JavaScriptがオフになっています。ケミファ<4109>、ダブル・スコープ<6619>なども頑強な値動きで目を引く。世界的な排ガス規制強化の流れを受けて電気自動車(EV)の市場拡大余地に注目が高まっている。そのなか車載用2次電池の需要も増勢となっており、関連メーカーの動きも風雲急の気配だ。7日付けの日本経済新聞では、素材大手がEV用リチウムイオン電池の大型投資に踏み切る構えにあることを伝えており、これが関連銘柄の株価を刺激している。記事は「住友化学は200億円を投じて電池のショートを防ぐ材料の増産を2年前倒しする。東レも材料の生産能力を7割増強する」と報じており、新たな需要創出が必然的に注目されることになる。米国ではカリフォルニア州のゼロ・エミッション・ビークル(ZEV)規制が強化される方向にあり、米テスラモーターズなどガソリン不使用のクルマも投入されている。欧州では2021年に新型車の二酸化炭素排出量の上限を一段と厳格化する「21年基準」があるほか、大気汚染が深刻な中国でもPHVやEVを対象に補助金支援による普及促進政策を打ち出している。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。