アフリカや東南アジアについては、多くの国で自殺についてまとめた統計が存在しない。年齢差[編集]WHOによると、世界の15-29歳成人の死因において、自殺は8.5%を占め第2位である(1位は交通事故)[24]。30-49歳成人では4.1%であり第5位であった[24]。低中所得国と東南アジアにおいては、自殺は15-19歳成人の死因の16.6〜17.6%と高く、男女ともに第1位であった[24]。性差[編集]100,000人あたりの自殺者数。11–55–5.85.8–8.58.5–1212–1919–22.522.5–2626–29.529.5–3333–36.5>36.5世界的には、男性は女性の3倍の自殺しているとWHOは報告している[31]。[32]、日本における自殺の男女比は平均的なものである[24]。カトリーヌ・ヴィダルらは、失業時や離婚時に男性の方に負荷が集中しやすいことを指摘、失業や離婚をした場合、女性であれば家族や社会の状況に組み込まれて保護されるのに対し、男性は社会的に孤立を余儀なくされることを挙げている[33]。[編集]過去の自殺試行は最大のリスクファクターである[34]。(NICE)は報告している[35]。該当しなかったのは、診断なし2.0%と適応障害2.3%に過ぎないとしている。WHOの2008年の発表では、毎年100万人近くの自殺者のうち、うつ病患者が半数を占めると推定している[38]。自殺と密接に関連しているうつ病など、3種の精神障害を早期に治療に結びつけることによって、自殺予防の余地は十分に残されていると強調している。物質乱用[編集]「飲酒者の辿る過程」(1846年)。物質乱用は、大うつ病や双極性障害に起因する自殺で、2番目に一般的なリスクファクターである[39]。慢性的な物質乱用は、薬物中毒と同程度の関連性が認められている[40][41]。個人的な悲しみ[41]、メンタルヘルス問題[40]は物質乱用リスクを増加させる。自殺を試みる多くの人々は、催眠鎮静剤(アルコールやベンゾジアゼピンなど)の影響を受けており、[42]、アルコール依存症は15-61%のケースで確認されている[40]。アルコール消費量やバーの分布が高い国々では、自殺率も高い[43]。アルコール依存治療を受けた人々は、その2.2〜3.4%が自殺で人生を終える[43]。自殺を試行した人々らで一般的である[40]。ヘロイン利用者の3-35%は自殺し、これはそうでない人の14倍高い[44]。自殺リスクを増大させるといわれている[45]。コカインやメタンフェタミン乱用は、自殺と高い関連性がある[40][46]。コカイン利用者は、その離脱時が自殺リスクが最大となる[47]。習慣的乱用者は、そのおよそ20%がいつかは自殺を試行し、65%は以上は自殺を考えている[40]。喫煙は自殺リスクと関連性があり[48]、エビデンスは小さいが関連性が指摘されている[48]。大麻はリスクを増加させるとは確認されていない[40]。ギャンブル問題[編集]ギャンブル依存症は、一般人口と比較して自殺念慮と実行リスクを増加させるとされている[49]。病的ギャンブラーの12-24%が自殺を試みており[50]、その配偶者では自殺率が一般人口の3倍となっている[50]。病的ギャンブラーは、精神疾患、アルコール乱用、薬物乱用リスクも増加する[51]。うつ病」を引き起こして自殺に至る[52]。失業率が高い国は世界には多くあるが、例えばスペインの失業率は20%を超えているが自殺が社会問題とはなっていない[53]。各国ごとのジニ係数と自殺率には相関がみられず[54]、これは所得格差が自殺率と相関が少ないことを意味する。ジニ係数は自殺未遂率とは有意な相関がある[54]。Phillips[56]によりウェルテル効果と名づけられている[57]。日本では例えば、1986年(昭和61年)4月8日にアイドル歌手の岡田有希子が18歳で自殺すると30余名の青少年が自殺し、「そのほとんどが、岡田と同様に高所から飛び降りて自殺した」[57]。「この影響はほぼ1年続き、1986年はその前後の年に比べて、青少年の自殺が3割増加」[57]した。JapanのHideが自殺した(後に事故死の説も浮上する)月はその周辺の月に比べ、2倍程度自殺率が高い[54][誰によって?]。(1998年は自殺者が急増した年であり、その大半が中高年、男性であった)別個の問題として、2000年ごろの日本での練炭騒動や2007年前後の日本での硫化水素騒動のように、報道番組が新たな自殺方法をセンセーショナルに取り上げることで、その自殺方法が喧伝(けんでん)されてしまう場合もある。自殺報道にはこうした負の影響があるため、世界保健機関は2000年「自殺を予防する自殺事例報道のあり方」において「写真や遺書を公表しないこと」「自殺の詳しい内容や方法を報道しないこと」「自殺に代わる手段(alternative)を強調すること」「ヘルプラインや各地域の支援機関を紹介すること」などを勧告した[55]。2011年、内閣府参与の清水康之は、日本における「自殺報道ガイドライン」の策定を提案した[58]。報道方法を変えることにより、自殺数を減らすことに成功した例として、1984年から1987年にかけてオーストリアのウィーンでジャーナリストが報道方法を変えたことで、地下鉄での自殺や類似の自殺が80%以上減少し、自殺率を減らす効果があったといわれる[59][57]。フィンランドでは、自殺の報道方法変更を含む諸対策により、自殺率の減少を達成している[60][37]。予防[編集]世界保健機関(WHO)の自殺予防に関する特別専門家会議によると、自殺の原因は個人や社会に内在する多くの複雑な原因によって引き起こされるものの、自殺は予防できることを知ることが大切で、自殺手段の入手が自殺の最大の危険因子で自殺を決定づける、とした。自殺防止への呼びかけやシンポジウムが行われている。日本でも16日までの1週間を自殺予防週間と定めており、地方自治体や関係機関が9月に各種啓蒙運動を行っている。日本における自殺対策としては相談室の設置、カウンセラーの増強などの対策が取られている地域がある(各都道府県・都市の相談窓口一覧[3])。