メディアや情報資料を収集、保管し、利用者への提供等を行う施設もしくは機関である。比較的定型性の高い資料を蓄積するものである。「図書館」は、明治中期に英語のlibraryから訳された訳語(和製漢語)である。「図書館」は、地図(図版)の「図」、書籍の「書」を取って、図書とし、図書を保存する建物という意味であった。図書館として有名なものに、紀元前7世紀のアッシリア王アッシュールバニパルの宮廷図書館(アッシュールバニパルの図書館)がある。アッシリア滅亡時に地下に埋もれたまま保存されたこの図書館の粘土板文書群の出土によって、古代メソポタミアの文献史学的研究が大きく前進した。ヘレニズム時代の図書館としては、紀元前3世紀のアレクサンドリア図書館が著名である。この図書館は、付近を訪れる旅人が本を持っていると、それを没収して写本を作成するというほどの徹底した資料収集方針を持っていた。薬草園が併設されており、今日の植物園のような遺伝資源の収集も行われていた。図書館であり、天文台も併設されていたと言われている。1冊で家が買えるほど貴重なものであったため、本は鎖で本棚に繋がれていた。歴史的には、学術研究用に資料を集めた場として、学者や貴族以外の者は利用できなかったり、利用が有料であった時代が長い。フランス国立図書館となった。イギリスではそれより200年も遅れて1598年にボードリアン図書館が開館した(オックスフォード大学内)。書籍館(しょじゃくかん)に遡る。分離独立した仙台医学館構内に1831年(天保2年)に設置され、身分に関係なく閲覧・貸出がなされた。青柳文庫が日本初の公共図書館とすることには異論もある[1]。近代的な欧米の図書館制度を日本に最初に紹介したのは福沢諭吉である[2]。)が文部省によって設けられ、一時内務省に移管された。公布して「帝国図書館」が誕生した。この時初めて「司書」が規定された。その後、帝国図書館が1906年(明治39年)に新築されると、閲覧者数は一日平均数百人を超えるようになった。1899年(明治32年)公布の図書館令において図書館という語が用いられたことで、知識階層以外の一般国民にも図書館の存在が定着した[4]。図書館の機能[編集]図書館の機能は大きく分けて6つある。図書館資料の収集[編集]図書、新聞、雑誌を初めとして、CD等のマルチメディアの収集を行う。この時、利用者の立場に沿った収集方針を定め、計画的に収集していく。利用されなくなった資料のうち、保存するだけの資料価値が乏しいと判断されたものは定期的に廃棄(除籍という)して、資料の整理を行う。図書館資料の整理[編集]資料は適切に整理されていないと利用価値がない。沿ったものが多い)により分類番号等を付けて利用されやすいように整理する。資料ごとに日本目録規則に従って目録が作成されており、これを検索することによって資料の情報を得る。図書館資料の保存[編集]各種資料はその材質に応じて適切に保存する必要がある。図書等の劣化に対応して、補修を行ったり、貴重な資料に関しては(例えば、電子的な)複製の作成も行なう。増大する新規資料を保存していく場所の確保も重要である。その一つの方策として前述の除籍がある。図書館資料の提供[編集]図書館の最大の業務は資料・情報提供である。図書館資料の貸出、レファレンスサービス、レフェラルサービス、朗読サービス、複写サービス、アウトリーチサービス等を提供する。司書等による情報検索サービス等も行われている。ブラウン式、フォトチャージング式、リーダーズ・トークン式、ライブラリー・トークン式、コンピューター方式等がある。集会活動、行事の実施[編集]図書館利用の広報活動のことである。資料及び図書館利用に関する指導[編集]図書館の利用のガイダンスを行うことである。図書館資料[編集]図書館資料は書籍や雑誌・新聞などの逐次刊行物が中心である。大学図書館などの専門性の高い図書館では、歴史的な文献などをマイクロフィルムに記録し保存している。20世紀後半からは、ビデオテープやDVD・CD等の電子媒体によって提供される視聴覚資料や縮刷版も提供されるようになった。漫画も許容されるようになった。図書館資料は時代と共に拡大されているが、図書館の自由と公共の福祉との折り合いが難しい事例も発生している。公益法人または日本赤十字社が設置する私立図書館は、図書館法により規定されている。学校の図書館は学校の種類で異なる。市町村教育委員会もしくは学校法人が設置する学校に設置される学校図書館は学校図書館法により規定されており、設置の義務がある。図書館ではあるが、著作権法31条の適用外であるため、資料の複写は許されていない。認定こども園を含む幼稚園の図書室は幼稚園設置基準により規定されており、努力規定である。このほかに特定の職種を対象とした図書館にも根拠法がある。船員図書館は港湾法に基づく福利厚生のための図書館である。1933年(昭和8年)に公布された改正図書館令第10条では「地方長官ハ管内ニ於ケル図書館ヲ指導シ其ノ聯絡統一ヲ図リ之ガ機能ヲ全カラシムル為文部大臣ノ認可ヲ受ケ公立図書館中ノ一館ヲ中央図書館ニ指定スベシ」と規定され、帝国図書館の指導監督の下に各府県に1つの中央図書館が指定された。1950年(昭和25年)図書館法により制度としての中央図書館は廃止された。その他[編集]日本の図書館は厚生労働省によって特定建築物に指定されており、図書館施設の環境衛生等に関する義務規定がある。公益法人である日本図書館協会は図書館員の倫理綱領などを定めている。建築基準法による用途規制により、図書館は12種の用途地域のうち工業専用地域には建設できない。その他の11種の用途地域には建設できる。図書館を建築する目的で行う開発行為(主として建築物の建築または特定工作物の建設の用に供する目的で行う土地の区画形質の変更)は、通常開発行為に必要とされる都道府県知事の許可を得ずに行うことができる。図書館の設備[編集]図書館には、開架式図書館と閉架式図書館がある。一般的な開架式図書館の場合、室内に書架が並んでいる。書架には書籍などがブックエンドで仕切られて収納されており、利用者は自由に手にとって見ることが出来る。書架に並べきれない書籍や貴重な資料は書庫に収納されている。書架の近くにはレファレンスルームが設けられている。出入り口付近のカウンターには司書などの図書館員が常駐し、貸出などのサービスを行っている。建物の外には、早朝・夜間の閉館時や休館日に図書館資料を返却する為にブックポストが用意されている。蔵書の検索やインターネット上のWebページなどの閲覧ができる端末を備える図書館、館内資料の自動貸し出しシステムを持つ図書館もある。貸出処理をしていない資料の持ち出しを防ぐために、図書館の出入り口にはブックディテクションシステムが設置されている事が多い。Services)」といい、代表的なものには次のものがある。loanインターネットで蔵書の検索・予約を行える図書館も増えている。この他に新着情報サービスや選択的情報提供(SDI)、ディジタル参考調査なども考えられている。図書館の規模[編集]世界の国立図書館の中には、書籍を含めて数千万単位の図書館資料を所蔵する図書館もある。公共図書館が3,246館あり、約4億2383万冊の蔵書を所蔵している[5]。大学図書館(短大・高専図書館を含む)は1,674館であり、約3億3166万冊の蔵書を所蔵している[6]。資料組織論や図書分類法など図書館の運営を研究する図書館学が古くからある。近年、図書館学と情報学を融合させた社会学的な図書館情報学も研究されている。国立公文書館、1976年、3-21p。2009年、195ページ。978-4-595-30826-0。2015年8月29日閲覧。2015年8月29日閲覧。参考文献[編集]出典は列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。記事の信頼性向上にご協力をお願いいたします。現代図書館学講座(2)』東京書籍、2005年。誕生』刀水書房、2007年。978-4-902666-22-9関連項目[編集]ウィキメディア・コモンズには、図書館に関連するメディアおよびカテゴリがあります。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。開発者Cookieに関する声明モバイルビュ。