ベッドからの転倒・転落対策に有効な「離床センサー」とは?体の不自由な方、介護を受けている高齢者の方や、病院に入院されていて、サポート無しにベッドや車椅子から降りては危険な患者さんなどが、ベッドや車椅子から立ち上がったり、起き上がったりした際にナースコールやアラーム音で、職員の方やご家族にお知らせする装置です。私どもが「離床センサー」を取り扱うようになってから12年になりました。その頃は離床センサーという言葉自体があまり知られていなく、種類も少なかったです。当時から比べますとメーカーや種類が多くなり、皆様の選択の幅が広がりました。選択肢が広がったが故に、「どれにしたらいいのかがわからない」といったことはないでしょうか?弊社では当初メーカー1社の商品を取り扱っていたのですが、高齢者施設や病院に伺って、設置対象となる方の状態や職員の方のご要望をお聞きしているうちに増えていきました。そのおかげでお客様にご紹介する上での製品やメーカーに対する明確な基準ができました。弊社のホームページをご覧いただいた方には、「離床センサーには、どんな種類があるのか?」、「どんな離床センサーを選んだらいいのか?」、または「どのような条件を満たしたメーカーがいいのか?」を知っていただいた上で、「離床センサー」を有効に活用して、ベッド周りでの転倒・転落事故の予防、職員の方の精神的・肉体的な軽減のお役に立てれば幸いです。離床センサーを活用しての転倒・転落対策は、考え方・見方のひとつにすぎません!離床センサーでの方法だけではなくて、今までされていた対策や他の方法も複合的にご検討頂くと、効果は一段と上がると思います。対策に関しては、いろいろな角度から視て頂くのがいいと思います。「離床センサーはあくまでも、職員・看護師の目の補助的役割であること」を、導入された後も忘れないで下さい!離床センサーを導入した当初は、ヒヤリハットや転倒・転倒事故が減りますが、これを忘れますと、後に増えてしまうかも知れません。高齢者施設・病院で、徘徊される方の対策にお困りではありませんか?徘徊に関しても、特に高齢者施設では様々な工夫をされていると思います。・ステーションからすぐそばの部屋を徘徊のおそれがある方に割り当てている。・昼間、出入口の自動ドアの電源を切っておいて、手動で開けないといけないようにしている。・建物から出る時に、出入口横の事務所に設置しているリモコンボタンを押さないと、開かないようにしている。・建物から出る時に、暗証番号を押さないと開かないようにしている。・階段室に出入する扉を暗証番号を押さないと開かない電気錠にしている。・エレベーターの呼び出しボタンに小さな穴を開けたカバーをして、呼び出す時にはボールペンの先などを穴に通してボタンを押すようにしている。・エレベーターの呼び出しボタンを暗証番号を押さないと、呼び出せないようにしている。・エレベーターの呼び出しは、受付時に貸し出すカードをかざさないとできない。このような対策のうち、すでに一つ以上を実施されているのではないでしょうか!かなり有効だと思います。家族の方とか訪問者と一緒にまぎれてしまうことがありますので、複数の対策と目配りは必要であると思います。施設建物から出てしまって、事故に遭ったら大変です!ケガをされていないかなど体のことは勿論ですが、ケガをされた場合などに、家族より訴訟をおこされてしまうことがあります。建物出入口にて検知」の1つ目の項目では、大阪府堺市のある介護老人保健施設が導入に至った背景、機器選定までの経緯を詳しく記述しておりますので、ご覧ください。3つ目には、信頼性が高く、コストパフォーマンスに優れた、セミアクティブ方式の徘徊検知システム「ハイジシステム」についてお話しています。地区・町会での街頭防犯カメラ設置をサポートします!防犯カメラ設置と言えば、以前は銀行やスーパー・量販店などの屋内がほとんどで、2002年2月に新宿の歌舞伎町という歓楽街の街頭に防犯カメラが設置されて、話題になったのは覚えていますでしょうか?近年では、新たな住宅地を造成する際に出入口や公園などに防犯カメラを設置して、それを売り材料の一つにしているのをニュースやチラシなどで見かけます。販売が好調のようです。好調ということは、住宅を購入する上で、「地域がどのような防犯の対策を施しているか」も購入の際の検討項目の一つになってきているようです。「地区・町会への街頭防犯カメラ設置」のページでは、弊社で設置させて頂いた例を中心にご紹介しております。今後は新たな住宅地だけでなく、既存の住宅地区・町会でも導入は増えていくでしょう!防犯カメラシステムの導入となると安くはありませんので、自治体などからの費用助成は不可欠となります。どの自治体も財政が苦しい中での捻出は、なかなか難しいと思います。大阪府下を見てみますと、助成制度も設ける自治体が増えております。地区や町会などの住宅地への設置が進めば、住民の防犯意識向上も相まって、犯罪数の減少だけでなく、体感的にも安全で安心できるようになってくると思います。設置・運用にはプライバシーを十分に配慮する必要があります。