JavaScriptがオフになっています。「株探」多機能チャートより【日経平均は反落、ソフトバンクグが支えるも米株安・円高が重し】15日(月)■概況■16869.56、50.3615日(月)の日経平均は反落。12日の米国市場では市場予想を下回る経済指標が相次ぎ、NYダウは37ドル安となった。為替相場も1ドル=101円台前半と円高に振れ、日経平均はこうした流れから53円安でスタートした。寄り付き前に発表された4-6月期国内総生産(GDP)は予想を下回ったが、市場の反応は限定的だった。日本銀行の上場投資信託(ETF)買いへの思惑や、指数寄与度の大きいソフトバンクグ<9984>の上昇などを背景に、前場には前週末終値水準まで値を戻す場面があった。後場に入るとマイナス圏でこう着感を強めた。大引けの日経平均は前週末比50.36円安の16869.56円となった。東証1部の売買高は12億4377万株、売買代金は1兆5701億円だった。今年2番目の低水準となった。ゴム製品が上昇率上位だった。◆注目銘柄◆トヨタ自<7203>、三菱UFJ<8306>、日産自<7201>、三井住友<8316>、ソニー<6758>などがさえなかった。ファミリーM<8028>は3%近い下落。前週末に発表した決算を受けて北越紀州<3865>、シチズンHD<7762>、MS&AD<8725>も下げが目立った。アドバネクス<5998>、ヨロズ<7294>、DLE<3686>などが東証1部下落率上位となった。売買代金トップのソフトバンクグが終値で7%高となり、日経平均を約53円押し上げた。任天堂<7974>、KDDI<9433>、JT<2914>はしっかり。Vテク<7717>は第1四半期決算を受けて一時急伸したが、引けにかけて伸び悩んだ。前週末の取引時間中に決算発表した東芝<6502>は買いが継続して6%高。浜ゴム<5101>、電通<4324>、LINE<3938>も上げが目立った。イーブック<3658>がストップ高比例配分となり、オプティム<3694>、日工営<1954>などとともに東証1部上昇率上位となった。下げ幅広げ安値引け】16日(火)■概況■16596.51、-273.0516日(火)の日経平均は大幅続落。15日の米国市場では原油相場の上昇が好感され、NYダウ、ナスダック総合指数、S&P500指数いずれも最高値を更新した。為替相場が円高で推移していたことが重しとなり、日経平均は9円高からスタートした。前場の日経平均は前日終値近辺でのもみ合いが続いたのち、円高進行とともに下げ幅を広げる場面があった。前引け後に為替相場が1ドル=100円台前半まで円高に振れ、後場は3ケタの下落でスタートした。その後下げ渋る場面も見られたが、引けにかけて値を崩し安値引けとなった。大引けの日経平均は前日比273.05円安の16596.51円となった。東証1部の売買高は16億1458万株、売買代金は1兆9787億円だった。お盆で参加者が少なく、商いは依然低調だった。上昇したのは石油・石炭製品のみだった。◆注目銘柄◆ファーストリテ<9983>が3%安、KDDI<9433>が2%安となり指数を下押しした。したソフトバンクグ<9984>は小幅安で引けた。村田製<6981>は3%超、第一生命<8750>やVテク<7717>は4%超の下落に。前日に決算発表した日本管理<3276>や、サノヤスHD<7022>、PCDEPOT<7618>などが東証1部下落率上位となった。LINE<3938>が逆行高となり8%近い上昇。世界的なネット関連株の上昇が刺激になっているとの見方があった。一部証券会社の投資評価ないし目標株価引き上げが観測された日写印<7915>や日ゼオン<4205>も上げが目立った。大幅増益見通しが材料視されたフュージョン<4845>とソフトブレーン<4779>がストップ高比例配分となったほか、業績予想を上方修正したヤーマン<6630>もストップ高で取引を終え、東証1部上昇率上位に並んだ。------------------------------------------【日経平均は3日ぶり反発、円高一服で3ケタの上昇】17日(水)■概況■16745.64、+149.1317日(水)の日経平均は3日ぶり反発。16日の米国株は下落し、為替市場では一時1ドル=100円割れまで円高が進んだが、その後利上げ観測の拡大でドルは反発した。した流れで日経平均は前日終値水準からスタートすると、円高一服で前日の大幅下落に対する自律反発が意識されて上げ幅を拡大した。買いが一巡すると16700円を挟んだもみ合いが続いたが、引けにかけて為替相場が1ドル=101円近辺まで円安に振れるとともに、日経平均も16772.11円(前日比175.60円高)まで上昇する場面があった。大引けの日経平均は前日比149.13円高の16745.64円となった。東証1部の売買高は17億5182万株、売買代金は2兆0728億円だった。<7974>とコマツ<6301>が4%超上昇したほか、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>といったメガバンク株がそろって3%の上昇となった。投資評価引き上げが観測された新日鉄住金<5401>、JFE<5411>など鉄鋼大手は上げが目立った。フュージョン<4845>が連日のストップ高比例配分となり、トレファク<3093>、サカイオーベ<3408>などとともに東証1部上昇率上位となった。売買代金トップのソフトバンクグ<9984>が後場マイナスに転じたほか、ソニー<6758>、NTT<9432>、JT<2914>、日本電産<6594>などがさえなかった。小野薬<4528>は2%超の下げ。PCDEPOT<7618>が大幅続落し、日本管理<3276>、元気寿司<9828>などとともに東証1部下落率上位となった。嫌気され16500円割れ】18日(木)■概況■16486.01、-259.6318日(木)の日経平均は大幅反落。(FOMC)議事録を受けて利上げペースは緩やかになるとの見方が強まった。NYダウは21ドル高となったが、為替市場で1ドル=100円割れまで円高・ドル安が進んだことが嫌気され、日経平均は95円安からスタートした。前場は日本銀行による上場投資信託(ETF)買いへの期待を支えに下げ渋ったものの、後場に入ると買い入れ見送りとの観測が広がり、一転して下げ幅を広げる展開となった。引けにかけて16500円を割り込み、本日の安値圏で取引を終えた。大引けの日経平均は前日比259.63円安の16486.01円となった。東証1部の売買高は18億7609万株、売買代金は2兆1485億円だった。上昇したのはパルプ・紙のみだった。◆注目銘柄◆ソフトバンクグ<9984>が4%超の下落となり指数を押し下げた。同社は前日、自己株式の取得が終了したことを発表している。その他売買代金上位もトヨタ自<7203>、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>、ファーストリテ<9983>、みずほ<8411>など全般軟調。メガバンク株は前場プラスに切り返す場面があったが、後場再び弱含んだ。マツダ<7261>や大東建<1878>は4%近い下げ。利益確定売りに押されたソフトブレーン<4779>や、JAC<2124>、WSCOPE<6619>などが東証1部下落率上位となった。任天堂<7974>、ソニー<6758>、りそなHD<8308>、東エレク<8035>はしっかり。月末の需給イベントが期待材料となったHamee<3134>、ユニーGHD<8270>から投資ファンドへの売却が発表されたさが美<8201>、大幅続伸の日写印<7915>などが東証1部上昇率上位に並んだ。------------------------------------------【日経平均は反発、円高一服や原油高でしっかり】19日(金)■概況■16545.82、+59.8119日(金)の日経平均は反発。前日の米株高や原油価格の上昇に加え、ドル売り一服で為替相場が1ドル=100円台に戻していることも好感され、日経平均は72円高からスタートした。寄り付き後は上げ幅を3ケタに広げる場面があったが、前日に日本銀行の上場投資信託(ETF)買いが行われず、積極的に手掛けづらいといったムードもあり、前引けにかけてマイナスへと転じた。前引け時点の状況から日銀のETF買いは期待しづらいとの見方が多かったものの、後場の日経平均は原油高を支援材料にプラスへと切り返し、しっかりした展開となった。大引けの日経平均は前日比59.81円高の16545.82円となった。東証1部の売買高は17億5299万株、売買代金は2兆0001億円だった。◆注目銘柄◆トヨタ自<7203>、ホンダ<7267>などの自動車株や、三菱商事<8058>、三井物産<8031>などの大手商社株が買われた。8306>、三井住友<8316>、ファーストリテ<9983>、みずほ<8411>などが堅調で、ソフトバンクグ<9984>もプラスで取引を終えた。東京海上<8766>は4%超の上昇。業界再編の動きが材料視されたSUMCO<3436>、一部証券会社の投資評価ないし目標株価引き上げが観測された富士通<6702>やマイクロニクス<6871>が急伸し、東証1部上昇率上位に並んだ。8028>、NTT<9432>、KDDI<9433>、花王<4452>などが軟調。内需・ディフェンシブ関連株が弱かった。8201>などが東証1部下落率上位となった。一覧を見る当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。等からの情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。