしいのは、製薬製造メーカーでしょうか。一時的に、コンビニに置く薬品分は、売れますものね。コンビニでは、店舗当たり少量しか置けないとなると、値段が高いブランドメーカー品になるのかな?武田とかエーザイ、第一三共がメインでしょうか。私がコンビニ首脳陣だったら、この中で間違いなく第一三共を選びます。武田をぶち抜こうと、いつも新製品であろうが価格破壊した商品を出してくるからです。(必ず武田より安い値段を設定してくるのです)なので、「コンビニの薬は高い」というイメージを持たせないために、少なくとも第一三共を選びます。有名でいつも使っているような薬がいいでしょうね。そんな意味でリーズナブルなものもいいでしょうね。途中、近くのご老人が多いと思います。地方に行くと昔のよろず屋さんとして機能しています。スキーに行っておにぎりのないときには困りました。コメントを書くコメントを投稿するには、ログイン(無料会員登録)が必要です。買いエア・ウォーターひとみん。売りスターツPRひとみん。買いエービーシー・マートひとみん。【ご注意】『みんなの株式』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。等から情報の提供を受けています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。『みんなの株式』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。reserved.ページTOPへ。