不安になり過ぎて過剰反応も良くないですね。昭和56年5月以前にお建てになられた木造家屋は、最低でも、耐震診断を早急に受けましょう。自治体の補助や無料診断制度があります。行政の補助がありますので、お住まいの自治体にお問合せ願います。)活断層の長期評価(位置図)http://www.jishin.go.jp/main/p_hyoka02_danso.htmを参考にしてください。)ウッドピタは矢作建設グループの耐震化外付け工法です。した地震情報ではありません。(地震に関する諸々なお話)◆考察まもなく東日本大震災より1年を迎えようとしています。亡くなれた方、罹災に合われた方に哀悼とお見舞いを申し上げます。)の首都直下型4年以内70%発生確率など、耳目を集める情報が飛び交っていますが、結論は誰も予測できない」が事実ではないでしょうか。(東日本大震災)以降、震度4以上が多発しており(例年の4倍以上)震度5~6以上に置き換えましたので、昨年8月5日以降の記事が止まっておりました。最近の地震は広域かつ活断層に係わらない地震が多くなり、考察も難しく悩んでいます。下手な事を書けばお騒がせ記事でしょうし、あれやこれやと考えが、良くない頭をやはり駆け巡るばかりです。再度書きますが、このブログの中のカテゴリ「地震シリーズ」は、考察お披露目が目的ではなく、事実に近い情報を収集し引用、掲載して、特に活断層の危険性を理解いただく事を重点にしていますので、考察に拘らず書けば希釈された流布になり、気軽には書けない重さがあります。数年前まで、正しい内容だと出された情報が根底から覆っており、特に、津波に関しては総ての資料を報告書を書き改めなくてはならない程の発見や観測、調査報告が出ており、考古学から文献史学までに亘るまで学術の範囲が広がっています。海溝型地震と言えば教科書的に下記の説明がなされていました。この説明は消えました。(平成23年版防災白書では内容も変りましたがありません)この巨大地震はプレートの境で起震ではなく、内陸側の海洋プレートの破壊が連続的に数百kmで生じて、歪が解放されましたが、新たに別な個所で歪の蓄積と各プレートでの活動が活発化し活断層以外でも頻繁に起震してるのが一応余震の類でしょうがプレート上の歪発生・変動が理由のようです。最近、スロースリップとか長周期地震動など従前あまり使われていない専門用語が報道・マスコミでもよく出てきています。この分野はまだまだ研究途上と思われ、長周期振動は高層建築の設計の根底に及ぶ影響があると思われ、まさに地震学は解明の初期段階であるかも知れません。4年で70%といえば、今後30年で88%とされる東海地震の発生確率よりも高い。首都圏は今後4年以内に、3・11とは比べものにならない被害に見舞われてしまうのか。『「毎日新聞は〈平田(教授)によれば、「30年以内に98%」と「4年以内に70%」は同じである。人間、30年ならまだ先と侮り、4年と聞けば驚く。読売は公表ずみのデータを鋭角的に再構成し、「4年以内」を強調したことで反響を呼び、他のマスコミも追随せざるを得なかった〉と後でコメントしているけれど、だが、サイトに書かれた内容をまとめた同研究所の大木聖子・助教はこういう。「読売の書き方、そして取材に応じた平田教授の一番の問題は、誤差について触れていないことです。地震学は未解明の科学で、試算は非常に多様な意見の一つに過ぎず、計算手法を考えれば不確定性が大きいのです。数字を出すこと自体には意味がないと考えます」最もな考えと思う。従来の長期予測は変更しない。)は9日、「精度が低い」として、「今後30年以内の発生確率は70%」としている従来の長期予測は変更しないとの見解を示した。駿河トラフ沿いで発生する地震に関して,1854年に発生した安政東海地震の際には,南海トラフ沿いと駿河トラフ沿いの破壊が同時に起こった。1944年の東南海地震では,駿河トラフ沿いが未破壊のままとり残されている。安政東海地震から156年が経過していることや,駿河湾周辺の地殻歪の蓄積状況を考え合わせると,駿河トラフ沿いに近い将来大規模な地震が発生する可能性が高いと考えられる。この予想される地震が「東海地震」である。おいて最大の被害をもたらす猿投-高浜(さなげ-たかはま)断層帯の地震では,愛知県を中心に,冬の昼12時・風速15m/sのケースで建物全壊棟数約30万棟,冬の朝5時・風速15m/sのケースで死者数約1万1千人の被害が想定される。経済被害については,直接被害額約24兆円,間接被害額約8兆円(いずれも冬の昼12時・風速15m/sのケース),交通寸断による影響人流量約6,600万人,影響物流量約4,000万トン,影響額約3.9兆円(いずれも6ヶ月復旧時)が想定される。21%,不通回線率約14%,ガス供給停止率約99%(いずれも1日後の愛知県内の値)を想定した。避難者数については,冬の昼12時・風速15m/sのケースで,一日後の避難者数を約250万人,避難所生活者数約160万人と想定した。帰宅困難者が約96万人発生すると想定される。(平成22年版防災白書より)やはり、外に出て空を見上げる事が多い筆者です。)活断層の長期評価(位置図)http://www.jishin.go.jp/main/p_hyoka02_danso.htmを参考にしてください。)ウッドピタは矢作建設グループの耐震化外付け工法です。2日にこのブログ閲覧が急増しました。公称160万gooブログで4,103位にランキングされ感謝申し上げますと共に、この記事が遅くなりました事をお詫び申し上げます。この地震は・・、考察が難しく、今も悩んでいます。関連はない」のご宣託には抵抗あるしと、あれやこれやと考えが良くない頭を駆け巡るばかりです。このブログの中のカテゴリ「地震シリーズ」は、考察お披露目が目的ではなく、事実に近い情報を収集し引用、掲載して、特に活断層の危険性を理解いただく事を重点にしていますので、考察に拘らなくて良いのでしょうが、書けば希釈された流布になり、気軽には掛けない重さがあります。数日を経た現在、様々な意見が出ているので、それを紹介しますが、リンク先が期間限定と思われますので早めにリンク先の情報を閲覧願います。気象庁発表1日23時58分頃地震がありました。北緯34.7度、東経138.6度)で震源の深さは約20km、地震の規模(マグニチュード)は6.1と推定されます。各地の震度は次の通りです。この地震は下記の図をご覧戴きますと、まさに南海トラフの真上で起きたことがお分かり戴けますね。地震直後いち早く・・・「今回の地震はフィリピン海プレートの内部で発生したものであり、想定される東海地震とは発震機構が異なります」。気象庁(8月2日)と気象庁や識者は否定しましたが、本当にそうだろうか?と考えています。KK某教授が一蹴した悪夢が横切ってしまうのです。今回の地震はフィリピン海プレートの内部で発生したものであり、想定される東海地震とは発震機構が異なります。東海地域に設置したひずみ計には、前兆すべりのような異常な地殻変動は観測されていないことから、直ちに東海地震に結びつくものではないと考えられます。「東海地震については、いつ発生してもおかしくないと言われているので、できる限りの地震対策は取っておくことが必要」と話している。補足がついていました。全てを裏切って「想定外」などと言わしめたはず。翌日、このような情報を得ました。寒川(さんがわ)旭(あきら)・招聘(しょうへい)研究員(地震考古学)の分析でわかった。近い将来に首都圏直下型や3連動型地震が起きる可能性が高いとの見解を示し、「千年に一度の巨大地震の世紀になるかもしれない」と警鐘を鳴らす。(産経新聞)詳しくはリンク先の記事をお読みください。ついて寒川氏は、いずれもフィリピン海プレートの影響下にあり関連が深く、過去の首都圏直下型や仁和地震に匹敵する3連動型地震が発生する可能性が高いとした。寒川氏は「東日本大震災では『想定外』という言葉がしばしば使われたが、文献史料には過去の巨大地震が詳しく記されており、決して想定外ではない」と話した。」の記載・・・、まさに、その事が述べたかったのです。あの大震災前に、M7.3の前震の後に、なんら宮城県沖地震の根拠にあたるものは無い。KK某教授(今でも強気発言が疎ましい。!>があるのだろうか)その部下のスタッフ(共著新刊書あり)が以下のような講演を行っています。彼女の講演内容その中で、「地震学者は地震の科学の無力さを徹底的に見せつけられた。私たちが持つ知見では、マグニチュード9・0という規模の地震が日本で起きることは知ることができなかった」と述べ、時折感極まって涙ぐむ場面もあった。