今朝(6月29日)流れているFTの記事見出しを直訳すると、このようになる。意味するところは皆さんのご理解のとおりだ。記事そのものは長文で、なかなか要約しにくい。したがって、いつものことだが、筆者の興味を引いた部分に焦点をあてて紹介することにしたい。昨年6月、欧州の大手石油会社は連名で、気候変動問題において「我々の役割を果たす」との宣言書を提出し、年末の「パリ協定」を後押しした。期待されていた米国の大手石油会社はとうとう参加しなかった。世界中の大手石油会社はこの2年間、価格の大幅下落により苦しんでいるが、長期的には石油離れの可能性という「挑戦」を受けるだろうことは、エクソンも含め、認識している。需要増加の度合いを読み違えて、回収不能な過剰投資をするリスクが存在しているのだ。一方で記事は、エクソンが今年1月に発表したエネルギー長期予測を参照して、これから何十年もの間、石油ガスの果たす役割が大きいことを指摘している。エクソンの長期予測によれば、一次エネルギー需要は2040年までの25年間には25%以上も増える。過去25年間には59%増加している。化石燃料の比率は下がるが、それでも石油の需要量は19%増、天然ガスは51%も増える。風力や太陽光などの再生エネルギーの増加率は大きいが、それでも2040年に一次エネルギー全体に占める比率は4%に過ぎない(水力は含まない)。この見方は大手石油会社が共有しているものらしく、再生エネルギーへの投資をまったくしていないわけではないが、伝統的な石油ガスへの投資額と比べると小さなものに留まっている。Beurdenの「化石燃料からの収入が低炭素システムへの移行を成功裏に実現する基礎を築く」という発言が、大手石油会社の現状認識を表現していると言えるだろう。シェルは先月、再生エネルギーへの投資を任務とする「新エネルギー部門」を新設した。オランダが計画している海上風力発電の入札に備えたもの、と業界では見られている。仮に100%落札したとしても、350億ポンドで買収したBGを含めた石油ガス部門と比べるとまだまだわずかなものでしかない。Petroleum」を唱え、実行した再生エネルギー戦略をほぼ反故にしている。太陽光ビジネスからは撤退し、先進的バイオ燃料の研究プログラムは中止した。米国の風力事業も売却しようとしたが、価格が折り合わず、実現できていない。Energyの二の舞になるな、と警告している内容である。野心的なのは仏トタールで、2011年に14億ドルを投じて太陽光パネル製造メーカーSunPowerを買収、今年5月にはバーテリー会社Saftを11億ドルで買収することに合意し、今月にはベルギーのガスおよび再生エネルギー販売会社であるLampirisを3.24億ドルで買収することに基本合意した。過去にいくつもの失敗事例を抱えている石油ガス業界には、得意な分野に注力することが得策との考え方も根強い。エクソン幹部は、GMが航空機産業に進出しないのと同じだ、という。確かに次のような失敗事例が存在する。