トップニュース株は1万6000円回復、一時1200円超の急反発:識者こうみる2月15日、日経平均は上げ幅を拡大。上げ幅を1000円超に広げ、節目の1万6000円に接近している。日経平均は上げ幅を拡大。上げ幅を一時1200円超に広げ、節目の1万6000円を2営業日ぶりに回復した。市場では「ショートの巻き戻しが一段と加速し、全面高につながっている。日経平均の上昇率に比べてファーストリテ(9983.T)やソフトバンク(9984.T)などの伸びが弱いところをみると、直近で売り込まれた金融株など現物への買い戻しが強まっているようだ」(大手証券)との声が出ている。三井郁男氏>日経平均は約1万5000円でPBR(株価純資産倍率)が1倍。前週までに一時的にこの水準を割り込んだが、滞留時間はそれほど長くはないとみていた。きょうのところは、10─12月期実質GDP(国内総生産)が市場予想よりも悪化したことで、財政出動への期待が高まった。消費増税が困難になったとの見方も広がりやすい。テクニカル面でも日経平均は25日移動平均線との下方かい離率が11%超となっており、底打ちの条件がいくつかそろっていた。マイナス金利導入による影響が業績にどう現れるのか、懸念される部分もある。信用創造という点でも、金融セクターが今後どう動くかがポイントとなる。直近の株安で多くの投資家がダメージを被っただけに、戻った時にはそれなりの売り圧力があるということも覚悟しなければならない。木野内栄治氏>外部環境の落ち着きで日経平均500―600円に相当する部分は説明できる。残りは日経平均が12日に異常な下げとなった部分の修正だろう。中国経済の失速懸念や欧州銀行の問題など行き過ぎた不安の反動で、当面は自律反発が続き、日経平均はさらに1000円程度の上値余地があるとみている。中国リスクなど依然不透明な面もある。本格反騰に移行するかどうかを見極めるには時間がかかる。外国為替フォーラム参加するデフレ終焉の現実味緊縮財政への転換や金融緩和の修正が拙速に行われなければ、今回はデフレや低成長の終焉が期待できるとMCPの嶋津洋樹氏は指摘。ドル120円は夏以降かドル円は米政策動向や欧州選挙結果を確認する必要があるため、当面117円近辺が天井になると、みずほ証券の鈴木健吾氏は予想。ブランド・ガイドライントムソン・ロイターは世界最大級の国際マルチメディア通信社です。ロイター.co.jpサイト、ビデオ、モバイルサイト、インタラクティブ・テレビプラットフォームでご利用いただけます。国内株式関連の情報は約20分遅れ、海外株式関連の情報は15分以上の遅れで表示しています。為替情報は10分ごとに更新されており、約10分前の相場を表示しています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。本件情報を無断で再配信することは禁じられております。トムソン・ロイター・アイコン」上で、全て優先的にご覧いただけます。リアルタイムでニュースや金融データをご覧いただくための詳細はこちら。