係るビームモニタセンサ1は、加速器から輸送されてくるビームを測定するために、前記ビームが輸送されるビームダクトD内に配置されるビームモニタセンサであって、前記ビームダクトD内の前記ビームの軌道O上に配置される薄膜体2と、前記薄膜体2上に形成された蛍光層3と、前記蛍光層3が形成されている面を撮影する、前記ビームの軌道O外に設けられた撮影カメラ4と、を備えている。加速器で得られたビームは、真空のビームダクト、いわゆるビーム輸送ラインを通じて目的とされる場所へ導かれる。非特許文献1に記載されているように、このビーム輸送ラインには、一定区間ごとに図21に示すようなビームモニタ110が設置されている。かかるビームモニタ110は、ビームプロファイルモニタセンサ101や強度モニタセンサ102が設置され、信号増幅器を備えた信号処理回路103や制御装置120に接続されている。このようなビームモニタ110はビームを出射する出射ライン(図示せず)も含めると、例えば、30~35個設置されており、これらによってビームの位置や分布(これらを総称してプロファイルという)および強度が観測されている。図21は、従来のビームプロファイルモニタセンサ101および強度モニタセンサ102を備えたビームモニタの構成を示す構成図である。ビームプロファイルモニタセンサ101によって測定されたビームプロファイルなどが、それが理想のものと異なる場合、理想の状態となるように上流に設置された軌道補正用電磁石や四極電磁石(いずれも図示せず)による調整が行われる。これにより、ビームをロスすることなく末端まで輸送することができる。ビームは真空のビームダクトを通過するため、ビームプロファイルモニタセンサ101や強度モニタセンサ102も真空のビームダクト内に設置される。このような状況で使用されるビームプロファイルモニタセンサ101は、図22に示すような構成となっている。図22は、従来のビームプロファイルモニタセンサの構成を示す断面図である。図22に示すように、従来のビームプロファイルモニタセンサ101は、厚さ300μmのアルミニウム製の薄膜101aを用いて形成される筐体101b内にワイヤ状の電極101cが複数本設けられ、さらにこの筐体101b内にガスが封入された構成となっている。ビーム測定時は、前記した薄膜101aと電極101cの間に数千ボルトの電圧が印加される。この状態でビームがビームプロファイルモニタセンサ101を通過すると、筐体101b内に封入されたガスがイオン化する。生じたイオンは、薄膜101aと電極101cの間の電場によって、複数本設けられた電極101cのうちの最も近くの電極101cに集められ、集められたイオンの電荷は、図21に図示する信号増幅器を備えた信号処理回路103によって信号強度の増幅と信号処理が行われる。制御装置120によってデジタル化されることにより、図23に示すような、複数本設けられた電極101cで集められたイオンの電荷に対応した形でビームプロファイルが作成される。図23は、従来のビームプロファイルモニタセンサ101で測定したビームプロファイルを表示した表示例を示す図である。加速器において輸送されるビームの位置、分布および強度のうちの少なくとも一つを測定することのできるビームモニタセンサおよびこれを備えたビームモニタに関する。ことを特徴とする実照射ビーム測定用ビームモニタセンサ。前記撮影カメラが、前記蛍光層が形成されている面を撮影するように設置されていることを特徴とする請求項1に記載の実照射ビーム測定用ビームモニタセンサ。前記薄膜体が、酢酸セルロースで形成されていることを特徴とする請求項1または請求項2に記載の実照射ビーム測定用ビームモニタセンサ。前記薄膜体の厚さが12μm以下であることを特徴とする請求項1から請求項3のいずれか1項に記載の実照射ビーム測定用ビームモニタセンサ。前記蛍光層が、付活型蛍光体を含んで形成されていることを特徴とする請求項1から請求項4のいずれか1項に記載の実照射ビーム測定用ビームモニタセンサ。前記付活型蛍光体が、硫化物系蛍光体であることを特徴とする請求項5に記載の実照射ビーム測定用ビームモニタセンサ。硫化亜鉛・銀であることを特徴とする請求項6に記載の実照射ビーム測定用ビームモニタセンサ。前記蛍光層の厚さが5μm以上であることを特徴とする請求項1から請求項7のいずれか1項に記載の実照射ビーム測定用ビームモニタセンサ。うちの少なくとも一つであることを特徴とする請求項1から請求項8のいずれか1項に記載の実照射ビーム測定用ビームモニタセンサ。備えていることを特徴とする実照射ビーム測定用ビームモニタ。放医研が保有する特許に、ご関心のある企業等はお問合せ下さい。同じキーワードでJ-STORE内を検索することが出来ます。