JavaScriptがオフになっています。<直撃Q&A>「パズル&ドラゴンズ」(パズドラ)や「モンスターストライク」(モンスト)などのヒット作が相次いだスマートフォン(スマホ)向けゲームだが、ここにきてやや失速感を指摘する声も聞かれるようになった。Info」の木村英彦編集長にインタビューした。スマホゲーム業界の現状について教えてください。フィーチャフォン(従来型携帯電話)からスマホへの買い替えに伴い、スマホゲームユーザーが増加する一方、様々なゲーム開発会社がアプリ市場に参入し、多くのゲームを出してきました。この結果として、市場規模はものすごい勢いで伸びましたが、ここにきて成熟期に入りつつあります。端末や通信環境の改善、アプリ間の競争激化に伴い、ゲームアプリの品質が向上しましたが、3Dグラフィックをふんだんに使ったゲームやより複雑なゲームが増えており、開発費が高騰しています。初期開発費だけで3~4億円というケースもいまや珍しくなく、参戦できる会社が限られているようにみえます。海外市場への挑戦も盛んです。グループであるCygamesの「神撃のバハムート」は世界市場を席巻しました。「パズドラ」も一定のポジションを得ました。最近では台湾やタイなどアジア圏にシフトする動きが目立っています。「ユニゾンリーグ」、さらにLINE関連のゲームも健闘しています。アジア圏は、日本製コンテンツが受容されやすいと言われており、引き続き注目される市場だと思います。現在、人気があるのはどういったジャンルでしょうか?アニメや家庭用ゲームソフトを題材にした、いわゆる「IP(知的財産権)もの」と呼ばれるゲームアプリの活躍が目立っています。PIECE」「ジョジョの奇妙な冒険」「アイドルマスター」「ドラゴンクエスト」「ファイナルファンタジー」を題材にしたゲームアプリが人気です。一定のファンを抱えている作品が多いため、リリース初期から遊んでもらいやすいという特徴があります。女性向けゲームが活発化してきたことも挙げられます。女性向けというと、これまでテキストベースの恋愛ノベルゲームが主流でしたが、キャラクター性を生かしたパズルゲームやリズムゲームなどが続々と出て人気を集めています。2015年で最も目立ったのがこのジャンルといえます。「パズドラ」や「モンスト」以降、社会的な現象となるようなヒット作が出てきていないように見えます。これは、なぜなのでしょうか。マーケットが成熟化していますので、幅広いユーザーから支持されるメガヒット作品が出づらくなってきているのは事実です。「パズドラ」にしても「モンスト」にしても、エポックメイキング的な部分がありましたが、それが出にくくなってきているように感じます。非常に難しいとは思いますが、上記のような大ヒット作が出てくる可能性はないとは思いません。社会現象までいくかどうかは不明ですが、個人的には、先ほど述べた「IP」を使った作品に注目しています。[JQ]の提携でどういった作品が生まれてくるかに注目しています。「IP」タイトルでは、ファンの数がものすごく多いか、熱心なファンがいる作品かに限定されている現状を考えると、強力なIPを持つブロッコリー、IPの良さを生かしたゲームづくりの得意なKLabは非常にいい組み合わせです。IPという点では、スポーツゲームにも注目しています。スマートフォンの画面が大きくなり、処理能力が上がっていますし、通信品質も良くなっています。カードやシミュレーションではなく、アクション性の高いゲームが作りやすい環境になってきました。この分野に注力すると明言しているコロプラの動きには注目しています。任天堂のスマホゲーム投入が3月に予定されていますが、このインパクトをどうお考えですか?市場の活性化につながると期待しています。任天堂のゲームは、品質に対して非常に厳しく、作りこみも圧倒的です。生半可な品質では出さないはずです。任天堂の持つIPを活用したゲームアプリが出てくるとのことで、特にスマホゲームをやめてしまった方が復帰するかもしれませんし、かつてファミコンやスーパーファミコンで遊んでいて、ゲームから卒業してしまった人が戻ってくるきっかけになる可能性もあります。任天堂の知名度は国内だけにとどまりません。海外市場でこそ注目されるとみていますので、北米や欧州市場での活性化なども期待できるとみています。(聞き手・浅野尚仁)<プロフィール>木村英彦(きむら・ひでひこ)証券専門紙記者や投資情報サイトのプロデューサーを務めた後、ゲームデベロッパーで上場準備や広報を担当。2010年8月より「ソーシャルゲーム情報」(前身)を開設。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。