-日本中の薬剤師があなたの力になる。先の調剤報酬改定の点数設定から、これからの薬局は在宅への参画無しに伸びしろは期待できず、更には休日夜間の対応を促す方向性が示されたのは周知のとおりです。この両者を軸とした健康ステーションとして、薬局は業態を変化させて行くべきとの論調が増えて来ています。健康ステーションという表現は耳新しい気もしますが、よく考えてみると、昭和40年代までの薬局は、ほとんどが調剤こそしていなかったものの、健康ステーションの役割を果たしていました。当時は住居兼薬局のスタイルが大半だったので、夜中に子供が熱を出すと薬局のシャッターを叩いて(インターホンなんてありませんでしたから)、薬を売って貰うことが普通でした。症状によっては、医者に診て貰う前に相談に行く例も少なくありませんでした。地方では、「□□の症状なら〇〇薬局に行かなきゃ」と言われるような薬局も古くからあります。国は、調剤も在宅対応も備えた、こんな健康ステーションを期待しているのではないでしょうか。現在の薬局の件数から考えれば、薬局が地域での健康ステーション機能を発揮するには十分です。全国の小学校が22,693校、郵便局が24,228件、スーパーマーケットは39,875件、コンビニは変動が大きいながら約5万件である状況から観ても、極端な偏在がない限りはインフラとして十分に整った数字であることが分ります。超高齢社会における医療費抑制のために、調剤報酬見直しや薬価差縮小圧力は当分続きます。なれば薬局は、健康ステーション機能に関する収益で調剤報酬との全体のバランスを取る必要があります。簡易血液検査や要指導医薬品は、まさにそのためにあるのではないでしょうか。行い、その旨を積極的に地域住民に周知している薬局」が既に挙げられており、昨年の日本再興戦略においても「薬局を地域に密着した健康情報の拠点として、一般用医薬品等の適正な使用に関する助言や健康に関する相談、情報提供を行う等、セルフメディケーションの推進のために薬局・薬剤師の活用を促進する。」ことが閣議決定され、時を同じくして厚生労働省の医薬品産業ビジョンにも健康ステーションとしての役割が明記されています。これだけ明確な政府方針を看過する訳には行きません。「健康日本21(第二次)」の文中には、『気軽に専門的な支援・相談が受けられる民間団体の活動拠点数の増加』とされていて、薬局とは書かれていないのが残念です。適しているのは薬局であることは間違いありません。皆で柔軟さを持って知恵を絞りつつ、バランスのとれた業態に変えていかないと、漁夫の利で異業種に根こそぎ持って行かれる可能性も否定できないでしょう。健康ステーションの内容は、現時点で縛りがないので、自由な発想で様々な差別化が出来るのではないかと思っています。私は自身がピーターではないと思っているのですが、如何でしょうか。2017/02/05)もっと見るセミナー情報を掲載するブログ(5409件)2017.01.15管理薬剤師(Cherryswitch)2017.01.13最近の私と追加で小林麻央さんに関して思ったこと(kanata*)2017.01.13薬局実習始まりました。