【図10】図9の続き。【図11】図10の続き。【図12】図11の続き。【図13】図12の続き。【図14】図13の続き。【図15】図14の続き。【図16】図15の続き。【図17】図16の続き。【図18】図17の続き。【図19】図18の続き。【図20】図19の続き。【図21】図20の続き。【図22】図21の続き。【図23】図22の続き。【図24】図23の続き。【図25】図24の続き。【図26】図25の続き。【図27】図26の続き。【図28】図27の続き。【図29】図28の続き。【図30】図29の続き。【図31】加齢性難聴若しくは騒音性難聴又は耳鳴りの検知/予知システムの一例。いった感音性難聴が耳鳴の主たる原因になっているという事実に基づき、本発明の第1の局面は、エンドセリン受容体Bの発現を上昇させる物質(以下、「Ednrb発現上昇物質」ともいう)を含む、加齢性難聴若しくは騒音性難聴又は耳鳴りの予防・治療剤を提供する。NCBI)とは、Gタンパク質共役受容体ファミリーに属する分子である。NCBI)でそれぞれ示す。【0012】「エンドセリン受容体Bの発現を上昇させる物質(Ednrb発現上昇物質)」とは、直接的に又は間接的にエンドセリン受容体Bの発現を促す物質である。これに限られるものではないが、Ednrb発現上昇物質に該当するか否かは、後述の実施例に示した評価法(Ednrbプロモーターを用いたレポーターアッセイ)によって判定することができる。標的の疾病ないし病態である加齢性難聴若しくは騒音性難聴又は耳鳴り(以下、これら三者をまとめて「標的疾病」という)に対する予防的及び/又は治療的効果を示す薬剤のことをいう。標的疾病の症状を緩和すること(軽症化)、症状の悪化を阻止ないし遅延すること等が含まれる。後者(悪化の阻止ないし遅延)については、重症化を予防するという点において予防的効果の一つと捉えることができる。このように、予防的効果と治療的効果は一部において重複する概念であり、明確に区別して捉えることは困難であり、またそうすることの実益は少ない。標的疾病に対して何らかの予防的効果又は治療的効果を示す限り、標的疾病に対する予防・治療剤に該当する。【0014】加齢性難聴とは、加齢によって引き起こされる感音難聴であり、老人性難聴とも呼ばれる。その原因は聴覚中枢や感覚細胞などの老化にあると考えられている。加齢性難聴はほとんど場合が両耳に起き、加齢とともに症状が悪化する。騒音が原因で生ずる難聴である。騒音性難聴は騒音の下で長時間就業することにより起こる「職業性難聴」と、コンサートなどで大音量に曝されたことによって起こる「音響性難聴(音響外傷)」に大別される。多くの場合、耳鳴りを伴う。特段の説明のない場合、本明細書では加齢性難聴と騒音性難聴を包括した用語として「難聴」を用いる。【0015】本発明の一態様では、Ednrb発現上昇物質として、アボガドエキス、アマチャエキス、アルニカエキス、アセンヤクエキス、エンメイソウエキス、オウゴンエキス、オレンジエキス、海藻エキス、カッコンエキス、カミツレエキス、クララエキス、クロレラエキス、ゲンチアナエキス、コンフリーエキス、サクラエキス、サンザシエキス、セイヨウニワトコエキス、セイヨウノコギリソウエキス、ゼニアオイエキス、ダイズエキス、タイムエキス、ウーロン茶エキス、トウヒ(ダイダイ)エキス、ニーム(インドセンダン)エキス、オタネニンジンエキス、ヒオウギ(ヤカン)エキス、ビルベリーエキス、ビワエキス、ブドウエキス、ペパーミントエキス、ボタンピ(ボタン)エキス、メリッサエキス、ヤグルマギクエキス、ユズエキス、ルイボスエキス、レモングラスエキス、レンゲソウエキス、ローズマリーエキス、ローマカミツレエキス、ワイルドタイムエキス、サルビアエキス、バラエキス、ラベンダーエキス、キトサンエキス、絹(セリシン)エキス、牛乳エキス、グルタミン酸エキス、酵母エキス、豚血液エキス、豚胎盤エキス、豚皮膚エキス、ローヤルゼリーエキス、シソの実エキス、ツキミソウエキス、ハマナスエキス、オウバクエキス、バオバブエキス、オクラエキス、キャンドルツリーエキス、ホウセンカエキス、アーモンドエキス及びライチエキスからなる群より選択されるいずれかのエキス、又は図6~30に記載した265種の化合物からなる群より選択されるいずれかの化合物を用いる。これらの物質はEdnrbプロモーターを用いた独自のスクリーニング系によって本発明者らが見出したものである。【0016】各エキスを得るために使用する抽出溶媒としては、メタノール、エタノール、プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ブタノール、イソブタノール等の低級アルコール若しくは含水低級アルコール、プロピレングリコール、1,3-ブチレングリコール等の多価アルコール若しくは含水多価アルコール、ジメチルスルフオキシド(DMSO)、アセトン、ジオキサン、メチルエチルケトン、アセトニトリル、酢酸エチルエステル、ブチルメチルケトン、ジエチルエーテル、フェノキシエタノール、ミリスチン酸オクチルドデシル、ポリソルベート80、ジクロルメタン、キシレン、トリクロルエチレン、四塩化炭素、ベンゼン、クロロホルム、トルエン等の有機溶媒、及び水を例示することができる。含水低級アルコールとは、低級アルコールと水の混合液のことであり、好ましくは低級アルコール/水の比率が10/90~90/10(V/V:体積比)、より好ましくは30/70~80/20(V/V:体積比)のものである。同様に含水多価アルコールとは、多価アルコールと水の混合液のことであり、好ましくは多価アルコール/水の比率が10/90~90/10(V/V:体積比)、より好ましくは30/70~80/20(V/V:体積比)のものである。パーコレーション法などの常法で行うことができる。よって生薬エキスを得ることにしてもよい。抽出物の分離精製は、活性炭処理、液-液分配、カラムクロマトグラフィー、液体クロマトグラフィーなどで行うことができる。【0018】以下、特に好ましい溶媒をエキス毎に列挙する。ライチエキス・・ブチレングリコール【0019】好ましい一態様ではEdnrb発現上昇物質としてルテオリンを用いる。耳鳴りの軽減効果が確認されている。【0020】ルテオリン(3&apos;,4&apos;,5,7-テトラヒドロキシフラボン)は植物ポリフェノール成分であるフラボノイドの一種であり、シソ、春菊、ピーマン、ミント、ローズマリー、カモミールなどに多く含まれる。ルテオリンには種々の配糖体が存在する。ルテオリン配糖体を構成する糖成分は特に限定されない。糖の例を挙げるとグルコース、フコース、ガラクトースである。糖の結合位置はルテオリン分子の6-C、8-C、7-O等である。1991を参照)を挙げることができる。【0021】ルテオリンはサプリメントや化粧料の原料として広く利用されており、容易に入手可能である。公知の方法に従って抽出・精製したルテオリン又はルテオリン配糖体を用いることもできる。本発明の組成物の形態は特に限定されないが、好ましくは医薬又は食品である。2種類以上の予防・治療剤を併用することにしてもよい。【0023】本発明の医薬組成物の製剤化は常法に従って行うことができる。)を含有させることができる。賦形剤としては乳糖、デンプン、ソルビトール、D-マンニトール、白糖等を用いることができる。崩壊剤としてはデンプン、カルボキシメチルセルロース、炭酸カルシウム等を用いることができる。緩衝剤としてはリン酸塩、クエン酸塩、酢酸塩等を用いることができる。乳化剤としてはアラビアゴム、アルギン酸ナトリウム、トラガント等を用いることができる。懸濁剤としてはモノステアリン酸グリセリン、モノステアリン酸アルミニウム、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ラウリル硫酸ナトリウム等を用いることができる。無痛化剤としてはベンジルアルコール、クロロブタノール、ソルビトール等を用いることができる。安定剤としてはプロピレングリコール、アスコルビン酸等を用いることができる。保存剤としてはフェノール、塩化ベンザルコニウム、ベンジルアルコール、クロロブタノール、メチルパラベン等を用いることができる。防腐剤としては塩化ベンザルコニウム、パラオキシ安息香酸、クロロブタノール等と用いることができる。座剤などとして本発明の医薬組成物を提供できる。得るために必要な量(即ち治療上有効量)の有効成分が含有される。本発明の医薬組成物中の有効成分量は一般に剤形によって異なるが、所望の投与量を達成できるように有効成分量を例えば約0.1重量%~約95重量%の範囲内で設定する。)によって対象に適用される。ここでの「対象」は特に限定されないが、好ましい対象はヒトである。【0026】本発明の医薬組成物の投与量は、期待される予防的又治療的は効果が得られるように設定される。治療上有効な投与量の設定においては一般に症状、患者の年齢、性別、及び体重などが考慮される。当業者であればこれらの事項を考慮して適当な投与量を設定することが可能である投与スケジュールとしては例えば一日一回~数回、二日に一回、或いは三日に一回などを採用できる。投与スケジュールの作成においては、患者の病状や有効成分の効果持続時間などを考慮することができる。【0027】上記の通り本発明の一態様は、本発明の予防・治療剤を含有する食品組成物である。本発明の食品組成物の形状の例として、粉末、顆粒末、ガム状、タブレット、ペースト、液体を例示することができる。食品組成物の形態で提供することによって、本発明の有効成分を日常的に摂取したり、継続的に摂取したりすることが容易となる。【0028】本発明の食品組成物には、予防的又は治療的効果が期待できる量の有効成分が含有されることが好ましい。考慮して定めることができる。本発明の第4の局面は一過性騒音性難聴モデルマウスの作製法を提供する。このようにして作製したマウスの場合、難聴からの回復までに要する時間が既報の動物モデルに比較して長い(1日~2日)。このような特徴を示すことから、例えば難聴に有効な物質のスクリーニングに利用する実験動物としての利用価値が高い。【0030】本発明の作製法に用いるマウスの種類や由来は特に限定されない。野生型マウスC57BL/6、BALB/c、ICR等(いずれも日本エスエルシー等の業者から入手可能である)を用いることができる。騒音負荷の具体例は82dB、10分間の騒音負荷である。vivoスクリーニング法)を提供する。当該スクリーニング法では上記の動物モデル(第4の局面)を利用する。具体的には以下のステップ(1)~(4)を実施する。マウスの種類など)については、対応する既述の説明を援用する。(4)ステップ(3)で決定した聴力低下レベルと、被験物質を投与しないこと以外、試験群と同様の処置を施した対照群について決定した聴力低下レベルとを比較し、比較結果に基づき被験物質の有効性を判定するステップ【0032】ステップ(1)では複数匹のマウスを用意し、試験群と対照群に分ける。試験群及び対照群に含まれる個体数は特に限定されない。一般に使用する個体数が多くなるほど信頼性の高い結果が得られるが、多数の個体を同時に取り扱うことは使用する個体の確保や操作(飼育を含む)の面で困難を伴う。そこで例えば各群に含まれる個体数を1~50、好ましくは2~30、さらに好ましくは3~20とする。通常は試験群と対照群の個体数を等しくする。【0033】ステップ(2)では試験群に被験物質を投与する。被験物質の投与態様は特に限定されない。被験物質を含む餌又は飲料水を用意し、これを摂取させる。被験物質又は被験物質を含む溶液を用意し、これを投与する。腹腔内注射を例示することができる。被験物質を複数回投与することにしてもよい。その場合には各回の投与量は同一であっても異なっていても良い。継続的に投与することにしてもよい。対照群については被験物質を投与しないこと以外は同一の条件下で飼育する。【0034】ステップ(3)では試験群に騒音負荷を与えるとともに騒音負荷の前後に聴力を測定し、騒音負荷による聴力低下レベルを決定する。本発明では80~112dB、5~60分間の騒音負荷を採用する。好ましくは82dB、10分間の騒音負荷とする。好ましくは12kHz聴力を測定する。聴覚神経系を興奮させることによって得られる脳幹部での電位(脳幹の反応)である。所定の音刺激を与えた時の聴性脳幹反応(脳波)を解析することによって、聴力のレベルを再現性良く調べることができる。聴性脳幹反応を利用した検査法は難聴の判定に広く利用されている。編(金原出版))を参照することができる。聴性脳幹反応ではなく、純音聴力検査等を利用することにしてもよい。【0035】ステップ(4)では、試験群の聴力低下レベルと対照群の聴力低下レベルを用いて被験物質の有効性を判定する。詳しくは、ステップ(3)で決定した聴力低下レベル(即ち試験群の聴力低下レベル)と、被験物質を投与しないこと以外、試験群と同様の処置を施した対照群について決定した聴力低下レベルとを比較し被験物質が有効であるか否かを判定する。この際、「聴力低下レベルの小さいことが騒音性難聴又は耳鳴りの予防・治療に有効である」との指標を用いる。従って、対照群について決定した聴力低下レベルよりも、試験群の聴力低下レベルの方が小さいとき、即ち被験物質の投与によって聴力低下レベルに改善が認められたとき、騒音性難聴又は耳鳴りの予防・治療に被験物質が有効であると判定することになる。【0036】有効性を認めた複数の被験化合物を用いて再度ステップ(1)~(4)を行い、有効性の高い物質の絞り込みを行うことにしてもよい。【0037】上記第3の局面のスクリーニング法によって選抜された物質をこの局面のスクリーニング法の被験物質とすることもできる。上記第3の局面のスクリーニング法を一次スクリーニングに利用し、この局面のスクリーニング法によって二次スクリーニングを行うことにしてもよい。このように段階的なスクリーニングを実施すれば一層効率的に目的の物質を見出すことが可能となる。vivoスクリーニング法)を提供する。この局面のスクリーニング法では以下のステップ(1)~(4)を実施する。言及しない事項については、上記第5の局面における対応する説明が援用される。kHzの聴力を騒音負荷の前後に測定する。測定結果より、騒音負荷による聴力低下レベル(被験物質投与前の聴力低下レベル)を決定する。ここでの騒音負荷は一過性騒音性難聴が生ずるように、例えば75~95dB、10分間の騒音負荷とする。好ましくは80dB、10分間の騒音負荷を採用する。聴力の測定を行う周波数については、好ましくは12kHzとする。聴力低下レベルの決定には例えば聴性脳幹反応や純音聴力検査等を利用できる。腹腔内注射により被験物質を投与する。投与回数は例えば1回~100回とする。投与期間は例えば1日~3ヶ月とする。経時的に以降のステップ(3)及び(4)を行い、その結果を用いて被験物質の有効性を判定することにしてもよい。kHzの聴力を測定し、騒音負荷による聴力低下レベル(被験物質投与後の聴力低下レベル)を決定する。ここでの騒音負荷は、ステップ(1)で採用した騒音負荷と同一とする。【0042】次のステップ(4)では被験物質投与前後に決定した聴力低下レベルを用いて被験物質の有効性を判定する。詳しくは、被験物質投与前の聴力低下レベルと、被験物質投与後の聴力低下レベルとを比較し被験物質が有効であるか否かを判定する。この際、「聴力低下レベルの小さいことが騒音性難聴又は耳鳴りの予防・治療に有効である」との指標を用いる。従って、被験物質投与前の聴力低下レベルよりも、被験物質投与後の聴力低下レベルの方が小さいとき、即ち被験物質の投与前後において聴力低下レベルに改善が認められたとき、騒音性難聴又は耳鳴りの予防・治療に被験物質が有効であると判定することになる。【0043】この局面のスクリーニング法においても、有効性を認めた複数の被験化合物を用いて再度ステップ(1)~(4)を行い、有効性の高い物質の絞り込みを行うことにしてもよい。【0044】上記第3の局面のスクリーニング法によって選抜された物質をこの局面のスクリーニング法の被験物質とすることもできる。上記第3の局面のスクリーニング法を一次スクリーニングに利用し、この局面のスクリーニング法によって二次スクリーニングを行うことにしてもよい。同様に、上記第5の局面のスクリーニング法を一次スクリーニングに利用することにしてもよい。上記第3の局面のスクリーニング法及び第5の局面のスクリーニング法をそれぞれ一次スクリーニング及び二次スクリーニングに利用し、この局面のスクリーニング法によって三次スクリーニングを行うことにしてもよい。以上のように段階的なスクリーニングを実施すれば一層効率的に目的の物質を見出すことが可能となる。本発明の更なる局面は加齢性難聴若しくは騒音性難聴又は耳鳴りを高感度で検知又は予知できる方法に関する。kHz)の聴力レベルを調べれば一過性の騒音性難聴を高感度で検知することができるとの知見が得られた。当該周波数域を測定すれば、加齢性難聴が進行し始めている兆候を高感度に検知することができることも判明した。kHz)の聴力レベルを測定することを特徴とする。対象は好ましくはヒト(被検者)であるが、ヒト以外の哺乳動物(例えば、ペット動物や家畜)に適用することも可能である。ヒト以外の哺乳動物の例としてマウス、ラット、モルモット、ハムスター、サル、ウシ、ブタ、ヤギ、ヒツジ、イヌ、ネコを挙げることができる。kHzであるので、これをそのまま利用して本発明を実施することはできない。別の言い方をすれば、本発明では通常の純音聴力検査とは明確に異なる測定が行われる。【0046】本発明の方法を騒音性難聴又は耳鳴りの予知に利用するのであれば、測定結果から聴力レベルの低下を認めた場合に「騒音性難聴又は耳鳴りを発症するおそれが高い」、或いは「騒音性難聴又は耳鳴りを発症する可能性がある」等と判定する。聴力レベルの低下の程度に応じて、騒音性難聴又は耳鳴りの発症可能性を段階的な指標(例えば発症可能性10%以下、10%~30%、30%~50%、50%~80%)で示すことにしてもよい。【0047】一方、本発明の方法を加齢性難聴の検知・評価に利用した場合には、聴力レベルの低下が著しいほど加齢性難聴の強い兆候があることを示すことになる。従って、加齢性難聴の現状を把握することに加え、将来の進行の予想をも可能となる。本発明は更に、上記検知/予知法の実施に利用可能なシステム、即ち加齢性難聴若しくは騒音性難聴又は耳鳴りの検知/予知システムを提供する。kHzの音域の音を発生可能な音発生装置と、音域制御装置と、音量制御装置と、外部出力装置とを含む(図31を参照)。kHzの音域の音を発生できればよく、他の音域の音を発生できるものであってもよい。発生する音は典型的には純音であるが、語音或いは純音と語音の両方を発生可能に構成してもよい。音域制御装置は音発生装置が発生する音の音域(周波数)を制御する。同様に音量制御装置は音発生装置が発生する音の大きさを制御する。音域制御装置と音量制御装置を一つの装置として構成してもよい。外部出力装置は外部とのインターフェースであり、音発生装置が発生する音を外部に出力する。ヘッドホン)を外部出力装置として採用する。【0049】以上の検知/予知システムは次のように作動する。kHzの音域の音を発生する。続いて、発生した音を外部出力装置が出力する。kHzの音域の音)に対する対象(ヒト又はヒト以外の哺乳動物)の反応を見ればよい。音を感得したときに特定の動作(例えば挙手、発声、首を縦に振る、スイッチを押す)をすることにしておき、当該動作の有無を指標として検知/予知を行う。ヒト以外の哺乳動物を対象とした場合にあっては、例えば挙動(吠える又は鳴くなど)又はその変化を指標として音を感得したか否かを判断することができる。【0050】一態様において本発明のシステムは、上記各装置に加えて、検出用電極と、検出用電極からの信号を増幅する増幅装置と、増幅された信号を解析する解析装置とを含む(図31を参照)。