ハードディスクのデータ復旧専門企業によるHDDの解説|データ復旧ならデータレスキューセンターエンターキーを押して検索。商用ハードディスクドライブ(HDD)の始まりは、1956年に出荷されたIBMのディスク記憶装置からとされています。大型冷蔵庫2台分のサイズにも関わらず記憶容量は4.8MB程度でした。当時、HDDは巨大で扱いにくい装置であり、事務所や家庭で使われることはなく、データセンターや大きな事業所といったそれに適した保護された環境でのみ運用されていました。1980年代の初期頃でも、HDDは8インチまたは14インチのプラッター(ディスク/円板)を持つため、装置用のラックまたは巨大な床スペースを必要としていました。そのため一部屋丸ごとがハードディスクに埋め尽くされてしまうという話もあったそうです。Technologyが発売した5.25インチのハードディスクドライブからと言われています。数十万円程度と一般に流通する価格でもなく、まだオフィスなどの一部での利用でした。PC及びその互換機が普及し始めてから、あわせてハードディスクドライブの値段も下落し続けることになり、時代を経てWindows95/98発売時は10GBのHDDが数万円程度まで値下がりしています。その後1990年代の半ばからインターネットが一般に広まり、従来のテキストファイルや文書ファイルに加えて、画像や音楽やビデオなどの1ファイル当りの容量の大きなメディアファイルもパソコンで利用されることになり、内蔵のハードディスクドライブの容量は数十GB以上のものが流通しはじめました。2015年現在ではデスクトップPCのハードディスクドライブの主流は1TB〜3TBであり値段も1万円程度となっていますが、ノートPCではSSDへの移行が進み、HDDを搭載しないモデルも増えています。昔のシステムベンダー(IBM、日立、富士通、NEC、CDC、HP、DECなど)は、HDDも内製していましたが、技術革新が進むとともに次第に専業メーカーの時代となっていきました。Digital、東芝)に絞られています。この3社からさらに絞られることはあっても、新規参入により増えることはもうないだろうとも言われています。歴:もともとは半導体製造の会社で、HDDのコントローラーチップなどの生産をしていました。HDDメーカーの買収などを経てストレージ関連産業に本格参入後、HDD事業に専念するようになります。2011年に、日立グローバルストレージテクノロジーズの事業統合を発表。主要部品を他社から購入する水平分業型のモデルで生産していましたが、買収により垂直統合型へ移行する動きを見せています。番:WD〜という型番が共通。徴:半導体製造の資産を生かし80年代、90年代にかけてのコントローラーチップの開発競争においては常に業界をリードしていました。当時最新だった組み込み型サーボを用いたCaviar(キャビア)ドライブなどは業界を代表する名機といえます。1988年にHDD専業メーカーであったTandonを買収したことから次第にHDD事業に専念し、着実に力をつけ、旧IBMと日立グローバルストレージテクノロジーズというメインフレーマーのHDD事業(HDDにおける一流ブランド)を買収し、世界最大手のハードディスクメーカーになっています。歴:独立系のHDDメーカーとしては最古参。維持していたトップクラスメーカー。HDDを構成する主要部分をほぼ全て自社で生産する垂直統合型の生産モデルを構築して、高い利益率を誇ります。1998年頃には一時期低迷をしますが、株式を実質的な非公開状態にまで落とすなど大胆な改革を行い、2002年頃から業績を回復しています。番:ST〜という型番が共通していますが、他社の買収によりモデルにばらつきもあります。徴:積極的な海外進出や買収が有名で、CDC、コナー・ペリフェラル、マックストア(Maxtor)などの有名HDDメーカーを次々と買収し、現在のシェアとなりました。※マックストア(Maxtor)は、MiniScribeを吸収、クアンタム(Quantum)を譲渡されています。2011年にサムスン電子のHDD事業のシーゲイトへの売却が発表されています。歴:東芝のHDD事業と富士通のHDD事業とを統合し設立。HITACHIのウェスタンデジタルへの売却により、日本における唯一のHDDメーカーとなっています。インチ以下の小型ドライブに特化し、車載用HDDなどニッチな分野ではトップシェアを誇ります。番:MK、MQ、MHなどMで始まる型番で発売されています。徴:車載用やビデオカメラ、モバイルパソコン等で利用される1.8インチクラスのHDDでは、世界トップクラスのシェアを持っています。一般的には2.5inchや1.8inchのHDDをよく目にしますが、業務用に3.5inchHDDも製造しています。歴:日立製作所のストレージ事業自体は1967年から始まっており、1990年代にはパソコン向けの2.5インチHDDで高いシェアを持っていました。2003年1月に巨人IBM社のHDD事業を買収・統合し、日立グローバルストレージテクノロジーズ(日立GST)社が設立。番:HDT、HTS〜という型番で発売されています。徴:製品ラインアップも豊富で広範な対応をしていますが、部品の内製率は低いようです。統合された結果、経営は日立、事業はIBMと分けられたようですが、両社の開発・生産拠点は世界中に散らばっておりこれらの機能分割と統合をどうしていくのかが課題とされていました。メーカーが次々と撤退していく流れは残念に思います。歴:サムスン電子工業の一事業部門として成立。USBメモリやSSDなどで利用されるフラッシュメモリの製造、家電製品の製造などもおこなっています。2011年にSeagateへのHDD事業の売却が発表されました。番:HA、HD、SP、SV〜という型番で発売されています。徴:サーバーやストレージシステム向けのエンタープライズ・ドライブと呼ばれる分野ではなく低価格製品が中心。基幹部品は外部からの購入に依存する水平分業型の典型でトータルのシェアは高くはなかったですが、外付けHDDによく採用されています。販売するパソコンや、外付けHDDなどにもHDDは搭載されていましたが、2001年のMPGシリーズの初期不良問題をきっかけにコンシューマー向けの3.5インチHDDからは撤退。サーバ向けの3.5インチとモバイル向け2.5インチのみに特化し続けていましたが、2009年東芝に事業を譲渡し完全撤退しています。番:MPA、MPE、MHM、MHT〜という型番で発売されていました。徴:基幹部品は半内製型の総合メーカーです。東芝ストレージデバイスに事業を譲渡し撤退しています。一般的に、パソコンのメーカー自身が中のハードディスクドライブも作っているわけではなく、別のメーカーから仕入れたハードディスクドライブを組み込んでいます。BuffaloやIOデータなどが販売している外付けハードディスクも、中身は別のメーカー製のハードディスクドライブが入っています。ハードディスクドライブを製造、販売しているメーカーはあまり数が多くありません。現在、主流のハードディスクメーカーは「WesternDigital(ウエスタンデジタル)」「Seagate(シーゲート)」「東芝ストレージデバイス」の3社しかありません。過去には多くのメーカーが存在しましたが、業界再編が進んで、吸収や合併で多くの企業が消滅したためです。初のハードディスクはIBMが製造、販売していました。最初のモデルは冷蔵庫ぐらいの大きさのモデルで、数MBの容量しかありませんでした。パソコンが普及するにしたがって、ハードディスクメーカーが乱立するようになります。1990年代には、10社以上のメーカーがハードディスクを製造していましたが、多くのハードディスクメーカーは撤退、もしくは他社への事業売却を強いられることになります。一時期は世界トップレベルのシェアを誇っていたQuantum(クアンタム)というメーカーは、2001年にMaxtor(マックストア)にハードディスク部門を売却しています。Maxtorは2005年時点で世界シェア3位の大手メーカーとなりますが、2006年にSeagateと合併して消滅しています。韓国系のSamsung(サムスン電子)も最近までハードディスクを製造していましたが、2011年にSeagateにハードディスク部門を売却しています。元祖ハードディスクメーカーのIBMのハードディスク部門も、2003年に同じくハードディスクメーカー部門を持っていた日立製作所に売却されます。その際にハードディスク部門は分社化され「日立グローバルストレージテクノロジーズ」通称HGSTとなります。その、HGSTもその後の経営不振により2012年にはWesternDigitalに買収されて子会社となります。その際に会社の正式名称も「HGST」に変更しています。WesternDigital傘下の子会社ですが、現在でもHGSTブランドでハードディスクの製造を行っています。日本でなじみのある名前だと、かつては富士通がハードディスクを製造していました。ノートパソコンに使われる2.5インチタイプのハードディスクでは高いシェアを持っていましたが、経営悪化により同じく、2.5インチタイプを主力としていた東芝ストレージデバイスにハードディスク部門が売却されました。2009年の出来事です。東芝ストレージデバイスは現在でも小型HDDに強く、2.5インチタイプでは世界トップで、さらに小さい1.8インチタイプでは独占状態になっています。歴史をさかのぼってみると、多くのメーカーが経営不振でハードディスク部門を売却した結果、3つの会社に絞られたことがわかります。現在、タブレットやスマートフォンが普及し、ノートパソコンでもハードディスクではなくSSDを搭載するモデルが増えるなど、ハードディスクの需要の減少傾向にあります。SSDメーカーも含め、今後はさらに業界再編が進むかもしれません。