F4H-1命名規則変更によりF-4Aに名称を改めた。前述の通り、R&D作業のために製造された最初の21機の内、16機目(18号機)以前と17機目(19号機)以降とでレドームと風防(キャノピー)の形状が異なる。これ以降の形式は17機目(19号機)のものを基としている。F4H-1F命名規則変更によりF-4Bに名称変更。F-4初の量産型で合計684機が製造された。F-4G生産中のF-4Bに自動迎撃データリンクと自動着艦用の機材を搭載した機体。12機が改修されて実戦投入され、同時期に行われた新型迷彩塗装の実験が原因(新型迷彩塗装を施した機体の被害増大)と言われる被弾により1機を失っている。改修機は短期間でF-4Bに仕様変更されたが同機で開発されたシステムはF-4Jに反映されている。G形式名は短期間で消滅したので空軍がF-4Eを改修したSEAD(防空網制圧)機で再利用した。F-4J空母艦上で駐機中のF-4JF-4Bの改良型として522機製造された。レーダーにパルス・ドップラー方式を使用したAWG-10を搭載し、戦闘機として初めてルックダウン能力を獲得した。F-4C用のメインギア回りと主翼、海軍型F-4Gで開発した機材に加えてエンジンを従来のJ79-GE-8から出力を強化したJ79-GE-10に変更した。空軍が採用したAN/AJB-7全高度核爆撃制御システムを装備しており、目視目標捕捉システム(VTAS)、サイドワインダー拡張捕捉モード(SEAM)、AN/ASW-25A一方向データリンクを装備している。水平尾翼には、前縁にスロットが取付けられており、低速時の操縦性が改善されている。アメリカ海軍のベトナム戦争中唯一のエース、カニンガム/ドリスコル組が使用したが5機目の撃墜後の帰還中に北ベトナム軍の地対空ミサイルが被弾、海上で脱出したため実機は現存していない。F-4NF-4Bの搭載電子機器をF-4J相当にアップグレードした機体。改修内容はF-4Jと同じだが、機首下面にAN/AAA-4赤外線センサーを取付け、AN/ALQ-126欺瞞ECMを装備しており、機体寿命(飛行時間)を3500時間から5000時間に延長している。F-4B自体が実戦で酷使されていたため生産機数に対して改修実施機は少なく、改修機数は227機と言われている[19]。F-4S編隊飛行を行うF-4SF-4Jの近代化と寿命延長型。レーダーをAN/AWG-10Bに変更、AN/ALQ-126欺瞞ECM、AN/ALR-46またはAN/APR-32レーダー警戒装置を装備しており、レーダー警戒装置のアンテナを取付けている。空戦時の運動能力向上を意図してF-4E同様に前縁フラップをスラットに変更したが、離着陸時の安定性が従来の機体より悪化している。スラットの形状はF-4Eに比べ若干分厚く先端部が角張っている他、主翼折りたたみ部のフェンスの背が若干高くなっている。後継機たるF/A-18の就役までの中継ぎの機体として、248機が改修された。より空海軍統一名称を用いる事となり、F-4Cに名称変更。F-110時代の愛称は「スペクター」F-4CF-4Bを空軍の要求に合わせて改修。タイヤの搭載が挙げられる。海軍型との大きな違いとしては複操縦装置の搭載があり後席にもパイロット資格を持つ要員が乗り込む。以降の空軍型も同様である。EF-4CF-105Gの後継機としてF-4Cを改修したSEAD(敵防空網制圧)機(ワイルド・ウィーゼル)だが、SEAD機として限定的な能力しか持たず兵器搭載能力や運用面でも制約があった。F-4DF-4DF-4Cの改良型。空軍の要求を元に設計された本格的なタイプであり、C型の機首下面に取付けられていたAAA-4赤外線探知器をレーダー警戒受信器に変更。サイドワインダーの搭載機能を削除しファルコンのみ搭載としたがファルコンの成績不良からサイドワインダー搭載機能を追加している。レーダーを測距機能付きのAN/APQ-109Aに換装して低空目標の探知能力を向上している。東南アジアでの運用の為LORANという長距離航法システムを追加した機体もあった。AN/ASQ-91爆撃計算機をAN/AJB-7全高度核爆撃制御システムに組み合わせることで誘導爆弾の誘導機能を追加した。ASQ-91自体も対地攻撃を簡略して、かつ精度を著しく向上させている。このD型ではSEA迷彩(東南アジア迷彩)、俗に言うベトナム迷彩が生産段階からの標準塗装になった。EF-4DF-4Dを改修したSEAD(防空網制圧)機のテストベッド機、EF-4Dとしては採用されなかったもののこの機体で開発された機材がF-4Gの信頼性向上に繋がった。ためのC型からD型への改良に比べて変更内容はかなり大きい。20mmバルカン砲を固定装備し、前縁スロット付きスタビレーターと空戦時の運動能力向上を図るため、前縁フラップを可動式スラットに変更した(サンダーバーズ所属機除く)。機関砲搭載のために従来より小型のAN/APQ-120レーダーに換装しているがAPQ-120開発の遅れから初期の30機はレーダーなしでの配備後に追加搭載している。AN/APS-107レーダー警戒装置を装備しており、そのアンテナが垂直尾翼上端に取付けられていたが、後期型では、AN/ALR-46となり、アンテナは主翼端に取付け位置が変更されている。センサー(TISEO)が取付けられている。F-4Gワイルド・ウィーゼルに使用されていたF-105の後継機であるF-4GF-105Gの本格的な後継機としてF-4Eをアメリカ空軍の要求に合わせ改修したSEAD(敵防空網制圧)機(ワイルド・ウィーゼル)で対レーダーミサイルを主武装とする。20mmバルカン砲は撤去されている。CISは7つのモジュールで構成されており、敵のSAM(地対空ミサイル)サイトの追跡/誘導レーダーまたはレーダーサイトから発射されるレーダー波(電波)を、周波数0.01-25GHzの間で脅威電波輻射として探知し、後席に設置されたCISのシステムの専用装置を操作する電子戦士官が、内蔵された脅威ライブラリーと比較して、探知したレーダー波を識別すると、その位置を測定して、200nm(370km)の範囲でコックピットのPPIスコープ(平面位置表示機)に位置を表示するものであり、搭載された対レーダーミサイルのAGM-45・AGM-78・AGM-88を、探知した位置にある追跡/誘導レーダーまたはレーダーサイトに向けて発射することにより、敵の防空網制圧を行うことができる。電子対抗手段(ECM)として、電子妨害装置のAN/ALQ-131ポットをスパローミサイルが取付けられる機体前方の兵装ステーションに搭載する。偵察型[ソースを編集]イギリスに向かうアメリカ空軍のRF-4CF-4E(EJ、F)系列(左)とRF-4(右)の機首部分を正面から比較した写真QF-4BRF-4BF-4Bの機首を延長し、拡張した空間に偵察装備を施した機体。開発当初からF-4の原型機をベースとした偵察型が海軍に提案されていたものの、RF-8を保有し、後継機としてA-5を改修した偵察型(RA-5C)の採用を決定していた海軍からは関心を得られなかったが、海兵隊が保有するRF-8の更新機として採用した。生産末期にF-4B規格の機体からF-4J規格の機体に変更されている。RF-4CRF-4Bと同時期に空軍へ提案されていた偵察型。F-4自体の採用は海軍や海兵隊が先行していたがF-4の偵察型は空軍の方が先に発注していたため、「RF-4BはRF-4Cを海兵隊向けに改修した」と言う説が一般化している。飛行中に敵のレーダー波や通信を傍受して、受信した情報をデータ通信により送信が可能な、ALQ-125戦術電子偵察装置を搭載しており、マッピングと地形回避用のAN/APG-88レーダーが搭載されたため、機首のレーダードームが小型化されている。撮影ができる偵察用のKS-87カメラ機材を搭載しており、そのため、機首下部に前方と後方、機首両側面にカメラ窓が取付けられている。その後方には、APQ-102R/TSLAR(側方機上監視レーダー)の装置とアンテナ、ASS-18A赤外線偵察装置が搭載されており、それらの電子画像と赤外線写真をフィルムに記録することができる。その他にも、前席のコックピットとその前方には、LA-313A光学ファインダーとそのペリスコープが装備されている。RF-4Bが兵器運用能力を持たなかったのに対して配備当初から核兵器の運用能力を持っており、さらにベトナム戦争後に自衛用のAIM-9搭載能力を追加された。RF-4ERF-4Cの機体をF-4E規格の機体に変更した偵察型。アメリカ空軍では採用されず生産機のすべてが輸出にまわされた。標的機[ソースを編集]QF-4B老朽化し余剰となったF-4Bを改造した標的機。44機のF-4Bが改造を受けた。QF-4E老朽化し余剰となったF-4Eを改造した標的機。QF-4G老朽化し余剰となったF-4Gを改造した標的機。QF-4N老朽化し余剰となったF-4Nを改造した標的機。QF-4S老朽化し余剰となったF-4Sを改造した標的機。計画機その他[ソースを編集]F-4H原形機のF4Hとの混同を避ける目的で欠番となったため、存在しない。F-4VG主翼を可変翼に改修したF-4。F-4T1970年代後半に立案・計画された制空戦闘機型F-4E。20mmバルカン砲と胴体下にAIM-7を主翼下にAIM-9を各4発搭載する純粋な戦闘機任務(制空戦闘および要撃)に特化させた機体だった。F-15やF-16などの登場で機体自体が旧式化していたために採用する国もなく中止となった。F-4X/RF-4Xイスラエル空軍の要望に応えるべくシリアで運用されているMiG-25に対抗するための発展型。LOROPカメラのF-4への搭載を、アラブ諸国偵察のために要求していたが、都度却下されていた。1971年にアメリカは態度を変え、F-4の胴体下パイロンに搭載可能な同カメラ収納ポッド(G-139)の開発を許可した。このポッドは22ft以上の長さと4,000lb以上の重量を持つためアメリカ空軍とイスラエル政府出資によりピースジャック計画としてF-4の性能向上を図ることとなった。水メタノール噴射装置により150%に推力されることを想定して機体各部を修正し、最大速度M3.2、巡航速度M2.7を発揮するものとされ非公式にF-4Xとして知られるようになった。当時アメリカ自身が保有していないマッハ3級戦闘機をイスラエルが保有する可能性から、関連技術のイスラエルへの禁輸を決定した。これに対して、ポッドの空気抵抗も考えてカメラを機首搭載として無武装化した(戦闘機としては使用できない)RF-4Xとすることで一旦は計画が再開したものの、F-4の高性能化が可能であるという事実がF-15に与える影響と水噴射の安全性と信頼性を憂慮したアメリカ空軍が計画から離脱。結果、イスラエルだけで計画を継続できずに自然消滅することとなった。海外の採用国と派生型一覧[ソースを編集]青は現運用国、赤は旧運用国F-4は多数輸出されており、その運用国も多岐にわたる。F-4C/Dの供与・売却が少なかったのはベトナム戦争で多くの機体が損傷し、また機体も疲労が蓄積しているため長期の運用に不向きとされたことによる。そのため、外国への供与・売却の大半を占めたのは、ベトナム戦争末期から戦争終結後に生産されたF-4E以降の機体であった。これらには戦訓を取り入れた改良も施されていたが、平和の到来によって余剰ぎみになっていたという事情もある。(NATO)加盟国であり対ソ戦において地政学的に重要な位置にあるトルコとギリシャ、アメリカへの基地提供の見返りを望んでいたスペイン、英語圏の同盟国であるイギリスとオーストラリア、東西対立の最前線ドイツ(旧西ドイツ)、極東地域の大韓民国など11ヵ国に上り、冷戦下で同盟国の防空能力向上を図ったアメリカの戦略が見て取れる。運用国によって異なる使用・運用目的に合わせた派生型や近代化計画が多数存在する。日本[ソースを編集]航空自衛隊のF-4EJ改(2005年5月撮影)百里基地所属のRF-4EJ(2007年9月撮影)概要1966年(昭和41年)に第2次F-XによりF-86Fの後継機種としてF-4Eを日本向けに改修したF-4EJを選定した。導入時の際の2機はマクドネル社セントルイス工場製の輸入、続く8機分は部品で輸入し三菱重工業でのノックダウン生産、それ以降を同社によるライセンス生産と決定した。加えて、1974年(昭和49年)よりRF-4Eを14機輸入しており、1981年(昭和56年)の生産終了までに日本が調達したF-4の総数は154機となる。F-4のライセンス生産が許可されたのは日本が唯一となる。F-15Jが導入されるまで主力戦闘機として防空任務を担当した。出自が艦上機であるために陸上機としては大きな構造重量(着艦の衝撃に耐えるため、足周りが頑丈であった)への批判や、採用後も1976年(昭和51年)のベレンコ中尉亡命事件で低空目標の探知能力(ルックダウン能力)不足が明らかになるなど、課題も抱えた[20]。改修を受けた90機が「F-4EJ改」となり防空任務に就いた。RF-4E偵察機2機の事故減に対して、1990年(平成2年)より15機の近代化改修対象外の初期型F-4EJを偵察型「RF-4EJ」に改修した。三沢基地の第3航空団第8飛行隊はF-2の配備遅延のために1997年(平成9年)から繋ぎとしてF-1の代わりにF-4EJ改を支援戦闘機として運用していた。現在、F-4はF-15Jへの更新や部隊の改編、老朽化により徐々にその数を減らしている。2016年現在、日本でF-4を戦闘機部隊で運用しているのは茨城県百里基地の第7航空団第301飛行隊・第302飛行隊の二個飛行隊となっている。501飛行隊を偵察型に改修したF-15Jで更新する計画がある。航空自衛隊では最初の主力機F-86Fの老朽退役が始まることから、1966年(昭和41年)より後継機選定を開始した。前回のF-Xでの汚職事件を受け、今回の選定作業は極秘裏に行われることとなった。1967年(昭和42年)10月よりの選定で以下の9機種の名が挙げられた[21]。更なる選定により1968年(昭和43年)7月の第二次調査結果までにF-4E、CL-1010-2、ミラージュF1の三機種までに絞られた。CL-1010-2は実機が存在しないこと、ミラージュF1は導入経験のない欧州機だったことから、F-4Eの導入が最有力とされ、航空自衛隊の現場からも「F-4しかない」との声も挙がっていたという。同年11月、F-4E導入を決定し、翌年の1969年(昭和44年)1月10日の国防会議でF-4E(104機)の導入を正式決定し閣議了承を受けた。この時点でのF-4EJ一機当たりの価格は、20億円だった。当初の第3次防衛力整備計画ではF-4EJ四個飛行隊分(104機)の編成を予定した。1967年(昭和42年)の国会で日本社会党や日本共産党などの野党の追及を受けた防衛庁長官の「周辺国の脅威になる爆撃機能(対地攻撃能力)を持たせない」との答弁を受けて、核兵器制御装置(DCU-9/A)、爆撃コンピュータ(ASQ-91)、空対地ミサイル・ブルパップ制御装置(ARW-77)、空中給油装置を省略した機体をF-4EJとして採用した。後に対地攻撃能力はF-4EJ改への改修の際に追加されている。AN/APR-36/-37についてはライセンス生産が認められなかったため、国産のJ/APR-2が開発されて装備されている。これに加え、沖縄返還による戦闘機部隊増強のために24機、さらに第三次FXの選定の1年延長による12機の追加をうけて、最終的に140機を導入した。1974年(昭和49年)にはRF-4Eを14機輸入し、追加配備している(後述)最初の2機が完成品輸入、続いて10機がノックダウン生産、残りの128機が三菱重工業でのライセンス生産で調達された[22]。当初、大蔵省(当時)は米軍調達価格とライセンス生産の価格差に難色を示していたが、全機完成品輸入であった西ドイツなどと比較して、機体あたり2億円程度の差であることから、保守運用の利便性や貴重な外貨の流出を抑える効果を認めてライセンス生産に同意した。結果として、F-4のライセンス生産(自国生産)が行われたのは日本のみであるが、日本は研究開発費分担金として機体単価17億円の0.8パーセント、約1400万円の104機分、計18億円をアメリカ政府に支払っている。機体の旧式化による性能向上が必要となったため90機をF-4EJ改に改修し一部の機体を支援戦闘機として運用した。偵察機としてRF-4EとF-15配備で余剰となったF-4EJを偵察機に改造したRF-4EJも運用している。全世界通算での最終号機は第7航空団第301飛行隊所属の「17-8440」である。現在までに4種類のF-4を運用している。2015年3月末時点のF-4EJ改の保有数は55機、RF-4E/EJは13機である[23]。F-4EJ第302飛行隊所属のF-4EJ(1978年)F-4Eから対地攻撃能力や空中給油能力を除去し、スクランブル発進時の加速力を重視して他国のF-4Eの持つ前縁スラットを省略した機体。1971年(昭和46年)7月25日に2機(1・2号機)を完成輸入し、続く11機(3~13号機)を三菱重工業でノックダウン生産、127機(14~140号機)をライセンス生産により国産とした。1972年(昭和47年)8月1日臨時第301飛行隊を編成。4号機墜落事故(1973年(昭和48年)5月1日)による2ヵ月半の飛行停止措置を経て1973年(昭和48年)10月16日に同隊は臨時が取れ正式発足。その後1981年(昭和56年)までに302から306SQまでの計6個飛行隊が編成された。付与されアラート待機を開始した。国産機中90機を戦力向上と寿命延長を目的としてF-4EJ改に改装し、F-15導入で余剰となった初期導入の15機は偵察機RF-4EJに改装している。改修対象外の機体は各飛行隊で標的曳航などの訓練支援や運用試験に用いられてきたが次第に運用の幅は狭まり、1999年(平成11年)に12機を小牧基地の簡易格納庫に保管することとなった。RF-4EJを含めて退役が進んでおり2012年現在、可動状況にあるF-4EJは飛行開発実験団の数機のみとなっている。三沢基地から離陸するF-4EJ改(2002年)F-4EJ国産機の機体寿命延長と能力向上を目的とした改修を行った機体。開始し1981年(昭和56年)度に改修設計作業を開始した。1982年(昭和57年)2月20日に航空機構造保全プログラム(ASIP)検査方式による機体寿命の延長[24]と戦闘能力の向上が可能であると判断し、昭和57年度に07-8431号機を三菱重工へ引き渡し改装、1984年(昭和59年)7月17日に初飛行、12月13日に航空自衛隊へ引き渡された。改修は下記の通り、アビオニクス類を中心としている。セントラルコンピュータとしてJ/AYK-1搭載による、兵装システムの統合とASM-1/ASM-2空対艦ミサイル運用能力の獲得。無誘導爆弾による対地攻撃能力の付与。操作方式が、F-4EJの手動式から自動式になり、対地/対艦攻撃能力が向上している。まで延伸した上、ルックダウン・シュートダウン能力(下方低空の目標を探知・攻撃する能力)を改善F-15J用の誘導指令装置を追加し、APG-66J搭載のみでは失うAIM-7Fスパロー空対空ミサイルの運用能力を付与レーダー警戒装置(RWR)をJ/APR-6に更新。脅威レーダーの受信周波数域が拡大され、新しい世代のレーダーに対応が可能となった。表示の面では、電波源の方向を8方位から、電波源からの距離(電波の強さ)を3段階で表示するものだったのが、CRTによるデジタル式表示となった。アナログ式慣性航法装置をデジタル式のJ/ASN-4に更新。誤差を1/3に改善のほか、目視確認による位置のアップデート機能と12ヶ所の目標場所と3ヶ所の目標座標を記録できるターゲット・マーク機能を有する。IFF質問装置をAN/APX-76Aに更新。従来のものは、地上のレーダーや他の航空機からの質問信号に対して応答信号しか送信できなかったが、更新されたものは、前者の機能の他に、自機から他の航空機に質問信号を送信することが可能となった。光学照準機をカイザー社製HUDに変更、機能はF-4EJ改独自のものとなっている。レーダーディスプレイをJ/AVQ-3に変更AN/ALQ-131(de)ECMポッドの搭載能力の追加HOTAS概念の導入。スロットル・レバーに8個のスイッチ類が付いており、スロットル・レバーと操縦桿に手を置いたまま各種の操作が可能となった。)が発生したため後に対策が施された。F-4EJとの外見的な差異は胴体の上に付いているTACAN(戦術航法装置)のアンテナがVHF/UHF無線機用に大型化され、両主翼端や垂直尾翼上端に新型RWRのアンテナが付き、コックピットの照準装置がHUDに変わった等が挙げられる。1987年(昭和62年)度予算で量産改修が認められ、1989年(平成元年)に量産改修1号機が小松基地第306飛行隊に配備、1993年(平成5年)までに第301・302飛行隊がF-4EJ改に改編と続き国産機のうち90機が改修配備された。1997年(平成9年)のF-1支援戦闘機の減数を受け、小松基地の第306飛行隊をF-15J/DJに改編して捻出した機体を支援戦闘機(F-2配備までの繋ぎ)として三沢基地第3航空団第8飛行隊に配備した[25]。RF-4E千歳基地航空祭で展示されたRF-4E機首部分にシャークマウスが施されている左奥には洋上迷彩が施された第8飛行隊所属のF-4EJ改の姿も確認できる(2006年)アメリカの開発した輸出用の偵察機。RF-86Fの後継機導入計画の立案段階では三菱製のF-4EJにマクドネル・ダグラス製の偵察型機首を取り付けることが検討されていたが全機完成機を輸入することになり1974年(昭和49年)12月3日から1975年(昭和50年)6月8日にかけて14機を導入した。F-4EJ改と同じ物に替えたために非公式には「RF-4E改」とも呼ばれている。RF-4EJ航空自衛隊のRF-4EJ事故で12機となったRF-4偵察戦力の増強のため、近代化改修の行われない初期型F-4EJを偵察ポッドが運用できるように改修した機体。1990年(平成2年)に改造が始まり、試改修1号機(87-6406)は1992年(平成4年)2月4日に初飛行した。量産改修は1991年(平成3年)から1993年(平成5年)にかけて行い、計15機を百里基地第501偵察航空隊が運用している。当初17機を改修する計画だったが15機時点での予算計上中断のまま実質終了となった。20mmバルカン砲をそのまま維持している点がRF-4Eとの顕著な差となっている。RF-4EJは有事の場合、上記の理由により、戦闘機として運用することが可能である。15機のうち、2号機から8号機は長距離斜め写真(LOROP)撮影用ポッド運用能力しか持たない限定改修型、1号機と9~15号機はLOROPに加えて戦術偵察(TAC)ポッド及び戦術電子偵察(TACER)の運用能力とF-4EJ改規格のレーダー警戒装置(J/APR-6A)を追加したため量産改修型と呼ばれたが、後に限定改修型も3種類のポッドが運用できるように再改修された。最近になって一部の機体が寿命を迎えたことから退役が始まった。第304飛行隊(F-15Jに機種更新)実験航空隊(航空実験団を経て現在の飛行開発実験団。20mmバルカン砲を不意に発砲した。約2秒間に渡って弾倉内の訓練弾(インターネットなどで「発射されたのだから訓練弾ではなく実弾ではないか」という意見が散見されるが、訓練弾は実弾と同様に火薬により発射されるが着弾時に炸裂しない砲弾で、訓練でのみ使用される専用弾である。)188発が発射され[26]、弾丸は射撃場外に飛翔して演習地北方に位置する北広島市冨ヶ岡の北広島リハビリセンターの敷地内に着弾、施設や駐車車両に損害を与えた。その後の調査で、EJからEJ改への改修の際に撤去されずにいた不要配線が外装板の取り付け作業のドリルによる穿孔で損傷、それがロケット弾用の配線と接触して通電したのが原因と判明した。後継機F-4EJ改の後継となる次期主力戦闘機(F-X)の選定が防衛省にて行われ、2008年(平成20年)度に機種決定の予定だった。タイフーン、F/A-18E/F、F-35の三機種に絞られ、2011年12月20日にF-35が次期主力戦闘機として正式に選定された。F-35の配備は開発の遅延等から2017年以降とされているため、F-4EJ改の運用スケジュールを耐用年数見直しの上で変更する可能性もあるとされる。支援戦闘機型はF-2の配備を受けて2008年度末に退役した。偵察機RF-4は偵察部隊の縮小を受けて、F-X配備後に余剰となったF-15の改修機によりRF-4EJのみ代替する。18機の発注が行われ、1969年8月にアメリカ空軍の中古機4機を受領する[27]。以降、順次引き渡しが行われた。18機の追加供与を希望し、アメリカ政府はこれを了承。36機を南ベトナムへの駆け込み供与する見返りに、国内に駐留するアメリカ空軍部隊の機材を譲渡される形でF-4Dの引き渡しが行われた[27]。その後もアメリカ空軍の保有していたF-4Dの引き渡しが行われ、1988年4月までに92機のF-4Dを取得した[27]。1978年には「ピース・ピーザントII」の計画名で、アメリカ空軍で余剰となったF-4Eを総計103機(新造機は37機)導入する[27]。1990年には第460戦術偵察航空群の閉隊を受けて、同隊が保有していた12機のRF-4Cを取得[27]。以後、アメリカ空軍で退役したRF-4Cの引き渡しを受けている[27]。最終的にF-4D、F-4E、RF-4C合計で203機のF-4を購入した。ペイブ・タック照準ポッド(英語版)、ポップアイ空対地ミサイルの運用能力が付加されている[28]。ICE相当へ近代化改修する計画を立案したが、韓国戦闘機計画(KFP)でF-16C/Dのライセンス生産する事が決定し、合わせて当時の経済事情などから1993年に計画は放棄された。1個大隊が編成されている。大邱基地に配備されているF-4Dは、同じ複座型の重戦闘爆撃機である第4世代機のF-15K(F-15Eの韓国ライセンス生産型)で更新されているが、F-4EとRF-4Cについては今後も運用していく予定で一部の機体には寿命延長処置が施された。通算5,000機目(5057号機)に製造されたF-4は韓国が発注したものだった。同機は記念塗装が施され完成セレモニーに参加した。その後、通常迷彩に戻され1978年5月24日に引き渡しが行われた。イスラエルに兵器の供給を行っていたフランスの中東政策が、対立するアラブ連合共和国(エジプトとシリア)やヨルダンなどアラブ諸国寄りとなり、50機のミラージュ5の対イスラエル禁輸処置を始めとしてイスラエルへの兵器供給が全面的に停止された。戦闘機50機の損失に10機がスクラップとなっていたイスラエル空軍は、第三次中東戦争による消耗からの回復と戦力補強が死活問題となっていた。ソビエト連邦が第三次中東戦争で消耗していたアラブ諸国に960機、シリアに430機の戦闘機の引き渡しを行っていたこともこの問題に拍車をかけた。イスラエルは兵器供給をアメリカに頼ることとして1968年に当時のレヴィ・エシュコル首相が自ら訪米、20機のA-4と50機のF-4Eの有償援助を求めた。アメリカ政府と議会は傍受した無線などからソビエトのアラブ諸国への軍事援助が本格化しており中東の軍事バランスがアラブ側に大きく傾いていると判断し、イスラエル政府の要求を受けることとした。1968年末にF-4E型48機を約2億8千万ドルの有償での最優先供与が認められ、翌年からイスラエル空軍のパイロット・整備員120名がカリフォルニア州ジョージ空軍基地(英語版)でF-4を使用した訓練を開始している。1969年9月7日に第一陣6機がイスラエルに到着して以降、順調に引き渡しが行われ、同月中にハツォール空軍基地に最初のF-4飛行隊として第201飛行隊が[29]、翌10月にはラマト・ダヴィド空軍基地で2番目のF-4飛行隊として第69飛行隊が編成された[30]。イスラエル向けF-4の改修点として空中給油システムが当時のイスラエル空軍が保有していた他の軍用機と同様のプローブアンドドローグ方式に変更されている点が挙げられる。クフィルにも装備された。飛行隊編成から間もない1969年11月頃からF-4は実戦に参加し、スエズ運河を挟んだアラブ諸国側の地上目標への積極的な攻撃を行なった。この際、イギリス製Z級駆逐艦を撃沈し、ソビエト製コマール級ミサイル艇を炎上させたりもした。翌年の6月30日に2機、7月5日に1機と、地対空ミサイルによる損害も発生している[31]。それでも双方の政治的判断から直接的な空中戦は避けられていた。MiG-21J編隊がヘッド・オンから大規模空中戦に突入した。後に低空から接近したイスラエル空軍のミラージュIII編隊も加わった結果はMiG-21の5機被撃墜に対してイスラエル側の被害はゼロという一方的な結果となった。参照1973年10月6日というイスラエルにとって大祭日を狙った奇襲攻撃から第四次中東戦争が勃発した。アラブ側との緊張の高まりからF-4には通例通り爆装が施されていたが、エジプト空軍の奇襲を受けたF-4飛行隊は爆弾を抱えたまま離陸し地中海に爆弾を全発投棄したのちにスエズ運河へ向かっている。その日の戦闘でイスラエル空軍は1機のF-4を含む6機を損失しながらも、MiG-21などのエジプト空軍機16機を撃墜した。翌10月7日、イスラエルはF-4を中心とした攻撃隊によりエジプト領内の7つの空軍基地への空爆を実施したが、エジプト側の空爆を予測しての対空ミサイルの増強などもあり、イスラエル空軍は3機のF-4Eを失った。10月8日は攻撃目標をシリアの空軍基地5つに絞り、F-4を中心とした攻撃隊がシリア空軍機を空中戦で21機と地上に待機中の11機を破壊したが、F-4を4機損失した。10月22日の停戦までに両軍は117回の空中戦[32]を行った。総参加機数450機のうちアラブ側は277機墜落、イスラエルは6機墜落、キル・レシオに換算すると46.1:1となった。実際には両者とも空中戦よりも地対空ミサイルによる被害が大きくイスラエルのF-4Eは27機が地対空ミサイルで撃墜されている。イスラエルがアメリカにパイロットを派遣していた時期の情報がベトナム戦争におけるSA-2などレーダーに頼る地対空ミサイルに対する内容に終わっていたのに対して、第四次中東戦争で本格的に使用されたソ連製地対空ミサイルはSA-3、SA-6、SA-7など光学照準や赤外線追尾方式を併用した改良型であったため、戦訓が通じずに苦戦させられたことによる。現在ではF-16やF-15、F-15Iの導入で実戦配備されているF-4の数は半分程度とされている。イスラエルではF-4を2010年代以降も使用するために「F-4Eクルナス2000」を計画した。[33]F-4Eクルナス2000機体寿命延長と能力向上を目的としてF-4Eを近代化計画。フリルといた国産ミサイルの運用能力の付加、ポップアイ運用能力の付加、ミッションコンピュータの換装(エルビット製ACE-3)などが計画されていた。試作機は1986年初飛行し1987年のパリ航空ショーにも展示された。エンジン換装は出力増加に伴う発熱の機体への影響の技術的解決の失敗と予算面の都合により、また、レーダーは開発自体をアメリカ海軍が中止してしまったことにより実現できず、アビオニクスとコクピットの近代化のみの小規模なF-4近代化計画になっている[34]。ザ・ワン・スコードロン。1969年9月より運用開始[29]。(1992年~)所属。ハンマーズ・スコードロン。1969年10月より運用開始[30]。(1980年代~)所属。バット・スコードロン。1970年後半頃より運用開始[35]。テルノフ空軍基地所属。ナイツ・オブ・ザ・オレンジ・テイル。1971年2月より運用開始[36]。ハツェリム空軍基地所属。スコーピオン・スコードロン。1975年3月より運用開始[37]。ハツォール空軍基地所属。第201飛行隊所属機。第119飛行隊所属機。第107飛行隊所属機。イスラエルとの和平合意(エジプト・イスラエル平和条約)を行い、アメリカの仲介によりキャンプデービットで合意がなされた。この結果エジプトとイスラエルの国交が樹立し、それまでエジプト国内に多数送り込まれていたソビエトからの軍事顧問団は姿を消した。マーベリックと共に35機のF-4Eを購入・配備した。エジプト空軍は単純構造のミグ戦闘機の整備には慣れていたが、ファントムが必要とする高度な整備には対応し切れず、1980年代初頭には9機だけ[39][38]が飛行できる状態であるだけだったものの、アメリカ空軍の徹底した訓練プログラムの結果、1985年には稼働率は飛躍的に向上する。パイロットの育成についても、アメリカ空軍ホームステッド空軍基地の第31戦術戦闘航空団で訓練が行われた[38]。その後1988年に事故で失われた機体分の3機と、さらにアメリカ空軍の余剰となった8機を購入した。一方で1982年からはF-16A/B、1986年からはF-16C/Dの導入が開始されたため、これ以上の追加発注は行われなかった[38]。配備基地2007年現在では28機のF-4Eを保有しており、2個飛行隊が編成されている[38]。第78飛行隊[38]イラン[ソースを編集]F-4E(2009年撮影)1968年に親アメリカのパーレビー王朝下で導入した。当時は莫大な石油がもたらすオイルマネーで西側を中心とした先進兵器を次々と買いあさっていた時代であった。1966年にはイラン空軍が32機のF-4Dを発注しており、ベトナム戦争真っ只中でF-4の生産に余裕がなかったアメリカだったが、イラン向けF-4の生産には熱心だったと言われている。1971年3月からイラン革命直前の1979年までに177機が引き渡された[40][38]。現場要員達の質は低かった。当時、カリフォルニア州ジョージ空軍基地での訓練の際にイラン空軍と航空自衛隊のパイロットや整備員たちが机を並べたが、空自パイロットの一人は「たとえ一時限の講義を理解するのにも大きな隔たりがあった」との感想を述べている。そんな彼らでも大部隊を編成・維持できたのは、アメリカの航空機産業を丸抱えできるほどのオイルマネーの恩恵だった。F-4に限らず、1960年代から1970年代のパーレビー王朝時代は、F-5を皮切りにF-14など多種の軍用機を輸入・導入契約を行っている。結果、イラン革命直前には225機のF-4を保有するに至り、286機を受領したイスラエルに次ぐ大規模保有国となった。1979年2月28日に発生した反アメリカ派のルーホッラー・ホメイニー率いるイラン革命の際、親国王派が中枢を占めたイラン空軍では親国王派パイロットたちが政治犯として次々と投獄された。F-4もアメリカの武器輸出禁止の影響を受けて、発注済みの機体の引き渡し拒否や支援等が一切受けられなくなった為、稼働率が著しく低下した。それでも、新政権がオイルマネーで潤っている間は、闇市場などからの部品調達により何とか飛ばせる機体を維持していた。1980年9月のイラン・イラク戦争では、人員不足を補うために投獄されていたパイロットたちを釈放し戦闘に参加させたものの、その多くが失われた。F-4の稼働率も約40%とされ[27]、戦闘終結の時点で飛行可能な機体は10機前後であった[27]。戦後のオイルマネーの枯渇により補給が途絶し、稼働率は更なる低下とパイロットの喪失によりF-4を満足に扱える人員は大変少なくなったと言われる。用いた「近代化」を施されていると言われるなど近況は不明となっている[41]。イラン・コントラ事件でアメリカは「ニカラグアの反政府組織であるコントラ支援のための資金の調達目的」で、20機前後のF-4Eをパラグアイ経由で輸出し、その後アメリカ国内で政治的問題となった。2014年12月、アメリカの有志連合が行っているISILへの空爆とは別に、イランが独自でISILへF-4による空爆を行っていることが確認されている[42]。正確な現有機数は不明であるが、F-4D/Eを50機から60機、RF-4Eを6機程度、使用可能な状態にして部隊の編成を行っているとみられる[27]。第92戦闘飛行隊(F-4E)[38]チャーバール基地(第10戦術航空基地):第101戦闘飛行隊(F-4D)[38]トルコ[ソースを編集]トルコ空軍所属のF-4Eイスタンブール航空博物館に展示されるF-4E1974年に「ピース・ダイアモンドIII」計画の一環として、40機の新造F-4Eの配備を開始した[43]。8機を追加発注し、1981年6月と1984年にアメリカ空軍のF-4Eを15機ずつの計30機を受領している[43]。1987年からは「ピース・ダイアモンドIV」が開始され、アメリカ空軍で余剰となった40機のF-4Eを受領した[43]。40機の受け渡しが行われた[43]。長期に渡るアメリカ空軍機受領によって、前縁スラット装備機・非装備機の両種を保有するに至る。偵察型については1992年から1994年にかけて、ドイツ空軍で退役した32機のRF-4Eを受領する[43]。トルコ空軍はF-4Eを182機、RF-4Eを55機受領し、総受領数は237機となる[43]。現在でも合計で200機近いF-4を保有しており、各国でF-4が数を減らしている事から現時点ではトルコが最大のF-4保有国となっている。予算等の問題からトーネードIDSなどの新型機の導入が難しいため、トルコ空軍ではF-4を2020年頃まで運用する予定である[38]。2020トルコ空軍がIAIに開発を依頼し、自国で改修したトルコ版クルナス2000と言える機体である。「ターミネーター(Terminator)」の名を持つ。ICEの改修を行ったドイツのDASA社案とイスラエルのIAI社案との比較で、1995年8月に決定した。クルナス2000で見送られたレーダーの変更(エルタEL/M-2032)、トルコがライセンス生産しているF-16に準ずるアビオニクスへ変更に加え、機材間の電気配線をMIL-STD-1553Bデジタルデータバスに交換する等の大規模な改修が行われている。この改修によってクラスター爆弾の搭載能力を獲得するなど電子機器類の性能が大幅に向上した。第173飛行隊(F-4E)コンヤ基地(第3主ジェット訓練基地):第132飛行隊(F-4E)スペイン[ソースを編集]スペイン空軍のF-4Cスペイン空軍のRF-4Cイスラエル空軍のF/RF-4Eと同型の空中給油用プローブを装着している1971年に国内に駐留していたアメリカ空軍の中古のF-4Cを譲り受ける形で導入した。当時、アメリカ空軍の第一線を退き始めていたとはいっても、高級機でもあったF-4Cの供与が決定したのは、スペイン国内の基地提供の見返りという思惑が絡んでいた。当時のスペイン空軍はF-104Gを保有してはいたが18機(複座訓練型のTF-104Gを含めても21機)と少なく、数の上でも主力機は旧式機のF-86だった。ベトナム戦争にも参加した36機のF-4Cの引き渡しは、スペイン国内のトレホン空軍基地に駐留していた米空軍の機体を、同基地に新設されたスペイン空軍の飛行隊に横滑りで移管する、という簡単な形で行われた。その後1978年に同じエンジンを使用するRF-4Cを追加導入した。F-4Cは1989年にF/A-18と入れ替わる形で退役した。RF-4Cは1990年中期に、レーダーのAN/APQ-172への換装、リング・レーザー・ジャイロ式の慣性航法装置、AN/ALR-44レーダー警報受信機、ハヴ・クイック無線機の装備、機体背部へのイスラエル製空中給油プローブの装備などの近代化改修を施され運用されている[28]。TSR-2をキャンセルし、イギリス海軍は1962年2月に空母に搭載する次期戦闘機にF-4を選定した。当初は正式にどのタイプを導入するかは決定していなかったが、選定から3ヶ月後にF-4Bの改良型であるF-4Jの開発が開始されたことを受け、J型をイギリス向けに改修、エンジンはイギリス国産のロールス・ロイスRB168-25RスペイMk.203(アフターバーナー時推力91.26kN)ターボファンエンジンを搭載した、「F-4K」を導入することとなった。FG.1の名称でイギリス海軍に導入された。FGR.2の名称で導入した。FG.1は、1979年12月までにイギリス空軍に移管されており、1984年3月には、アメリカ海軍の中古のF-4Jを導入して、F-4J(UK)としている。原型機からの最大の変更点は、当時の最新技術であったターボファンエンジンをパワープラントとして採用したことである。エンジン以外にも原型に比べて変更点が多く、非公式に『ブリティッシュ・ファントム』と呼ばれることもある。1992年のF-4Mの引退により全機が正式に退役となった。FG.1)F-4K(1968年)F-4Jをイギリス海軍向けに改修した型。エンジンをロールス・ロイスRB-168-25RスペイMk.202(後にMk.203)ターボファンエンジンに変更し、それに伴いインテークを横方向へ15センチ大型化、レーダーをAN/AWG-11に変更した。発艦を容易にするために前脚が原型のF-4Bより40インチも伸ばせるようになり迎え角が大きくしている。米空母に比べて小型の英空母のエレベーターのサイズに合わせるために機首のレドームを折り畳み式にしている。エンジン換装により加速性能と航続距離は向上したが高空での速度は少し遅くなった。この種の超音速機では最高速度性能は大した意味がなく、概ね性能向上したとみてよいと思われる。スペイ・エンジンは原型のJ79より重く、テイル・ヘビーの傾向があったため、スパロー・ミサイルなどを装備しない場合でも、機体前部の兵装ステーション(No.4/6)に死重を搭載する必要があった。空母の廃止により生産数を削減されたことでイギリス製部品のシェアも40%強にとどまり当初計画されていた50%は達成できなかった。新規部品の開発コストもかさんだため『世界で最も高価なファントム』になってしまったと言われている。F-4Kは1966年に初飛行し1968年4月に初号機が引き渡された。当初の計画では140機を導入する予定だったが当時の労働党政権は1966年に空母戦力の大幅削減(最終的に通常空母は全廃)を決定。F-4Kの搭載工事も「アーク・ロイヤル」1隻のみに施されることになった。F-4Kの調達数も削減された結果、1969年の最終号機引き渡しまでに52機(試作機2機を含む)の生産にとどまった。「アーク・ロイヤル」の改装中(1967年3月~1970年2月)に空母「イーグル」で行われたF-4Kのテストの結果はアーク・ロイヤルの改装にフィードバックされた。シーハリアーの組み合わせだけとなり、全機が空軍に移管された。移管後、F-4Kは防空戦闘機として北海上空の防衛の任に就いた。FGR.2)F-4M(2007年)海軍と同様にイギリス空軍向けに改修した型。FGR.2」がイギリス空軍での呼び名である。多くの部分がF-4Kに準じているが、エンジンをロールス・ロイスRB-168-25RスペイMk.202(後にMk.204)、レーダーをAN/AWG-12に変更されている。F-4Kと比べて戦術(対地)攻撃能力が強化され偵察ポッドの運用能力も追加されている[45]。SUU-23/Aガンポッド用の配線も当初から用意されている[46]。他にも、電源車など地上設備がなくとも、内蔵バッテリーでエンジンスタートできるなど、他のF-4にはないユニークな特徴もあった。F-4Mは合計118機が発注され、五個飛行隊が編成された。その内の4個飛行隊が西ドイツ駐留NATO軍部隊の任に就いた。F-4J(UK)フォークランド紛争後の1984年に、第23飛行隊(英語版)がフォークランド諸島に派遣されたことで生じた防空網の穴埋めのために、アメリカ海軍で余剰となったF-4Jの中古機を導入し、新たに編成された第74飛行隊(英語版)に配備した。アメリカ海軍が保有していたF-4Jから改修は最小限で、『女王陛下のF-4』としてはもっとも改修点が少ない。(旧西ドイツ)[ソースを編集]西ドイツ空軍のF-4F旧西ドイツ時代のRF-4E(1984年)1968年にRF-104Gの後継戦術偵察機として、RF-4CをF-4E規格に合わせたRF-4Eを88機発注した[47]。RF-4Eは1971年に大西洋を横断し西ドイツに到着後、第51偵察航空団(ドイツ語版)と第52偵察航空団(ドイツ語版)の2個航空団において、RF-104Gを更新した。同時期にF-104Gの後継機としてトーネードIDSを導入し、防空及び攻撃任務を担わせようと計画した[47]。F-104Gの退役開始時期に間に合わないとして、1970年に防空戦闘機の導入を決定する[47]。当時、アメリカ国内にて輸出用戦闘機として単座化・簡素化したF-4Eが計画されていたが、最終的にはF-5Eが選定される[47]。この機体案は西ドイツ空軍が求めていた要求に合致し、1971年に西ドイツ向けF-4Eが提案された[47]。案では単座化のほか、AIM-7の運用能力が外されていたが、設計変更に伴う価格上昇も見込まれた[47]。西ドイツ空軍は方針を変更し、複座型のまま、AIM-7の運用能力削除のみを施したF-4Fが採用された[47]。1976年4月より引き渡しが開始され、175機が製造された[47]。この内の12機はアメリカでパイロット訓練用に用いられたことから、非公式にTF-4Fと呼ばれている[47]。訓練部隊の第20戦闘飛行隊(英語版)は、当初はカリフォルニア州ヴィクターヴィルのジョージ空軍基地(英語版)、1993年からF-4Fのパイロット養成が終了する2004年まではニューメキシコ州オテロ郡のホロマン空軍基地(英語版)を拠点としていた。F-4Fは西ドイツ国内では第71戦闘航空団(ドイツ語版)、第74戦闘航空団(ドイツ語版)、第35戦闘爆撃航空団(ドイツ語版)、第36戦闘爆撃航空団(ドイツ語版)の4個航空団に配備された。最終的に西ドイツが保有したF-4はRF-4E、F-4E、F-4F合わせて273機にも達した。冷戦終結と東ドイツとの統一に伴う軍縮で1993年にRF-4Eが全機退役し、代わりに保有数は減少するが稼働率の向上を見込みトーネードIDS/ECRを導入した。この時退役したRF-4Eは後にトルコとギリシャに引き渡されている。F-4Fも2013年7月末をもって全機退役した。ドイツでF-4に付けられたニックネームには、黒い排煙を吐き出しながら飛ぶために「空飛ぶディーゼル(Luftdiesel)」「石油ストーブ(Öloffen)」や、当時の戦闘機としては大柄な機体から「鉄の豚(Eisenschwein)」があった。F-4FF-4Eを西ドイツ空軍(当時)の要求に合わせ改修。F-104Gの後継機(戦術攻撃機)として導入した為に主翼が可動式スラット、スタビレーターが在来型の組み合わせとなり、スパローの運用能力の割愛といった改修が加えられている。Efficiency,戦闘効率改善)」と称する改修プランを施した能力向上型。レーダーを従来のAN/APQ-120からF/A-18で使用されていたAN/APG-65に変更し、AIM-120の運用能力を付与した。慣性航法装置はハネウェルH-243レーザーINSに、レーダー警戒受信機はAN/ALR68(V)2に更新され、その他にも、MIL-STD-1553Bデータバス、新型エアデータコンピュータの装備、IFFの更新などの改修が行われた[28]。1983年より研究が開始され1992年より配備が開始された。オーストラリア[ソースを編集]キャンベラの後継機として導入したF-111Cに設計上のトラブルが発生し戦力化に遅れが生じた。オーストラリア空軍はこの穴埋めとしてアメリカ空軍から24機のF-4Eをリースすることを決定し1970年から1973年までの3年間運用した。この時、1機が事故で失われている。ギリシャ[ソースを編集]ギリシャ空軍のF-4デンマークSkrydstrup空軍基地にて(2006年)初飛行から50年を記念し、特殊塗装が施されたギリシャ空軍所属のRF-4E(2008年)1974年3月よりアメリカからF-4Eの引き渡しを受ける。この引き渡し計画は「ピース・イカロス」と呼ばれた[43]。36機のF-4Eを受領し、1976年6月には消耗分の2機が追加で引き渡されている[43]。8機が引き渡された[43]。これに加え、1978年8月から12月までの期間に数機のF-4Eを追加受領する。同年にはF-4EとRF-4Eの追加発注が行われ、同時に西ドイツ空軍で余剰となった29機のRF-4Eを取得する[43]。19機を引き渡す提案が示されたが、結局28機のF-4E受領に留まる[43]。現在は老朽化したF-4Eの退役に伴い、F-16の配備が進んでいる。その一方で、39機のF-4Eには能力向上を目指して改良が施された。AUP)となり、1999年4月28日に初飛行した。PI2000を36機、RF-4Eを23機保有しており、これに加えて10機程度が補充用に保管されている[43]。AUP)ギリシャ空軍がEADSに開発を依頼し自国で改修した、ギリシャ版F-4ICEと言える機体。AUP」との名称でも呼ばれる。計画は「ピース・イカロス2000」と呼ばれる[43]。AIM-120に加えAGM-130やレーザー誘導爆弾の運用の運用能力の追加等、大規模な改修が行われている。ICEはAIM-120、ギリシャのF-4Eはそれに加えてIRIS-T、日本のF-4EJ改はAAM-3・ASM-1・ASM-2、イランのF-4はロシアや中国製のミサイルを搭載可能。航空/物理単位をご覧ください。主翼の内翼部と外翼部に分けて装備されている。当時のレーダー誘導ミサイルは、運用する機体からレーダー波を照射し続ける必要があり、戦闘機どうしの格闘戦には不向きであった。運動性や加速性に優れた機体だったが、アメリカ本土防空が目的で、高度な電子機器を搭載する高価な機体だったため、ベトナム戦争において制空任務に用いる事はできなかった。仮想敵機としてF-4パイロットの訓練に用いられ、大いに手こずらせ、技量向上に貢献した。ちなみにF-4は、J型において戦闘機として世界ではじめてルックダウン能力を備えた機体であり、第2次FXの選定時の1966年にはこれよりルックダウン能力に優れた機体は存在しなかった。個々の機体を、飛行実績により管理して、それをコンピューター処理することにより、より正確な疲労度と疲労限界を個々の機体に決定する機体の管理方式である。これで、一括で定められていた機体寿命を個々の機体で設定することが可能となり、約2000飛行時間の寿命延長が可能となった、それにより、3000飛行時間とされていたF-4EJの機体寿命が5000飛行時間へと延び、年間飛行時間を200時間とした場合には、10年の延命が可能となった。輸入した航空機の一部を国産品に交換することは、航空機製造技術を持つ国が他国機を導入した際に、自国航空産業の育成などを目的として、あるいは販売元が技術供与を拒否した場合の対処などで、普通に行われている事である。本機のケースにおいては、著しくコストが増大し、部品の国産化は失敗だったとの評があった事から、「F-4Jをそのまま導入しなかったのは、イギリス帝国のある種のメンツがそれを許さなかった」という民族性ジョークに近い俗説が語られた。2006年4月22日閲覧。参考文献[ソースを編集]出典は列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。記事の信頼性向上にご協力をお願いいたします。(戦闘機)に関連するメディアがあります。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。開発者Cookieに関する声明モバイルビュ。