Ltd-iStock.言語はよく、社会統合の基礎だと囃される。人は言葉ができて初めて、地域社会に溶け込むことができるのだ、と。デービッド・キャメロン英首相が今年1月、英語学習に2000万ポンド(約32.6億円)の補助金を出すと発表したのも、言葉ができずに疎外された移民が過激思想に走らないようにするためだ。米共和党の大統領候補を目指すドナルド・トランプも、移民はアメリカ社会に同化し英語を話せと要求している。人やモノが容易に国境を超えるようになった今、問われているのはむしろ、アメリカやイギリスで生まれ育った「ネイティブ」たちの英語力だ。世界中の多様な人々からなる国際的なコミュニティで、ネイティブたちは「英語」を適切に話せているだろうか?英語を母国語とする人は、多くが外国語を話せないことで悪名高い。これは仕事のハンディになるだけでなく、貿易の妨げにもなることが知られている。皮肉なことだが、国際ビジネスにいちばん適応できずにいるのは、環境に応じて自分の英語を変えられない英語の「ネイティブ」たちだということが、数々の研究で明らかになっている。英語は、ビジネスはもとより高等教育や国際協力などに使われる国際語だが、調査によると、ネイティブたちは国際語としての英語が苦手だ。母国語の上に胡坐をかいている場合ではないというのに。英語を母国語とする人は、自分が不可解な苦境に立たされていることに気づく。世界では誰もが英語を話すと聞いていたのに、いざ海外に来てみたら、同僚も取引先も自分の英語を理解してくれない。ビジネス言語としての英語についての調査研究の中で、デンマークに住むイギリス人は次のように語っている。「(デンマークで)仕事を始めたとき、イギリスにいるときと同じように普通に英語を話していたら、周りの人たちに通じなかった」このイギリス人と共に働くデンマーク人たちは、様々な国から来た人と英語で仕事することには慣れている。問題は、英語を母国語とする人たちのほうだ。欧州各国からやってきた人々と英語で仕事をすることに慣れたスペイン人の学生は、「今では本物の英語を理解するほうが難しい」と、研究者に語っている。そもそも「本物の英語」とは何か、という問題もある。そこには、イギリスのリバプールやニュージーランドのウェリントン、南アフリカのヨハネスブルクからアメリカのメンフィスまで、目まいがするほど広範な、あらゆる種類の方言が含まれているのだ。figure)」を日本人部下がなぜ持ってこないのか理解できない。figure"はアメリカのビジネスでは1日に1回は必ず出てくるほどの頻出単語だが、外国人にはそれがわからない。したコミュニケーション不全が続けば、互いに不信感が募る。海外を行き来するネイティブには、自国の文化や言外の意味、ジョークがまったく通じないと、しまいには怒りと疑念を抱くなるようになる。英語を母国語としない国から来た同僚たちから見れば、英語しか話さない英語ネイティブは努力不足に見える。英語を難なく操る英語ネイティブが隣りにいると、職場での地位を奪われそうに感じる。英語ネイティブが自分の言語能力を利用してうまく立ち回ろうとしているのではないか、と疑うようになる。筆者が最近日本で会った国際的な企業連合の幹部によると、彼や海外パートナーたちは、アメリカ人とイギリス人のパートナーたちが英語でまくしたて合うような会議では、なるべく口を出さないようにしているという。その代わり、会議の後に個別に意見交換や意思統一を図る。会議でさんざん喋りまくった英米人は、その中に入れてもらえないのだ。英語ネイティブ、なかでも他の言語を習得していない人は、ブレストであれ転職であれ、大事なビジネスチャンスを逃しているかもしれない。国際的な英語のコミュニケーションに何が必要とされるか、基本的な理解が欠如しているためだ。その点、紀行作家のピコ・アイヤーは、さしずめ国際コミュニケーションの達人といえるだろう。以前、彼は著書の中で、イギリス人の友人が京都にアイヤーと彼のパートナーを訪ねたときのことについて書いている。「私たちはまったく重要でない会話から始めた。自分と同じような相手と働くのがはいちばん楽だという英語ネイティブは、英語ネイティブでない相手から距離を置かれる可能性がある。キャメロン首相やトランプ氏のような政治家もここから教訓を学ぶべきだ。して話す人たちの問題ばかりを強調するより、英語を第一言語とする人々が海外で直面する問題に備える授業を行う方が賢明だ。スコットランドの詩人ロバート・バーンズの以下の言葉を心に留めておきたい――それを理解できるのならだが。英語を母国語としない人にとって、自分の話す英語がどれだけ奇異で理解不能か、ネイティブは彼らの立場になって自分を知り、配慮する必要がある。それが、国際コミュニティーの良いメンバー、そして魅力的なビジネス・パートナーになる第一歩だ。大場正明ルーマニアの歪んだ現実を掘り下げる『エリザのために』<ルーマニア革命から四半世紀。チャウシェスク時代の負の遺産は根深い。白石伸生氏に聞く2016.12.26PR最新記事一覧へMAGAZINE特集:トランプと世界経済2017-1・17号(1/11発売)貿易戦争を煽り、企業活動に介入する「ビジネスマン大統領」。5トルコのロシア大使が射殺される。ニューストピックスアレッポ陥落シリア反政府勢力の拠点アレッポを政府軍が制圧。POWERレンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい教育も未来も奪われて働くシリア難民の子供たちシリアで内戦が勃発して5年。2017トランプ就任の衝撃波はアジア、欧州そして中東へ。※次号1/19号は1/11(水)発売となります。特集:プーチンのすべて世界を揺さぶる「最強の独裁者」プーチン。