大和総研グループはリサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた総合シンクタンクです。◆東日本大震災の発生から4年以上が経過し、いわゆる「集中復興期間」の最終年度に入っている。公共インフラの復旧は概ね終了したとされ、来年度以降の復興の進め方が議論されている。◆東日本大震災では、一連の災害対応活動において、交通インフラの寸断及びその復旧が大きなテーマの一つとなった。道路、空港の早期再開が救助・救命活動や救援物資の搬送等に貢献し、港湾、鉄道の再開も加わって、復旧に向けた動きを支えた。◆交通インフラ、特に陸上交通インフラである道路、鉄道は、将来を展望した復興まちづくりの重要な要素である。課題に対応するため「コンパクト+ネットワーク」をキーワードとした復興を進め、東北地域が社会経済の活力維持のモデルとなることが期待される。レポートをダウンロードする東日本大震災からの復興と交通インフラお気に入りへ登録この記事を「お気に入りレポート」に登録しておくことができます。中里幸聖レポート検索すべてのレポートをフリーワードで検索いただけます。Reader®が必要となります。システムズのウェブサイトから無償ダウンロードができます。ウェブサイトをご覧ください。よるレポートやコラム、書籍・刊行物などの最新情報を適宜お届けします。