大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。◆2015年4-6月期のGDP一次速報(2015年8月17日公表予定)では、実質GDPが前期比年率▲3.3%(前期比▲0.8%)と、3四半期ぶりのマイナス成長を予想する。個人消費を中心に民需が低調であったことに加え、アジア・米国向け輸出を中心に外需も振るわず、景気の一時的な停滞を強く感じさせる内容となった公算だ。◆個人消費は前期比▲0.3%と4四半期ぶりの減少を予想する。財別に見ると、新車販売台数が低調な推移を続けていることを主因に国内向けの耐久財出荷が急減しており、耐久消費財の減少が個人消費を下押しした。輸出は前期比▲3.4%の減少となった。主要貿易相手国であるアジア・米国向け輸出が急減したことが主な要因である。アジア向けに関しては、景気の減速傾向が鮮明となっているなか、鉄鋼などの「原料別製品」への需要が減少した。米国向けに関しては企業部門の弱さを主因に、一般機械輸出の減少が顕著であった。~前期比年率▲3.3%を予想お気に入りへ登録この記事を「お気に入りレポート」に登録しておくことができます。お気に入りへ登録このレポートのURLを転送する@URLを転送するレポート検索すべてのレポートをフリーワードで検索いただけます。Reader®が必要となります。システムズのウェブサイトから無償ダウンロードができます。ウェブサイトをご覧ください。大和総研研究員によるレポートやコラム、書籍・刊行物などの最新情報を適宜お届けします。先行きについて、大和総研のエコノミストたちがやさしく、わかりやすく解説しています。2017年の経済情勢を見通すうえで必読の一冊です。Brexit」「中国『バブル』崩壊」「FinTech」・・・私たちの日常生活には、「世界経済」に関するニュースがあふれています。本書では、トランプ大統領誕生による米国経済への影響をはじめ、世界経済はどんな仕組みで動いているのか、なぜ世界経済の動きが日本経済に影響を及ぼすのかなどについて、わかりやすく解説しています。