中心として、立体映像コンテンツの制作、公開が活発化しており、我が国でも立体映像を上映可能なスクリーンが急増している。立体映像の撮影が可能なデジタルカメラが一般消費者向けに市販され、大手セットメーカが家庭向けの立体映像再生環境のリリースをアナウンスするなど、家庭への普及も展望されるようになってきた。立体映像を観察中の視覚的負担は、未だ深刻な問題であり、コンテンツ制作者の表現意図を十分に反映しつつ、視聴者に対して安全かつ快適な立体映像の制作方法が求められている。立体映像の観察時における視覚的負担の原因として、視覚系の不整合が考えられる。これは、立体映像観察時の視覚系の状態が、自然視の状態と異なっていることで、認知的な矛盾が生じ、視覚的負担に関与していると考えられる。このため、国内外の各種ガイドラインでは、例えば、調節と輻輳との不一致の度合いに配慮すること等が求められている。このようなガイドラインの制定が進められる一方で、コンテンツ制作者の奥行き設定による表現を反映させることや、多様な視聴環境に対応した視差量の調整を行うことも同時に求められている。本発明に関連する技術として、予め用意されている左眼用画像および右眼用画像を用いた立体映像の再生時に、立体映像の奥行きが眼球光学系の焦点深度内になるように制御する立体映像作成装置が知られている(特許文献1参照)。この立体映像作成装置によれば、立体映像の表示に伴う視覚疲労の原因を解消し、視覚的に負担がなく、自然で見やすい立体映像を再生することができるとされている。本願出願人により、簡易かつ効果的に立体映像の評価を行うことができる立体映像評価装置が提案されている(特許文献2参照)。この立体映像評価装置では、オプティカルフローを求める画像処理を用いて左眼用画像と右眼用画像との対応点間の視差量をピクセル単位で算出し、算出したピクセル単位の視差量を用いて立体映像の評価用データを作成している。本発明の実施の形態に適用可能な技術として本願明細書中で言及されているオプティカルフローを求める画像処理の原理等については、各種の文献に記述されている(例えば、非特許文献1等参照)。本願の発明者らにより、立体映像による視覚負担の時系列評価について記載した論文が発表されている(非特許文献2参照)。本発明は、左眼用画像および右眼用画像を組み合わせてなる立体映像を制作する処理を実行するコンピュータにより構成された立体映像制作装置およびプログラムに関し、特に、一枚の平面画像およびこれに対応するデプスマップから、立体映像の再生用の一対の左眼用画像および右眼用画像を作成するか、またはそれらの作成に必要となる視差量を算出する処理を実行する装置およびプログラムに係り、例えば、立体映像のコンテンツ制作者の使用する立体映像開発ツール、立体映像の観察者の使用する立体映像チューナ、立体映像の配信者や放送事業者の使用する立体映像提供システム等に利用できる。請求項1~3のいずれかに記載の立体映像制作装置として、コンピュータを機能させるためのプログラム。)のご相談を承っております。同じキーワードでJ-STORE内を検索することが出来ます。