)を掲載していたことが判明いたしました。上記各メディアの読者の皆様をはじめ、本件広告記事が配信されたパートナーの皆様及びパートナーのサービス利用者の皆様には、広告であることが判別できない形態にて記事を配信していたことを深くお詫び申し上げます。本件広告記事は、弊社従業員が弊社に無断で販売し、私的な利益を得ていた不正なもので、弊社が販売する正規の広告記事とは異なります。現時点では、2014年頃から販売されていたことが判明しております。信用を第一とするメディア事業にありながら、不正行為を見抜けず不祥事を起こしたことを、役職員一同深く反省しております。現在、さらなる事実確認及び原因の調査を早急に進めており、関与した社員に対して厳正な処分を行う予定です。現時点で不正が判明した記事、及び、不正が疑われる記事を既に削除しております。社内及び編集部の規定を見直し、再発防止に向けて対応を進めてまいりますとともに、皆様のご信頼を回復すべく、より一層真摯にメディア運営に取り組んでまいります。