令和5年乳幼児身体発育調査の概要が出ました。乳児栄養の調査もあります。

母乳育児したい女性たちは頑張っています。

1-2ヶ月未満に母乳だけで育児している人は、平成22年と令和5年を比較すると6割強に減っています。
全体として減っても、母乳だけでスタートした人ではそのまま月齢と共に母乳だけで育児しています。むしろ母乳だけで育児する人の割合はじわじわと増えているのです。

ところが、混合栄養でスタートした人は4-5ヶ月未満になると6割弱に減って、人工乳のみの人が2.5倍に増えています。
(1-2ヶ月と4-5ヶ月未満の比較では、人工乳のみは平成12年 は3.5倍、平成22年は2.5倍と共に急増)
混合栄養を続けるのは難しいことを示す数字の1つ と考えられます。

細かい数字はのうち調査結果の概要PDFのp18参照。

お産を扱う施設は、乳汁の量を決める時期の生活の場を提供しており、乳児栄養に対して大きな責任を負っています。
国連子どもの権利条約では、母乳育児は子どもの権利として記されていることを各施設が意識しているならば支援知識・技術に問題がありますので改善の方向は学ぶことで見出せます。子どもの権利と知らないならば、問題は根深いと考えられます。

混合栄養は個人差が大きいことと、その結果か、科学的根拠に乏しい乳児栄養です。
混合栄養を続けたい人に対しては、母乳が出つづける・授乳の困難に対処するためのケアが必須です。
本来ならば、不足の有無を評価して補足を検討することが適切なミルクの使い方ですが、入院中にルーチンでミルクを足す施設が多いてす。施設の医療能力として求められる診療は、混合栄養、つまり母乳育児もしたい希望を持つ人に対しては退院後も1-2週間毎でミルクの量を評価する責任も含むはずです。アレルギー予防に10mlとか足せばいいだけという簡単(と思われている)なことではすまないです。その診療にかかる人手と時間とは、母乳育児がうまくいくための10のステップを実行するよりも、遥かに多くの手間と時間とを要します。

母子保健医療従事者にとって、母乳育児による健康への影響の最新情報を知っているのか、定期的な見直しは欠かせません。母親への利点も色々とあります。
毎年、数百件のlactationの英語論文が発表されています。以前は酪農関連ばかりでしたが、最近は感染症対策(HIVやCOVID-19やワクチン)や、腸内細菌叢の疾病との関連、母乳育児教育関連の論文が増えています。極めてたまにformula(人工乳)の成分についての論文があります。

お産を扱う施設では、母乳育児の利点や、混合栄養継続の困難さについての産前教育の見直しを検討することを望みます。
そのとき何から変えたらいいかの提案を「医師のための乳児栄養Q&A」ではお示ししています。