今週は、ストレステスト(健全性審査)や雇用統計を消化した相場がどのようなトレンドを示すかが焦点となります。景気動向を示す指数の改善が続くかどうかや、米国への資金需給が反映される経済指標が、市場を左右する材料となると考えられます。米国債の動向にも注意が必要でしょう。注目されたストレステストの結果発表は、事前に流れた情報に沿うものとなったため、大きな反応を示しませんでした。相場には噂で買って事実で売るという習性があります。事前の予想通りとなれば、その発表時には市場ではすでに織り込み済みとして材料視されないのです。今後、ストレステストの結果に対し、虚偽報告や想定された事態より経済が悪化する状況となれば、再び問題視されるでしょう。現在は、景気の底入れを織り込む相場になってきています。このことから、今後も発表される経済指標が予想を上回る回復を続ければ、この株高・円安の状況は続くでしょう。仮に予想を下回る内容が出れば、今度は景気の回復を織り込んだ相場の反動が出ることになります。インフレ動向を示す4月消費者物価指数などが相場の材料となりそうです。米国の資金フローを表す指標が多く発表されます。米貿易収支では、貿易赤字額が注目されます。米赤字額の増加(減少)は米国からの資金流出の増加(減少)から、ドル安(高)要因となります。前回の発表時には、赤字額の予想以上の減少を受けて、ドル買いが優勢となりました。次に、対米証券投資では海外からの米国への資金流入額が注目されます。前回は長期有価証券投資が買い越しに転じたことで、発表後はドル高となりました。長期の証券が買い越しとなったことで、米資産には依然として健全な需要があるとの見方が好感されたのです。米財政赤字にも注目が集まります。米国では景気刺激策にともなう財政支出の拡大で、財政赤字の拡大が懸念されています。前回発表された3月の財政赤字は、前年同月のほぼ4倍にあたる1923億万ドルとなったことから、米国の財政悪化が懸念され、ドル安が進行する展開となりました。米金利とドル・円には相関関係があるのです。(FOMC)では政策金利を据え置いたものの、米10年債利回りが昨年の11月以降、上値抵抗となっていた3%の水準を超えたことから、FOMC後にはドル買いが優勢となりました。前週末の雇用統計では、予想を上回る内容だったものの、米国債市場では買い戻しが優勢となり、利回りが低下する結果となったことから、ドル売りの展開となりました。このことからもドル・円の今後の展開を占うものとして米国債動向に注目する必要があるでしょう。今後の米国金利の上昇が景気の回復を伴ったものならドル高要因となりますが、そうでない場合は、注意しなければなりません。米長期金利が上昇すれば、住宅ローンに悪影響を与え、最近の住宅市場の回復を阻むことが懸念されます。7日に実施した米30年債入札では、需要が平均を下回る低調な結果となるなど、米国債の需給が悪化しています。(FRB)は米国債の買い取りを一段と強化する可能性があります。FRBがさらに資産規模を拡大すれば(ドルのばらまき)、ドルの信認低下を招き、ドル安につながる恐れがあります。5月15日には米国債償還・利払いが予定されており、これは償還に伴うドルの円転で、ドル安要因となる可能性もあるため、注意が必要でしょう。反映しながら動く為替相場に興味を持ち、現在は、得意な数学的なアプローチを中心に、さまざまな角度から分析を試みています。このコラムでは毎週の為替相場を予想する上で重要なポイントを分かりやすくお伝えできるように努力したいと思っています。株式会社オーバルネクストオーバルネクストは、国内外の先物取引や為替情報に関する各種のニュースやデータを配信、またこれらの情報に伴うシステム開発を行っております。スピードと正確性に富むニュースやデータの配信に加え、オーバルネクスト独自の情報分析を含む各種コンテンツを一般投資家や各種ブローカーの皆様へ幅広く提供しています。口座開設やお取引のポイント当社は「ALL外為比較」に掲載される情報(以下「掲載情報」といいます。)の完全性および正確性を保証いたしません。掲載情報は、将来における結果を示唆するものではありません。したがいまして、お客様において掲載情報に基づいて行動を起こされた場合でも、当社はその行動結果について何らの責任も負担いたしません。掲載情報に基づく行動は、お客様の責任と判断によりお願いいたします。掲載情報は、金融商品の売買等の勧誘を意図したり、推奨するものではありません。お客様において掲載情報に含まれる金融商品の売買等の申込等をご希望される場合には、その掲載情報に記載の金融機関までお客様ご自身でお問い合わせください。当社はお問い合わせに関し対応いたしかねます。個人の方の私的使用目的以外での使用や権利者に無断での他人への譲渡、販売コピーは認められていません。