改修などをするにあたっては、その建築物の所有者の希望がすべて反映されるというわけではなく、その工事が建築基準法に基づいていなくてはなりません。建築基準法という法律に基づいている工事であるかは事前に建築確認申請書というものを提出して確認を受けた後に初めて工事に着手することが可能になります。それ以外にも建築に関する法律や法令があるため、それらがそれぞれ設定している基準などをクリアしていなくてはなりません。そのため、たとえ自分の好みが反映される注文住宅であっても、必ず自分の希望通りに住宅を建築できるというわけではないのです。住宅を建設する場合、建築基準法などの建築関連の法律を熟知している設計者のほうが、法令を意識したプランニングをしてもらうことができるので、無理なく顧客の要望を設計に反映してくれることになります。プランの変更が必要になってしまったりすることになり、手戻りも多くなってしまうでしょう。通常、ハウスメーカーや工務店の設計担当者は建築士の資格を持っていることが多く、ある程度建築に関しての法律知識を持っていることが期待できますが、レベルは担当者ごとに違っているので、知識がある人に担当してもらったほうが安心です。