膨大な量の"歌唱ログ"が活用可能な新たなステージへ「もっと音楽を世に、もっとサービスを世に」という社是のもと、カラオケを通じた音楽の振興と楽しいコミュニケーションの場を提供することを目指し、業務用カラオケ事業を中核に、様々なビジネスを展開している第一興商。GIOビッグデータラボ」で検証。GIOコンポーネントサービス」をベースに本格的なビッグデータ基盤の構築を決断。膨大な量のデータを高速に分析できる仕組みを実現した。これにより、新たなコンテンツの企画など、今後のデータ活用の可能性が大きく広がる見込みだ。支援する「DKエルダーシステム」の開発・提供と、幅広いビジネスを展開している第一興商。「DAM」のブランドで知られる業務用通信カラオケの分野ではシェアNo.1を誇り、常にこの業界をリードしてきた経緯がある。データ活用という点でも、同社は先駆者といえる。...などの歌唱ログを収集・蓄積し、リモコンを提供して個人の履歴を参照できるようにしたり、メドレー曲を作成する際に参考にしたりしてきた。関澤武史氏は振り返る。蓄積したデータはあちこちに分散していたため、集計時に手間がかかり、その膨大な量ゆえに、システムにも大きな負荷がかかっていた。伊藤紀久氏は当時の状況を以下のように説明する。「データは1ヵ月程度でテープに移してしまうため、リストアするにも手間がかかり、活用するのも困難でした。STADIUM」に搭載する新しいコンテンツについて検討していた。その企画会議の中で出てきたキーワードが「ビッグデータ」だったのである。GIOビッグデータラボ」の分析から導き出された驚きのリストとはいえ第一興商も、具体的な内容までは詰め切れていなかった。そこで同社は数社に声をかけ、蓄積された歌唱ログの活用方法について提案を求めたが、その中にIIJも含まれていた。GIOビッグデータラボ」というサービスを提供している。ここには専門のデータサイエンティストが在籍しており、顧客から預かったデータを分析し、様々な提案を行う。GIOビッグデータラボ』で検証してもらったところ、ある特定の曲に紐付いたレコメンド(おすすめ)の曲一覧をまとめたリスト(クラスタリスト)が出てきました。その中でも好評だったのが、年代別にレコメンドする曲をまとめたリストです。このリストを各年代の社員に見てもらったところ、全員が『ここにある曲はほぼ歌える』と答えました。あらゆる年代の曲に対する嗜好を完全に反映したリストになっていたわけで、これには驚きましたね」(関澤氏)結果、このリストが決め手となって、2014年6月、同社はIIJの提案を正式に採用。GIOコンポーネントサービスによるシステム開発がスタートし、約半年の開発期間を経て12月、クラウド上にビッグデータ基盤が完成した。導入後の効果レコメンドなどユーザに多種多様な情報を提供、高速処理により様々な切り口での分析が可能にシステムによる分析結果は、さっそくコンテンツの作成に活用されている。永田明峰氏は、「レコメンドや各種ランキングなど、ビッグデータを分析した結果から作成したコンテンツも見せることができるようになりました。ランキングひとつとっても『最初歌うならこの曲』『盛り上がる曲』『秋葉原周辺で歌われている曲』といった、様々な切り口からのものとなっており、多くのお客様に楽しんでいただけているようです」と語る。データの集約や処理の高速化は、各店舗への情報提供という点でもメリットをもたらした。「様々な分析を気軽に行うことが可能になったため、業務は圧倒的に効率化されました。今では店舗側から『過去数ヵ月に歌われた曲の推移を見たい』といった要望がきても、すぐに対応できます」(永田氏)ビッグデータ基盤を構築したことで、第一興商の歌唱ログの活用は、新しいステージへと入った。現在、同社の中で様々なアイデアが検討されている。「営業担当に資料として持たせることはできないかと考えています。年代別や地域別などの切り口でデータを集計・分析した結果は店舗のオーナー様にとって興味深いデータになると思います」(関澤氏)また、同社の最新機種には簡単なアンケート機能が用意されており、顧客の声を収集することができる。カラオケルームの運営を通じ、ユーザの飲食のデータも持っている。したいろいろなデータが持つ可能性について、伊藤氏は次のように語る。「今後はこうしたデータを社外へ提供することも検討しています。年代別の人気アーティストのデータをレコード会社に提供しプロモーションに使っていただく。曲と飲食データを組み合わせて飲料メーカーに活用していただくなど、大きな可能性があると思っています」こうした構想を実現するためにも、引き続きIIJのサポートが重要になることだろう。関澤氏も「IIJにはデータサイエンティストも含め、各方面のエキスパートが揃っています。今後とも支援をお願いできれば幸いです」と、その提案力・分析力に期待を寄せている。ソフト事業などを展開。本記事は2015年12月に取材した内容を基に構成しています。記事内のデータや組織名、役職などは取材時のものです。セキュリティ基本方針サイトについて個人情報保護ポリシーページの終わりですページの先頭へ戻る。