21:43mm777さん、こんにちは。FP事務所の中山です。「いくら保障が必要なのか?」という考え方について、簡単な具体例でご説明したいと思います。仮に、毎月の生活費が25万円必要だったとします。(団信に加入しているので、住宅の費用は差し引いてください。)もし一家の大黒柱である方に万一のことがあった場合、残された家族は生活費として、25万円×12月=300万円(1年間の生活費)が必要になってきます。次に考えるのが公的保障である「遺族年金」です。その額は平均月収や子供の人数によって異なりますが、会社員で厚生年金に加入しており、平均月収が30万円だとすると、およそ150万円程度の遺族年金が支給されることになります。よって必要な生活費300万円のうち、残りの150万円を保険によって準備する必要があります。仮に、年間150万円の保障が30年間必要であれば、150万円×30年間=4500万円が遺族のために生活費として必要になってくるわけです。ここで、もう一つポイントがあります。それは、先程出した4500万円という金額は、あくまでも現時点での必要保障額だということです。今年何事も無く経過すれば、来年の保障期間は1年減るので、29年×150万円=4350万円・・・・・次の年は、・・・と、年を追うごとに必要保障額は減っていきます。年が経過すると共に保険金額が減少していく「逓減定期保険」という保険を選べば、保険料はかなり抑えられます。タバコなどを吸わなければ割引になったり、身長体重のバランスなどによって保険料を割引にしてくれる保険会社、商品があります。うまく活用すればかなり保険料削減になります。ご不明な点があればお気軽にご質問ください。13:52子供が生まれ、住宅も購入したので、保険の見直しを考えております。今は本人・妻型で月々の保険料が15000円くらいなのですが、子供の保険も含めて月1万円以内になればと思っております。15:02必要保障額をだしてみましょう。21:42ライフプランシミュレーションをしてみましょう。20:28掛金削減の前に必要保障額を確認しましょう。ついてアドバイスをお願いします。専門家メール相談サービス|あなたの事業に「現役・事業のプロ」のナレッジを。