Device)は、2013年を代表するITキーワードの1つであった。本格的普及を見ない国内市場において、現時点ではBYODはバズワード(はやり言葉)の域を出ていない感が強いが、BYODは「ITのコンシューマライゼーション」を代表する現象であり、企業は無視することはできない。そこで本稿では、BYODの真価を改めて確認するとともに、企業はどのように取り組むべきかを論じたい。Device)は、2013年を代表するITキーワードであった。企業におけるスマートデバイスの導入が拡大するなか、新たな端末調達の選択肢として、2012年後半ごろから多くのITベンダーがBYOD関連ソリューションの提供を開始している。ITベンダーやメディアの盛り上がりとは対照的に、BYODは企業で普及していない。野村総合研究所(以下、「NRI」と略記)が企業の情報システム部門を対象に実施した調査によると、企業がBYODを許可していると回答した割合は10%程度であった。諸外国と比べてみても、日本における企業のBYOD導入は遅れている。NRIの調査では、米国企業のうち、情報システム部門がBYODを許可している割合は46.3%、中国では40.2%、イギリス・ドイツは31.0%であった。日本の場合、許可をしている割合の低さに加え、「当面許可する予定はない」と回答した割合が46.8%に達している。他諸国と状況が大きく異なる。Technologiesが誕生した。クライアントからサーバー、ネットワーク、ストレージといったITインフラの全てをフルラインで揃える唯一のグローバルITベンダーである。本特集では同社のすべてを洗い出す。ご所属のお客様でも、ご所属企業(または団体)におけるIT化を推進されるお立場の方にもお読みいただけます。Device)は、2013年を代表するITキーワードの1つであった。本格的普及を見ない国内市場において、現時点ではBYODはバズワード(はやり言葉)の域を出ていない感が強いが、BYODは「ITのコンシューマライゼーション」を代表する現象であり、企業は無視することはできない。そこで本稿では、BYODの真価を改めて確認するとともに、企業はどのように取り組むべきかを論じたい。