大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。◆12月15日に公表予定の2014年12月日銀短観において、大企業製造業の業況判断DI(最近)は12%pt(前回調査からの変化幅:▲1pt)、大企業非製造業の業況判断DI(最近)は12%pt(同:▲1pt)を予想する。◆先行きの業況感は総じて改善を示すとみている。製造業では、「自動車」についてはこれまで業況感を下押ししていた国内新車販売に底入れの動きが見られることはポジティブな材料である。需要の回復に伴い在庫調整も進展する見込みであり、先行きの業況感を押し上げるだろう。◆2014年度の設備投資計画(全規模全産業)は、前年比+5.0%を予想する。大企業全産業は前年比+8.0%とみている。内訳を見ると、大企業製造業は前年比+12.0%の増加を見込む。大企業非製造業では前年比+6.1%を予想。例年の傾向により9月調査時点から大幅な変更はないとみている。DIも合わせて評価する必要があるだろう。レポートをダウンロードする12月日銀短観予測お気に入りへ登録この記事を「お気に入りレポート」に登録しておくことができます。お気に入りへ登録このレポートのURLを転送する@URLを転送するレポート検索すべてのレポートをフリーワードで検索いただけます。Reader®が必要となります。システムズのウェブサイトから無償ダウンロードができます。ウェブサイトをご覧ください。大和総研研究員によるレポートやコラム、書籍・刊行物などの最新情報を適宜お届けします。先行きについて、大和総研のエコノミストたちがやさしく、わかりやすく解説しています。2017年の経済情勢を見通すうえで必読の一冊です。Brexit」「中国『バブル』崩壊」「FinTech」・・・私たちの日常生活には、「世界経済」に関するニュースがあふれています。本書では、トランプ大統領誕生による米国経済への影響をはじめ、世界経済はどんな仕組みで動いているのか、なぜ世界経済の動きが日本経済に影響を及ぼすのかなどについて、わかりやすく解説しています。