Abstract1889年の熊本地震は、近代における直下地震の貴重な一例であるが、科学的な記録がほとんどない被害記述資料に近代の地震工学・地質学の手法を適用して、熊本市のような中規模都市の直下型地震被害を予測する手法の開発を試みたものである。それらを要約すると以下のようになる。(1)これまで熊本地震による木造家屋の大被害域等から、市の直下を走る北落ちの活断層(立田山断層)をほぼ特定してきたが、今年度は主に熊本平野の深層ボ-リング資料や、熊本平野に広く分布する火山灰層の年代や母材について検討を行い、熊本付近の活断層の活動度を推定した。(2)熊本地震における単位面積当たりの地盤災害率は、立田山断層の上盤側で著しく、地盤変動量とも対応がとれていることが分った。家屋の大被害地域がはっきり出ていることから、それらの被害帯域がこの直下の断層運動とおおむね対応していると仮定すると、長さ15km、幅17km、傾斜角75°の断層モデルが考えられ、地層断面図ともよく対応する。NSの|Ga|=127gal/Hzをやや上回ることが分かった。実効加速度や墓石加速度を考慮すると、震央域では気象庁震度VIの下限に相当するほどの強い地震であることが分かった。(4)熊本地震での液状化した地域は、木造家屋の被害とおおむね対応しているが、かなり食い違う点もあり、水位の高い砂質土という条件のほかに、微地形と基盤構造も液状化の規模を左右することが分かった。室内実験より、基盤傾斜と液状化地盤の流動規模との対応をつかみ、数値計算でそれの概略の予測を行った。