maria世界でみられる株安の傾向があるのをご存知ですか?世界大恐慌。聞きたくない言葉ですね。ある国の経済的恐慌が次々と他国へと波及し、世界的規模で広がる事象が世界恐慌であり、それのとても大きな恐慌になるだろうことからそう呼ばれるわけですが、一体どれほどの規模になるのかハラハラします。近年で言うならリーマンショック、未来に起こるであろうと良く言われるのは中国経済の破綻でのものなどが起こるのは避けようがないと言われていますが。徐々にその世界大恐慌の前兆が始まってきたように思います。言うのも実は徐々に世界中で株安が起こりつつあるからです。これ中国経済の失速なのでしょうか?リーマンショック後、中国の経済とその成長力は世界に広く影響を及ぼしていたのでその失速が見られ始めたことによる世界的な株安なのかと思いきや、どうにもちょっと違うようです。したらもっと違うところから世界大恐慌と言うものは始まり、その一連の流れの中でトドメに中国経済の破綻での一撃が世界中に降りかかってきそうな気が思想なのです。これが起これば日本もただではすみません。何も備えず今のままでいるとちょっとまずいことになりかねません。その為今回はそんな私達の生活にも多大な影響を与えるかもしれない世界大恐慌と言うものについて今回は色々考察してみました。言うものの前兆ではないかと考えられる世界的な株安はどうにもあるトレンドが生み出したものであると考えるのが妥当なようです。そのトレンドとは一体何かと言いますと「株売りからの安全資産への逃亡」です。中国経済の失速、そしてそれへの対応に追われている様を見て、「あれほどの経済力があった国でも危なくなるのか」と言う思いが世界中の通し形に生まれ、特定の企業はもとより国の経済成長への懸念や各国中央銀行の政策効果への疑念から投資家は株式を売り、債券や金などの安全資産に殺到しているようです。安全資産とは呼んで字の如くリスクの少ない、つまり価値の変動が起きない、又は置き難いような資産の事。確かにどこもかしこも信用ならないとなってきたならいっそのこと効力が失効しないものや、現物で持つという方法になるのもおかしなことではありません。そのトレンドの影響か、S&P総合500種指数は2016年2月11日の引けの時点で、年初来10.5%も下落。利上げをしたアメリカの株だけでなく世界の主要株価指数も軒並み打撃を受けていると言う現状です。データの変動を見てみると、こうした株安の動きは徐々に昨年末から始まってはいましたが、EU諸国の一部や我が国日本の「マイナス金利政策」を受けての銀行株が下落したことをきっかけに、株安が本格化したようです。世界トップクラスの大手銀行を抱え、アメリカ合衆国ニューヨーク州に本社を置く金融に関する事業を行う企業を傘下とする持株会社であるシティグループで主要10カ国の為替戦略を担当するスティーブ・イングランダー氏は「市場の新たなテーマの1つは、量的緩和が銀行に打撃を与え、リスクオフを助長したことだ」と指摘しています。誰も彼もが我の利益を取り合ったなら、それから身を引きたくなると言うのが普通の事で、事実S&P500金融株指数は今年に入って18%も下落している現状です。したマイナス金利合戦は続く気配も見せています。言うのもアメリカ連邦準備理事会FRBが、「今のところ、準備預金にマイナス金利を付与していないが、必要であればFRBもマイナス金利導入を検討する」とイエレンFRB議長は11日の議会証言で明言しているからです。これによりマイナス金利合戦が更に激化したなら今のトレンド「株売りからの安全資産への逃亡」がより起こることになるのではないかと考えられます。株価が下がるとどうなるのか?こうした株価の下落と言うものが起きており、世界大恐慌の前兆である可能性があります。した株価の下落が起きている現状の中、まだどこかで日本の多くの人は「自分は投資に手を出していなくてよかった」などと思ってはいませんか?しかしこの株価の全体的な下落が続いていけば株を買っていようがなかろうが、投資をしていようがしていなかろうが自分の生活に影響はあるのです。そもそも株とは何かを考えて見ましょう。企業がビジネスを行っていくためには、お店や事務所はもちろんの事、働いてくれる従業員への給料、営業用の車、パソコン、などという実に様々なモノが必要です。それらをそろえたり維持していくためには、それこそ莫大なお金が必要になります。それら全てを自分の持っているお金だけで賄うことができれば、それでまったく問題ないのですが、普通はそのようなことをするお金がありません。正確に言うなら手元にあるお金だけで何とか会社を立ち上げようとしたところでそれでは全く意味がないという事も多いのです。そこで自分の資産以上のお金を用意するために企業は銀行からお金を借りたりする以外に、会社が売り上げを出したらそれに報いる価値にするもの「自社の株式」を発行したりしてお金を調達します。株と言うのは企業の運営資金調達のための借金の控えでもあり、企業の業績の評価を教えてくれるためのものでもある訳です。株価の下落と聞くと良く世間で一喜一憂されているのはこの「借金の控え」である面が注目されます。株価が上がると借金で貸したお金以上のお金を返してくれますし、株価が下がると貸したお金満額が帰ってこなくなることもあるからです。この株と言うもののもう一つの側面である企業の業績の評価を教えてくれるものとして考えると好ましいものでない事は分かりますよね?企業の業績が悪化したならそこで働く人の給料が減ったり、職場の労働環境が悪くなったり、下手をスルとリストラされることもあります。したことになる企業が増えれば増えるほどに世間にはお金を使える人が少なくなり、企業は企業を維持するために少しづつ商品やサービスの提供価格を下げるしかなくなりますがそうすると業績の回復が遅れるという負の循環が起こります。今正に日本で起きているのと同じ事が世界で起こるようになることになるために、これが世界大恐慌の前兆であると考える事ができるのです。日本は景気が悪い悪いと私たちは言っていますが、今の状態が決して「底辺」である訳ではなく、もし世界大恐慌になったのならばその時こそ本当の「底辺」を味わうことになるかもしれません。大恐慌になる前に株安が、世界大恐慌が私達の生活に影響を与えそうだという事については理解していただけたと思います。次にそうなる前に注意しておきたいことはないのか?備えとして出来る事はないのか?について触れていきます。言って備えるつもりであるならば最初の方で触れたトレンドに乗り、少しでも今あるお金の価値が減らないようにするために現物に変えてしまうのが一番手っ取り早い方法です。価値が減るとは言っても不労所得を得られる不動産や、価値が大きく下がらない希少金属などであれば現金や株で持っているよりマシだと言えます。日本円はマイナス金利政策の後暫くたってから徐々に円高傾向が見られますので外貨で持っている人はある程度のところで日本円にした方が良いでしょう。株についてはなんともいえません。全体的に株価が下がっているとは言ってもその中で上がっている企業もない訳ではなく一口に株式全体は危険という訳でもないのです。これからの株価の下落の中力をつけると思われるところに一点張りと言うギャンブルに出ると言う選択もあります。絶対にお勧め出来ない事がひとつだけあります。それは「なるようになれ」と何もしない事です。世界の株式下落による世界大恐慌の可能性を頭に入れて行動するいつとははっきり言えませんが世界大恐慌は確実に起きます。中国の経済失速が寧ろマイナス方向に進んだ時、あるいは日本が今以上の財政破綻を起こした時、今以上の世界中の株価の大暴落が起きた時。いう事が起こる可能性がないとはいえない以上は起こりえることであり、資産がある人程それを恐れて情報収集を欠かさないようにしています。本当に世界大恐慌が起こって危険な状態になる人はそんなに資産がないながらも日々の生活を「普通」に送れている人なのです。今の現状、これから起こると予想されること、そして自身の資産の変化に気を配り、何かあっても良いようにだけは備えた方が良いでしょう。