JavaScriptがオフになっています。2日の米国市場ではNYダウが158ドル安となり、日経平均もこうした流れを受けて43円安からスタートした。ファーストリテ<9983>の下落も下押し要因となったが、ドル・円がやや円安方向に振れていることなどから底堅い展開となった。後場に入ると、「サウジアラビアは石油輸出国機構(OPEC)が最終的に日量100万バレル減産するように提案する」と一部で報じられたことから、石油・石炭製品や鉱業セクターの一角が買われ、日経平均はプラスへ切り返した。大引けの日経平均は前日比1.77円高の19939.90円となった。東証1部の売買高は18億6336万株、売買代金は2兆1139億円だった。電気・ガス業、サービス業、パルプ・紙が下落率上位だった。個別では、三菱UFJ<8306>、日本郵政<6178>、ファナック<6954>、三井住友<8316>、村田製<6981>などが堅調。トヨタ自<7203>も小幅ながらプラスで取引を終えた。国際帝石<1605>は後場切り返し2%高。業績予想の修正を発表したハウス食G<2810>は4%超の上昇に。サッポロドラッ<2786>、サムコ<6387>、システムインテ<3826>などが東証1部上昇率上位となった。(CB)による資金調達を発表したパイオニア<6773>は4%近い下落に。保土谷<4112>、インフォMT<2492>、日瓦斯<8174>などが東証1部下落率上位となった。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。