検索この記事には暴力的または猟奇的な記述・表現が含まれています。免責事項もお読みください。ICD-10X60–X84ICD-9-CME950DiseasesDB12641MedlinePlus001554eMedicinearticle/288598WHOによる人口10万あたり自殺率(年齢標準化)[1]。言い、状況や方法で表現を使い分ける場合がある。疾病や人間関係など解決困難な問題から逃れるために自殺したい状態を自殺願望、具体的な理由はないが漠然と死にたいと思う状態を希死念慮(英語版)と使い分けることがある[3]。WHOは、世界では毎年約80万人が自殺しており[4][5]、世界の自殺の75%は低中所得国で起こり[5]、自殺は各国において死因の10位以内に入り、特に15〜29歳の年代では2位になっている(2012年)と報告している[4][5]。自殺は様々な事情が複雑に絡み合って生じる場合が多い[6]。破綻、慢性痛や病気などがある[5]。WHOは「自殺は、そのほとんどが防ぐことのできる社会的な問題。適切な防止策を打てば自殺が防止できる[7]」としている[6][4]。そのうえでWHOは、一人一人のこの上なく尊い生命を守るため、本格的な予防戦略である世界自殺予防戦略(SUPRE)を実施している。このようなWHOに準ずる形で、各国で行政・公的機関・NPO・有志の方々による多種多様な自殺予防活動が行われている。日本では『支援情報検索サイト[8]』『いきる・ささえる相談窓口[9]』などが設けられていて『もしあなたが悩みを抱えていたら、ぜひ相談してください[10]』と呼びかけている。よって異なっている[12]。欧米などキリスト教圏では伝統的に自殺は罪と見なされ、忌避されてきた。計り知れないものがある[6]。自殺が1件生じると、少なくとも平均6人の人が深刻な影響を受ける[6]。学校や職場で自殺が起きる場合は少なくとも数百人の人々に影響を及ぼす[6]。高橋祥友によれば「うつ病、不安障害、PTSD(心的外傷後ストレス障害)などの深刻な危険を生じかねない」「さまざまな深刻な心理的苦痛に圧倒される」「遺された人自身が自殺の危険を伴う事態に追い込まれることすらある」としている[13]。河西千秋(2009)によれば、「自殺の事実を知った人の多くは、まず衝撃で頭の中が真っ白になり、すべての感覚がマヒ状態に陥ってしまう」「多大な罪責感にさいなまれ、抑鬱状態になる」「長期にわたり影響が残り続け、心的外傷後ストレス障害などの精神障害を発症する」としている。自殺を意味する英語でのスーサイド(suicide)という言葉自体の歴史は比較的浅く、『オックスフォード英語辞典』によると1651年、ウォーター・チャールトンの「自殺によって逃れることのできない災難から自己を救うことは罪ではない」という文が初出とされる。この用語の語源は現代(近代)ラテン語の「suicida」であり、「sui(自分自身を)」+、「caedere(殺す)」という表現である[15]。他にも1662年、1635年という説もあり、いずれにしても17世紀からの使用が定説とされる。それ以前には自己を殺す、死を手にする、自分自身を自由にする、などの表現があったが、一言でまとまってはいない。Shneidman)は「魂と来世という思想を捨て去ることができたとき、その時初めて、人間にとって"自殺"が可能になった」と述べて、観念の変化が反映していると指摘した[16]。来世や魂の不死といったことを信じたとき、死は単なる終わりではなく別の形で「生き続ける」という存在の形態を移したものに過ぎなくなるからである。この概念の登場したのには死生観の変化がある。このように自殺の問題は「死」をどう捉えるかということと不可分の関係にあり、文化や時代によってさまざまな様相を呈する。仏教では自殺を「じせつ」と読む。死は永遠ではなく輪廻・転生により生とは隔てがたいと、死生観を説いた。殺生は十悪の一つに数え、波羅夷罪(はらいざい)を犯すものであるとして、五戒の1つであるため、自殺もそれに抵触するとして禁じられているが、真言宗豊山派の寺院石手寺は「自殺者が成仏しないという考えは仏教にはない」という見解を示している[17]。病気などで死期が近い人が、病に苦しみ自らの存在が僧団の他の比丘(僧侶)に大きな迷惑をかけると自覚して、その結果、自発的に断食などにより死へ向う行為は自殺ではないとされる[18]。仏や菩薩などが他者のために自らの身体を捨てる行為は捨身(しゃしん)といい、これは最高の布施であった。入定(即身仏)や行人塚のように人々の幸福のために自ら命を絶った例があった。その他、複数人の自殺が、近接した時間・場所において実行される群発自殺があり、これはメディア報道がきっかけとなって起こることが多い。群発自殺には、複数の自殺志願者が、お互いに合意の上で同時に自殺する集団自殺がある。インターネット上の自殺サイトを媒介として実行されたことがあった。戦争での集団自決とは異なる。いい、その他一般人の凄惨な自殺を報じるニュースが、模倣者を発生させる現象のことも含めてウェルテル効果ともいう。オーストリアなどでは報道の仕方を変えることで群発自殺を減らせることが実証されている。Suicide)、自身で直接自殺するのではなく、犯罪を犯して死刑になることで司法の手を借りて自殺しようとする間接自殺などがある。cop")場合もある。自殺は社会的な制度として行われることもある。宗教的な理由から生け贄として自害するなどである。一部のカルト宗教において、ある種の死によって魂が救われる、と教祖的立場の人間が説く場合に発生することがある(カルトの集団自殺)。自爆テロなどの事例があり、こうした死が殉教と見なされる場合もある[19]。末期のがんや病気などで多大な苦痛を伴い死が目前と差し迫っている患者は、アメリカ、オランダ、スイスなどの国々では薬物投与などにより苦痛を伴わずに死を選択することができる安楽死が法律で認められている。医学的にみて、患者が回復不能の状態に陥っていること。意思能力のある状態で、患者が尊厳死の希望を明らかにしているか、患者の意思を確認できない場合、近親者など信頼しうる人の証言に基づくこと。延命医療中止は、担当医が行うこと。以上の3つを条件として挙げている。米国では病院内での重大な医療事故の最多のものは自殺であるという[20]。よる調査では、調査の3年間に29%の一般病院(精神科病床なし)で自殺が起こっている。場合、現世への希望をまだ諦めきっていないため、なんらか事態の改善につながる助けを求めている傾向があるとされるが、自殺ではコミュニケーションを求める行為はほとんどみられず、またそのような心の余裕もないことが多い[21]。以下、Walsh(2005)による自傷行為と自殺未遂の判定表を挙げる。双方は死への意図のあるなしではなく強弱の同一線上にある例も多いため、一種の指標として柔軟に用いるのが望ましい。1行為そのもので期待されるものどうにもならない感情の救済(緊張、怒り、空虚感、生気のなさ)。意識を永久に終わらせること。身体的にはあまり強くないことが多い。致死率はあまり高くない方法を好む。深刻な身体ダメージを及ぼすことが多い。致死率が非常に高い方法を好む。3慢性的、反復的であるかどうか非常に反復的である。反復的なことは少ない。4今までにどの程度の種類の行為を行ってきたか2つ以上の種類の方法を繰り返し行う。1つの方法を選ぶことが多い。悪さが間欠的に襲ってくる。耐えられない感情が永続的に続く。6決意の強さもともと自殺するつもりは強くないのでそれほど強くはない。他の選択肢を考えることもできる。一時的な解決を図ろうとして行ってしまうことが多い。自殺することが唯一の救いとしか思えない。7絶望、無力な感じがどの程度あるか前向きに考えられる瞬間と、自分をコントロールする感覚を少しは保っている。絶望、無力感が中心で、一瞬であってもその感情を外すことができない。8実行することで不快な感情は減少したか短期的には回復する。間違った考え方も感情も行為そのものによっておさまる。「意識の変化」を起こす。自殺がうまくいかなかったことによってさらに救いがもてなくなる。即時の治療介入が必要。9中心となる問題は何であるか疎外感。社会の中での自らのボディ・イメージ(アイデンティティにもつながる)が築けていないこと。逃れられない、耐えられない痛みに対する激しい怒り。いずれの場合でも状況を一見しただけで安易に自殺であると断定するのは拙速であることがあり、特に有名人の自殺に関しては多くこの問題が取り上げられる。警察の捜査で自殺と断定された事件が事故または殺人事件ではないかと疑われる例は以前から存在している。反対に、自殺であるにもかかわらず、遺族が故人の自殺を恥じるなどの理由によって事故とされている場合も存在するのではないか、ともいわれている。ように遺族とのトラブルや訴訟となった例もある。日本で起きた生坂ダム殺人事件は、警察により自殺として処理されたが、発生から20年後に犯人が名乗り出たため、殺人事件であることが判明している。警察庁統計では、解剖による鑑定において自殺と断定された案件においても遺書が残されている件は半数以下である。遺書の真贋を本人に質問できないので偽造や執筆強要だとしても認定が難しい[22]。死亡しなかった場合は「自殺未遂」(じさつみすい)という。世界保健機関(WHO)によると、世界では40秒に1回程度の自殺が起こっており、世界の死因の1.4%を占め第15位である(2012年)[24]。これは高所得国では1.7%、低中所得国では1.4%となる[24]。2]に基づいているので国際比較が可能である。疾病及び関連保健問題の国際統計分類における自殺のコードはX60-X84[25][26]である。アフリカや東南アジアは、多くの国で統計が入手できていない[27]。