Abstract震災で既存の都市システムが破壊されたとき、近隣住区という地域に根ざした居住単位が有効に機能した。資源及び施設の活用などによって、早急な立ち上がりを可能にするまちづくり手法を確立することを目的としてきた。これまで阪神間の近隣住区を対象として、被害状況、住民の緊急対応、店舗の立ち上がりなどその復興プロセスを定期的に記録してきた。これらの調査結果を住区ごとに整理・再分析して、被災から復興へのそれぞれの段階で有効に機能した要素群を明らかにした。住区の防災性能がどのような要素から成り立っているか分析し、体系的に記述した。地域資源や地域施設の働き、住民の避難、店舗の再開、インフラストラクチャーの復旧といった要素を、統合的に表現可能な被災対応・立ち上がりシステムモデルとして構築を試みている。広域システムとの連携といった新しいコンセプトは、今後の防災計画の貴重な資料となると期待される。