商品売買に関する基本契約を締結したことを発表しました。カテナは、従来から国内外のサーバやパソコン、周辺機器などのハードウェアから、ライセンス、パッケージなどのソフトウェアにいたるまで、幅広くIT関連商品を取り扱ってきました。範囲なお客様に対して提案、販売することができます。一般的に多くの知識と労力を要します。そこでカテナの商品調達力や提案力、物流体制の強みを活かした法人向けの直接販売体制とBtoBの電子商取引システム「カテナリンク※」で効率を高め、業界を牽引するデータディレクトの商品力のシナジーを発揮することで、両社は販売強化とさらなるシェア拡大を目指します。製品知識の共有を含む営業支援はもちろん、今後はカテナの展開するソリューションサービス事業においても、協業を検討する予定です。商品検索から、注文・納期状況までをWebブラウザを用いてインターネット経由で行う、BtoBによるeコマースシステムです。スピードアップを可能にしています。一巳は、次のように述べています。「このたびのカテナ様とのリセラー契約の締結を大変喜ばしく思います。カテナ様の当該分野における長年にわたる豊富なIT関連製品の販売実績と商品知識を活かし、お客様のニーズにもとづき、速やかに最適なデータディレクト製品の選定とご提案をいただくことは、お客様にとってきわめて利便性の高いサービスとなります。一様より、以下のようなコメントを頂戴しています。「システム商品販売におけるカテナの強みは、法人向け直販においてお客様のニーズにタイムリーにお応えする、現場を熟知した綿密なサプライ提案ができることにあります。BtoBによるeコマースシステムであるカテナリンクを通じ、多彩な商品検索から注文・納期確認などを365日行うことができます。■カテナ株式会社についてカテナは1968年の創業以来、独立系IT企業としてソリューション・サービス、システム商品販売、システム開発、アウトソース事業の4分野に事業を展開し、日本のIT企業の草分けとして着実な成長を続けてきました。豊富な開発実績を誇っています。システム運用やヘルプデスク業務、さらにはPCやソフトウェアの販売まで、幅広い事業を展開しています。IDE等のデータアクセスコンポーネントおよびXML関連製品、およびメインフレーム統合製品のリーディング企業です。テクノロジーズの技術を採用しています。現在では250社を超える独立系ソフトウェアベンダと何千もの企業が、データ接続を簡素化し、効率化するために同社の製品を活用しています。ソフトウェア株式会社は同社の関連会社です。同社に関する詳しい情報はWebサイトwww.datadirect.co.jpをご参照ください。info@datadirect.co.jp※本文中に記載の社名、製品名はすべて各社の商標または登録商標です。本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。テクノロジーズの代表取締役社長に田上一巳氏が就任した。田上氏は、2008年3月1日付けで同職に就任している。6.1.2」をリリースデータディレクトテクノロジーズ株式会社データディレクトテクノロジーズ株式会社の記事一覧へ【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。「ナビダイヤル」の「トラフィックレポート」を利用したことで着信前のコール数や離脱数など、コールセンターのパフォーマンスをリアルタイムに把握するに成功。詳細はこちらからビジネスの継続的な成長を促す新たなITのビジョン多くの企業においてITに求められる役割が、「守り」のコスト削減から「攻め」のビジネス貢献へとシフトしつつある。Japanクイックポール2016年1月に始まる社会保障と税の共通番号(マイナンバー)制度への対応状況について、あてはまるものを選んでください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。Japanをご覧ください。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.。