様マルチOS対応の大規模な検疫ネットワーク。本学のネットワークには、この検疫をパスしなければ接続できない。学生や職員は、PCのウィルス対策やセキュリティに対して意識が高くなったという。約6,000人(大学院、博士課程を含む)。同じ環境ですが、キャンパスが離れていますので、2学部の連携にはネットワークは必須です。教授の辻澤氏は説明する。学内では、マルチOSのクライアントPCが増え続けている。准教授の萩原氏は、「コンピュータウィルス、不正端末の持ち込みを完全に排除するために、ネットワーク更新時に検疫システムの導入を決断しました」と語る。「通常は検疫・認証ネットワークは研究所単位で導入することが多く、本学のように全学で検疫まで構築するのは大変珍しいことです。准教授の辰己氏は言及する。アダプタ)を採用した決め手は何だったのだろうか。「日立電線ネットワークスについて知ったのは他大学からの情報です。検疫・認証は他メーカと併せて、チェックする内容やサービスメニューなどを比較検討しました。検疫機能に特化していて、コストも見合った。「他社製品は企業向けで、大学に不向きな機能や使わない機能がたくさん付いていました。検疫・認証を確実に実現してくれるものが欲しかったのです。Xに対応する点も良かったですね」(辰己氏)「学内掲示板は全部Webです。検疫ネットワークの普及促進の背景には、新入生への啓蒙活動があった。「大学生協では、アンチコンピュータウィルス4年分のライセンスを付けて新入生向けにパソコンを販売しています。本学では新入生が生協で買っている率が高く、約6割になります」(辰己氏)「ネットワークセキュリティ強化のため、検疫システムを導入している本学のキャンパスネットワークの仕組みを学生にアピールして欲しいとお願いし、生協の講習会にも組み入れてもらいました。講習会に参加した学生には、ネットワークセキュリティの重要性が浸透しました」(辰己氏)学生、職員のセキュリティ意識が一挙に高まった1年半運用しているが、最大の導入効果はユーザ意識の改革。「OSやアンチコンピュータウィルスソフトをアップデートしなければ、ネットワークに接続できないということをユーザに周知できた。いままではさんざん言ってもやってもらえなかったのですが、検疫を導入したことで、PCのコンピュータウィルス対策において学内の社会的な責任を果たせました」(辰己氏)消費電力の削減、ネットワークの可視化から“キャンパスの見える化"へスイッチは国産のAlaxalA(アラクサラ)を採用。QuOLA@Adapterとの連携が良かったと評価する。「国産製品に対する期待がありました。ひとつは、低消費電力であること。“キャンパスの見える化"を推進しており、電力制限を超える場合はメールで学内の全員に流します。この夏は25%削減しました。SENSE"につながっていくでしょう」(辻澤氏)「キャンパスネットワークの接続クライアント数が日々把握できることはもちろん、検疫でのポリシー違反クライアントの可視化も可能となりました。この可視化により、いつどこで何が起きているかが掌握できます。検疫が“見える化"対策として有効に機能しています。“見える化"推進においても、引き続き(日立電線ネットワークスに)ご支援をお願いしたいです」(辻澤氏)サポート力と技術開発力に高評価。大学のログを活用した共同開発にも期待。2011年8月から日立電線ネットワークスがキャンパス情報ネットワークシステム保守を遂行。「他ベンダーの保守業務からもスムーズに移行されていると思います。日立電線ネットワークスに変わっても以前と同じなので、その意味で満足しています。満足レベルが高いまま移行しています」(辰己氏)また日立電線ネットワークスの開発力、技術力を評価して、大学側の膨大なデータを活かした共同開発の提案があがっている。「ログを統計的に解析して積み上げ、UIの改善を含めてユーザの視点で共同開発できればいい」(辰己氏)アカデミックな要求に応える、持続可能なインテグレーション力の提供が、新しい課題と言える。ネットワークの活用では、SINETによる全国18の大学とのHD品質遠隔講義システムを推進。府中キャンパスの農場にWebカメラを設置し、画像を府中市の小学校にリアルタイムに配信。2-24-16学生数(平成23年5月1日現在)学部:4,016人(農学部:1,461人、工学部:2,555人)大学院・専攻:1,937人URLhttp://www.tuat.ac.jp/*記載されている社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。サービスの内容、お問い合わせ先、URLなど)は、取材日現在の情報です。予告なしに変更され、検索日と情報が異なる可能性もありますので、あらかじめご了承ください。*記載の内容は、予告なしに変更する場合があります。*記載の製品を輸出される場合には、外国為替および外国貿易法の規制ならびに米国輸出管理規則など外国の輸出関連法規をご確認のうえ、必要な手続きをお取りください。RESERVED.日立電線ネットワークス株式会社は、2016年12月1日にエイチ・シー・ネットワークス株式会社に社名を変更しました。