応募が殺到する人気アルバイトの秘密とは?[鼎談]アルバイト育成のトップランナーに聞く(1)1234各業界で「アルバイト・パートの人手不足」が深刻化している。今後もアルバイト人材の大幅な需要増加が見込まれる中、さらに人口減少も進むことを考えると、いまこそ企業は「使い捨て人材」としてのアルバイト像から脱却し、真剣にアルバイト人材の「主力化」に取り組まなければならない――。7社の協力のもと、全国約2万5000人を対象に、国内初の「アルバイト・パート雇用」に関わる大規模調査を実施した。そこで得られたデータ・知見は、2016年秋にダイヤモンド社より刊行予定の書籍『アルバイト・パート[採用・育成]入門』で公開予定だという。『バイトを大事にする飲食店は必ず繁盛する』(幻冬舎新書)を著した大久保氏に聞いた。学際情報科学科(兼任)。大阪大学博士(人間科学)。経て、2006年より現職。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発、リーダーシップ開発について研究している。対話する組織』(以上、ダイヤモンド社)など多数。【中原淳(以下、中原)】僕の主な研究テーマは「職場づくり」ないしは「職場における人づくり」なのですが、これまでの研究では「大企業の正社員」をその対象としてきました。やっていたわけではなく、研究のご縁をいただくのが、それ以外の対象になりますと難しいからです。今回のテンプグループさんとの共同研究で、アルバイト・パート人材の育成に焦点をあてています。テンプグループさまとの大規模調査でわかってきたのが、非正規雇用やアルバイトといった雇用形態でも、同様に「職場をどうつくるか」がかなり重要だということです。人材を確保する「入口=採用」と、人材の流出を抑える「出口=育成」の対策を講じていくうえでも、まずは「職場づくり」がなければならないと。僕は、自分の研究に自信が持てました。今日はそれを踏まえつつ、特に採用と育成、入口と出口についてお話を伺えればと思っております。お願いします!【大久保伸隆(以下、大久保)】よろしくお願いします!【中原】まずは入口の話ですが、今回の調査結果を見ても、多くの店長さんたちがとにかく口をそろえて「人が採れない!」と言っています。就職するが、約1年で退職。2007年4月株式会社エー・ピーカンパニーに入社。14年30歳で取締役副社長に。WORK(働きがいのある会社)ランキングの日本版で22位に。「ガイアの夜明け」「カンブリア宮殿」など多くのメディアで話題になる。著書に『バイトを大事にする飲食店は必ず繁盛する』(幻冬舎新書)がある。【大久保】最初に数字的な話で恐縮ですが、じつは当社のアルバイトの採用倍率は8~10倍です。応募者8〜10人に対して、採用するのは1人という状況です。採用単価も他社さんよりかなり低いはずです。いい人材に恵まれているので、「人手不足」と言われても、それほどピンとこないのが現状ですね。それとも最近になって?【大久保】5年くらい前からこの状態です。採用コストは維持したまま、応募数・採用数が増加しています。【渋谷和久(以下、渋谷)】本日はよろしくお願いします。数字をおっしゃいましたが、これは外食産業の平均値からすれば、驚異的なデータですよね。私たちインテリジェンスHITO総研がお手伝いしている「an」の調査によれば、1965年からの正社員を含めた求人倍率が、1を超えているのはこの60年間で4回くらいしかありません。外食産業のアルバイト戦略では圧倒的な一人勝ち状態といえると思いますが、何か秘訣があるのでしょうか?【大久保】アルバイトの人手不足問題の対策としては「応募を増やす」か「離職を減らす」しかないと思います。うちがずっと取り組んできたのは、離職をいかに減らすかですね。そのための方法についてずっと考え続けてきました。最近、「ブラック企業」「ブラックバイト」という言葉がよく使われますが、言葉だけが一人歩きしていている印象があります。ブラック企業と呼ばれないために福利厚生を整えたり、こまかな対策を立てることはすごく大切ですが、正直言ってこれはキリがありません。発行年月:2016年12月<内容紹介>1日5分、週末15分あればOK。忙しいあなたにもできる究極の投資術。低成長下でも株で1億円を儲けた著者がはじめて明かす、ちょっと地味だけど実はスゴイ投資術。株で勝つために必要な知識とポイントが、最短で学べる。学際情報科学科(兼任)。大阪大学博士(人間科学)。経て、2006年より現職。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発、リーダーシップ開発について研究している。対話する組織』(以上、ダイヤモンド社)など多数。各業界で「アルバイト・パートの人手不足」が深刻化している。いまこそ企業は「使い捨て人材」としてのイメージを捨て、真剣に「バイトの主力化」に取り組まなければならない――。7社8ブランドの2.5万人を対象に、国内初の「アルバイト・パート雇用」に関わる大規模調査を実施。(2016.11.18)⇒バックナンバ。