p-n接合したp型有機半導体とn型有機半導体のうちのp型有機半導体の表面の全部もしくは一部に吸着材が接触した形態を有し、かかる接合形態を形成できる製造方法であれば特に限定はない。吸着材の形態は特に限定はなく、基体として任意の形状であってもよいし、層状、粉末であってもよい。【0075】例えば、薄膜化した吸着材上にp型有機半導体とn型有機半導体とが積層した三層フィルムである場合、吸着材膜上にp型有機半導体とn型有機半導体を順次積層させることにより製造できる。この場合、吸着材の材質として好ましくは、上記したパーフルオロスルホン酸又はその塩/PTFEの共重合体、特にナフィオン(登録商標)膜が好適である。得られた三層フィルムは、そのまま光触媒として用いることもできるが、必要に応じて三層フィルムに粘着剤層を設けて基材に貼着したり、粉砕・切断して粉末状にすることも可能である。コンクリート、紙、繊維等が挙げられる。基体の形状は、用途に応じたものであればよい。(電析)、塗布等の方法が挙げられる。ペリレン誘導体/フタロシアニン誘導体系を、均一に被覆するためには、真空蒸着法が好ましい。【0078】より簡便には、基体に練り込んだり、塗布することもできる。この場合、フタロシアニンやペリレン誘導体に、アルキル基、スルホン酸基、カルボキシル基、アンモニウム基等を導入することが好ましい。【0079】さらに、上記した基体上にp型有機半導体とn型有機半導体とを共蒸着して、共蒸着層を形成しても良い。共蒸着は公知の方法を用いて実施できる。【0081】p型有機半導体として典型的には、フタロシアニン誘導体、ナフタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体が挙げられる。好ましくは、式(1A)、(1B)、(2A)、(2B)、(3A)、(3B)で表される化合物が挙げられる。式(1A)の無金属フタロシアニン又は鉄フタロシアニン又は亜鉛フタロシアニン又はコバルトフタロシアニンが好ましい。式(1A)の無金属フタロシアニンが好ましい。【0082】n型有機半導体は、上記のp型有機半導体との間において良好なp-n接合の関係を有しているものが用いられる。n型有機半導体としては典型的には、ペリレン誘導体、ナフタレン誘導体又はフラーレン類が挙げられる。好ましくは、式(4A)、(4B)、(4C)、(5A)で表される化合物が挙げられる。効率的なキャリア生成の点から、式(4A)で示されるペリレン誘導体(3,4,9,10-ペリレンテトラカルボキシル-ビスベンズイミダゾール)又はフラーレン類(C60等)が好適に用いられる。nm程度)及びペリレン(100~400nm程度)がこの順で積層されたものが挙げられる。光触媒の活性を上げるために、上記のn型有機半導体及びp型有機半導体以外に、必要に応じて銀、銅等を添加しても良い。水相中に含まれる有機物或いは窒素、硫黄又はリンを含む無機物等の分解対象物と接触することにより、分解することができる。【0086】本発明の有機光触媒で使用する光は、広範な波長を有する光(波長220~1200nm程度)を用いることができる。ブラックライト、エキシマレーザ、重水素ランプ、キセノンランプ、Hg-Zn-Pbランプ等から選ばれる1種類の光源または波長域の異なる2種類の光源を用いることができる。本発明の有機光触媒は、自然光(波長300~800nm)、特に可視光(波長が400nm以上、特に400~750nm程度)を利用できる点で極めて実用的である。無機光触媒として用いられる酸化チタンでは、屋内では紫外光源が必要であったことを考慮すると、極めて有意義である。光照射のみにより有機物或いは窒素、硫黄又はリンを含む無機物を効率的に分解することができる。716-720)とは、一線を画すものである。光電気化学的な分解方法では、例えば、光照射下で触媒中に生じるマイナス電荷(電子)は電極を通して除かれるが、本発明の有機光触媒では、該電子は処理媒体中に存在する酸素により受容されて除去されると考えられる。そのため、気相又は液相(水相)中に酸素が高濃度に存在する場合に、より効率的に分解反応が進行する。気相中では酸素濃度が20体積%、さらに25体積%以上とすることが好ましい。液相(例えば、水)中では空気や酸素含有気体を供給(バブリング等)したり、液相を撹拌しながら反応させるのが好ましい。ウィルス、シックハウス症候群の原因物質(ホルムアルデヒド等)、臭い成分(たばこ臭、ペット臭等)、有害物質(ダイオキシン、PCB等)、農薬、エチレンガス、窒素化合物(アンモニア、NOx等)、硫黄化合物(メルカプタン、スルフィド等)や、リン化合物(有機リン等)が挙げられる。構成されるため加工乃至成形性に優れている。この様な問題は解消される。そのため、酸化チタンの用途を越える極めて広範な用途に用いられる。プラスチック基材を吸着材と見立てても良い。これに積層微粒子を混ぜ込んだり、表面に塗布するのも良い。おける分解対象物をろ過し分解する、各種フィルターの表面素材として用いることができる。(電析)、塗布等の方法を用いればよい。有機物或いは窒素、硫黄又はリンを含む無機物を含む被処理水に分散させて、光照射による分解処理をおこない、さらに、処理後に該光触媒をろ過して分離回収し、再度水処理に供することができる。塗料に混入させて、光触媒活性を有する塗料組成物とすることができる。該塗料組成物では、塗料に対し該光触媒の親和性が高いため、均一な触媒の分散が可能となる。水に対しても安定であるため、上記分解対象物を含む水の処理も効率的に実施できる。該粉末を被処理水に分散させて光を照射して水を処理し、処理後は該粉末をろ過して処理水を得、該粉末は簡便に回収できる。タンク、湖水、ダムなどが挙げられる。これらの水相は、pH、硬度等は特に限定はなく、効率的に処理が可能である。pH7~11程度とするのが好ましい。【実施例】【0094】以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。【0095】実施例1(可視光照射時における有機光触媒の活性評価)(1)光触媒材料として、n型半導体である3,4,9,10-ペリレンテトラカルボキシル-ビスベンズイミダゾール(以下「PTCBI」と表記する)及びp型半導体である無金属フタロシアニン(以下「H2Pc」と表記する)を用いた。本発明においては、それぞれ昇華精製したものを用いた。μm厚)に二種類の有機半導体を真空蒸着することにより行った。必要な大きさ(例えば1cm2)に切断した。(3)実験装置及び方法を図1に示した。mL)を反応容器とした。気体の漏洩及び混入の無いようにゴム製Oリングでフタを挟み、更にそのOリングにシリコーングリースを塗布した。mm)をフタに挟んだ。反応容器内に三重層フィルム片1cm2と、理研計器社製アミンセンサー(型番ES-23RV)を静置した。(4)反応容器内を20.0±0.1oCに保つことにより蒸気圧を制御したトリメチルアミン(N(CH3)3)を0.1mL、上記セプタムゴム部より容器内に注入した。(5)光触媒反応はハロゲンランプを光源として行った。mWcm-2であった。上記ガスセンサーでトリメチルアミン濃度を測定し、その分解量を定量した。(6)上記(4)の結果、図2の(a)、(b)及び(c)に示すように、投入直後にトリメチルアミンの濃度の増加が起こった。それと平行して(5)の結果、トリメチルアミンのNafion膜への吸着および光触媒膜による分解反応の進行により、トリメチルアミン濃度の減少が観察された。500-700秒後には投入量の10%にまで減少した。図2及び図3の(c)は同じサンプルである。【0097】実施例2(可視光照射時における有機光触媒の活性評価)(1)実施例1と同じ実験装置をもちいた。(2)まず、実施例1のサンプル(a)を用いて、実施例1と同様にトリメチルアミンを投入した。トリメチルアミンの濃度が十分減少した20分後に、実施例1の(4)と全く同様の操作を行った。図4(B)のように再投入直後にトリメチルアミンの濃度の増加が起こった。それと平行して、トリメチルアミンのNafion膜への吸着および有機光触媒膜による分解反応の進行により、トリメチルアミン濃度の減少が観察された。再投入の1800秒後には投入量の10%にまで減少した。この操作を複数回繰り返した。毎回同様の結果が繰り返し観測された。(3)さらに、この操作を繰り返した結果を図5に示す。これによれば、長期に繰り返しトリメチルアミンを導入してもその蓄積はなく低濃度に維持されていることがわかる。代えて、Nafion膜(1cm2、厚さ50μm)を試験片としてサンプル(d)を作成し、実施例1と同様の操作を行った。その結果を図2及び3の(d)に示す。μm)(2)上記(1)で得られたサンプル(d)を用いて、実施例2(1)~(2)と同様の操作を行った。その結果を図4(C)に示す。トリメチルアミンの再投入直後にトリメチルアミンの濃度の増加が起こった。再投入を繰り返すごとに減少しなくなった。代えて、ガラス片(1cm2)にPTCBIを200nmの厚さで、次いで、PTCBI上にH2Pcを50nmの厚さで積層してサンプル(e)を作成し、実施例1と同様の操作を行った。その結果を図2の(e)に示す。代えて、1cm2のガラス片を加え、実施例1と同様の操作を行った。その結果を図2の(f)に示す。加えずに、実施例1と同様の操作を行った。その結果を図2の(g)に示す。図2より、Nafionを用いる(a)~(d)では、トリメチルアミンの減少量は著しく大きくなる。ある(a)~(c)は減少量が大きく、特にPTCBIの厚い方でトリメチルアミンの減少量が大きいことが確認された。これに対し(e)~(g)では、トリメチルアミンの減少はほとんど見られない。代えて、Nafion膜(1cm2)にH2Pcを50nmの厚さで積層してサンプル(h)を作成し、実施例1と同様の操作を行った。その結果を図3の(h)に示す。代えて、Nafion膜(1cm2)にH2Pcを50nmの厚さで積層した。引き続きH2Pcの蒸着されていない裏面にH2Pcを50nmの厚さで積層してサンプル(i)を作成し、実施例1と同様の操作を行った。その結果を図3の(i)に示す。【0106】図3よりNafionにH2Pcを片面(h)、もしくは両面(i)被覆すると,Nafionの吸着能を下げるために、被覆面が増すにつれて、むしろトリメチルアミン濃度が初期に高くなってしまうことが分かる。吸着能の低下を上回っていることを示している。可視光照射しないこと以外は、実施例2と同様の操作を行った。その結果を図4の(A)に示す。トリメチルアミンの再投入直後にトリメチルアミンの濃度の増加が起こった。再投入を繰り返すごとに減少しなくなった。【0108】実施例1及び2の結果から、p-n接合有機半導体に吸着材を併用した光触媒では、可視光応答性を有する光触媒の性能が劣化することなく継続的に起こることが明らかとなった。サンプルでは、吸着材を用いない比較例2の(e)及び比較例3の(f)の場合に比べて、処理速度が著しく速い。光照射によりトリエチルアミンの蓄積がない。これは、トリメチルアミンが濃縮されたNafionに接している有機光触媒中のp型半導体面で該アミンの分解が起こることにより,Nafionの吸着能が再生しているためと考えられる。【図面の簡単な説明】【0111】【図1】実施例及び比較例で用いた実験装置の模式図である。【図2】反応容器中におけるトリエチルアミン濃度の経時変化を示すグラフである。【図3】反応容器中におけるトリエチルアミン濃度の経時変化を示すグラフである。【図4】反応容器中におけるトリエチルアミンを繰り返し注入した場合のトリエチルアミン濃度の経時変化を示すグラフである。【図5】実施例2(3)におけるトリエチルアミンを繰り返し注入した場合のトリエチルアミン濃度の経時変化を示すグラフである。