2014〜スマートデバイスとクラウドによる次世代ワークスタイルの実現〜」を発表している。その動向はワークスタイル変革の広がりにも密接にかかわってくると思われるが、同レポートではどのような“現状”が示されているのだろうか。氏ビデオ会議でのスマートデバイス利用が広がっている貴社では、今年4月にテレワークソリューションの市場動向レポート第2弾を発表されていますが、そもそもテレワークというテーマに取り組むことになったきっかけや狙いをお教えいただけますでしょうか?弊社ではエレクトロニクス・IT、メディカル・バイオ、医療IT、ヘルスケア、エネルギー・環境など、幅広い分野で市場調査を行っています。その中でビデオ会議/Web会議/音声会議については、2004年から調査を続けているのですが、近年ではスマートフォンやタブレット端末の存在、つまり、スマートデバイスからの遠隔会議利用なども無視できない状況になっています。提供」などへと変わってきています。実際、ビデオ会議/Web会議/音声会議における最新の市場動向調査では、ビデオ会議を会議そのものに使われている企業は、既に半分以下にとどまるという結果も出ています。面接、セミナーなど、遠隔で業務を行うために使われるケースが増えており、更に、そこにスマートデバイスなどの新たなツールが絡んでくることで、いわゆるワークスタイル変革にもつながろうとしています。そこで、ビデオ会議/Web会議/音声会議、あるいはスマートデバイスといった個々のシステムソリューションで市場動向やビジネス動向を見つめるだけではなく、「テレワークのためのソリューション」といったかたちで、ビジネススタイルの変化という視点から市場動向を把握してみようと考えたわけです。そもそも、ビデオ会議などに関しては、海外から日本に進出してきたという経緯になりますが、例えば、米国では拠点間が距離的にかなり離れているという理由から、離れた場所どうしでビジネスを行うためのツールが不可欠だったと言えます。それだけではなく、国内でも時差があるため、古くからビデオ会議などはテレワークにも活用されていたかと思います。日本に入ってきた当初は拠点間での利用が主体で、テレワークでの活用についてはほとんど目立たない状況でした。いう状況に変化が生じるきっかけとなったのが、皆さんご存じのとおり、2011年の東日本大震災です。状況に応じて働き方を変えられるようにしておきたい、柔軟な働き方を実現したいというニーズが高まったことで、これまではあまり注目を浴びていなかったテレワーク、あるいはユニファイドコミュニケーションといったキーワードを、より多くの企業が意識するようになっているのではないでしょうか。テレワークソリューションの市場規模をいかにとらえるか今回の市場動向レポートの概要をお聞かせいただけますでしょうか?前回の市場調査レポートは2011年7月に発刊しており、それから2年半という期間が経過したことになります。当然ながら、その2年半の間に、ICTを取り巻く環境は大きく変化しました。携帯電話の市場ではスマートフォンが主役となり、ノートPCからタブレット端末へのシフトも少しずつ進んでいます。したスマートデバイスが普及したことにより、各企業のビジネスの進め方も変化してきました。クラウドサービスの利用もかなり広がったと言えるでしょう。これまでのテレワークとは自宅と会社間の遠隔業務遂行を主に指していましたが、スマートデバイス、クラウドサービス、そしてSNSなどが普及したことにより、会社と自宅以外の移動中や、移動先で業務を行うことも一般的になりつつあります。このような社会環境の変化を踏まえ、今回の調査対象は、「リアルタイム系の映像・音声コミュニケーション」「非リアルタイム系のグループウェア」「社内SNS」「統合系のユニファイドコミュニケーション」「リモートデスクトップ/リモートアクセス」といった次世代テレワークに関係するソリューション・サービスに加え、端末・デバイス管理、セキュリティ、インフラ・ネットワーク、コンサルティングなども含め、幅広く分析を行いました。テレワークソリューションの市場規模というものは、どのように算出されたのでしょうか?テレワークの市場を把握するためには、様々な切り口が考えられるかと思います。弊社としては、先ほど述べたとおり、幅広い分野で市場調査を行っており、特にツールやソリューションといった切り口であれば、豊富なデータが蓄積されていますから、それらを活用すべきだと考えました。具体的には、テレワーク用途に利用される「映像・音声コミュニケーション」「グループウェア」「社内SNS」「ユニファイドコミュニケーション」「リモートデスクトップ/リモートアクセス」のそれぞれの市場規模のうち、テレワークに供される割合を推定することでテレワーク関連市場規模を推定しました。オープンデータの収集といったかたちで調査を行いましたが、かなり温度差があるという印象を受けました。事業者の中には、テレワーク関連ソリューションの営業活動で結構いい感触を得ているというところもあれば、もう1つ反応が悪いというところもあるのですが、うまくいっていないというケースでは総じて、提供しようとするツールやソリューションに不満があるのではなく、やはり、会社の組織に関する問題が障壁となる場合が多いようです。テレワークを導入する際には、ただツールやソリューションを導入すれば済むわけではなく、企業の組織・システムを変えなければなりません。そこで止まってしまっているというわけです。その一方で、コンサルティングなども絡めて提案している事業者もあり、テレワークを導入するためのソリューションを情報システム部に売り込むというよりは、総務部や人事部を巻き込みながら話を進めていくというやり方をしているのは非常に面白いと感じました。逆に言えば、全社的な導入を提案していくのであれば、そこから入らないと難しいのではないかとも考えています。ビデオ会議などでは、以前は情報システム部が一括導入するものだったかと思いますが、最近では安価で容易に扱えるなど、導入のハードルが下がってきたことで、総務部がとりまとめたり、業務部門が自ら購入するといったかたちも広がりつつあります。同様に、そのほかのテレワーク関連ソリューションについても、導入のハードルが全体的に下がっていけば、より幅広い普及につながっていくのではないかと考えます。●ありがとうございました。付加価値の高いサービスを提供。そのために、テーマに応じた市場調査とコンサルティングを最適にバランスさせ、実態把握のみならず、課題解決に向けて次に取るべき具体的なアクション提言も添えて、顧客を総合的に支援することを経営の基本方針としている。ワークスタイルの変革(ユーザ部門向け)「ビデオ会議・ウェブ会議/ワークスタイル変革とテレワーク市場動向」関連の情報を、チョイスしてお届けします※キーマンズネット内の「ビデオ会議・ウェブ会議」関連情報をランダムに表示しています。【ヤマハ】Web会議Web会議Web会議パソコンやスマートフォン、タブレット端末などを活用して、どこでもミーティングが可能なWeb会議システム。6人程度の中規模Web会議に最適。話者に負担の少ない高性能マイクと高音質スピーカーで快適な遠隔コミュニケーションが可能。高性能の適応型エコーキャンセラーを始め、ヤマハが長年培ってきた音声処理技術を数多く搭載。音声とノイズをしっかり仕分けし、スマートフォンの電話利用時にも使える。その他「Web会議」製品一覧へ「Web会議」関連の特集FACTを得て健全なサイクル創出!ワークスタイル変革“攻め”のIT投資/デル【実録「トップの視点」】2014/05/15デル株式会社にワークスタイル変革に必要なインフラとは?ITベンダとしての提供価値とは?執行役員の原田...【第8回】依存型社員を生まない会議【中小企業ITコラム】2016/04/25こんにちは。1分トークコンサルタントの沖本るり子です。製品レポート一覧グループウェア(83)ナレッジマネジメント(72)ファイル共有(82)社内SNS(9)ファイル転送(17)文書管理(80)安否確認システム(3)EIP(19)プロジェクト管理(24)FAXサービス(11)Web会議(46)eラーニングシステム(13)テレビ会議/ビデオ会議(40)データ検索ソフト(38)電話会議(17)その他情報共有システム関連(48)この記事に掲載している情報は、掲載日時点のものです。変更となる場合がございますのでご了承下さい。【ブイキューブ】...ASP・SaaSキーマンズネットITに関する製品や企業の情報総合サイト「キーマンズネット」キーマンズネットは企業・法人のIT選定・導入をサポートする総合情報サイトです。IT初心者から上級者まで、みなさまの様々なニーズにお応えします。IT製品導入時の情報収集に使える製品レポートや、スキルアップに役立つITセミナー情報の他、多岐にわたる特集記事を掲載しています。Reserved.プライバシーポリシー|会員規約|キーマンズネットへのお問い合わせ|広告掲載についてアイティメディア株式会社サイトへ郵便番号検索API。