※当ファンドでは商品先物取引を総称して「コモディティ」と言うことがあります。26銘柄の商品先物取引です。投資対象とする先物取引は今後変更となる場合があります。34外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行います。運用は国内大手商社等で20年以上のコモディティ投資経験を持つ運用者を擁するマネックス・オルタナティブ・インベストメンツ株式会社が担当します。同社は、国内外のお客様に絶対収益型の投資商品を広く提供しています。5基準価額(※1)が一度でも7,000円を割り込んだ場合には、商品先物取引の全ての建玉を解消し、ファンド全体が安定運用に入った後、繰上償還を行います(※2)。当ファンドでは日次できめ細やかなトレンド判断ならびにポジション構築を行い、同時に厳格なリスク管理も併用することで、長期的に安定した信託財産の成長をめざします。1万口当たり基準価額です。既払分配金を加算しません。基準価額が7,000円未満となってから建玉解消または償還までの間の市況動向等により、基準価額もしくは償還価額が7,000円を大きく下回る、または上回ることがあります。安定運用への切り替えが速やかに行えない場合等があるため、基準価額が7,000円未満となってから繰上償還まで日数がかかることがあります。ファンド全体が安定運用に入ってから満期償還日までの期間が短い場合、繰上償還を行わないことがあります。※上図は当ファンドの償還について説明するためのイメージ図です。当ファンドの将来の運用成果を示唆ないし保証するものではありません。買建て(ロング)もしくは売建て(ショート)のいずれかのポジションを構築することで収益獲得を狙います。このような運用戦略は「マネージドフューチャーズ戦略」と呼ばれ、ヘッジファンドの代表的な運用戦略の一つです。20,000きました。ヘッジファンドは1990年代以降、徐々に存在感を高め、2011年9月末時点の運用資産残高は約2兆米ドルにのぼります。TradingAdvisor)が行う運用戦略です。手法が「トレンドフォロー」です。収益の獲得を狙います。その多くは洗練されたコンピュータープログラムによるシステム運用です。マネージドフューチャーズ戦略の過去のパフォーマンス推移ヘッジファンドの中でもマネージドフューチャーズ戦略は、2007年のサブプライムローン問題に端を発した世界金融危機時にも堅調な運用成績を記録しました。指数(米ドル建て)ブルームバーグのデータを基にITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。上記のデータは各指数の過去の推移を表したものであり、将来の収益性を示唆するものでも保証するものでもありません。当ファンドは市場の方向性を収益機会とします。コモディティ価格が上昇あるいは下落のいずれか一方向に大きく動き、そのトレンドを的確に捉えることができれば、良好な運用成果を達成できる可能性が高くなります。相場が短期間に小さな上下動を繰り返す場面(ボックス相場)では、比較的小さな損失を蓄積させてしまうことがあります。相場の反転時にはトレンドへの追随が遅れることによって利益の一部を失ってしまうことがあります。この約2年間、コモディティマーケットは以下のグラフのように大きなトレンドを見せました。ICE砂糖のように相場が上下動を繰り返し、期間収益率がほぼゼロパーセントであっても、トレンドをうまく捉えることができれば、高い収益を獲得することが可能です。※継続して20%以上の騰落を記録した期間内の最大騰落率を抜粋して表示しています。下記以外にも20%以上の騰落を記録した期間があります。COMEX金CBOTとうもろこしICE砂糖TOCOM天然ゴム300CBOTとうもろこしCOMEX金+117%(2010/7∼2011/6)▲23%(2011/8∼10)+80%(2010/2∼2011/8)250+109%(2010/5∼2011/2)TOCOM天然ゴム200+67%(2009/10∼2010/4)150100▲33%(2011/2∼3)▲23%(2011/7∼9)TOCOM天然ゴム50ICE砂糖+41%(2009/10∼2010/1)▲54%(2010/1∼5)+87%(2010/8∼11)▲42%+53%(2011/2∼5)(2011/5∼7)2009年10月初を100として指数化02009/102010/12010/42010/72010/102011/12011/42011/72011/10(年/月)ブルームバーグのデータを基にITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成。上記のデータは各指数の過去の推移を表したものであり、将来の収益性を示唆するものでも保証するものでもありません。当ファンドの運用手法はトレンドフォロー戦略です。コモディティを投資対象として、相場のトレンドを捉え、それに追随することを目的としてロングまたはショートのポジションを構築します。当ファンドでは銘柄ごとにトレンドを判断します。長年にわたって改良を重ねてきたコンピュータープログラムによってシステマティックに行います。下落トレンドショートポジションで利益獲得トレンドの変換(相場の反転)上昇トレンドロングポジションで利益獲得トレンドなし(ボックス相場)ポジションを持たなければ利益も損失もありません。失を蓄積させてしまう可能性があります。失ってしまう可能性があります。上記は一般的なトレンドフォロー戦略の収益獲得機会のイメージを示したものであり、将来の収益性を示唆するものでも保証するものでもありません。トレンドフォロー戦略に関する説明の一部であり、戦略の全てを網羅したものではありません。当ファンドでは、当面、26銘柄のコモディティを投資対象とし、それぞれにおいて相場のトレンドを判断することによって、収益機会の拡大とリスク(トレンド判断の誤り)の分散を図ります。トレンドの判断は短期、中期、長期の3つのモデルによって行い、銘柄ごと、モデルごとに設定する最大損失額から逆算されるポジションをさらに細分化して日次できめ細やかにポジションを構築していきます。ポジション構築時にロスカット(損切り)水準が決められますので、トレンド判断の誤りによる損失を最大損失額の範囲内に抑えることが可能になります。上記は当ファンドのリスク管理手法の一部を示したものです。当ファンドでは上記以外にもさまざまなリスク管理手法を採用しています。強化・充実を図るため、当ファンドでは運用の指図に係る権限の一部をマネックス・オルタナティブ・インベストメンツ株式会社(投資顧問会社)に委託します。運用状況のモニタリング等ITCインベストメント・パートナーズ株式会社(委託会社)わが国の短期公社債等の発注を行います。運用状況の報告等マネックス・オルタナティブ・インベストメンツ株式会社(投資顧問会社)商品先物取引の発注を行います。伊藤忠グループのネットワークを活かし、商社系運用会社として特色ある投資機会のご提供に努めています。わたる運用サービスの提供に取り組んでいます。金融商品取引法に基づく承認を得たことにより、商品先物取引に直接投資を行う投資信託の設定・運用が可能になりました。マネックス・オルタナティブ・インベストメンツ株式会社はマネックスグループ株式会社の子会社です。運用ツールと位置づけ、コモディティ投資をはじめとしてヘッジファンド、プライベートエクイティファンドなどといった様々なオルタナティブ商品のご提供に努めています。当資料はITCインベストメント・パートナーズ株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料は、信頼できると判断した情報に基づいて作成していますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。資料作成時点のものであり、今後予告なく変更することがあります。当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社から目論見書等をお渡しいたしますので、必ず内容をご確認のうえお客さまご自身でご判断くださいますようお願い申し上げます。保護の対象ではありません。5当ファンドの主なリスク投資リスクについて当ファンドは、主として公社債等に実質的に投資するとともに、商品先物取引(投資信託及び投資法人に関する法律施行令第3条第10号に規定する商品投資等取引(同号イに掲げるものに限ります。)に係る権利に限ります。)による運用を行いますので、基準価額は大きく変動します。投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用により信託財産に生じた利益および損失は、受益者に帰属します。投資家の皆様におかれましては、当ファンドの内容・リスクを十分ご理解のうえお申込みくださいますよう、宜しくお願い申し上げます。基準価額の主な変動要因については、次のとおりです。政策、技術発展等)に基づき変動します(個々の品目により具体的な変動要因は異なります。商品先物を買建てている場合、価格が下落すれば損失が発生し、売建てている場合、価格が上昇すれば損失が発生します。価額は、商品先物市場の変動の影響を受け、短期的または長期的に大きく下落し、投資元本を下回ることがあります。種類等により異なります。組入れている公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。海外の資産への投資に伴うリスク公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。ク下落します(利息および償還金が支払われず、投資資金を回収できなくなることもあります。当ファンドが実質的に組入れている公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。当ファンドが組入れている外貨建資産について、当該外貨に対して円高となった場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。用いて為替ヘッジを行います。ク困難となることがあります。証券の売却を行わなければならないことがあります。市場実勢から期待される価格で売却等ができないこともあります。この場合、基準価額にマイナスの影響を及ぼすことが考えられます。短期金融資産で運用する場合、債務不履行により損失が発生することがあります。基準価額が下落する要因となります。解約等に伴う資金変動等があり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。換金の申込みの受付を中止することがあります。換金の申込みの受付が中止された場合には、受益者は当該受付中止以前に行った当日の換金の申込みを撤回することができます。平成23年11月21日から平成23年12月21日まで。受益権の口数が30億口を下ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。原則として毎年10月31日に決算を行います。当該日が休業日の場合は翌営業日とします。原則として年1回の決算日に、収益分配方針に基づいて分配を行います。販売会社との契約により再投資が可能となります。原則として販売会社の毎営業日にお申込みいただけます。お申込日がニューヨークの銀行の休業日もしくはロンドンの銀行の休業日の場合はお申込みを受け付けないものとします。お申込みの受付は、午後3時までとします。買付のお申込受付日の翌営業日の基準価額(当初申込期間中は1万口当たり1万円)とします。お買付単位については販売会社にお問い合わせください。販売会社にお問い合わせください。原則として販売会社の毎営業日にお申込みいただけます。お申込日がニューヨークの銀行の休業日もしくはロンドンの銀行の休業日の場合はお申込みを受け付けないものとします。お申込みの受付は、午後3時までとします。換金のお申込受付日の翌営業日の基準価額とします。払い換金のお申込受付日から起算して5営業日目から販売会社でお支払いします。料お買付申込日の翌営業日の基準価額に3.15%(税抜3.00%)を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た金額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。対し、年1.8375%(税抜年1.75%)を乗じて得た金額とします。消費税等相当率込み)。運用実績に応じた額(一定時点毎の基準価額が、過去の一定時点における最高値を更新している場合のみ)とします。総額に対して、年0.1%を上限とします。その他の費用」については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。※当ファンドの手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。※費用の詳細は投資信託説明書(交付目論見書)の「4.手続・手数料等」をご覧ください。(目論見書)・運用報告書の作成等を行います。信託財産の運用指図を行います。商号を変更する予定です。一部解約金の支払い等を行います。説明書(交付目論見書)の提供は販売会社にて行います。ExploreDocDMCAReport。