088-625-5505耐震に関するお問合せはこちら人間にも健康診断が必要な様に建物にも耐震診断が必要です。長い年月を経た建物は知らぬ間に悲鳴(危険)をあげているんです。大地震が来た時、大切な人の命を守るため弊社では耐震診断事業を進めています。下記に大地震が来た時に崩壊する危険性がある建物を記述しました。ご自身で確認してみてください。多くの方が、「Yes」と答えるでしょう。実際に「耐震診断」を行った割合となると......。等サイトでは、だれでも気軽にビルマンション等の耐震診断が行える方法を紹介しています。<建物外部に入ったクラック。構造的な欠陥のあらわれとなることがある。><コンクリートの雨漏れ跡。躯体内部へ水が浸食し、構造上のダメージが入っている場合がある。>まず大きなポイントとして、ビルやマンションが建てられた年代を確認してください。実際建築現場で働く関係者の声を聞くと、「いやあ、古いビルというのは正直、怖くて入る気がしないよ。柱の鉄骨・鉄筋がプラモデルみたいに貧弱だし、中には設計図と違う安価で弱い骨組みを使って建てたビルもあるからね」。竣工年数以外にも、大事なチェックポイントがあり、それは「見た目」です。先に書いた耐震診断ポイントに該当していなくとも、明らかに自分のビルの老朽化が進んでいると感じるビルオーナーさんは、ぜひ耐震診断を受けることをお勧めします。「ウチのビルは大丈夫だろうか」と悩んでいる間にも、ビルの崩壊はどんどん進んでいくのですから。(みやもとこうさく)と申します。地元、徳島で活動する、創業36年目になる宮建築設計の東京本店所長として、今特に「耐震診断」に注力しています。ホーム、裁判所、学校といった規模の大きなRC造を中心に、民間から官公庁建物まで幅広い業務を請負てきました。これまでの実績は1000件以上になります。関することなら、気軽になんでもご連絡・ご相談してください。事前に既存の書類を確認します。耐震診断を行うと時に有ればよい書類を明記します。6検査済み証1から6まで書類で耐震診断をするうえでは重要度が1が重要度が高く6が一番重要度が低くなります。図面が無いという方も耐震診断が出来ないという事では有りませんが、例えば1の構造図が無くなっていた場合は再度構造図を書き直してやるという手間が増えてきます。構造図を書き直す場合は、後ほど説明しますがコンクリートをはつって鉄筋の太さや本数をチェックしてやる必要が出てきます。構造等は分かっておく必要が有ります。診断そのものは、建物を調査しそれを元に構造の計算をするので、1構造図があれば、素早くスタートする事ができます。本当に耐震診断の方法や費用流れなどが分からない方は、事前にヒヤリングを行い簡単に説明をしています。次に先述した1~6までの資料の有無を確認させていただきます。この時点で耐震診断や補強工事などに関する具体的な流れをお話をさせていただきます。後日見積もり書を提出いたします。補強工事の費用については診断をして初めて分かってくる物なので現時点では分かっていません。提出した見積もりにOKを頂き診断の業務が始まると次に現場に足を運び、ビルを調査します。見た目の状態、ひび割れ、傾き、ドアの開け閉め、柱梁の寸法など建築士詳しくがチェックしていきます。調査はビルの骨格であるコンクリートや鉄骨、鉄筋の現状を調べるだけですから、建物を大きく壊すような作業はいたしません。具体的には「コア抜き」といって、壁をかたちづくっているコンクリートを、米やコーヒー豆の品質チェックと同じように、シャベルのような工具で少しだけ抜き取ります。抜いたコアは材料試験場へ持って行きコンクリート強度やコンクリートの中性化試験を行いデータをとります。1構造図が無い場合の検査は壁や柱を少しだけ削り、実際に鉄筋を見えるようにし、調査員が鉄筋の本数や鉄筋の太さを測りデータをとっていきます。これらすべての検査結果をもとに、総合的に現時点でのビルの構造計算をするのが、耐震診断の一連の流れになります。建物の悲鳴を放っておいたら大変!人間の病気と同じで、初期であれば低料金で治るのですから。「耐震診断って費用が高そうだし、そう簡単にビルが崩壊するわけがない。大丈夫だろう......」ちょっと待ってください。ひび割れや傾きというのは、ビルが不調を訴えている悲鳴、つまり人間で説明すれば病気の初期症状になります。人間だけでなく、あらゆる機械・電気製品に当てはまりますが、初期の不良というのは直し安いですが、時間とともにどんどん危険性が高くなって来ます。「大したことないだろう」と自己判断した結果、その後の状態がひどく手遅れになるケースがよくあるのです。耐震補強の費用も建築年度が古い建物ほど高額になるのは言うまでもありません。耐震診断の費用についてはこちらのページより確認してださい→費用のページ「今日できることは今日片付けてしまえ」このようなことわざもあります。「どうしよう」と考えてたままにいる方は、ぜひ一刻も早いご決断をしてください。昨今は地震の発生率や建物の老朽化が話題となっていることもあり、自治体から補助金が出るケースが多く、今こそ耐震診断をやるベストな時期だと言えます。道路や建物の様と規模によって都道府県や市区町村で補助金が制定されていますのでお声かけいただければお調べする事が出来ます。いうものが認知されるようになりました。その内容は、建物への補償上限5,000万円、家財への補償上限が1,000万円というもの。保険金も、竣工年月日によって大きく違い、大きなビルやマンションが崩壊した際の補償には到底足りなくなる可能性が高いでしょう。近年は東日本大震災のにより九段会館(東京都千代田区)の天井が崩落し、28人が死傷した事故は記憶にも新しく建物の所有者責任を問われ問題になりました。)耐震診断をして補強をしても、その建物は絶対に完全に安全だというものではありません。現状で想定できる震災レベルの被害を最小限に抑えることは可能です。もの自然災害に備え、まずは建物の現状を把握する。そのうえで、万全な施工体制で補強することが一番必要なのです。「自分のもつビルは、倒壊することはない」このようなことは決して断言できるものではありません。昭和56年以前の建物であるなら、今の建築基準法とは大きく異なる法律によって建てられています。そのままの状態で放置しておく事は大変危険です。私どもでは、そのニーズに対して、リーズナブルでスピーディーに対応いたします。お気軽に、お問い合わせ下さい。