STYLETweetTSUTAYAなどで利用できるTカード(左)。20代の人口の58.6%が所有する若年層に人気のカードだ。三菱商事の100%子会社ロイヤリティマーケティングが運営するポンタ(右)。現在、新規入会キャンペーン中だ。最近、コンビニのローソンの店頭で見かける「ポイント、ポンポンたまる」と書かれたタヌキののぼり。ローソンのほかにも、ガソリンスタンドの昭和シェル石油やCD・DVDレンタルのゲオでも見かける。これ、3月1日からスタートした「共通ポイント」サービス「ポンタ(Ponta)」ののぼりだ。共通ポイントとは、異なる業種の企業の間でポイントを貯めたり、使ったりできるようにしたもの。「ポンタカード」を1枚作っておけば、そのカードだけで、提携企業の各店舗で、ポイントを利用することができる。昭和シェル石油での給油の際にポンタカードを提示してポイントを貯め、そのポイントを使ってローソンで弁当を買ったり、ローソンで貯めたポイントを使って、ゲオでCDをレンタルしたりできるわけだ。した仕組みをすでに採用しているのが「Tポイント(T-POINT)」だ。Tポイントは、TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブやファミリーマートなどが発行する「Tカード」で利用できるポイント。ライバルのポンタが登場したことで、ポイントカード競争がヒートアップしている。ポイントカードに詳しい消費生活評論家の岩田昭男氏はこう話す。「カードを複数枚持っていると、ポイントの有効期限を忘れたり、ポイントが分散してしまったりして、結局使い切れないというケースが少なくありません。様々な業態を横断する―それこそが、共通ポイントの最大の特徴なのだ。Tポイントが初登場したのは、'03年。現在の会員数は、約3420万人を誇る。ここにポンタが対抗して参入してきたのである。今後、二大陣営の熾烈な争いが起こるのは間違いない。「Tポイント陣営」を形成するENEOSとファミリーマート「例えば、レンタルの場合は、TSUTAYAがTポイントで、ゲオがポンタ。コンビニの場合は、ファミリーマートがTポイントで、ローソンがポンタ。ガソリンスタンドの場合は、ENEOS(新日本石油)がTポイントで、昭和シェル石油がポンタ。このように、ライバル関係にある企業が対立する形で、それぞれの共通ポイント陣営に参加しています。両陣営は提携先をさらに広げていく意向で、今後、さまざまな業種で"陣取り合戦"が繰り広げられると見られます。ポイントカード業界は、共通ポイントを中心とした新局面に入ったと言えるでしょう」(岩田氏)では、どちらのカードを利用しておくのがお得なのだろうか。二つの共通ポイントの特徴を踏まえながら、"使える度"をチェックしてみた。入手方法と提携企業を確認まず、それぞれのカードの入手方法や提携先を確認しておこう。タの場合は、陣営の中心企業である、ローソン、ゲオ、昭和シェルの3社の店舗やインターネットから申し込むことができる。入会費や年会費などはかからない。ポイントは、基本的に100円ごとに1ポイント貯まり、1ポイントを1円として使える仕組みだ。「マイローソンポイントカード」などを持っている人は、そのままポンタを利用することができる。これは、もともとポンタが、ローソンなどの既存会員を引き継ぐ形でスタートしたためだ。ローソンのポイントサービスは今後ポンタに切り替わることになるが、これまでに貯めたポイントは有効だ。一方のTポイントも、Tカードを発行する企業やインターネットから申し込むことができる。発行企業は、TSUTAYA、ファミリーマート、カメラのキタムラ、ドトール、毎日新聞社など12社。タと同様、100円ごとに1ポイント貯まり、1ポイントを1円で交換できる仕組みだ。タと同じく無料で利用できる。「共通ポイントでカギになるのは、参加する企業の業態にどのくらいバラエティがあるかです。提携企業の数や業種などを見て、自分がよく行く店舗で使えるポイントカードを選ぶべきです」(岩田氏)では、それぞれ、どんな企業と提携しているのか。主なものをまとめたのが上の図だ。ポンタ陣営は、前述した3社の他に、ファストフードのケンタッキー・フライド・チキン(現在は千葉県内のみ)、インターネットカフェのゲオカフェ、サカイ引越センターなど、2月4日現在で17社。ちなみに会員数は2000万人だ(ローソンとゲオの既存会員)。Tポイントは、前述した企業の他にも、ファミリーレストランのガストや、アパレルのワールド、キャラジャ、不動産のminimini、ユニバーサルホームなど1月末現在で67社。「'03年からサービスを開始しており、提携企業の業種の幅広さと多さが大きな特徴」(カルチュア・コンビニエンス・クラブ広報担当)である。提携企業の数や会員数を見ると、先行するTポイント陣営に軍配が上がる。ポンタ陣営も負けていない。3年後の'13年3月末には、60社3500万人まで増やす計画で、これが実現すれば、Tポイントに肩を並べることになるのだ。この続きは、プレミアム会員になるとご覧いただけます。オフィシャルウェブサイト。