2006年3~5月のランキングを見ると、1年で最も新車が売れるこの時期に、2006年1月に全面改良した「エスティマ」が3位にランクインしたのが目立つ。トヨタ勢ではこのほか、パッソが新たにランクイン。2005年12月~2006年2月にはベスト10に入っていた「アルファード」「クラウン」が圏外に去った。Dynamics社の調査による欧州27カ国の新車ランキング(2006年1~3月)をお届けする。Punto」の好調ぶり。日本勢では日産が低迷、新型車攻勢で復活なるか2006年3~5月のメーカー別米国販売ランキングでは、石油価格の高騰が響き、米ビッグ3の不振ぶりが目立った。2005年12月~2006年2月のランキングでは米国勢で唯一販売台数を伸ばしていたDaimlerChrysler社Chrysler部門も失速、米ビッグ3はそろって前年比マイナスとなった。ナビゲーションでは売れ筋がHDDモデルに移行ポータブルナビは低価格機種と高価格機種に二極分化オートバックスの2006年5月の売れ筋ランキングで、ナビゲーションの売れ筋機種は2005年秋とあまり変わっていない。2005年秋の時点ではパイオニアのDVDナビゲーションが2位に入っていたのに対し、今回のランキングではHDD搭載機種の価格がこなれてきたこともあって、HDD搭載機種が上位2機種を占めた。「LS600hL」を国内で公開トヨタ自動車は、レクサスブランドのフラッグシップセダン「LS460」「LS600hL」の国内向けモデルを報道機関向けに公開し、併せて導入する3車種の仕様を発表した。排気熱回収して実用燃費も高めるトヨタ自動車が2006年6月に発売した「エスティマハイブリッド」はリダクションギアを用いた「THSII」システムをミニバンで初めて採用。燃費を従来型車の18.6km/Lから20km/Lとした。排気熱を回収する仕組みも盛り込み、実用燃費も改善した。spring」を開催した。五つの専門トラックで構成、パワートレーンと安全の未来を占った。日本車のCUVも多数出展2006年4月に開かれたニューヨークモーターショーはさながら、日本車の発表ショーと化した。Sedan(日本名:スカイラインセダン)」を出展した。CUV(クロスオーバー・ユーティリティ・ビークル)も日本メーカーから相次いだ。人とくるまのテクノロジー展2006機構部品を小さく軽くカメラやレーダで歩行者認識2006年5月に開催された「人とくるまのテクノロジー展2006」(主催:自動車技術会)で元気だったのは、動力伝達系を中心とする機構部品だ。コスト化、そして摩擦損失の低減と、まさに機械技術の王道を行く進化ぶりを見せた。このほか、カメラ・レーダを使った歩行者認識技術や、小型・低コスト化の進んだ計測技術などが注目を集めた。高級車に使われる装飾技術は何も天然素材だけではない。樹脂成形品ながら、優れた機能と高級感を併せ持ち、トヨタ自動車の「レクサス」をはじめとするクルマに搭載されているのが津田工業が表面処理を手掛ける内装部品だ。「表面処理についてはノーといわない」というポリシーを持ち続ける同社は、日々新しい技術に挑戦している。トヨタ自動車は2006年6月13日に環境対応技術の開発状況と、今後の低公害車の展開について発表した。2010年までにガソリンエンジンと変速機を一新するほか、ハイブリッド車の開発ではプラグインハイブリッド車の開発を推進することを初めて表明した。エネルギ多様化にも配慮し、バイオエタノール車の普及も進めていく。生産・販売のグローバル化や、パワートレーンの多様化などにより完成車メーカーの技術者不足が深刻化している。このため日本ではあまり一般的ではなかった開発業務のアウトソーシングが始まった。一部の業務にとどまっているが、アウトソーシング化は世界的な流れで、今後日本でもますます広がりそうだ。自動車のランプ、ドアミラーを主力とする大嶋電機製作所は、樹脂成形金型内で部品の組み立てや成膜を行う技術を開発、製造コストの大幅な削減に成功した。筆者はこの開発への取り組みなどで「平成17年度現代の名工」に選定されている。自動車業界では、制御システムの技術者が不足している。筆者は、自動車関係の技術者に対する、制御システムの教育を担当している。技術者は、自分を取り巻く環境や自分に欠けた部分を理解するほか、制御の読み・書き・そろばんに相当する基礎学力の取得が求められる。車体部品の剛性向上や、部品に加わる応力を低減できる設計コンセプトを提示してくれるのが構造最適化ソフト。ドイツBMW社やAudi社など欧州自動車メーカーは、設計プロセスにこのソフトを適用し、開発期間短縮やコストダウンに結びつけている。ボディとサスペンションにおける三つの適用事例をみていこう。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。著作権は日経BP社、またはその情報提供者に帰属します。表示切替:スマホ|パソコン。