前編では、主に「ROE8%」のメッセージの主旨について分析してきました。後半は、「ROE」というKPIを使って、投資家とどう対話するか、というお話が中心になります。今回も、念のため、伊藤レポートの概要をご紹介しておきます。このリード文が伊藤教授に聞きたい内容を全て言い表しています。「2014年の夏に公表された「伊藤レポート」は、今日のコーポレートガバナンスをめぐる動きを加速させた。その一方で、「ROE8%」という数字が一人歩きしたことから、株主優先主義の経営を提唱するものという批判もある。前回の投稿では、アマダHDの例を引いて、投資家と経営者の思考順序が真逆であること、財務諸表のどこに問題意識を持って見るか、株主還元の適切な評価指標とは、などを説明しました。2015年5月に、2年間の限定期間ながら、「100%株主還元」を発表したアマダHD(当時はアマダ)に対する、衝撃と称賛があり、その後、1年かけて、「ROE」改善には「分母」政策(自己資本減らし)より、「分子」政策(利益増大)の方が、本道である、という極めて当たり前の論調に軌道修正してきました。「コーポレートガバナンス・コード」「スチュワードシップ・コード」と外形標準的な枠組みから経営を語る場面が増えてきています。その中で、小気味よい経営者インタビュー記事に思わず目が留まりましたので、皆様にもご紹介します。2014年に一世を風靡した「ROE教」は、「企業統治指針(コーポレートガバナンス・コード)」等の浸透により、2015年度に入ってもその影響力は衰えていないようです。「ROE」と「資本コスト」とは、まったく別の計算式で求められるものなのですが、これを無意識・無自覚に混同したり、分別がついているのに、説明のしやすさ、相手の理解力に合わせて「優しい嘘」をついたりしているケースが目立ちます。ここでは、改めて、両者の違いの説明と、本コラムで登場した各社の状況を解説してみたいと思います。日経電子版でちょっと気になる記事がありました。ROE:20%をはじき出す超優良企業のトプコンが次期中計では、ROEを経営目標にしない、という平野社長のコメントがありました。検証してみて、財務分析の知恵試しをしてみようではありませんか。(CFO)の口から名言!?が飛び出しました。「ROEは経営の目的ではなく目標であり規律だ。Comments仮想通貨だけに留まらない。Comments仮想通貨だけに留まらない。中央銀行の歴史と政府からの独立性を考える。国会審議はウソばかり。本サイトについてこのサイトは、現役の経営コンサルタントである小林友昭が運営しています。等がございましたら、お問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。お問い合わせに関する情報は全て厳秘とし、了承無く外部に公開いたしません。(基礎編)プロジェクトマネジメント(基礎編)経営管理会計トピックコンサルタントのつぶやき未分類TOPへ。