米アップルは長きにわたりシンプルであることを誇りにしてきたが、反対に同社の事業はますます複雑になっている。これは避けられるものではなく、投資家が懸念すべきことでもない。それでも懸念はアップルに重くのしかかっており、同社の株価は年初来でナスダック総合指数を約4%ポイント下回って推移している。悲観は行き過ぎかもしれず、アップルが来週開催する世界開発者会議(WWDC)は投資家のムード改善につながる可能性がある。同社はアプリ配信サイト「アップストア」の変更に関する詳細をすでに一部明らかにしており、開発者の興味をそそると見られる。アップルは依然として、スマートフォン「iPhone(アイフォーン)」が収益の大部分を稼ぎ出しているという事実からは逃れられない。iPhoneに関してはこのところあまり良いニュースが聞こえてこず、中核市場の飽和とアップグレード率の鈍化が成長を抑えている。2年ごとに漸進的なアップグレードを行うアップルの製品サイクルも限界に達しつつあるかもしれない。6sは特に期待外れとなり、発売後2四半期のiPhone総出荷台数は前年同期比7%減少している。スポンサードリンクそのため、アップルは考え方を変えているようだ。今年にはスマホの普及を後押しするため画面がやや小さな新機種を発売した。今年最も高い成長を遂げているサービス部門をさらに重視する姿勢を示している。アップストアの変更で、ストア収入の一部については開発者の取り分が増えるが、長期的にはサービス事業を支援することにもなるかもしれない。した変更やモバイル端末およびデスクトップ向け基本ソフト(OS)の新バージョンについては来週の開発者会議で説明される。新型iPhoneの発表は秋までなさそうだ。市場では次世代機が17年9月期の業績を押し上げると見られているが、投資家はまだ確信を持てずにいる。足元の株価低迷はiPhoneへの強い依存、そして同分野での技術革新の減退に対する懸念を反映している。これは早まった見方だろう。スマホのパフォーマンスや耐久性を大幅に改善する方法はまだたくさんある。最近のレポートによると、iPhoneは将来的に有機EL(OLED)を用いたディスプレーと全面ガラスのフレームを採用する可能性がある。的なアップグレード以上の進歩があり、成長を押し上げる可能性があるということだ。アップルは他の事業分野への拡大を推進し、研究開発費(R&D)支出も増やしているため、収益源の拡大に向けた取り組みは続く。アップルとiPhoneの規模を考えれば、投資家にとってはその重要性を認識するのは難しいかもしれない。iPhone事業だけでも今年のフォーチュン500社(全米上位500社)の7位に入る大きさだ。他の分野の売上高増加に向けた取り組みは効果が出るのに長年を要する可能性もある。いえ、アップル株に賭けるリスクはあまりない。株価はネットキャッシュを除く予想利益の8.5倍と、非常に割安になっている。アップルは暗雲が立ち込める中で夏を迎えた。近いうちに日の光が差し込み始めるかもしれない。http://jp.wsj.com/articles/SB10852749850658553280504582121173298866272【管理人コメント】有機EL(OLED)を用いたディスプレーと全面ガラスのフレームを採用する可能性があるとはいえ、顧客からすれば、CPUが何であれ、デザインと機能の充実でしかない。画面が有機ELとかの問題ではない。それがバッテリ消費減大きくつながるとか、明らかに今までの問題点の改善に繋がれば、様相は変化するが...。アップルもスマホ利益のほとんどを占めているとはいえ、いずれその状態も変化する。スマホ以外にそろそろもう一つ必要な商品あるいはソフトがほしいところだ。