to>1貯蓄体質になるための下ごしらえをする2価値が低い支出をさがす3貯蓄体質が身についたらステップアップも夢じゃない「将来、結婚するかもしれないけど、しないかもしれない・・」など、自分の生き方を決めてないおひとりさまは、マネープランが先伸ばしになりがちです。27年より)という調査結果があります。貯金ゼロで大丈夫なのか...?ここでは、今から始める老後資金の初めの一歩を考えます。■1:貯蓄体質になるための下ごしらえをする貯蓄ゼロの人は、どの金融商品を利用するかより、自分のお金の使い方を見定めるのが先決です。紙を用意して、毎月いくら使っているか大まかに書き出してみましょう。何に使ったか分からない使途不明金が多いという人もいるのではないでしょうか。これは、“心に残らない支出≒あまり価値を感じていない支出”とも言え、見直す余地があります。参考例:ひと月の収支(手取り25万円、Aさんの例)※使途不明金は、手取り-支出合計で算出。使途不明金の使い道を知るには、やっぱり家計簿が最強アイテム。2~3か月でいいので付けてみましょう。便利な家計アプリの活用もいいですし、レシートをもらって費目ごとの箱に、お財布からポイッと移しておくだけでも十分です。その他」の2つでOK(レシートがない買い物は、手帳や携帯のメモ欄に書いておきます)。ひと月経ったら上表のように分類し、お金の使い方のくせをチェックします。■2:価値が低い支出をさがすここまでできたら、つぎはムダ(減らせるもの)探しです。何がムダかは人によって違うため、例えば食にこだわりたい人は、それ以外のもの(例えば被服費)から見直すなど優先順位を付けます。固定費の見直しは楽に効果が長続きするのでおすすめ。通帳から自動引落しにしていてあまり気にしていないものなどは、本当に必要かチェックしてみましょう。筆者が家計相談で感じるのは、月の保険料と貯蓄額のバランスが取れていないケースが案外多いことがあげられます。日本人は保険好きといわれますが、貯蓄より保険にお金が回っているのは本末転倒。保険はあくまで“もしも・・”に備えるもの。一方で、キャッシュは万能です。手取りの2割くらいは貯金できるよう計画を立てます。■3:貯蓄体質が身についたら、ステップアップも夢じゃない貯蓄額が決まったら、退職までにいくらたまるかを計算します。老後の生活をイメージして不足するようならボーナスからの貯金や、資産運用も選択肢になります。今回は貯金ゼロから老後資金をテーマに見てきましたが、実際は、それ以外に車の買い換えや旅行、臨時出費などのまとまったお金も必要です。貯蓄体質が身についたら、そんなことも検討できるといいですね。■さいごに家計の見直しや老後資金のことを考えると、自分の今後の生き方や価値観に改めて向き合う機会が得られます。その延長線上に、裏付けとなるお金の存在があるのです。ハッピーリタイアメント目指しがんばってください。しながらFP資格を取得し、2008年より独立系FPとして始動。ライフプランや資産運用、保険の見直し、住宅ローン、相続等に関する相談やセミナー講師、執筆など。人生の3大資金の一つ、マイホーム購入。既婚者は、子どもができるタイミングなどで検討する人も多いですが、おひとりさまの場合は、どう考えたらいいのでしょう。そもそも、おひとりさまに優しいのは賃貸と持ち家どっち?それぞれの特徴を確認しながらみていきましょう。■賃貸のメリット賃貸は、生活スタイルの変化に合わせて何度でも住み替えられるのが魅力。転勤のある会社に勤めている人や、転職したときでも、身軽に職場に近い場所に移れフレキシブルに動けます。入居時に敷金などの諸経費はかかりますが、住宅購入のようなまとまった資金は必要ないので、手元の貯金を大きく減らさずに済み目先の安心につながります。■賃貸のデメリット一方、デメリットは、家賃の支払いが住んでいる間ずっと続くこと。長生きをすればするほどトータルのコストは膨らみます。高齢になってバリアフリーにしたくても、通常は様式変更ができません。言って生活しやすい間取りに移り住むにしても、高齢者は貸してもらえないリスクがあります。■持ち家のメリット持ち家は、ずっと住み続けられる、自分だけのお城が持てるのが大きな魅力。住宅ローンさえ終われば毎月のランニングコストは掛からず、リフォームなども自由です。持ち家は資産になるため、先々、賃貸や売却で収入を得ることもできます。■持ち家のデメリット持ち家がマンションなら管理費や修繕積立金が毎月かかり、戸建ての場合は外壁などのまとまったメンテナンス費用が発生するので、これらを含めたマネープランが必要なこと。転勤がある人は、マイホームを購入したあとに引っ越さなければならない可能性もあります。その場合、転勤先で部屋を借りなければならず、会社から補助があったとしても支出は増加。持ち家を賃貸に出す選択もありますが、借り手がつかないときは、住宅ローンと家賃の2重負担になってしまします。やむを得ない事情で引っ越すときの、家計のやり繰りは、事前に考えておきたいものです。他には、ライフプランが大きく変更になる可能性も考えておきましょう。今は結婚しないつもりでも状況が変わるかもしれません。その場合、夫婦でそこに住むのか、賃貸に出すのか、売却するのかを決めなければなりません。対策として、人生が大きく方向転換したときのために、たとえば立地のいい物件にするなど、貸したり売ったりしやすくしておくのもひとつです。■さいごにこのように、賃貸と持ち家の損得は一概に比較できません。将来施設に入りたいのか、実家が持ち家なのかなども含め、自分の希望や置かれている環境によってベストな選択は違うのです。自身の生活を先々まで想像しながら、どう過ごしたいかを心に聞き、ライフ&マネー&ハウスプランを組立てていきましょう。選び方」おひとりさまの心配ごとのひとつとして、老後の生活で病気・介護が長期化したときのお金のことが挙げられます。これらの不安を解消するのに生命保険で備えることもできますが、漠然とした不安だけで加入するとムダな保障に入ってしまうことも。おひとりさまに必要な保険はどのようなものでしょうか。遺族が困らないために残すものなので、両親を養っているなどなければ特に必要ありません。お葬式代や整理資金は保険で残したいなら200~300万円を目安にしましょう。医療保険は、万一、大きな病気やケガをした時の資金的なリスクを回避するもの。知っておきたいのは、医療機関や薬局での支払いには、月ごとに負担上限があり、超えた分は申請すると還付が受けられます。70歳以上の人は、現役世代に比べ上限額が低くなっているので助かります。⚫️高額療養費<70歳以上の方の場合>※同一の医療機関等における自己負担(院外処方代を含みます)では上限額を超えない時でも、同じ月の複数の医療機関等における自己負担を合算することができます。この合算額が負担の上限額を越えれば、高額療養費の支給対象となります。73歳の人が病気で入院し医療費が100万円かかったとき、一般的な所得水準なら病院への支払額は20万円(2割負担)。この場合、負担上限が44,400円なので、請求すると超過分が払い戻されるわけです。長く入院が続いたとしても、ひと月の負担上限額を自分で払えるなら、基本的に保険は必要ないのです。健康保険適用外の先進医療や差額ベッド代などは全て自己負担なので、それも含め検討してください。公的な介護保険制度は、介護の程度に応じて一定金額までは1割負担で介護サービスが受けられます(一定以上の所得なら2割負担)。1か月あたりの利用限度額(標準的な地域の例)※自己負担額は、一定以上の所得がある場合は2割負担たとえば、最も重い“要介護5”なら約36万円の介護サービスが約36,000円で受けられるのです。ひと月の負担が一定額を超えたときは、前述の医療費の場合と同じく還付を受けられます(高額介護サービス費といいます)。介護は、一般的な所得のケースで37,200円が負担上限と覚えておきましょう。介護費が両方かかるとき・・このように医療も介護もそれぞれ負担上限がありますが、場合によっては両方の費用が同時にかかることも考えられます。